アプリ開発は外注すべき？自社で作る？費用相場と外注先の選び方、プログラミング不要の最適解

アプリ開発をする場合、大きく分けると「外注」か「自社開発」のどちらにするかで迷うことが多いです。どちらにもメリット・デメリットがありますが、自社開発の場合さらにフルスクラッチとアプリプラットフォームを使った開発といった種類に細分化されます。

フルスクラッチの自社開発難易度は高いので、正直あまりおすすめはできません。ITシステム分野の企業以外が自社開発する場合はなるべくアプリプラットフォームを使った方が良いでしょう。

この記事では、アプリ開発において外注や自社開発を実行するメリット・デメリットを、さまざまな観点から解説します。

あわせて、外注する場合の費用相場、外注先の種類と選び方、依頼の流れ、契約時の注意点も整理しました。初めてアプリ開発を検討する方でも、自社に合った方法を判断できる内容になっています。

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そもそも自社アプリを開発する理由とは

店舗を経営している企業の場合、自社アプリは「店舗アプリ」や「販促アプリ」とも呼ばれるものであることをまず押さえておきましょう。その名の通り店舗において実店舗への集客といった目標を達成するため、販促を行う際に使われるアプリです。

店舗を経営して販促する場合、

• チラシといった媒体の販促力が落ちてきた
• 各種販促コストの増加が気になる
• DXが叫ばれているが対応すべきか

といった課題を抱えている企業も多いでしょう。上記のような課題は自社アプリによってすべて解決可能です。

まずチラシといった媒体の販促力については、アプリのデジタルチラシやプッシュ通知でのキャンペーン情報配信といった機能を活用することで、スマートフォンユーザーに対して適切に情報配信できるので効率化できます。

また、各種販促コストについてもアプリに一元化して管理が可能であり、電子化されることで材料費が減るのでコストが圧縮されて最適化しやすくなるのもメリットです。加えてDXについては、アプリにWebサイトやSNSといった各種デジタルメディアを集約しながらアプリ基盤のマーケティングを心掛けることで推進が可能です。

実際のDXは単にアプリを導入して活用するだけでは終わりませんが、店舗経営の将来的な観点から見てもアプリはDXのきっかけや中心になる存在なのでとても重要になってきます。

アプリの開発方法

アプリには大きく分けて、次のような開発方法があります。

アプリをフルスクラッチで自社開発する

フルスクラッチとは、すべてのソースコードプログラミングやシステム構成を1から行うことです。1から作るという特性上、今までなかったような画期的で、大規模なシステムを開発するのに適しています。

多くのアプリ開発業者はフルスクラッチの技能を持っているので、フルスクラッチをしたい場合は外注したほうが安心です。しかし自社に人材が十分そろっておりアプリ開発のノウハウがある場合は、フルスクラッチの選択肢も出てくるかと思います。ちなみにアプリプラットフォームを用いてノーコードで開発するケースについては、後ほど詳しく解説します。

アプリ開発を外注する

アプリ開発を外注する方法では、開発するプログラマーやエンジニアを抱えているIT企業へ開発を委託することでアプリを用意します。依頼時にはフルスクラッチやパッケージシステムを使ったハーフスクラッチなど、さまざまな方法からプランを選択して開発を依頼可能です。

自社にアプリ開発のノウハウや人材が不足している場合、アプリ開発を外注して外部リソースを活用したほうが効率的にアプリを準備・公開できます。多くの店舗ではIT技能に精通した方が不足していると思うので、アプリ開発を外注することを検討されるケースも多いです。

もし、ノウハウや人材が不足していても自社開発が最優先される場合はアプリプラットフォームを活用しましょう。

関連記事：店舗アプリの開発費用はいくら？販促費用と捉えればそんなに高くない

関連記事：アプリ開発の費用相場はいくら？内訳・人月の計算方法とコストを抑える方法を解説

関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説

アプリ開発は外注？それとも自社開発？

ここではアプリ開発を外注する場合と、自社開発する場合のメリット・デメリットを比較します。

アプリをフルスクラッチ自社開発するメリット / デメリット

まずは、アプリをフルスクラッチするメリット・デメリットを解説します。

メリット

メリットは次の通りです。

• 要件通りにアプリ仕様を設計して開発できる
• 保守・運用に関してすべてを自社で実行できる
• 開発のノウハウ・技能が社内に蓄積されていく

まず、アプリに関して細かいデザイン・機能の要件がある場合、そしてその独自性や実現優先度が高い場合にすべてを設計して開発できる点がメリットです。社内リソースが条件をクリアしていれば、思った通りの独自性の高いアプリを開発して提供できます。

また保守・運用に関しても1から自社で作ることになるので、外部委託した場合に出てくる「内部コードや仕組みが分からず自社では触れない」といった問題が起きません。確実に保守・運用を自社で回すことが可能です。

さらに開発のノウハウ・技能が新アプリ開発に関してすべて自社に蓄積されていきます。こういったノウハウは次回以降のアプリ開発などに活用することができるので、作れば作るほどさらに次に開発するアプリが洗練されていくでしょう。

デメリット

デメリットは次の通りです。

• 構築コストが高め
• 人的リソースやノウハウが必要

出来合いのシステムやツールを使わないのが基本となるため、フルスクラッチでは多額のコストが発生する可能性があります。そのため予算を確保した上でじっくり開発に取り掛かれる状況が作れないとおすすめできません。

さらに人的リソースやノウハウが蓄積されていない場合は、フルスクラッチで自社開発するのは難しいです。特に中小規模店舗では、リソース・ノウハウ等の問題でフルスクラッチ開発をとりやめる、あるいは最初から検討しないケースも多いでしょう。

アプリ開発を外注するメリット / デメリット

続いては外注する場合のメリット・デメリットをご紹介します。

メリット

メリットは次の通りです。

• 自社にリソース・ノウハウがなくても開発ができる
• スピーディーにアプリ開発が可能
• 保守・運用に関しても依頼が可能

アプリ開発の業者は最初から多くのIT人材を抱えており、当然プログラマー・エンジニアがいつも在籍して開発を行っています。そのため、自社に不足している各種リソース・ノウハウを外部委託により確保して開発を実現できるのがメリットです。

またアプリ開発のノウハウが豊富な業者では、よりスムーズにアプリ開発が進むでしょう。自社の業種に関してアプリ開発ノウハウが豊富な業者へ依頼することで、スピーディーなアプリ開発・公開が可能なのもメリットです。

さらに保守・運用に関しても自社で回すのが難しい場合、そのまま外注することでスムーズな作業が可能となります。保守・運用に関しては対応しているかどうか事前に聞いておきましょう。

デメリット

デメリットは次の通りです。

• 外注費が高くなる
• 開発完了後のサポート内容が業者によって異なる

外注する場合は自社で1から人材を確保して体制を構築するよりは、安く依頼できるケースは多いです。ただし単純に費用を確認する場合に、思ったより高額な外注費が発生する場合もあります。

これはアプリ開発に対して複数の人材がかかわりながら、ある程度の期間を確保して開発を実行しなければならないことにも起因しています。

また開発完了後にどこまでサポートをしてくれるかは、業者によって異なるので注意しましょう。たとえば保守・運用に関して完全サポートしてくれる場合もあれば、一部業務のみをアフターサポートするケースもあります。

さらに外注する場合は自社に扱えないシステムにならないように調整を業者と行いながら、開発を進めていく必要があるのも忘れないでください。

関連記事：簡単にアプリ開発ができるサービス｜店舗向けの販促アプリを専門知識なしで作る方法とは

3つの開発方法を比較

ここまでの内容に、後述するアプリプラットフォームを加えて比較すると、次のようになります。

独自の機能にどこまでこだわるか、社内に開発人材がいるか、公開までにどれだけ時間をかけられるかの3点で考えると、自社に合う方法が見えてきます。

外注が向いている企業・プラットフォームが向いている企業

外注が向いているのは、他社にない独自機能が事業の強みになる企業や、基幹システム・会員データベースとの複雑な連携が必要な企業です。数百万円以上の初期投資と、半年以上の開発期間を確保できることが前提になります。

一方、会員証・スタンプ・クーポン・プッシュ通知といった機能で目的を達成できる店舗や中小企業は、アプリプラットフォームのほうが費用と期間の両面で現実的です。まずプラットフォームで小さく始め、独自機能が必要になった段階で外注を検討するという順番でも遅くはありません。

アプリをフルスクラッチで自社開発するよりは外注した方が無難

状況や目標にもよりますが、店舗経営に集中したい場合は、IT人材が複数必要でノウハウも蓄積されていないと実現できないフルスクラッチでの自社開発はやめた方が無難です。

外注するよりも結果的にフルスクラッチの費用が高額となるリスクもあります。それよりも外注してアプリ制作を代行してもらったほうが、安価で確実にアプリが用意できます。自社開発が駄目なわけではありませんが、フルスクラッチで開発を行うのは極めて難しいということを頭へ入れておきましょう。

アプリ開発を外注する場合の費用相場

外注を検討する際に最も気になるのが費用です。アプリ開発の費用は、同じような機能でも開発方式と依頼先によって大きく変わります。

開発方式別の初期費用の目安

費用の大半を占めるのは人件費で、「担当者の月額単価×人数×開発期間」で決まります。見積書では総額だけでなく、どの職種が何人月ずつ計上されているかを確認すると、他社との比較がしやすくなります。

公開後にかかる保守・運用費

アプリは公開後も、OSのアップデート対応や不具合の修正、サーバーの運用に費用がかかります。保守費の目安は年間で初期開発費の10～20％程度です。初期開発費が1,000万円であれば、年間100万～200万円を見込んでおく計算になります。

初期費用が安く見えても、保守や改修が別料金であれば数年単位では割高になることがあります。見積もりの段階で、公開後1年間にかかる費用の総額を確認しておきましょう。

関連記事：アプリ運用とは？保守との違い・業務内容・費用相場と成果を出す体制づくりを解説

外注費用を抑えるポイント

外注費用を抑えるうえで効果が大きいのは、最初に作る機能を絞ることです。公開時は目的の達成に欠かせない機能だけに限定し、利用状況を見ながら追加していくと、使われない機能に費用をかけずに済みます。

写真やロゴ、文章などの素材を自社で用意する、アプリストアを通さないWebアプリ（PWA）も選択肢に入れる、といった工夫でも費用は下げられます。ただし、工程を細かく分けすぎると不具合の原因になるため、自社で担当する範囲は外注先と事前に共有しておきましょう。

補助金で負担を減らせる場合がある

中小企業や小規模事業者であれば、国の補助制度を使って自己負担を減らせる場合があります。代表的なのが、ITツールの導入を支援する「デジタル化・AI導入補助金」（旧：IT導入補助金）です。

補助の対象は事務局に登録されたITツールに限られ、補助金は原則として後払いです。補助率や上限額は年度や申請枠によって変わるため、申請前に最新の公募要領を確認してください。

参考：中小企業庁「デジタル化・AI導入補助金」

関連記事：アプリ開発にはIT補助金を使おう！利用できる補助金一覧と注意点まとめ

アプリ開発の外注先の種類と選び方

外注先の種類と特徴

プログラミング作業だけを外注したい場合でも、設計やテスト、公開後の保守を誰が担うのかまで決めておかないと、完成後に運用が止まってしまいます。どこまでを外注し、どこからを自社で行うのかを先に線引きしておきましょう。

外注先を選ぶときの確認ポイント

外注先を比較する際は、自社と同じ業種や似た機能のアプリを開発した実績があるか、見積もりの内訳が工程ごとに示されているか、窓口となる担当者と意思疎通がしやすいか、公開後の保守や問い合わせの体制があるか、の4点を確認します。

金額だけで選ぶと、公開後に相談できる相手がいないという状況に陥りがちです。配信や更新を自社で行う予定であれば、契約前に管理画面のデモを触らせてもらうと、運用のしやすさを判断できます。

関連記事：アプリ開発会社の選び方とは？依頼できることや費用相場・失敗しない発注のコツを解説

アプリ開発を外注するときの流れ

依頼前に準備しておくこと

見積もりを依頼する前に、アプリを作る目的、想定する利用者、必要な機能、予算の上限、公開したい時期を整理します。機能は「必須」「あると望ましい」「今回は見送る」の3段階に分けておくと、予算が合わないときに削る順番を決めやすくなります。

複数社に依頼する場合は、同じ資料を渡すことが欠かせません。伝える内容が会社ごとに違うと、金額の差が条件の差なのか実力の差なのか判断できなくなります。

関連記事：アプリ開発の要件定義とは？要件定義書の書き方・項目と進め方のポイントを解説

見積もりから公開までの流れ

一般的な流れは、問い合わせ・ヒアリング、見積もりと提案の比較、契約、要件定義、設計・デザイン、開発、テスト、アプリストアへの申請、公開、保守・運用の順です。

発注側の作業が多いのは、要件定義とテストの2つの工程です。要件定義では業務の流れや必要な機能を伝え、テストでは実際の端末で操作して問題がないかを確認します。ここで確認を怠ると、公開後の修正に追加費用がかかります。

関連記事：アプリ開発の流れとは？企画から公開までの8工程と発注側がやることを解説

外注で失敗しないための契約時の注意点

外注のトラブルの多くは、契約内容の認識のずれから生まれます。契約前に次の点を確認しておきましょう。

請負契約と準委任契約の違いを理解する

アプリ開発の契約には、成果物の完成に対して報酬を支払う「請負契約」と、業務の遂行に対して報酬を支払う「準委任契約」があります。仕様が固まっている開発は請負、仕様を調整しながら進める開発は準委任が選ばれる傾向があります。

どちらの契約かによって、完成の責任や不具合があった場合の対応が変わります。独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、発注側と開発会社のどちらにも偏らない契約書のひな形を公開しており、契約内容を確認する際の参考になります。

参考：IPA「情報システム・モデル取引・契約書」第二版

関連記事：アプリの受託開発とは？請負と準委任の違い・費用相場と依頼先の選び方を解説

ソースコードと著作権の帰属を決めておく

開発したアプリのソースコードや著作権が、発注側と開発会社のどちらに帰属するのかは契約で決まります。開発会社に権利が残る契約の場合、別の会社へ保守を引き継いだり、自社で改修したりすることが難しくなります。将来の乗り換えも想定し、ソースコードの引き渡しと権利の扱いを契約書に明記しておきましょう。

仕様変更と追加費用のルールを決めておく

開発の途中で機能を追加したくなることは珍しくありません。仕様変更が発生した場合の追加費用の算出方法と、納期への影響の決め方を事前に取り決めておくと、予算の超過を防げます。変更の依頼は口頭で済ませず、書面やメールで記録を残すことも大切です。

丸投げにせず発注側の担当者を置く

外注しても、アプリの目的や業務の内容を一番よく知っているのは発注側です。社内に窓口となる担当者を置き、定例の打ち合わせで進捗と画面を確認する体制を作りましょう。完成してから「思っていたものと違う」と気づいても、作り直しには多くの費用がかかります。

自社でアプリを開発するならプラットフォームの利用がおすすめ

自社でアプリを開発する優先度が高い場合、店舗経営においてアプリプラットフォームを活用するのが有効です。

アプリプラットフォームではあらかじめ用意されているソースコードや各種素材を使って、アプリ開発を効率化できます。アプリ開発においては同じような仕組みになる個所も多く、独自性が極めて高いアプリでなければ、最初から用意されている機能を使って開発をしたほうが効率的な場面も多いです。

独自性に関しては、一部機能やデザインを自社開発で作れば確保できます。何よりもアプリ開発初心者が、ノーコードで開発を実行できるのがアプリプラットフォームの強みです。

アプリプラットフォームを利用するメリット

アプリプラットフォームを使うと、次のようなメリットを得られます。

誰でも簡単に開発・運用ができる

アプリプラットフォームはノーコードで開発が可能です。ノーコードとはシステムに使われるソースコード、つまりプログラミング系の言語を使わずに開発ができる技術・仕組みを指します。現在ではノーコードツールが大量に出回っており、活用するとアプリ開発初心者でも1から開発を開始可能です。

また必要な部分はローコード機能があるツールを使い自作することで、開発期間を短縮しながら効率的に独自性のあるアプリを用意できます。ちなみに外注の際も、業者側がこういったアプリプラットフォームを使って開発をするプランを提案される可能性があります。

関連記事：ローコードとノーコードの違いとは？メリット・デメリットや選び方・比較を解説

開発コストを大幅に抑えられる

フルスクラッチでは1からソースコードを打つ必要がありましたが、アプリプラットフォームではその必要はありません。どのアプリにも備わっているような基本的な機能は最初から利用できますし、クリックやドラッグ＆ドロップなどで簡単に機能を追加してアプリを完成させられます。

結果的に少人数で短期間開発が実現するので、フルスクラッチでの自社開発や外注よりもコスト削減度合いが高くなるのがメリットです。中小規模の店舗で予算が少ない場合でも実行できる開発手法です。

必要な機能が用意されている場合が多い

店舗経営でアプリを活用する場合は、

• プッシュ通知
• クーポン配信
• デジタル会員証

といった機能が必要です。

アプリプラットフォームによっては搭載されていないものもあるかもしれませんが、店舗販促での利用に特化しているアプリプラットフォームであれば、上記機能はすべてそろっています。

また既存システムとアプリを連携してデータを収集したい方は、API連携などをアプリプラットフォーム側へ依頼したり、自分で作業したりするとより複雑なアプリが構築できます。ただし基本機能の提供のみで販促が実行できる場合はその必要性は少なくなるでしょう。

ノーコードでアプリ開発ができるプラットフォーム3選

ここでは、ノーコードでアプリ開発が実行できるプラットフォームを3つご紹介します。

店舗アプリDX raiten

中小規模の店舗様にも多くお使いいただいているアプリプラットフォームです。プッシュ通知やクーポン配信機能などは当然備わっていますが、さらにアプリプラットフォームとして最新の機能を搭載しています。

たとえば最新のWebアプリであるPWAをアプリといっしょに開発できるので、効率よくWeb・アプリの両面で施策を実行することが可能です。機能は今後も続々追加する予定です。気になる方はぜひ公式サイトをチェックしてみてください。

Yappli

アプリプラットフォームの黎明期から存在している大手企業です。大・中・小のさまざまな企業での導入実績があります。プレビュー機能などで効率よくアプリの内容を確認しながら開発が実行できます。

またプランに関しては都度見積もりのプランと、料金面で依頼しやすいYappli Liteの2つが用意されているので予算や開発期間などによって都合のよいプランを選択できるのもメリットです。アプリ初心者は公式のマーケティングアドバイスサポートなどを受けてみましょう。

GMOお店アプリ

ポイントカードや会員証などをアプリ化できるプラットフォームです。

• Lightプラン
• Standardプラン
• Enterpriseプラン

の3つからプランを選択できるので、予算規模や開発期間等に合わせて導入が可能になっています。また、サブスクリプションサービスやEC機能なども簡単に導入可能なので、デジタル販売力を強化したい店舗にもおすすめです。

関連記事：自社アプリとは｜企業や店舗のDX化の第一歩。機能や開発費用をすべて解説

アプリを開発する際の注意点

ここからはどの開発方法でもチェックしておくべき注意点を解説します。

アプリの要件定義を明確にする

アプリにおいては開発前に、デザインや詳細機能などを設計する必要があります。そしてそういった設計の基本になるのが、最初に作成する要件定義です。

要件定義にはアプリ開発に関する概要がまとめられています。要件定義は外注の場合アプリ開発業者が作成してくれますが、その場合もヒアリングといった作業で協力する必要があるので積極的に作成にかかわっていく必要があります。

開発にかかる費用すべてを把握する

アプリ開発では初期費用に目が行ってしまいがちですが、実際には開発後の運用コストも検討する必要があります。

• 機能の追加
• 保守・運用の通常作業
• システム規模の拡大

といった状況によって、都度コストは増えていくからです。開発の見積もりの際は必ず運用コストまで含めた総合的な費用計算を行い、適切な方法で開発を行うのがおすすめです。

まとめ

今回はアプリ開発において外注や自社開発を実行するメリット・デメリットを、さまざまな観点から解説しました。外注・自社開発のそれぞれにメリット・デメリットがあります。予算やできることも含めて総合的にどちらの方法で開発するかを決めてみましょう。

また自社開発が優先される場合は、アプリプラットフォームを使った開発がおすすめです。店舗経営に集中しながら効率よくアプリを開発して提供できます。

外注する場合は、費用を初期費用と公開後の費用の総額で比較し、外注先の実績と保守体制、契約内容まで確認することが失敗を防ぐポイントです。定型的な機能で足りる店舗アプリであれば、アプリプラットフォームを利用することで、外注よりも低コストかつ短期間で導入できます。

店舗アプリで利用できる機能は機能一覧、業種ごとの活用例は導入事例で紹介しています。

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この記事を監修した人

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