店舗アプリのメリット・デメリット｜集客力アップだけでないその魅力
飲食や美容室・アパレルなどさまざまな業種で「店舗アプリ」の導入が広がっています。店舗アプリのメリットは、単に集客力が向上だけではありません。導入することで、業務負担削減や販促コストの減少といった効果まで見込めます。
ただし制作の際はいくつか注意点もあるので、まとめて確認しておきましょう。
この記事では店舗アプリの簡単な概要やメリット・デメリット、そして弊社プラットフォームを利用した成功ケースもご紹介します。
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【合わせて読む】 ●アプリ導入の成功事例｜店舗アプリで人気の機能ランキングは？ |
目次
店舗アプリとは
「店舗アプリ」に明確な定義はありませんが、ひとまず「実店舗が集客力向上といった目的で導入するアプリ」だと捉えてもらえれば大丈夫です。
実店舗であれば導入する店舗の業種までは問わず、
- 飲食
- 美容
- アパレル
- ビデオレンタル
- 書店
といったさまざまな業種で利用されています。
基本的な機能としては、
- ポイントカード・会員証の提示
- クーポンの管理・表示
- お気に入り店舗の検索（チェーンの場合）
- プッシュ通知による最新情報の配信
- チラシ・提供メニューの閲覧
といったものが備わっています。
もし今から店舗アプリの制作を検討する場合は、最低限上記のような機能は搭載することを頭へ入れておくと良いでしょう。
店舗アプリを導入するメリット
店舗アプリを導入すると、次のようなメリットがあります。
リピーターの継続獲得へ役立つ
今実店舗で一番重要となっているのは、リピーター獲得です。もちろん新規顧客の獲得や拡大も重要ですが、それ以上に獲得した顧客を継続して惹きつけてリピーター化し、LTVを増やすことが安定した店舗運営のカギです。
Webサイトといった集客方法ではリピーター化を促進するのに限界がありますが、アプリはリピーター化の問題を解決して促進するのにより適したツールとなっています。実際にWebサイトだけでなくアプリまで含めた総合的なマーケティング施策実行をしている企業は増えてきました。
Webサイトとは違い、スマートフォンへ常駐しているアプリならば、好きなタイミングでプッシュ通知等を使ったコミュニケーションが可能です。また、ポータルサイト・アプリと違って情報が埋もれてしまうリスクも少ないため、アプリのダウンロード数やアクティブ率さえ増加させられれば大きなリピート効果を得ることができるでしょう。
ちなみにプッシュ通知の開封率は、メールよりも高いと言われています。サービス業では依然としてメールが有効なケースが多いですが、飲食といった実店舗業の場合プッシュ通知のほうがより効果を見込める可能性が高くなります。
集客コストを削減できる
リピーター獲得は集客コスト削減にも効果を発揮します。ある法則では「2割のリピーターが8割の収益を発生させる」や、「新規顧客獲得に掛かるコストは既存顧客の5倍になる」という考え方もあるほどです。
リピーター獲得をアプリで促進することで、収益を増やしながら根本的な顧客獲得コスト削減まで達成可能です。
またアプリ化に伴い紙代や印刷代など、従来必要だったアナログ面でのコストも減少します。最終的には紙の媒体が不要なくらいアプリを使ってもらい、集客を効率化できるようにれば、より大きな浄化を得られるでしょう。
ECまで活用したオンライン集客が可能
現在ではユーザーがスマートフォン上で店舗情報を調べてから来店するといった状況も増えています。そういった需要が増える中でオンライン集客を強化できていないと、見込み顧客を取りこぼしてしまうリスクは高いです。
店舗アプリはスマートフォンと相性がよく、取りこぼしのリスクを減少させることができます。
各種情報をプッシュ通知も活用して素早く確実に届けることで、適切な集客を実現できるでしょう。
それだけでなくEC機能まで搭載すれば、
- 店舗で気になった商品を後日ECで購入する
- ECで購入した商品を店舗で受け取る
- ECで獲得したポイントを実店舗で使ってもらう
といった流れまで作り出すことが可能です。
ECまで活用してオンライン集客ができれば、オンラインでもオフラインでも同じように接客してマーケティングができる「OMO」の実現も現実味を帯びてきます。
サブスクリプションといった新サービスを提供できる
自店舗のアプリを制作すれば、今まで提供できなかったような新サービスを提供できるようになります。
たとえば現在、実店舗では「サブスクリプション」形式のサービス提供がトレンドになっています。月額や年額といった期間ごとに売上を獲得できるサブスクリプションサービスは売上計算がしやすいといったメリットもあり、飲食店やアパレル販売店といった業種でも導入するケースが増えてきました。アプリを使えばオンライン決済等の機能を使って、気軽にサブスクリプションサービスへの契約誘導が可能となります。
また、コロナ禍で衛生面での安全性が確保できる「モバイルオーダー」も導入する店舗が増えています。飲食店でモバイルオーダーを導入している店舗では並ぶ必要がなくなったという成果が出ており、お客様の利便性向上にまで役立っているのがポイントです。もし従来並ぶ形式で飲食を提供していたようなところでは、モバイルオーダーで事前予約してメニューを受け取れる・注文できる体制にしておけば、店舗の回転率向上などが見込めるかもしれません。
業務負担を工程自動化などで削減できる
サブスクリプションサービスやモバイルオーダーなどを活用すると、スタッフの業務負担軽減まで実現できます。
モバイルオーダーの場合メニューの選択や決済などがアプリ上で自動化されるため、今までメニューをヒアリングして確認したりレジで決済を行ったりする時間が多かった場合その時間がなくなります。結果的に従業員の満足度向上にまで自店舗アプリは役立つでしょう。
また、アンケートの集計といったこともアプリ上でできるため、アナログな工程をアプリ上でなるべく自動化することを視野に入れて開発を進めればかなりの業務負担が削減できます。
複数のコンテンツを一元化できる
店舗アプリを一度作ってしまえ、
- Webサイト
- SNS
- メール
といった各種で提供している情報をまとめて表示できるハブになります。
ばらばらに各種媒体を利用していると伝達効果が十分に発揮されない可能性がありますが、アプリでまとめて提供することで各コンテンツとの相乗効果まで見込むことができるのがポイントです。
その他にも、
- チラシ
- DM
- 新聞広告
といった各種アナログ媒体から脱却して宣伝効果を効率化するのにも役立ちます。
さらにポータルサイトからの脱却も可能です。現在ポータルサイトへ登録してもお金だけが掛かり、集客へつながらないことが問題視されています。ポータルサイト側も一部料金を無料にするといった対応を取ったり工夫はしていますが、離脱する店舗は増えました。
店舗専用のアプリはポータルサイトでの集客が見込めない場合の解決策となり得るツールです。自店舗の情報を集中して発信できるので伝達効果が高く、きっとポータルサイトより役に立ってくれるでしょう。
購買・アプリ利用データなどをまとめて分析可能
アプリが利用された際に蓄積された、下記のような情報をいつでも確認できます。
- 購買情報
- アプリ内コンテンツの閲覧具合
- プッシュ通知の開封率
- クーポンの発行回数
- ポイントカードの利用回数
自店舗でアプリを制作していれば情報閲覧に関して制限を掛けられることもないので、自由に分析へ回すことが可能です。
そして上記のデータをアプリで登録された性別や年齢・趣味やお気に入り店舗といった内容と掛け合わせることで精度の高い分析・施策立案などが実現します。
ただし、データを収集する際は、現在のプライバシー保護の高まりに注意して事前同意を求めるようにしておきましょう。
店舗のDX化のきっかけにできる
実店舗でもデジタル化、つまりDXの必要性は高まっています。DX化に対応できないと対応済みの店舗に売上等で差を付けられるリスクまであると言っても過言ではありません。
店舗アプリ導入をきっかけにして、ペーパーレス化や業務のデジタル技術組み合わせによる自動化などを進めることで、データをベースに店舗を確実に運用できるようになります。DX化も達成しやすくなるでしょう。
DX化のツールとしても店舗アプリ導入を検討してみてください。
店舗アプリのデメリット
店舗アプリには次のようなデメリットもあります。
開発や維持にコストがかかる
店舗アプリをこれから制作する場合、開発時の初期費用や維持にかかわる運用費用などを考える必要があります。
特にスクラッチといったお金のかかる形式を採用する場合は数百万円といったコストが発生するリスクもあるので注意しましょう。
ただしアプリプラットフォームで自作を心掛ければ、初期費用10万円、月額2万円程度といった低コストでのアプリ運用も可能です。中小規模の店舗の場合はアプリプラットフォームで自店舗アプリを導入することを優先してみてください。
アプリをダウンロードしてもらう必要がある
アプリ活用で課題となるのは、最初のダウンロードです。
アプリは店舗で導入してもダウンロードされて使われなければ効果を発揮しません。
しかし、最初のダウンロードを行ってもらうためには単にアプリストアで提供を継続すればよいわけではなく、リリース前後でWebサイト、SNSや店舗内などでインストールを誘導する必要があります。
地元で認知度が低い店舗やこれから集客を始める新店舗の場合は、最初のアプリブランド獲得をどうやって行えば良いのかまで考えないといけません。最初はWebサイトやSNS集客で様子を見て、ブランドがある程度構築された後にアプリで集客力向上等を図るといった方法もおすすめです。
過剰なプッシュ通知は逆効果になることも
自店舗でアプリを使う場合、プッシュ通知の活用に目が行きがちです。
確かにリアルタイムで必要な情報を確実に届けられるプッシュ通知はポテンシャルが高いですが、万能ではありません。
たとえば迷惑メールのように1日何十回も送信していると、煙たがられてプッシュ通知機能をOFFにされたりアンインストールされたりするリスクが高まります。とはいえ、1週間に1回程度と少ない頻度に設定していると、プッシュ通知の効果が弱まる可能性があるでしょう。
配信頻度に正解はないので、実際の開封率や評判を見ながら適切な回数へ調整ができると一番良いです。
店舗アプリの導入事例！どのような効果を得られるのか
ここからは弊社のアプリプラットフォーム導入事例を基に、どのような効果がアプリ活用によって得られるのかをご紹介します。
うまい鮨勘（株式会社アミノ）
「うまい鮨勘」様は、アプリ導入前に紙のスタンプカードからオリジナルのFelica決済へ切り替えて、メールアドレスを取得して継続的な情報発信へつなげる施策を取っていたという過去があります。しかし、時代の移り変わりの中で、メールアドレスを使ったCRMに限界を感じていました。
そこでアプリを導入してエンターテイメント性の向上やタイムリーな情報発信、ファンの固定化などを達成化する方向へかじを切りました。
店舗アプリDX raiten導入後は、以下のような成果を得られています。
- アプリユーザーが4万人以上に増加
- プッシュ通知による配信情報分析が簡単に
- SNSとプッシュ通知を組み合わせたキャンペーン情報発信による相乗効果獲得に成功
実際に、店舗さまからも来店スタンプやプッシュ通知機能が特に好評だという嬉しいお声もいただきました。
▼より詳しい内容はこちら
「店舗アプリを導入しない理由がなかった」管理者にもお客様にもメリットしかない店舗アプリ
ゲンキ・キッズ公式アプリ（株式会社ムーンスター）
靴の販売で有名な「株式会社ムーンスター」様でも、店舗アプリDX版 raitenを活用した「ゲンキ・キッズ公式アプリ」を活用してアプリマーケティングを成功させています。アプリはムーンスター様がプロデュースしている「ゲンキ・キッズ」店舗内で使われています。
ゲンキ・キッズでは紙のスタンプカードを使って集客していましたが、収益管理や発行コストなどで課題を感じていました。そこでスタンプカードのデジタル化を検討したところ、機能が豊富でタッチポイント自体も増やせそうなアプリ開発を行うことを決めたそうです。
店舗アプリDX raiten導入後は、下記のような効果を得ることに成功しています。
- プッシュ通知配信でイベント参加者が増加
- メール以上に高い精度での開封率計測などが可能に
- スタンプカードのデジタル化によって収益管理が正確になった
今後は自動配信機能等の活用にも力を入れていきたいと考えているそうなので、一層アプリの活用が進んでいくと思われます。
▼より詳しい内容はこちら
個人情報の管理が不要に！来店履歴を軸に自動でプッシュ通知を配信できるのは店舗アプリだけだった
店舗アプリを作るなら「店舗アプリDX版 raiten」
店舗アプリを制作したいと検討している方は、弊社のアプリプラットフォーム「店舗アプリDX版 raiten」がおすすめです。
下記の流れで、簡単に自店舗のアプリを作成できます。
- 問い合わせページより情報入力
- お見積もりやマーケティング・サービスプランをこちらからご提示
- 同意後、契約完了
- 要望に関するヒアリング
- デザイン制作やアプリストア申請などのサポート
- 納品後利用を開始する
お問い合わせ〜納品確認まで最短1か月前後で終わるスピーディーさも魅力であり、急いでアプリを用意しないといけない方にもおすすめです。
充実したサーポート大切で、
- マーケティングのコンシェルジュアドバイスが2か月無料
- 売上拡大の計画立案
- 補助金申請代行
といったサポートまで行っているので、気になる方はぜひご連絡くださいませ。
お問い合わせフォームはこちら
まとめ
この記事では店舗アプリの概要やメリット・デメリット、それに実際の導入成功事例などをご紹介しました。
店舗アプリの活用を行うと集客力向上や業務負担の軽減、販促コストの削減といったメリットが得られます。デメリットもありますが開発・運用手法を工夫すれば解決できるので、ぜひアプリ導入を積極的に考えてみてください。
また、アプリ制作には、アプリプラットフォームの活用がおすすめです。
