販促アプリとは？店舗販促にアプリは必要不可欠である
販売促進のために「販促アプリ」を作って利用するケースが増えました。開発のハードルが低下したことによって今では大企業だけでなく、中小規模の店舗にまで販促アプリが広まっています。
販促アプリを使うことで販促コスト削減・マーケティングの効率化などが見込めます。反則アプリを製作する会社やサービスはさまざまありますが、制作を検討する際はアプリプラットフォームを使った開発がおすすめです。
この記事では、販促アプリの概要や利用メリットなどを解説します。
目次
販促アプリとは
販促アプリとは「店舗や企業が販売促進を実現するために導入するアプリ」のことです。
販売促進につながればすべて該当するので、搭載されている機能やデザイン等はアプリによって異なります。店舗集客に使われる場面が多いことから「店舗アプリ」と呼ばれることもあります。
実店舗で販売を行う、
- 美容サロン
- スーパーマーケット
- ドラッグストア
- アパレル販売
といった業種で、販促アプリがよく利用されています。
もともとは大企業が導入するケースが多かったですが、制作技術・コスト面でのハードルが以前より下がったことにより、地場の店舗でもアプリを導入して販促に使うケースが増えました。これによって従来紙やプラスチックのカードなどで販促をするのが当たり前だったローカルマーケティングでも、デジタル化が進みつつあります。
大企業と違い地元に根差して集客を行っている店舗でも、アプリを活用して販促を行うことを検討する必要性が出てきたと言ってよいでしょう。
販促アプリに使われる代表的な機能
販促アプリには、基本的に次のような機能が搭載されています。
プッシュ通知
販促アプリはスマートフォンに向けて配信するものなので、スマートフォンの特徴であるプッシュ通知をフルに活用できる仕様があることが基本です。
プッシュ通知は、
- ユーザー属性
- 配信日時
- 配信頻度
- 内容
といった各項目をよく確認して数値化できるようにしておくことで、よりよい通知を配信するサイクルを作り出すことが可能です。
ただしプッシュ通知が嫌がられないように配信頻度を増やし過ぎない、通知が気になる場合はOFFにできるように分かりやすい場所へ設定を用意しておくといった工夫が必要な点は頭に入れておきましょう。
クーポン
クーポンはお得感を出して購入へつなげる際に使われる機能です。
- 初回インストール
- 指定条件達成
- イベント中
といったさまざまなタイミングでクーポンを配信することで、来店のきっかけを作ることできます。
また紙のクーポンよりもコストが掛からないので、配信内容をユーザーごとに変更しやすいのもメリットになっています。クーポンの使い方はボタンプッシュでの消込式やバーコード読み取りなど、さまざまな方法から選択可能です。
会員証・ポイントカード
リピーター醸成のために必要なのが、会員証やポイントカードの機能です。
今までは紙やプラスチックで実現していた手法ですが、今ではアプリ経由でデジタル発行・利用することが可能となりました。
会員証やポイントカードをデジタル発行することで、
- ポイント数
- 利用期限
- 会員ランク
といった必要な情報をまとめてアプリ内で確認できるようになります。これはユーザーのカード状態確認において大きな利便性をもたらしてくれるでしょう。
またプッシュ通知と連携してポイント倍率上昇キャンペーンや、ポイント期限等を通知することも簡単に実行できます。
スタンプカード
会員証やポイントカードと似ていますが、スタンプカードもアプリで発行することが可能です。
今までスタンプをアナログで付与していた店舗にとっては大きな負担削減になるでしょう。
スタンプは来店時に自動で付与したり、レジで条件に該当する際に付与したりといった方法がとれます。次のスタンプカードを発行する手間もなくなり、スムーズにスタンプ付与を行うことが可能です。
EC販売
最近ではコロナ禍での売上を確保するために、EC機能をアプリへ導入する事例が増えてきました。
代表的なもととしては、既存のECサイトとアプリを連携させたり、アプリ内へ直接EC機能を組み込んだりといった方法があります。
アプリから会員証やポイントカードを表示したりといったアクションだけではなく、商品を購入するといったアクションまで実行できるようにすると、さらにアプリの利便性が向上します。
それだけでなく貯めたポイントをECと実店舗で共用できるようにするといった工夫により、相乗効果で両方の売上増加を見込む、といったことまで可能です。
また、在庫をEC・実店舗間で連携させると、「EC購入した商品を店舗で受け取って送料をなくす」といった施策を取ることまで可能になります。
販促アプリを導入する企業が増えた理由
販促アプリを導入する企業が増えたのは、次のような理由があります。
スマートフォン所持率の増加
販促アプリを導入する企業が増加したのは、スマートフォン所持率が増加したからです。
総務省の「令和4年版 情報通信白書」によると、情報通信機器においてスマートフォンの保有率はPCを超えました。すでに固定電話の普及率を超えていることも明らかになっており、スマートフォンを意識した施策がいかに重要になってきているかがよく理解できる調査結果です。
スマートフォンが増加する中で、従来保有していたWebサイトにデザイン変更等が必要になった、という事例は珍しくありません。今ではスマートフォンベースでデザインを考える「モバイルファースト」も当たり前になっており、そのような中で最初からスマートフォンに適した情報発信ができるアプリの注目率もあがっています。
さらにスマートフォンが「普段から身に付ける機器である」というのもポイントです。
普段から身に付け確認する機器なのでPCよりもタッチポイントとして優秀なケースも多くなっているからです。アプリをインストールしてもらいそこから情報を発信することで、従来よりも確実に情報を届けて集客することができるでしょう。
アプリ導入ハードルの低下
アプリを導入する上で大きなハードルになるのが、主に「技術」と「コスト」です。
技術については、今まではプログラミングやインターネット等の知識・スキルがないとアプリが作れないので必須でした。しかし社内にアプリ開発に携われるプログラマーやエンジニアが常駐しているとは限らないので、アプリ制作するのが難しい企業も多いです。
そこで、自社制作が難しい場合は外注するケースが一般的でしたが、外注すると膨大なコストがかかります。人件費や作業期間等を考えるとコストが数百万円といった規模になるケースもあり、中小規模の企業だとアプリ開発を外注するのは難しいという課題がありました。
しかし、アプリプラットフォームという方法が登場したことで、アプリ市場が変化しました。
1からの内製や外注以外にも「プラットフォームの機能を使って出来合いのものをベースに直感的にアプリを制作・配信する」という選択肢が増えたからです。これによってアプリの制作知識・スキルがない企業でも気軽にアプリを検証・導入できるようになり、アプリ市場は急速な広がりを見せています。
コロナ禍でのデジタル施策強化
コロナ禍は従来アナログなマーケティング手法を続けてきた店舗へ変化を促しました。
従来のチラシといった手法での効果が低下したことにより、デジタルでのチラシ配布などへ移る店舗も増えています。
コロナ禍でアプリが必要となってきた理由の1つに、モバイルオーダーの広がりがあります。
モバイルオーダーとは主に飲食店において事前にWebで予約・決済を行い商品を受け取る注文方式ですが、この実現にはWebサイトの専用ページあるいはアプリが必要です。飲食店においてモバイルオーダー搭載のアプリが広がったのも需要が増加したからです。
またECの必要性が上がったこともアプリの需要が増えた原因になっています。
実店舗での来店を伴う購買が従来より難しくなったことで、インターネットで購買を完結可能なECのニーズが顧客間で増加しました。そこでアプリを導入したりしてEC機能を提供し、実店舗へ行かなくても自店舗の商品を購入できる体制を検討する店舗が増えています。
販促アプリを導入するメリット
販促アプリを店舗において導入すると、次のようなメリットが得られます。
アナログの販促コスト削減
アナログな販促方法として、
- チラシ
- 紙のDM送付
- 紙のクーポン
- 紙・プラスチックの会員証
といった方法はが有名でした。
しかしアナログの方法はいずれも紙代や印刷代が掛かる、コストに対して効果が大きくならないことも多いといったデメリットがあります。
アプリ経由でデジタルチラシやDM（プッシュ通知）などを発信できるようにすると、まず紙代や印刷代がいらなくなります。それだけでなく必要なタイミングでユーザーごとに内容を変更した情報を届けられるため、配信コストに対して効果も大きくなりやすいのがメリットです。
また印刷しないでよい分、タイミングによってデザインや特典情報を簡単に変更できるのも強みとなっています。
リピーター獲得で売上の安定化
アプリで継続的に最新情報やプッシュ通知を配信していると、自然にリピーターが増えていきます。
継続的に有益な情報を確認したい方にとって、アプリほど有効な情報メディアはありません。スマートフォンでいつでも最新情報等をチェックして活用できるので、リピーターになりたいと思う人を増加させやすいです。
そうやって増やしたリピーターは、自店舗の売上安定化において重要な役割を担います。ある法則では「2割の顧客（リピーター）が全体のうち8割の売上を発生させる」といった考えがあります。この法則がいつでも正確であるとは限りませんが、参考にはなるでしょう。
集客した顧客が離脱しにくい状況をアプリによって作り出すことで、効率よくコストを削減しながら売上を成長させて安定に載せることが可能となっています。
分析と改善のサイクルを回しやすい
アプリで収集できるデータはさまざまです。
- 起動回数
- クーポンの利用回数
- プッシュ通知の開封率
- ユーザー属性
- 離脱率
こういった指標へ優先順位を付けて数値で分析することで、今後の施策立案や実行にも活用することが可能です。
アナログではこのようにデータを蓄積して分析するのが難しいので、アプリによって大きくマーケティングの運用効率を上げることができるでしょう。
たとえば上記の事例を参考にすると、
- 起動回数を後平均で週+2ほどにするにはどうすればよいか
- クーポンの利用回数を今より2割上げるには
- 20代女性のアプリ利用を平均まで上昇させるには
- 離脱率が10％を切るようにするにはどうしたらよいか
といった改善案を検討することが可能です。
他のデジタル施策と連携可能
アプリは他のデジタル施策と連携させるとさらに効果が上昇します。
たとえばSNSをすでに運用している場合は、リンクや投稿内容などを表示することでSNSに誘導させることが可能です。他にもWebサイトの記事を最新情報として表示したり、EC経由で商品を購入してもらったりといったことができます。
連携できるコンテンツが多い分、どれと連携して活用するかは検討する必要がありますが、連携に成功すれば集客経路を複数確保してさらなる店舗成長へつなげることができるでしょう。
販促アプリを導入するには？おすすめの開発方法
ここからは、販促アプリを導入する方法を解説していきます。
フルスクラッチ開発
フルスクラッチとは1からプログラミングを行いアプリを開発する手法です。
ちなみに一部をプログラミングすることを「ハーフスクラッチ」と呼んだりもします。
スクラッチ系の開発手法は、自店舗の希望をデザイン・機能としてアプリへ反映させやすいのがメリットです。ただしその分技術ハードルが高く、人材がいない場合は外注を行う必要があります。その際発生する費用については複数業者で見積もりを行い検討をしないといけません。
アプリプラットフォーム
弊社が提供するサービス「店舗アプリDX版 raiten」のような、アプリを開発する機能が搭載されているツールを導入する方法もあります。
この方法がおすすめなのは特に中小の店舗様です。スクラッチ系の開発よりアプリプラットフォームを使った開発は、コストが大幅にカットできます。内製をする代わりに外注費用が発生しなくなり、また自社で内製して開発できるので状況によりますが、リアルタイムにアイデアを機能として導入・検証することも可能です。
さらに開発のハードルもツール内の機能を使うことで開発を進められるため低く、アプリ開発初心者でもツールの操作方法を覚えればすぐに開発を実行できます。会員証やクーポン・プッシュ通知といった基本的な機能はプラットフォーム側に搭載されているため操作画面からすぐに搭載可能です。
販促アプリを導入するなら「店舗アプリDX版 raiten」
販促アプリを導入する場合、ぜひ「店舗アプリDX版 raiten」のご利用を検討ください。「店舗アプリDX版 raiten」を利用すれば、会員証やクーポン・プッシュ通知といった機能をすぐに搭載してアプリを開発可能です。
また機能も続々と追加予定であり、時代に合わせたアップデートまで行っております。
詳しい機能概要やアップデート予定内容などを知りたい方は、ぜひ弊社までお問い合わせくださいませ。
お問い合わせフォームはこちら
まとめ
今回は販促アプリの概要や利用メリットなどを解説しました。
販促アプリには会員証やクーポン、モバイルオーダーやECなどさまざまな機能を搭載できます。業種や目標を考えてアプリを制作することで、効果的な販促のできるアプリが用意できるでしょう。
アプリを制作する際はぜひアプリプラットフォームを使った開発を検討して、効率のよい開発へつなげてみてください。
