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ECアプリとは？ECサイトとの違いと開発方法・費用相場やアプリ化のメリットを解説

業種全般

公開日：2022.11.08 更新日：2026.09.02

近年、ECサイトをアプリ化するケースが増えており、中にはECアプリとサイトを2つ作って併用している店舗もあります。これはECサイトとECアプリは似ているようで異なる点が多く、併用することで相乗効果のメリットが得られるからです。

SNSとの違いも理解して上手く併用できれば、売上成長もより大きく見込めるようになるでしょう。本記事ではECアプリの基本やECサイトをアプリ化する理由、アプリ化のメリット・デメリット、ECアプリ・ECサイト・SNSの役割の使い分けなどを詳しく解説します。

背景には、EC市場そのものの拡大があります。経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査」によると、2024年の国内BtoC-EC市場規模は26.1兆円（前年比5.1％増）、物販系分野のEC化率は9.8％まで上昇しました。市場が伸びる一方で参入も増え、リピーターをどう囲い込むかが競争の焦点になっています。

あわせて、買い物の入口はスマートフォンに寄っています。総務省「令和7年版情報通信白書」によると、2024年のスマートフォンの世帯保有率は90.5％。顧客の手元にある画面をどれだけ確保できるかが、ECアプリ開発を検討する企業が増えている理由です。

本記事では基本的な違いに加えて、ECアプリの開発方法3種類と費用相場、開発の進め方まで具体的に整理します。導入を検討する段階で判断材料になる部分をまとめました。

ECアプリとは

ECサービスをネイティブアプリで提供する形式のこと

ECアプリとは、ECサービスをアプリの形で提供する形式のことです。ネイティブアプリとしてAndroidスマートフォンやiPhoneなどに常駐することで、さまざまな情報発信が可能になります。

ECサイトとの大きな違いとしてまず挙げられるのがアクセス方法です。ECサイトはあくまでWebブラウザで閲覧するものであり、ブラウザを立ち上げてから閲覧する必要があります。

わざわざブラウザを立ち上げるのを面倒に感じる方も多く、アイコンを追加すればショートカットでECサイトへ飛べる方法はあるものの、その方法を知らないユーザーも多いのが実情です。

一方ECアプリならインストール後はスマートフォンのホーム画面から1タップで立ち上げることができ、プッシュ通知から該当のページへすぐ飛べる利便性も大きなメリットです。さらに処理速度や表示速度の面でも、ECアプリはECサイトに比べて優位性があります。

整理すると、ECサイトは「探しに来てもらう」もの、ECアプリは「こちらから届けられる」ものという違いになります。この差が、そのままリピート率と売上の安定性に効いてきます。

ネイティブアプリ・PWA・ハイブリッドの違い

ひと口にECアプリと言っても、中身の作り方には3つのタイプがあります。開発費用も運用の手間も変わるため、最初に押さえておきましょう。

タイプ	特徴	向いているケース
ネイティブアプリ	OSごとに開発。動作が速くカメラや位置情報も使える	独自機能や体験にこだわりたい
ハイブリッドアプリ	1つのコードでiOS・Android両対応。既存サイトを活かせる	費用を抑えつつストア配信したい
PWA	Webサイトをアプリのように使える。ストア審査が不要	インストールの壁を避けたい

PWAはストアを経由しないため公開が早い一方、ユーザー自身がホーム画面に追加する必要があり、認知度の面で不利です。ストアからインストールするものという認識が根強いため、単独で使うより併用する形が現実的です。

参考：サイトをアプリ化するメリットとは？PWAやWebアプリとの違い・費用を解説

ECサイトをアプリ化する理由

スマートフォンでの集客力を強化できる

スマートフォンユーザーは年々増加しており、モバイル機器でEC購入を済ませる「Mコマース」も拡大を続けています。こうした状況下でECアプリの活用は欠かせないものとなっており、処理速度やデザイン、操作面でECアプリはECサイトより有利です。最初からモバイル機器で動作することを前提に設計されているため、スマートフォンでの集客を強化したい場合はECアプリが効果的でしょう。

後ほど詳しく解説しますが、ECアプリにはバーコードスキャンによる商品情報提示や、来店によるスタンプ付与といったECサイトでは利用できない実店舗向けの機能を多く搭載できます。こういった機能はEC利用だけでなく、実店舗への来店を促しながらECと実店舗双方で連携して買い物ができる「オムニチャネル」の実現を促進してくれる強みになります。

特に効くのがカゴ落ちへの対応です。ECサイトではメールで追いかけるしかありませんが、アプリなら「カートに商品が残っています」とプッシュ通知で伝えられます。メールより気付かれやすいぶん、離脱からの復帰率を上げやすくなります。

自店舗のブランド力が向上する

従来は楽天市場やAmazonといったモールに出店して利益を獲得しようとする店舗が多かったのですが、状況は変わってきています。モールの集客はブランド力がない店舗にとっては魅力的ですが、長期間使っていると手数料の高さやカスタマイズ性の低さが気になってきます。

利益を上手く最大化できずに出店を取りやめてしまう事例もあり、そういった店舗が自社ECサイトの制作・運用に力を入れるようになりました。

しかし自店舗ECサイトの運用が必ず成功するとは限らず、チャネル不足で思ったより利益が出ない場合もあります。自店舗ECアプリはそういった問題の解決策として活用されるようになりました。

自店舗ECアプリではインストールさえされれば継続的にタッチポイントを持つことができ、検索エンジンの順位変動に売上を左右されるECサイトと比較すると確実に収益を獲得しやすくなります。もちろんECアプリにも弱点はあるため、ECサイトをそのままアプリ化して併用で運用している店舗も多いのが実情です。

モール依存から抜け出す価値は、手数料だけではありません。誰が何をいつ買ったかという顧客データが自社に残ることが最大の違いです。モールでは顧客はモールの会員であり、自社が自由に接点を持つことはできません。

蓄積したデータは、購入履歴に応じた出し分けや休眠顧客への再アプローチなど、次の施策の精度を上げる材料になります。ECアプリ開発の本当の目的は、この顧客基盤を持つことだと捉えると判断しやすくなります。

リピーターを促進できる

ECではいかにリピーターを増やして使ってもらえる金額を自然と増やせるかが重要です。その点で従来のECサイトは機能面で不足しているところが多くありました。

ECアプリはリピーター促進に適した機能を多く搭載できます。たとえばセグメントしてリピーターになってくれそうなお客様へ、ピンポイントにセール情報やキャンペーンなどのプッシュ通知を送信するといった施策が可能です。

配信したデータはフィードバックして次の施策へ活用することができます。さらにアプリのアクティブ率や利用回数などを確認することで、ECサービスとしてアプリが機能しているかまで容易に分析できます。

出し分けは最初から細かくする必要はありません。「新規」「リピーター」「休眠」の3分類から始め、反応を見ながら少しずつ増やすほうが運用は続きます。

参考：アプリのセグメントプッシュ通知で開封率を上げる！来店間隔に応じた配信のコツ

アプリ制作が以前より簡単になった

従来ECサイトはあってもECアプリを制作していなかった企業が多かったのは、スキルやコスト面でアプリ制作のハードルが高かったからです。すでにECサイトを直感的に制作・リリースできる無料サービスが広まっていた一方で、ECアプリを制作するサービスはそこまで多くありませんでした。また外注すると高額になるため、おいそれとECアプリを用意できなかったという側面もあります。

しかしクラウド化やアプリ開発プラットフォームの登場で状況は変化しました。クラウド上でアプリ開発プラットフォームを操作することで、WebサイトライクにECアプリを制作・リリースできるようになっています。

制作コストもそこまで発生せず、ECアプリの利用門戸が中小規模の企業にまで広がる結果につながりました。現在ではアプリによる検証や結果測定も簡単になっており、誰でもアプリ運用ができる時代となっています。

この変化によって、「まず小さく出して、反応を見てから投資を増やす」という進め方が取れるようになりました。数百万円を先に投じる前に、プラットフォームで需要を確かめるという判断が現実的な選択肢になっています。

関連記事：ECアプリとは？メリット・デメリットや導入費用を解説

関連記事：店舗アプリのメリット・デメリット｜集客力アップだけでないその魅力

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ECアプリの開発方法3つと選び方

ここからは、実際にECアプリを開発する手段を整理します。どれを選ぶかで費用も期間も一桁変わるため、最初の分岐点になります。

フルスクラッチ開発

要件定義から設計、実装、テストまでを1から作る方法です。機能もデザインも制限なく実現できる代わりに、時間と費用と専門知識が必要になります。

独自の在庫ロジック、複雑な価格計算、ライブコマースのような独自体験を組み込みたい場合は、この方法でないと実現できません。ただし公開後の改修も都度開発になるため、継続的に手を入れられる体制があるかが前提条件です。

アプリ開発プラットフォーム（ASP）の利用

提供事業者が用意した環境で、管理画面から機能を組み立てていく方法です。プッシュ通知・クーポン・会員証・ポイントといった定番機能が最初からそろっているため、コードを書かずに公開まで進められます。

土台となる仕組みは事業者側が保守してくれるので、OSのバージョンアップへの追従も任せられます。中小規模のEC事業者にとっては、まずここから検討するのが現実的です。

参考：店舗アプリ作成サービスおすすめ比較8選！選び方や費用を解説

既存ECサイトを土台にしたハイブリッド開発・PWA化

すでに運用しているECサイトを活かし、その表示をアプリの器に載せる方法です。商品情報や在庫を二重管理せずに済む点が大きな利点で、サイトを更新すればアプリ側にも反映されます。

ただし、すべての画面をそのまま載せるとアプリならではの速さが失われます。よく使われる画面だけをアプリ側で作り込み、それ以外はサイトを表示するといった切り分けを設計段階で決めておきましょう。

どれを選ぶか迷ったときの目安は、予算・公開時期・社内にエンジニアがいるかの3点です。初期に数百万円を確保できない、3か月以内に出したい、専任のエンジニアがいないという場合は、プラットフォームがほぼ唯一の選択肢になります。

参考：アプリ開発するなら外注か自社開発か？誰でも作れるアプリプラットフォームがおすすめ

ECアプリ開発の費用相場と内訳

費用は開発方法によって大きく変わります。おおよその目安を押さえておくと、見積もりを受け取ったときの判断がしやすくなります。

開発方法	初期費用の目安	継続費用の目安
フルスクラッチ	数百万円〜1,000万円超	年間で開発費の15〜20％程度
ハイブリッド開発	100万円〜数百万円	保守費＋サーバー費
プラットフォーム利用	無料〜数十万円	月額数千円〜数万円

初期費用の内訳を分けて考える

フルスクラッチの費用は人月単価×工数で決まります。エンジニア1人あたり月80万〜120万円程度が目安とされ、iOSとAndroidの両方に対応させれば工数はさらに膨らみます。デザイナーやディレクターの稼働も別に積み上がります。

見積もりを比べるときは、どこまでが初期費用に含まれるかを必ず確認してください。ストア申請の代行、既存ECサイトとの連携、初期データの移行などは別費用になっているケースが少なくありません。

公開後にかかる費用を見落とさない

アプリは公開してからも費用がかかります。フルスクラッチの場合、年間で開発費の15〜20％程度が保守運用費として発生するのが一般的です。加えてAppleの開発者プログラム（年額）やサーバー費も必要になります。

初期費用だけで判断せず、3年間の総額で比較すると実態に近い数字が見えてきます。プラットフォームは月額が続く代わりに支出が読みやすく、予算計画を立てやすいという性質があります。

参考：アプリ開発の費用相場はいくら？内訳・人月の計算方法とコストを抑える方法を解説

ECアプリ開発を進める4つのステップ

STEP1　目的と指標を先に決める

最初にやるべきは、アプリで何を解決するのかを一つに絞ることです。「リピート率を上げたい」のか「モール手数料を下げたい」のかで、必要な機能も測る指標も変わります。

指標としては、インストール数・月間の起動者数・アプリ経由の売上比率・リピート購入率の4つがあれば判断できます。導入前に決めておかないと、公開後に効果があったのか説明できなくなります。

参考：アプリマーケティングのKPIとは？ダウンロード数など主要指標の見方と設定のコツを解説

STEP2　初回リリースの機能を絞る

要望をすべて詰め込むと、費用も期間も膨らみ、公開が遅れます。最初は商品閲覧・購入・プッシュ通知・会員証の4つに絞り、反応を見てから追加していくほうが失敗しません。

機能を絞るときの基準は、それがないと買い物が成立しないかです。あると便利な機能は、公開後に利用データを見てから優先順位を付け直しましょう。

STEP3　開発とストア審査

公開前にはApp StoreとGoogle Playの審査を通す必要があります。審査には数日から2週間程度かかることがあり、初回は指摘を受けて再提出になるケースも珍しくありません。

特にECアプリで注意したいのが決済まわりの規約です。デジタルコンテンツの販売はストア側の課金を求められる場合があるため、扱う商材によっては事前確認が欠かせません。公開日を先に決めるなら、審査に2〜3週間の余裕を見ておきましょう。

STEP4　公開後の運用体制を用意する

アプリは公開してからが本番です。誰がいつ配信するかを役割として決めておかないと、公開直後だけ動いて止まってしまいます。週1回の配信でも、テンプレートと配信カレンダーがあれば1回あたり15分程度で回せます。

あわせて、OSのメジャーアップデートへの対応方針も決めておきましょう。年に1回程度の仕様変更に追従できないと、ある日突然アプリが正常に動かなくなるリスクがあります。

ECサイトをアプリ化するメリット

ユーザーの購買までのアクションが減る

ユーザーは購買までのアクションが増えることを嫌がります。ECサイトではまずWebブラウザを立ち上げる必要がありますが、そのひと手間すら面倒と感じられてしまうことも少なくありません。

その点ECアプリは1タップアクションでページを表示できるため便利で、購買までのアクションが1つ減るだけでも効果を実感できるでしょう。その上でなるべく情報をスムーズに提示して購入まで誘導できる設計のアプリにすれば、最大のコンバージョン効果が見込めます。

特に効果が大きいのがログインと決済情報の保持です。アプリなら一度ログインすれば次回以降は入力が不要になり、住所やカード情報も保存できます。再購入までの手数が減るほど、リピート率は上がります。

表示スピードが速くユーザビリティが向上する

ローカルのスマートフォンにデータを保存しているECアプリは、読み込み速度の点でECサイトより有利です。1から情報を読み込むことが多いECサイトと、最初から保存されているデータを読み込んで表示するECアプリとでは、体感速度でも表示時間に大きな違いが出ます。

多機能なECサービスであればなおさら差が出てくるでしょう。ECサイトにもデータを保存してローカルで読み込むキャッシュという仕組みがありますが、効果は限定的です。スピード面を改善して購入確率を上げたいのであれば、ECアプリを用意して配布することをおすすめします。

表示速度は売上に直結する要素です。画面の表示が1秒遅れるだけで離脱が増えることは各所の調査で共通して指摘されており、商品点数が多いECほどこの差が効いてきます。

プッシュ通知やカメラなどのネイティブ機能が使える

ECアプリではECサイトでは導入できない機能を搭載できます。スマートフォンの端末機能へアクセスして利用する「ネイティブ機能」と呼ばれる機能です。

たとえばプッシュ通知の発信、カメラとの連携読み取り、GPS連動による位置情報検知といった操作はどれもネイティブ機能によって実現されます。

現在ではPWAによってWebサイト上でもプッシュ通知が発信できるようになりましたが、他の機能を搭載するのは依然として難しい状況です。ネイティブ機能を簡単に使えるのはECアプリの大きなメリットであり、後述する実店舗の来店促進にも役立ちます。

プッシュ通知の開封率は30〜40％とされ、メールマガジンの平均を大きく上回ります。ただし通知の許諾を得たユーザーにしか届かないため、インストール直後にいきなり許可を求めず、特典を受け取る場面などで依頼するほうが許諾率は上がります。

参考：プッシュ通知の効果とデメリット｜開封率・許諾率を上げるコツとNG例を解説

実店舗への来店促進にもつながる

ECアプリには実店舗への来店促進に関する機能も搭載できます。店舗でバーコードスキャン機能を使って商品情報を細かく確認できるようにしたり、ビーコンで付近に来てくれたお客様へ情報発信したり、来店時に位置情報で確認を行いスタンプを付与したり、アプリクーポンをECと実店舗双方で使えるようにするといった施策が可能です。

せっかくアプリとしてECを提供するのであれば、実店舗の来店促進もできるとより効果的な施策が打てるようになります。在庫もECアプリと実店舗双方で共有しておけば、実店舗でECアプリ注文の商品を受け取り送料をなくすといったオムニチャネル施策も実現できるため、DXの推進にも活用できるでしょう。

ここで鍵になるのが会員IDの統合です。ECの購入履歴と店舗の来店履歴が同じIDで結び付いていないと、出し分けができません。アプリ化を検討する段階で、既存の会員システムやPOSと連携できるかを必ず確認しておきましょう。

参考：アプリ会員とは？会員証アプリおすすめ15選と導入メリット・注意点を解説

アプリインストール広告で集客できる

各SNSなどのWeb広告では、アプリインストールを目的とした広告を出すことが可能です。広告をタップするとそのままアプリストアの該当ページへ移動するため、ユーザーは素早く気になったアプリをインストールできます。

当然ECアプリもWeb広告で宣伝可能で、最初のインストール数確保に悩んでいる場合はWeb広告サービスでアプリインストールフォーマットの広告を出し、結果をフィードバックしてインストール数増加へつなげるという施策が有効です。

ただし広告に頼りきると獲得コストが積み上がります。既存顧客への案内を先に行うほうが効率的で、ECサイト上のバナー、注文完了メール、商品同梱チラシのQRコードといった無料の導線から着手しましょう。

実店舗があるなら、レジで会計を待つ数十秒が最も案内しやすいタイミングです。スタッフが言いやすい一言を決めて統一しておくと、インストール率が変わります。

ECサイトをアプリ化するデメリット

インストール数やアクティブ率の管理が必要

ECアプリを運用する際は、ECサイトとは違った指標を確認する必要があります。まず気にしたいのがインストール数で、最初の宣伝が上手くいっていないとインストール数が増加せず鬼門になります。

次にアクティブ率も無視できません。インストールされても定期的に立ち上げが発生せず、失敗する事例も多いのが実情です。インストール数を増やしながらその後のアクティブ率を維持し、購買につながるよう誘導できるかどうかがアプリ成功のカギを握ります。

目安として、インストール翌日の継続率は全ジャンル平均で26％前後、30日後は6％前後とされています。ECアプリは毎日開く性質のものではないため、30日後に10％を超えていれば良好と考えてよいでしょう。

参考：MAUとは？アプリのアクティブユーザー数の計算方法と増やし方を解説

制作・運用にコストがかかる

ECアプリをプログラミングベースで制作した場合、高額になると数百万円近くかかるケースもあります。中小規模の店舗ではアプリ開発プラットフォームを使うことをおすすめしますが、本格的にプラットフォームを運用する場合はクラウド版でも月額最低数万円といった費用が発生する点には注意が必要です。

この価格には保守・運用費が含まれる場合が多いものの、そうでない場合もあるため事前に運営側へ確認を取っておきましょう。オプションでどこまで対応できるのか、対応できない機能やサービスはあるかなども併せて確認しておくと安心です。簡単に制作できる分カスタマイズ性に問題が出る場合もプラットフォーム利用ではあり得るので、事前確認が重要です。

契約前にトライアルやデモ画面で実際に触って確認しておくことをおすすめします。機能名の一覧だけを見て導入し、いざ運用したら自社のフローに合わなかったというケースは珍しくありません。

OS更新への対応など保守の手間がかかる

ECアプリを運用する場合は保守・運用にも注意が必要です。確認する指標がECサイトとECアプリで異なる場合があるのと同じく、ECアプリ独自の注意点があります。

たとえばOS問題ではアップデートがOS提供側であった場合、不具合が出ないか検証して必要なアップデート対策を行う必要があります。またOSなどの不具合でアプリがフリーズする場合は、対応を考えてユーザーへ発表する必要性もあります。不安な場合はアプリプラットフォーム運営側などへ相談してサポートを受けることも検討しましょう。

属人化も無視できないリスクです。開発を担当した人が退職するとコードを把握している人が社内からいなくなり、改修そのものができなくなるケースがあります。設計書やソースコードの管理ルールを最初に決めておきましょう。

関連記事：アパレルブランドでECサイトや店舗アプリを導入するメリット｜費用対効果は高いのか

ECアプリ・ECサイト・SNSの役割の違い

ECアプリはリピーター促進と購買体験の最適化に強い

ECアプリの役割はスマートフォンユーザーへの施策促進とリピーターの増加です。スマートフォンユーザーに適したデザイン・機能・体験を用意するにはアプリが最も適しています。

またECアプリでは定期的な商品購入やアップセル・クロスセルの提案がしやすいのもメリットです。SEOを含めたEC施策の導入やUGCの獲得などはECサイトやSNSといったコンテンツで行い、ECアプリは購買体験の最適化とリピーター育成に特化させるとよいでしょう。

提案のタイミングは、購入が習慣になったあとが適しています。使い始めて日が浅いうちに上位商品を勧めると押し売りと受け取られやすく、かえって離脱の引き金になります。

参考：なぜアプリを導入するとリピーターが増えるのか？その仕組みを解説

ECサイトはSEO経由の新規顧客獲得に強い

ECサイトはSEO上で新規顧客を獲得したり、ECアプリを補助する役として機能します。普段使っていないユーザーの目にも検索エンジン経由で入る可能性があり、利用を促進することが可能です。

ただしリピーター化できるよう情報を提案していく必要があり、ECアプリへの導線作りも重要です。またSEO対策として随時ページを追加して「質の良いコンテンツだ」と検索エンジンに認識させる工夫も必要で、オウンドメディア用の記事を用意して商品購入につなげる施策も有効です。

役割を整理すると、サイトは入口、アプリは受け皿です。検索から来た初回のお客様をサイトで受け止め、購入後にアプリへ誘導してリピートにつなげる、という流れをつくると両方が生きてきます。

SNSはファン獲得と口コミ拡散に強い

SNSはオウンドメディアではなくユーザーからUGCを獲得できるアーンドメディアです。アーンドメディアとしてまずファンを増やしてUGCを獲得し、よい口コミを広げるのが理想となります。

購買獲得が目的というよりは自店舗を認知してもらい、気持ちのよいお店だと認識してもらうための広場のような位置づけと考えると分かりやすいでしょう。

ある程度認知度が広まりよいお店だとイメージを印象付けられれば、投稿で商品の提示を行ってもよいですが、ECアプリやECサイト以上に販促感が出ないよう注意が必要です。SNSではファンを増やして口コミを広げることを主目的とした方がよいでしょう。

SNSに依存しすぎない点も意識しておきましょう。表示されるかどうかは運営側の仕様変更ひとつで変わります。その意味でも、SNSで接点を持った人をアプリ会員に転換していく設計が重要になります。

参考：アプリクーポンの集客効果と仕組み｜導入のメリットや運用テクニック

ECサイトのアプリ化なら「店舗アプリDX版 raiten」

プッシュ通知・クーポン・ポイントカードなどEC向け機能を標準搭載

ECサイトをアプリ化する際は弊社のサービス「店舗アプリDX版 raiten」がおすすめです。プッシュ通知やクーポン配信、デジタルポイントカード表示・利用といったECに関係する各機能を標準で搭載可能です。1店舗からでも気軽に導入可能であり、複数店舗導入ではディスカウントも適用されます。低コストで高機能なアプリを開発したい方は、ぜひお問い合わせくださいませ。

アプリとPWAを同じ管理画面で作成・運用できるため、ストアからのインストールとWebからの利用を並行して用意できます。配信結果も管理画面から確認でき、専門知識がなくても改善のサイクルを回せる構成です。

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