店舗アプリを導入する前に知っておくべきこと｜アプリ開発会社の選び方から運用まで全て解説
業種全般
公開日：2019.06.21
更新日：2026.09.01
あなたの店舗では、集客の成果がきちんと出ていますか？現在ではチラシやDMなど既存のアナログ的な集客方法に代わり、WebサイトやSNSなどのデジタルの集客方法が主流です。中でも最近は自店舗のオリジナリティを出しやすく、お客様にプッシュ通知を出したりして集客につなげられる自店舗アプリの需要が高まっています。
しかしただ闇雲にアプリ制作会社を決めて適当なアプリを制作するようでは、自店舗アプリ集客のメリットが薄れてしまいます。コストがかかるのであればそれ以上の集客効果を見込みたいと思うのは当然のことです。
そこで今回は自店舗のアプリを導入する際に知っておくべきポイントを、検討～ダウンロード促進と4つの段階に分けて詳しくご紹介。
「自店舗アプリ導入を検討しているが、どんな点に注意して制作を進めればよいか知っておきたい」という店舗オーナーの方は必見です。
あわせて、導入前に決めておくべきこと、費用の内訳、開発会社を選ぶときの確認項目、導入後に見るべき数字まで補足しました。「アプリを作ること」ではなく「アプリで数字を動かすこと」を目的に読み進めていただければと思います。
検討
まずは自店舗アプリの検討段階です。自店舗アプリを検討されているオーナーの方には、こんな悩みを持っている場合が多いです。
チラシやDMなどを未だに使って集客しているが、効果が薄くなってきた
自社Webサイトを制作して集客しようとしたが、ポータルサイトばかりが上位に表示され、集客できない
メルマガでリピーター増加を見込もうとしたが、中々開封してくれるお客様がいない
ポータルサイトを使って集客しようとしたが、他競合に埋もれやすく効果がいまいち
デジタルの集客手法での効果に限界を感じている
他にもいろいろな悩みがあるでしょうが、例として上記の点が挙げられます。店舗アプリを利用すると、
チラシやDMなどアナログの集客手法より安く、効果的な集客ができる
Webサイトやポータルサイトと違い、一度インストールされれば埋もれにくい
メルマガと違いプッシュ通知などで開封率は高い
SNSやブログなど既存の集客方法と組み合わせれば、従来より大きな集客効果が見込める
などのメリットがあるので、上記のような悩みを解決できます。
2019年2月には日本国民全体のスマホ利用率が85％を超えるなど、現在日常的にスマホを使いこなす消費者がどんどん増えています。このような状況で、お客様とのタッチポイントとしてスマホを有効活用できるスマホアプリでの新規及びリピート集客は、店舗オーナーにとって必須課題であるとも言えます。
なおこの数値は執筆時点のものです。総務省の「令和6年通信利用動向調査」によると、スマートフォンの世帯保有率は90.5％、個人の保有割合も8割を超えており、当時よりさらに前提条件は整っています。加えて世帯におけるテレビの保有割合はスマートフォンとほぼ同じ水準まで下がっており、情報が届く場所がテレビや紙から手元の端末へ移ったことが数字にも表れています。
スマホアプリを使って集客するには「ホットペッパーグルメ」など、ポータルのアプリを使う方法もありますが、やはりポータルサイトといっしょで競合他社に埋もれやすいなどデメリットが多いです。
お客様との親密なリレーション構築を行い、「ロイヤルカスタマー（自店舗に対する愛着が大きい優良顧客）」になってもらうためにも、オリジナルアプリを制作して集客を行う方法がおすすめです。自店舗アプリを制作する際にはアプリ制作会社に依頼をします。このとき事前にどんな課題を解決したいか、また自店舗アプリ集客により自店舗が何を実現したいか、店舗スタッフ全体でもよくアイデアを出して計画化することが重要です。
アプリ発注の際は「RFP（提案依頼書）」といったテンプレートにアプリ制作目的や達成したい指標などの項目を書き込み、アプリ制作会社に渡すと開発時のトラブルを減らせます。
導入前に決めておきたい3つのこと
1つ目は、アプリで何の数字を動かすのかです。「集客を増やす」では曖昧すぎて、後から成果を判断できません。「既存客の来店頻度を月1回から月1.3回にする」「アプリ会員の平均購入単価を200円上げる」といった形で、1つの数字に絞って目標を置くと施策も自然に決まります。
2つ目は、誰に使ってもらうアプリなのかです。新規のお客様を集めたいのか、すでに来ている常連客に何度も来てもらいたいのかで、必要な機能はまったく変わります。アプリはもともと「一度来た人にもう一度来てもらう」ことに強いツールなので、新規獲得を主目的にすると期待外れになりやすい点は押さえておきましょう。
3つ目は、誰が運用するのかです。通知の配信、クーポンの設定、数字の確認を誰が担当するのかを決めていないと、リリース後に更新が止まります。週に30分でよいので、担当者と作業時間を先に確保しておくことが導入成功の分かれ目になります。
アプリ導入が向いている店舗・そうでない店舗
向いているのは、同じお客様が繰り返し来店する業態です。飲食店、美容室、小売店、クリニック、フィットネスなど、来店頻度が月1回以上ある店舗ではアプリの効果が出やすくなります。ポイントやスタンプで次の来店理由をつくれるためです。
一方、一生に数回しか利用しない業態や、来店頻度が年に1回程度の業態では、アプリを入れてもらってもすぐに使われなくなります。この場合は無理にアプリを持たず、MEOやWeb予約の整備を優先したほうが費用対効果は高くなります。
判断の目安として、既存客が年間4回以上来店しているかを確認してみてください。この水準を超えていれば、アプリで来店間隔を縮める余地が十分にあります。
関連記事：店舗アプリのメリット・デメリット｜集客力アップだけでないその魅力
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開発
アプリを制作するにはまず制作会社選びから始めます。怪しい会社もありますので、まずはインターネットなどで会社の情報を収集してみましょう。導入実績100社など、数値で実績が書いてあるところは信頼性が高いです。そして信頼できる会社をいくつか見つけたら、問い合わせ後見積もりなどを行い、一番適切な内容で契約できそうな会社を決定します。前述のRFPなどを提出した後見積額などを決めてもらい、対応がしっくり来るところを探しましょう。
オリジナルアプリを制作してもらうときに、導入には2種類の方法があります。
完全オリジナルで制作する
まずは完全オリジナルで制作する方法（「フルスクラッチ」で自店舗アプリを制作する方法）です。何と言ってもメリットは自由度が高く、完全オリジナルポイントコンテンツなど、充実した機能を搭載できることです。これにより他競合他社アプリとの差別化が図れ、ブランディングに有利になります。
しかしデメリットもあります。一番のネックは開発費が数千万円かかる場合があったり、ランニングコストも月額数十万円かかったりするなど、費用が高額になること。そのため完全オリジナルで自店舗アプリを制作してもらう方法は、中～大規模の会社でないと難しい面があります。そして開発期間も半年以上など長くなるため、すぐに自店舗アプリをリリースしてPDCAサイクルを回したい、といった要望には向いていません。しかも1から制作したアプリというのは不具合が生じやすく、「デバッグ（プログラム上の不具合を修理する）」などの手間も掛かってきます。
このように従来のアプリ制作というのは大規模なコストや時間が掛かりがちで、規模の小さい店舗では選択肢にも入っていませんでした。
パッケージを活用して制作する
規模の小さな店舗でも自店舗アプリが活用されるようになったきっかけを作ったのが、このパッケージを活用して自店舗アプリを制作する方法です。パッケージと呼ばれる基本プログラムが最初から用意されており、これを適宜店舗の希望に合わせてカスタマイズしていきます。
メリットはまずコストが掛かりにくいこと。初期費用や月額ランニングコストが数千円～数万円程度で収まり、予算が少ない店舗でも導入が可能です。そしてパッケージを使って開発期間を省略しているので、数日で開発を完了させることも可能です。パッケージ化されている分不具合対策がすでに取られており、バグが起こりにくいなど品質が安定しているのも外せないポイントです。
デメリットは自由度がフルスクラッチしたアプリより低い点。「自社で絶対こういう機能を付けないといけない」という希望があっても、全てを自店舗アプリに落とし込めないかもしれません。同じテンプレートを使用しているアプリが多数ある場合、デザイン面で差別化できない可能性があるのも注意してください。
中小規模の店舗が自店舗アプリを制作する場合、選択肢になるのは間違いなくパッケージを利用したアプリ制作でしょう。すぐにリリース可能で、集客効果を測ってまた次につなげるなど、PDCAサイクルがスムーズに回りやすいのも嬉しい点です。
費用の内訳と見落とされやすいコスト
見積もりを比べるときは、総額だけでなく内訳がどう分かれているかを確認してください。店舗アプリの費用は、大きく初期費用、月額利用料、オプション費用、運用にかかる人件費の4つに分かれます。
初期費用にはデザイン制作、初期設定、アプリストアへの申請作業が含まれます。月額利用料にはサーバー代、保守、OSアップデートへの対応が含まれるのが一般的です。ここまでは見積もりに載りますが、見落とされやすいのが残りの2つです。
オプション費用は、後から機能を足すときに発生します。POS連携やEC連携、多店舗対応などは追加料金になることが多いため、将来やりたいことを先に伝えて、その場合いくらになるかを聞いておくと後で慌てずに済みます。
運用にかかる人件費は見積もりには出てきませんが、実際には最も大きくなることがあります。通知の作成やクーポンの設定に毎週何時間かかるのかを事前に確認し、現場が回るかどうかを判断しましょう。
関連記事：アプリ開発の費用相場はいくら？内訳・人月の計算方法とコストを抑える方法を解説
アプリ開発会社を選ぶときの5つの確認項目
1つ目は、自店舗と同じ業種の導入実績があるかです。飲食店と小売店では必要な機能も運用の型も違います。同業種の事例を見せてもらい、どんな成果が出たのかまで聞けると判断しやすくなります。
2つ目は、リリース後のサポート範囲です。作って終わりなのか、配信内容の相談まで乗ってくれるのかで、運用が続くかどうかが大きく変わります。担当者が付くのか、問い合わせ窓口だけなのかも確認しておきましょう。
3つ目は、データの扱いです。会員データを自社で出力できるか、解約したときにデータをどう引き継げるかは、後々効いてきます。データを取り出せない契約は、乗り換えができない状態を意味します。
4つ目は、OSアップデートへの対応です。iOSやAndroidは毎年更新され、対応しないとアプリが動かなくなります。この対応が月額に含まれるのか別料金なのかは必ず確認してください。
5つ目は、既存システムとの連携可否です。すでにPOSレジやポイントシステムを使っているなら、連携できるかどうかで運用の手間が大きく変わります。連携できない場合、二重入力が発生して現場の負担になります。
関連記事：店舗アプリ作成サービスおすすめ比較8選！選び方や費用を解説
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運用
WebサイトでもSNSでもあらゆるWebコンテンツに言えますが、自店舗アプリはリリースしたら終わり、ではありません。
そこから自店舗アプリでの集客効果を図り、改善点を洗い出すなど一連の運用が重要になります。ここでは運用時に踏まえたい3つのポイントをご紹介していきます。
コンテンツ
自店舗アプリはブログやSNSなど、他集客ツールと連携が図れます。自店舗アプリ内で更新頻度の高いブログやSNSなどのコンテンツを紹介すれば、アプリ内でも活気が出ます。そして自店舗アプリユーザーが自店舗ブログやSNSにもアクセスして直接閲覧やフォローしてくれたりなど、集客ツール同士を掛け合わせて集客の相乗効果も見込めます。そして情報量が多く、商品やサービスの魅力を伝えやすい動画などを活用して、お店や商品の理解度や親近感を出しましょう。
商品の理解度や親近感などは、「このお店いいな、また行ってみよう」とお客様の「ロイヤルティ（愛着度）」向上にもつながるため、積極的にアピールしていきたいところです。
またアプリ起動後のトップ画面はお客様の目を引く重要な画面なので、一番こだわった画像を表示する、最新情報が見えやすくするなど、お客様が興味を持ってくれるような工夫をしましょう。
イベント
例えば毎週水曜日や突発的な2時間タイムセール、インポートアパレルのキャンペーンを開催したりするなど、ターゲットユーザーに合わせたセールやキャンペーンを開催してお客様の心をつかみましょう。どんなセールを行うかはお客様の動向などを自店舗アプリで取得できるので、そこから戦略を立てると効果的です。また来店のきっかけとなるクーポンを定期的に発行しましょう。
この際ポイントになるのが、ユーザー属性ごとに配布するクーポンを変えること。
例えば一度だけ来店してくれたお客様には次の来店も望めるよう割引率が高めのクーポンを付けると、お得さに釣られて再来店してくれる可能性が高まります。またすでにリピーターになってくれているお客様には「LTV（お客様が自店舗を離脱する間にもたらしてくれた利益）」長期化を狙ってオリジナルのノベルティグッズプレゼントクーポンを配布すると、ロイヤルティ向上を狙えるでしょう。
こういった感じでお客様それぞれに合わせた適切なクーポンをデータ分析から割り出し、配布するのも効率的な集客を実現するポイントです。
関連記事：LTV最大化は自社アプリ導入が決定打。現代だからこそ生きるアプリ活用法とは
伝達
新しくコンテンツ追加やイベント開催があれば、情報を適切に伝達する作業も必須です。自店舗アプリではプッシュ通知が使えます。プッシュ通知ではお客様のスマホに通知が届いたとき通知がポップアップ表示され、バイブレーションなどで分かりやすく知らせてくれます。また新着通知はホーム画面の自店舗アプリアイコンに数値が表示されるので、お客様の情報見忘れを防止できます。同じようなプッシュ系の集客ツールにメールがあります。メールは一昔前企業が有益な情報をお客様に伝達する手法としてよく使われていました。
しかしメールは受信箱に届いても注意喚起力が低いので、忘れられて既読にならないケースがたくさんあります。また受信箱には他にもメールがありどんどん更新されるので、最後まで見られず埋もれてしまい削除される、という事態もありえます。
その点自店舗アプリは注意喚起力の高いプッシュ通知で情報発信できるので、お客様が通知を開封してくれやすい状況を作れます。プッシュ通知を有効活用すれば、他デジタル集客ツールよりも自店舗が伝えたい情報を積極的にお客様に伝達されます。
ただしプッシュ通知は、送りすぎると逆効果になります。通知を切られてしまえば、その会員には二度と届かなくなるためです。週2〜3回を目安に、お客様にとって役立つ内容だけを厳選して配信しましょう。
また通知には受け取りの許可が必要です。インストール直後にいきなり許可を求めると拒否されやすいため、「クーポンが届きます」といったメリットを先に伝えてから許可を求める設計にしておくと、許諾率が変わります。
関連記事：プッシュ通知の開封率の平均は？開封率を上げる方法と配信時の注意点を解説
導入後に見るべき4つの数字
ダウンロード数は最初に増やすべき数字ですが、これだけを追うと実態を見誤ります。入れただけで使われていないアプリは売上に貢献しません。
MAU（月間アクティブユーザー数）は、実際に使われているかを示す数字です。ダウンロード数に対してMAUが極端に少ない場合、通知内容か特典の魅力に問題があります。
通知の許諾率は、届く相手の母数そのものです。ここが低いままだと、どれだけよい内容を作っても届きません。インストール時の案内文を変えるだけで改善することがあります。
アプリ会員の来店頻度が、最終的に売上へ直結する数字です。アプリ会員と非会員で来店回数や購入単価を比較すれば、アプリが利益を生んでいるかを判断できます。この比較ができる状態をつくることが、運用の目標になります。
関連記事：店舗の顧客管理（CRM）はアプリが最適。来店履歴などのデータを有効活用
関連記事：ノーコードのアプリ開発ってなに？専門知識がなくてもアプリ集客・運用をする方法
ダウンロード促進
自店舗アプリは当然ですが、お客様がダウンロードして使ってくれなければ意味がありません。そこでお客様がダウンロードしてくれるような促進活動を行う必要があります。
店内や他Webコンテンツでの促進
店内や他Webコンテンツで促進する方法では、自店舗にすでに興味のあるお客様にアプリをダウンロードしてもらえるメリットがあります。実店舗ではポスターやスタッフが直接ダウンロードをお願いするなど、さまざまな方法でダウンロード促進ができます。
またブログやSNSといった既存の集客コンテンツでもアプリダウンロードQRコードを紹介文といっしょに貼り付けるなどの手法を取れば、コンテンツ経由でアプリをダウンロードしてくれる方が増えます。
店頭での声かけは、仕組みにしないと続きません。レジ横にQRコードを置く、初回特典を用意する、スタッフの声かけ文言を統一するという3点をセットで決めておきましょう。とくに初回特典は、その場でダウンロードしてもらえるかを大きく左右します。
効果が高いのは、その場ですぐ使える特典です。「次回使える10%オフ」より「今日のお会計から使えるドリンク1杯無料」のほうが行動につながります。原価の低い商品を特典にすれば、負担を抑えたまま会員を増やせます。
また、ダウンロード数はスタッフごとに差が出ます。店舗単位や時間帯単位で数を記録し、うまくいっている声かけを共有するだけでも全体の数字は伸びます。
関連記事：入れた方がいいお店アプリは？店舗アプリの成功事例と人気機能ランキングを解説
アプリストアでの広告
スマホアプリをインストールしたいユーザーは、アプリストアを利用します。この際アプリストア内で広告を出しておくと、自店舗アプリがユーザーの目に留まり、インストールされる可能性が高まります。
例えば自店舗アプリを「新宿 洋食」といったキーワードで広告出稿した場合、ユーザーが「新宿 洋食」というキーワードでアプリストア内でアプリを探しているときに、自店舗アプリの広告が検索結果に上位表示されます。ユーザーは上位に表示されるアプリを気にするので、自店舗アプリがインストールされる可能性が高くなるというわけです。ストアアプリで広告を出すには、「Google Play ストア内検索広告」や「Apple Search Ads」などの広告サービスがあります。
「ストアアプリでも自店舗アプリ集客を行いたい」という方はぜひチェックしてみてくださいね。
ただし1店舗のみを運営している場合、ストア広告の費用対効果は高くありません。商圏外の人にインストールされても来店にはつながらないためです。多店舗展開している場合や、広い商圏を持つ業態でなければ、店頭での促進に予算を寄せたほうが確実です。
SNS広告
SNSで自店舗情報を発信している場合は、SNS広告を利用するのも手です。SNS広告は小額から始められ、各SNSに合わせた広告が配信できるメリットがあります。
例えば「Facebook広告」や「Instagram広告」では相手の性別から年齢、興味を持っているジャンルなど、細かいユーザー属性を設定して広告配信や分析ができます。また「Twitter広告」では細かいユーザー属性設定はできませんが、上手くユーザーの共感を得れば爆発的な拡散も狙えます。
さらに「LINE広告」では、2019年1月に8000万人を突破した圧倒的な日本国アクティブユーザーに、広告を配信できます。このように各SNS広告の特性を活かせば、効率的なダウンロード促進が行えます。
SNS広告を使う場合は、配信エリアを店舗の商圏に絞る設定を必ず入れてください。半径数キロに限定するだけで無駄な配信が減り、1インストールあたりの費用を大きく下げられます。なおTwitterはXへ名称が変わっており、各SNSの機能や名称は変わることがあるため、出稿前に最新の管理画面で確認しましょう。
導入から公開までの流れとかかる期間
実際に発注してからアプリが公開されるまでは、パッケージ型でおおむね1〜2か月が目安です。「発注すればすぐ使える」ものではないため、キャンペーンに合わせたい場合は逆算して動く必要があります。
流れとしては、まず要件の整理と見積もりに1〜2週間。次にデザインの確認と機能設定に2〜3週間かかります。ここで店舗側が決めるのは、トップ画面のデザイン、搭載する機能、初回特典の内容です。この判断が遅れると全体が後ろにずれるので、担当者を1人決めておくとスムーズです。
その後、アプリストアへの申請と審査に1〜2週間ほどかかります。審査は内容によって差し戻されることもあるため、余裕を持ったスケジュールを組んでおきましょう。公開後は、店頭のPOPやスタッフへの説明を整えてから告知を始めると立ち上がりが早くなります。
導入でつまずきやすいポイント
最も多いのが、リリース後に更新が止まることです。開店直後だけ通知を出し、その後は数か月放置されているアプリは珍しくありません。月初に1か月分の配信内容をまとめて決めておくと、日々の負担が減って続けやすくなります。
次に多いのが、機能を詰め込みすぎることです。あれもこれもと搭載すると画面が複雑になり、お客様が目的の操作にたどり着けません。最初は会員証、ポイント、クーポン、プッシュ通知の4つに絞り、使われ方を見ながら足していくほうが結果的に成果が出ます。
そして見落とされがちなのが、スタッフへの共有不足です。配信したクーポンをスタッフが把握していないと、店頭で「そんなものは知らない」と言われてお客様の信頼を失います。配信内容は必ず事前に共有し、レジ周りに一覧を貼っておくといった運用でカバーしましょう。
関連記事：POSレジとポイントカード・デジタル会員証を連携するメリット｜手順と成功事例を解説
まとめ
今回はアプリを導入する前に知っておきたいポイントを、検討～ダウンロード促進までの一連の流れで見てきました。WebサイトやSNSなど、各集客ツールの弱点を自店舗アプリで補えば、効率的な集客が狙えます。特にプッシュ通知は自店舗アプリならではなので、ぜひ情報発信に活用しましょう。
また自店舗アプリ導入を検討されている方は、ぜひこの記事を参考にしてスムーズな自店舗アプリ導入やダウンロード促進などを実現してください。
店舗アプリの導入で成果が分かれるのは、機能の多さではなく運用が続くかどうかです。目標にする数字を1つ決め、担当者と作業時間を確保し、会員証とクーポンという基本の機能から始める。この形をつくれれば、あとは数字を見ながら調整していくだけです。
まずは自店舗の既存客が年間何回来店しているかを確認し、その回数をあと1回増やすには何が必要かという視点で検討を進めてみてください。
弊社自店舗アプリ制作サービス「店舗アプリ」では月額6000円以下など、低コストで自店舗アプリを制作できます。またオリジナルデザインの制作なども行えるので、オリジナリティを前面に出した自店舗アプリを導入できます。
「自店舗アプリを制作してくれる会社を探している」という方は、ぜひ弊社に下記からお問い合わせをお願いいたします。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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