システム連携できる便利なシステムツール5選！アプリ基本機能や活用方法を解説
業種全般
公開日：2021.04.28
更新日：2026.08.17
アプリはスタンプカード提示やクーポン配布、プッシュ通知といった機能を使って顧客のリピート化を図れる便利なツールです。そして各ツールをアプリと連携させることで打てる施策の幅が広がります。
分析や決済、予約など目的によってさまざまなツールが提供されています。自店舗に必要な機能をツール連携によってアプリへ搭載して、顧客の集客へ活かしてみましょう。
アプリ連携という言葉は幅広く使われており、自店舗アプリと外部システムをつなぐことを指す場合もあれば、家電や機器をスマートフォンから操作する「連動アプリ」を指す場合もあります。どちらも「別々に動いていたものを1つの窓口でまとめて扱えるようにする」という点では同じ考え方です。
店舗運営に置き換えると、レジ・予約・決済・分析といった別々のシステムをアプリに束ねることで、お客様は1つのアプリだけで用事を済ませられ、店舗側は散らばっていたデータを1か所で確認できるようになります。
本記事では、アプリ連携の意味と方式、身近な連動アプリの例、店舗で使われる連携システム、そして連携ツールを選ぶときの確認点まで順に整理していきます。
今回はアプリマーケティングの最新事情を知りたい店舗経営にかかわっている方向けに、現在増えているアプリの利用方法、そしてアプリとおすすめの連携できるツールをご紹介していきます。
アプリ連携とは？連動アプリの基本を整理
アプリ連携・連動アプリの意味
アプリ連携とは、アプリと別のシステムやアプリをつなぎ、機能やデータをやり取りできる状態にすることを指します。連動アプリという言い方をされる場合もあり、こちらは機器や別サービスと連動して動くアプリという意味合いが強くなります。
たとえば店舗アプリと予約システムをつなげば、お客様はアプリの中から予約まで完了できます。アプリ側で予約機能を一から開発する必要はなく、すでにある予約システムを呼び出して使う形です。
つまりアプリ連携の本質は、自前で作らずに既存の仕組みを借りてくることにあります。開発コストと期間を抑えながら機能を増やせるのが最大の利点です。
関連記事：POS連携とは？アプリと連動させるメリットや導入手順を解説
アプリ連携の3つの方式
連携と一口に言っても、つなぎ方によって手間もできることも大きく変わります。店舗アプリでよく使われるのは次の3方式です。
1つ目はリンク設置型です。アプリのメニューに外部サービスのURLを置き、タップで遷移させます。開発は不要で当日から使える手軽さが利点ですが、アプリ側と外部サービス側でデータは行き来しません。
2つ目はパラメータ連携型です。遷移するURLにアプリの会員IDなどを付けて渡す方式で、「誰が予約したか」「誰が注文したか」をアプリ側で把握できるようになります。追加開発を伴わずに導入できるサービスも多く、費用対効果のバランスが取りやすい方法です。
3つ目はAPI連携型です。APIとは、あるシステムの機能やデータを外部から呼び出すための取り決めを指します。双方向でデータをやり取りできるため、購買履歴に応じたクーポン配信のような踏み込んだ施策が可能になります。ただし個別開発が必要となり、費用と期間はもっともかかります。
最初からAPI連携を目指す必要はありません。リンク設置で始めて、必要になった段階で段階的に深める進め方が現実的です。
関連記事：プラットフォームアプリとは？フルスクラッチ・外部委託との違いとメリット・デメリットを解説
アプリとアプリの連携で実現できること
アプリ同士をつなぐと、単独では成立しなかった施策が組み立てられるようになります。
わかりやすいのは会員証とレジの組み合わせです。会計時にアプリの会員証を提示してもらい、購入内容と会員IDが結び付けば、「先月この商品を買った人だけにクーポンを配る」という配信ができます。会員証だけ、レジだけでは実現しません。
予約システムとの連携も同様です。予約情報がアプリ側に届いていれば、来店前日にリマインドのプッシュ通知を送り、無断キャンセルを減らせます。決済ツールと組み合わせれば事前決済によるキャンセル対策まで踏み込めます。
連携の価値は機能追加そのものではなく、バラバラだったデータが1人の顧客像としてつながることにあると考えると、優先順位を決めやすくなります。
関連記事：POSレジとポイントカード・デジタル会員証を連携するメリット｜手順と成功事例を解説
アプリと連携した製品にはどのようなものがあるか
生活シーンで広がっている連動アプリの例
身の回りには、すでにアプリと連動して動く製品が数多く存在します。代表例を挙げると次のようになります。
家電では、エアコンや照明、ロボット掃除機、洗濯機などが該当します。外出先から電源を操作したり、運転状況や電気代を確認したりできます。冷蔵庫とレシピアプリが連動し、食材から献立を提案する製品も登場しています。
住まいの分野ではスマートロックが普及しました。スマートフォンが鍵の代わりになり、施錠忘れの遠隔確認や、家族への一時的な合鍵の発行ができます。
身に着ける機器では、スマートウォッチや活動量計が歩数・睡眠・心拍などを記録し、アプリ側で推移を確認できます。ほかにも自動車のカーナビ、防犯カメラ、体重計など、センサーを持つ機器の多くがアプリと組み合わせて使われる流れになっています。
店舗運営で使われている連携システム
店舗側に目を向けると、アプリと連携させる相手はシステムやサービスが中心になります。よく組み合わされるのは次の5分野です。
1つ目はPOSレジで、購買データと会員情報をひも付けます。2つ目はキャッシュレス決済で、事前決済やサブスクリプションの土台になります。実際、2025年のキャッシュレス決済比率は58.0％まで上昇し、うちコード決済が10.2％を占めています（出典：経済産業省「2025年のキャッシュレス決済比率を算出しました」）。
3つ目は予約システムで、受付業務の一元管理とドタキャン対策に使われます。4つ目はモバイルオーダーで、注文と決済を来店前に済ませてもらう仕組みです。
5つ目は分析ツールです。アプリの起動数や回遊状況を計測し、施策の良し悪しを数値で判断できるようにします。このほかデジタルサイネージやアンケートフォーム、メール配信ツールなども連携先として使われています。
関連記事：スマホ決済の普及で店舗からレジが消える？決済システムのトレンドを時系列順に紹介
よくあるアプリ基本機能
今増加しているアプリの利用方法を説明する前に、まずはアプリにどんな機能が基本的に搭載されているのかをおさらいしていきましょう。アプリに関する理解が不足していると思う方は読み飛ばさないでください。
プッシュ通知
プッシュ通知はその名の通り、自店舗が伝えたい内容をプッシュして積極的に通知できる機能です。アプリをマーケティングへ活用する場合は必須の機能といってよいでしょう。
セールやイベントなどの最新情報を配信する
しばらくアプリを利用していない休眠ユーザーへ呼び掛ける
お客様の購買ステップやロイヤリティなどに応じてクーポンを配信する
といったようにさまざまな使い方ができます。
プッシュ通知は従来のメールによるリピーター創出施策を今の時代に合った方法で実現できる方法です。プッシュ通知はスマホへの情報配信を前提として作られているからです。
総務省の「情報通信白書（令和2年版）」によると、2019年度のスマートフォンを含めたモバイル端末の家庭普及率は96.1％、そのうちスマートフォンは83.4％を占めていることが分かっています。パソコンの69.1％といった保有率を見ると普及率が圧倒的なのが分かるでしょう。
この数値はその後さらに伸びており、2024年時点でモバイル端末全体の世帯保有率は97.0％、スマートフォンは90.5％となっています（出典：総務省「令和7年版 情報通信白書」情報通信機器・端末）。スマートフォンを前提とした施策設計は、もはや例外ではなく標準といえる状況です。
今や多くの方が普通にスマートフォンを持ち歩き、疑問に思う情報の検索やお店探しなどを好きな場所や時間で行っている状況です。
つまりプッシュ通知を使うと適した日時にお客様とタッチポイントを持って集客へつなげられます。
メールによるお客様フォローの施策にもまだメリットはありますが、リアルタイムに情報を伝えられる点ではプッシュ通知はメールより上であり、店舗マーケティングとの相性も抜群です。
イベント告知など最新情報の配信
アプリが店舗マーケティングのツールとして普及する前は、
新聞に折り込みチラシを挟む
Webサイトへ最新情報を配信する
DMを送付する
といった手段で自店舗の最新情報を伝えていました。
しかしイベントやセールはいつまでもやっているわけではありません。開催日時が決まったらいかに指定のユーザーへ情報を鮮度がある状態で届けられるかが勝負です。
折込チラシやDMは相手方へ届くのに時間が掛かる場合も多く鮮度が下がりやすいのがデメリットになります。またWebサイトでの告知を行うと鮮度は確保できますが、相手へ情報が伝わるかは不透明です。
アプリの場合、プッシュ通知で最新情報を素早く配信できます。Webサイトで難しかった「お客様へ最新情報をプッシュして伝える」という点もクリアできます。
またチラシ情報などをデジタル化できるのもメリットです。
ユニクロなどの店舗はチラシをデジタル化して紙の発行料削減を成功させましたが、上手くイベントやセール情報をデジタルへシフトしていければ、あなたの店舗でも同じような効果が見込めます。
クーポン配信機能
お客様にクーポンという形でインセンティブを付与して、リピーター化させていくのも重要なマーケティング手法です。
しかし紙のクーポンを用意して配布するのはよい方法とは言えないかもしれません。お客様がクーポンの存在に気付かない可能性もありますし、「財布の中に入れっぱなしになったまま使わないで期限が切れてしまった」となる危険もあります。
アプリを使うとその場ですぐお客様に合ったクーポンを配信可能です。
分析機能と連携することでお客様の購買状態やロイヤリティなどに応じてクーポンを変更すれば、リピート効果がさらに促進されます。
またプッシュ通知との相性もよいです。ECアプリを使っていると「後3日でクーポンの期限が切れます」といった注意喚起のお知らせが届きますが、店舗運営でも同じようにクーポンの期限を知らせて「お得がもう少しでなくなる」ということを印象付けられればクーポン使用率を高めることができるでしょう。
スタンプ機能
スタンプ機能はランク制度に活用できるだけでなく、施策にゲーム性を持たせる「ゲーミフィケーション」の手段としても有効です。
「スタンプ5個で200円割引クーポン」といったように、スタンプ個数に応じて適した得点を用意すれば、たくさんスタンプを貯めたいお客様のロイヤリティを向上させられます。
何個で何をプレゼントするかでリピート率も変わってくると思うので、運用しながら必要な個数や特典内容を変えてテストしてみるのもよいでしょう。
また「スタンプラリー」といったゲーム性のあるイベントは集客のチャンスになります。アプリではGPSやBluetoothなどと連携してお客様の位置情報をもとにスタンプ付与を行う機能も搭載可能です。
商業施設といった広い店舗ではスタンプラリーを行うことでお客様の店舗内の周回範囲を広げながら、集客へ活用することもできます。
会員証提示機能
スタンプ機能と同じく会員証提示機能もロイヤリティ向上に効果があります。
従来はプラスチックのポイントカードを発行して会員証として利用してもらう、といった方法が主流でした。しかしポイントカードは財布の中に何枚もあり、使わないまま財布に眠ってしまうケースがあるので有効にマーケティング活用できない場面が多いのが課題になっていました。そしてカード発行コストも考えないといけません。
アプリで会員証を提示できれば、財布の中に埋もれずにすぐに会員証を提示できる状況を作り出せます。
プッシュ通知機能により会員証の利用促進ができれば、確実に何度もデジタルカードを使ってもらう機能を作りやすくなるのもメリットです。
そしてカード発行料も掛かりません。
アプリを使うと会員証をはじめとしたさまざまなコンテンツをデジタル化して一元管理できるのがポイントです。
スライド表示機能
少し細かい話になりますが、スライド機能もマーケティングでは有効です。
人は静止画1枚よりも、動きがあるコンテンツのほうに印象を強く受けます。動画を活用したマーケティングが企業で話題になっているのもそういった理由からです。
スライド表示機能を使えば動画までとはいかないかもしれませんが、静止画をただ見せて商品の紹介をするよりもユーザーの目に情報が移りやすくなります。
また同じ領域にスライドさせながら画像表示ができるので、情報量を確保できるのも魅力です。
ちなみに「スライドで動画を断片的に表示する」といった手法もできます。スライドにどんなコンテンツを掲載すれば効果が上がるのか一度テストしてみてください。
関連記事：【最新デジタルサイネージ活用】アプリ連携で効果最大化！
関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説
基本機能はデータがそろって初めて生きる
ここまでの基本機能は、単体でも一定の効果を出せます。ただし連携によってデータが加わると、同じ機能でも成果が変わります。
たとえばプッシュ通知は、全員に同じ内容を送るだけなら効果は限られます。しかしPOSや予約システムから購買履歴・来店周期が届いていれば、来店が途切れそうな人にだけ通知を送るといった打ち分けができます。
クーポンも同じです。誰にでも同じ割引を配るのは原価の面で無駄が大きく、購入金額の高い層には物足りず、休眠層には響かないという状態になりがちです。機能を増やす前に、判断材料となるデータをそろえるという順番を意識してみてください。
関連記事：プッシュ通知の開封率の平均は？開封率を上げる方法と配信時の注意点を解説
従来とこれからのアプリ利用方法
ここからは従来、そしてこれからのアプリ利用方法を解説していきます。
従来のアプリ利用方法
従来アプリはマーケティングにおいて次のように使われてきました。
スタンプとクーポンがメイン
従来のアプリでは
ロイヤリティ促進のためのスタンプ機能
インセンティブ付与によるリピート促進のためのクーポン機能
この2つがよく活用されてきました。
「新規アプリダウンロードユーザー向けに、一品無料のクーポンを配布」といった施策は今でもよく活用されています。
しかし活用方法を間違えると予算が無駄に消費される可能性があるので注意しましょう。
分析と組み合わせて施策を改善していく手法を取れるかが成功のカギとなってきます。
テンプレートなプッシュ通知
プッシュ通知はそのたびにいちいち作成していると大変です。そのためテンプレートをあらかじめ作成しておき、日時になったら自動的に配信される手法が使われてきました。
テンプレートの活用はアプリ運用の手間を減らすために重要です。
しばらくアプリを使っていないお客様へのリテンション
決まったセールやイベントの情報の発信
上記のような場面では積極的にテンプレートを使ってもよいでしょう。
しかし複数のお客様に同じ内容のメールを送信するのが適していない場面もあります。お客様の状況に応じて内容を変更したクーポンを配布していきましょう。
テンプレートを作るにしても、お客様の属性（セグメント）に合わせてパターンを変える作業は必要です。
これからのアプリ利用方法
これからアプリは次のように利用されていくでしょう。
POSシステムと連動した購買データ取得・利用
お客様がどんな商品をどれだけ購入したのかを管理できる「POSシステム」は、アプリと組み合わせることでさらに真価を発揮します。
「いつどこで誰が、どんな商品を何個購入したか、また何回目の来店なのか」といった各情報をPOSと組み合わせてアプリで統合管理できれば、セグメントに合わせてプッシュ通知送信するのも簡単になります。
アプリでの情報発信の確度を向上させられるのがPOSとアプリを連携させるメリットです。
分析ツールを利用したマーケティング施策
アプリを使って分析ツールへデータを集約して、分析を行うのも重要な作業になってきています。
今日は何人のユーザーがアクセスしたのか、どの流入経路から来たのか、サイト内でどんな行動をとっているのか？
ユーザー情報
ページビュー数（PV数）
流入経路
コンバージョン率
直帰率・離脱率・回遊率
といった各ユーザー情報を集めてセグメントを行いましょう。
またコンテンツの改善や撤廃なども必要です。
TOPメニューのどの部分が使われていないのか、使われているのか
どんな記事情報に人気がないのか、あるのか
自店舗で読んでほしいところがきちんと読まれているか
といった内容を調べて、必要なコンテンツや魅せ方などを工夫していきましょう。
決済システムツールを利用した施策
現在「OMO（オンラインとオフラインの統合）」を実現する施策の一環として、キャッシュレス決済によって事前決済ができるようにしているアプリが増加しています。
店舗では事前決済を実装することでお客様の支払いに関する面倒な作業を減らして集客へつなげられます。
レジ締めといった店員の負担を減らせる
代金を確実に回収できる
といったメリットもポイントです。
そして「サブスクリプション」においても決済システムは重要です。
サブスクリプションはWebサービス提供から徐々に広がっていき、「飲食店で月額料金を支払ってコーヒーを1日1杯飲めるようにする」といったケースでも使われるようになりました。
サブスクリプションサービスを提供するには、Webサイトやアプリでクレジットカードやバーコード決済などを登録して料金引き落としができるようにしておく必要があります。
サブスクリプションサービスを提供する場合は、お客様のよく利用している決済方法をシステムへ搭載してスムーズな支払いへとつなげてみてください。
決済システムはテイクアウトやモバイルオーダーシステムにもかかわってくる重要なツールです。
予約システム
予約システムはお客様の予約の手間を減らせる便利なシステムです。
たとえば美容室の場合
電話で予約を取ったがドタキャンされた
予約をスタッフが管理できずにダブルブッキングなどが発生した
といったトラブルで収益に影響が出る可能性があります。
予約システムによりお客様が日時やスタイリスト指定などを行えるので、スムーズに予約へつなげられます。
事前に決済できるようにしておけばドタキャンされる心配も少ないし代金保障につながる
予約をシステムで一元管理できるようになってダブルブッキングなどが起こらない
といった点もメリットです。
また飲食店ではモバイルオーダーシステムが増加しています。
受取店舗や日時を指定する
メニューを選ぶ
決済方法を選択する
メニューを受け取ってテイクアウトまたは店内飲食を行う
といった仕組みのモバイルオーダーは、
お客様を待たせないでよい
お客様がメニューをじっくり選べる
店舗のオペレーションが減る
といった点でメリットがあるシステムです。
モバイルオーダーシステムを導入すればコロナ対策にもつながりお客様からの信頼性向上も狙えます。
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連携によって店舗運営はどう変わるのか
従来型とこれから型の違いを整理すると、「配信するアプリ」から「データが集まるアプリ」への移行と表現できます。
従来型では、店舗側が伝えたい情報を一斉に届けるのが主な役割でした。効果があったかどうかは、来店数の増減からおおまかに推測するしかありません。
これからの型では、POSや予約システムから届いたデータをもとに、誰にいつ何を届けるかを判断します。さらに配信後の反応も数値で残るため、次の施策の材料になります。
現場の負担という点でも違いが出ます。連携が進むほど手入力や転記の作業が減り、スタッフは接客に時間を使えるようになります。売上への貢献と業務効率の改善が同時に進むことが、連携を検討する理由になります。
関連記事：飲食チェーン店のアプリ活用法｜店舗アプリの成功事例と導入のコツ
便利なシステム連携できるシステムツール
ここからはアプリと連携させたい、おすすめのシステムツールをご紹介していきます。
GoogleAnalytics（分析ツール）
Web分析においても必要なツールとして認知度が高いです。アプリと連携させれば
アプリの詳細分析は、もちろんアプリ経由からの既存のWEBページ（EC、予約、採用ページ）などのアクセス分析も可能です。
初回起動数
セッション数
ページビュー数（PV数）
流入経路
コンバージョン率
直帰率・離脱率・回遊率
購入回数
などの調査が可能になります。
数値だけでなく線グラフといった図で簡単にアプリのパフォーマンスを確認可能です。カスタマイズ設定も活用して適切なアプリ分析環境を用意しましょう。
Square（決済ツール）
中小規模の店舗でも簡単にカード決済を導入できるサービスとして有名です。
提供される端末を使うだけで、簡単にカードを介したキャッシュレス決済を店舗で実装可能になっています。また初期費用・維持費無料で利用できるのもメリットです。
専用の「Square POSレジ」を使えば
売上や在庫状況の把握
会計や決済の実行
売上の入金状況の管理
などが可能なので店舗運営における経理が簡単になるでしょう。
また、POSを利用されなくても
デリバリー
サブスク
テイクアウト
EC
など簡単に専用ページが作成できます。
stripe（決済ツール）
さまざまな規模の店舗へ対応している決済ツールです。
不正な利用を防止する
独自の物理カードやデジタルカードを発行可能
APIによりさまざまな機能追加ができる
といった点が特徴になっており、セキュリティ面でも安心できるサービスになっています。
アカウント登録から支払いの受付構築までの流れもスムーズに実践可能です。気になる方はぜひ公式サイトで詳細をチェックしてみてください。
Air RESERVE（予約ツール）
電話予約
ネット予約
来店時の予約
といったあらゆる予約をクラウドで一元化できるツールです。
アプリにリンクをつけるだけで誰でも予約システムを連携させて活用できます。
お客様が自由に設定のできる自由受付
予約枠をあらかじめ設定しておき、その中から選ぶ事前設定
の2種類から選んで予約を受け付けできるようになっているのもメリットです。
お試しで月額0円から利用可能なので、気になる場合はテストでフリープランを導入してみてもよいでしょう。
STORES（予約ツール）
メールマガジンやDMの配信機能
レビュー機能
広告の出稿サポート機能
などが利用可能です。
またコロナ禍のコミュニケーションツールとして一躍広まった「Zoom 」との連携ができるようになっているのが面白い点になっています。
メール通知と合わせて確実に参加を促し、お客様をリモートで接客できる点を活用してみましょう。
こちらにもAir RESERVEと同じくフリープランが用意されています。
関連記事：アプリのモバイルオーダはテイクアウトに最適！アプリとの連携でロイヤルカスタマーを育成
関連記事：予約ツールおすすめ11選｜業種別の選び方とアプリ連携のメリットを解説
連携ツールを選ぶときの4つの確認点
ツールの数は多く、機能表を並べて比べても判断が付きにくいものです。次の4点に絞って確認すると選定が進みます。
1つ目は自店舗アプリと連携できるかです。どれほど高機能でも、アプリとつながらなければ二重管理が発生します。導入前にアプリ提供元へ連携実績を確認しておきましょう。
2つ目は料金体系です。月額固定なのか、決済額に応じた手数料なのか、予約件数による従量課金なのかで、店舗規模ごとの負担が変わります。繁忙期の件数を想定して試算しておくと想定外の出費を避けられます。
3つ目は現場で使えるかです。管理画面が複雑だと、結局特定のスタッフしか操作できない状態になります。無料プランや試用期間があるツールは、実際の営業時間中に触って判断するのが確実です。
4つ目はサポート体制です。決済や予約は止まると営業に直結します。トラブル時の連絡手段と対応時間帯は、契約前に確認しておきたい項目です。
なお、はじめから複数ツールを同時に導入する必要はありません。自店舗の課題が「予約の取りこぼし」なのか「レジ締めの負担」なのかを見極め、影響の大きいところから1つずつ進めるほうが定着します。
関連記事：集客アプリとは？店舗の来店数を増やす機能や活用のコツを解説
アプリ連携を進めるときの注意点
連携できる範囲を事前に確認する
「連携できます」と書かれていても、どこまでのデータが行き来するかはサービスによって異なります。リンクを置くだけの連携なのか、会員IDまで渡せるのか、購買データを取り込めるのかで、実現できる施策は変わります。
確認しておきたいのは、連携される項目名・データが反映される方向・反映のタイミングの3点です。片方向にしかデータが流れない場合、期待していた施策が組めないことがあります。
導入後に「思っていた使い方ができない」となると追加開発が必要になり、費用も期間も膨らみます。やりたい施策を先に書き出し、それが実現できるかで判断する順番にしましょう。
個人情報の取り扱いを整理しておく
連携によって顧客データが複数のシステムを行き来するようになると、どこに何の情報が保存されているかを把握しておく必要が出てきます。
氏名や連絡先を扱う場合は、利用目的をお客様へ示し、プライバシーポリシーへ反映させておきます。予約やモバイルオーダーのように個人情報を外部サービス側で管理する形であれば、アプリ側では会員IDだけを扱う設計にすると管理範囲を絞れます。
スタッフがどの画面まで閲覧できるかという権限設定も、あわせて決めておきたい部分です。
関連記事：顧客管理アプリ（CRM）おすすめ11選｜機能・料金・選び方を徹底比較
連携後は必ず効果を測る
連携はゴールではなく出発点です。導入したまま数値を見ていないと、コストだけが積み上がっている状態に気づけません。
見るべき指標は目的によって変わります。予約システムであればアプリ経由の予約件数とキャンセル率、モバイルオーダーであれば注文件数と客単価、決済ツールであればキャッシュレス比率とレジ締めにかかる時間といった具合です。
導入前の数値を記録しておくと、比較ができて判断しやすくなります。3か月ごとに振り返り、効果が薄い連携は思い切って止めるという運用にすると、ツールが増えすぎて管理しきれなくなる事態も防げます。
関連記事：アプリマーケティングのKPIとは？ダウンロード数など主要指標の見方と設定のコツを解説
まとめ
今回はこれからのアプリ活用方法、そしておすすめの連携させたいツールをご紹介してきました。
アプリを活用すればマーケティング効率は上がりますが、予約システムや決済ツールなど各ツールを連携させながら確実な施策を打っていくことが重要です。
今回ご紹介したツールには無料で体験できるものもあるので、アプリと連携させるツールを選定する際にはフリープランを試してみましょう。
あらためて整理すると、アプリ連携で押さえるべきなのはつなぎ方を段階的に選ぶこと・自店舗の課題に近いところから始めること・導入後に数値で振り返ることの3点です。
まずはリンク設置型でひとつ連携させ、運用に慣れてからデータのやり取りを深めていく形が無理のない進め方になります。
関連記事：継続率（リテンションレート）とは？計算方法とアプリの継続率を上げる施策を解説
弊社では「店舗アプリDX版 raiten」を提供中です。各ツールと連携しながら自店舗アプリを作成して集客やリピート促進などへつなげてみましょう。詳細は下記からお願いいたします。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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