店舗アプリ作成サービスおすすめ14選を比較｜機能・価格・選び方を徹底解説
業種全般
公開日：2024.06.20
更新日：2026.09.02
現在ではアプリ開発初心者でも簡単にアプリを提供できるように、多くの店舗アプリ作成サービス（アプリプラットフォーム）がリリースされています。しかしサービスが多過ぎて、比較や導入先の決定などが大変と思う方もいらっしゃるでしょう。
簡単にでも各サービスの違いや特徴を理解しておけば、スムーズな選定につなげられます。
今回はおすすめの店舗アプリ作成サービスを14社、比較しながらご紹介していきます。
近年は、専門的な開発知識がなくてもアプリを作成できる店舗アプリ作成サービス（アプリプラットフォーム）が増えています。これらのサービスを活用することで、スタンプカードやクーポン配信、プッシュ通知などの機能を備えた店舗アプリを比較的短期間で導入することが可能です。
しかし、サービスごとに機能や料金、サポート体制などが異なるため、どのサービスを選べばよいか迷う方も多いでしょう。事前に各サービスの特徴や費用の目安を把握しておくことで、自店舗に合ったアプリをスムーズに導入できます。
本記事では、店舗アプリ作成サービス14社を比較しながら、それぞれの特徴や選び方のポイントを分かりやすく解説します。
比較を始める前に押さえておきたいのが、機能の一覧表だけを並べても優劣は決まらないという点です。多くのサービスは基本機能がほぼ同じで、差が出るのは料金の課金単位、サポートの範囲、既存システムとの連携可否といった部分になります。
そのため、まず自店舗の条件を先に決めておくと選定が早く進みます。予算の上限、必要な機能、公開したい時期、運用する担当者の4つを書き出してから比較表を見るようにしてください。
店舗アプリとは
店舗アプリとは「実店舗を経営しているところで使われている、販促等に使われるアプリ」です。
厳密には社内の情報発信など業務工程効率化のために使われる非販促のアプリでも店舗アプリと呼ばれることがありますが、ややこしくなるので今回は販促用のアプリに絞って解説を行っていきます。
店舗アプリの需要が増えているのは、スマートフォンユーザーが増加したからです。アナログで販促するよりもタッチポイントとして価値が高いスマートフォンでデジタルの販促をしたい実店舗が、店舗アプリを利用しています。
またそれだけでなく、分析データを収集しやすい、その上で分析も効率化するというのも店舗アプリが使われる要因です。分析の精度や施策の正確性等が上がり収益にも直結するので、店舗アプリを使いたいと思う店舗が増加しました。
関連記事：プラットフォームアプリとは？フルスクラッチ・外部委託との違いとメリット・デメリットを解説
関連記事：店舗アプリとは｜店舗運営や販促の手間が減る上に売上までアップする？
クラウド型のアプリ作成サービスが主流になった背景
店舗アプリ作成サービスは、いずれもクラウド上で提供されるSaaS型のサービスです。自社にサーバーを持たず、管理画面へログインして運用する形が前提になっています。
総務省の「令和7年通信利用動向調査」によると、クラウドサービスを利用している企業の割合は8割を上回り、増加傾向が続いています。
出典：総務省「令和7年通信利用動向調査の結果」総務省報道資料
業務システムをクラウドで使うことが当たり前になったからこそ、アプリも「買う」から「借りる」形へ移りました。この変化によって、初期費用を抑えて数万円台から始められる選択肢が生まれています。
一方で、クラウド型は契約が続くかぎり月額費用が発生します。初期費用の安さだけで選ぶと、数年後の総額では割高になることもあるため、後述する費用の見方を確認しておいてください。
ネイティブアプリ・PWA・LINEミニアプリの違い
14サービスを比較すると、そもそも作られるものの形式が違うケースがあります。この違いを知らずに料金だけを比べると、条件のそろっていない比較になってしまいます。
ネイティブアプリは、App StoreやGoogle Playから配信する一般的な形式です。ホーム画面にアイコンが残り、プッシュ通知や位置情報も使えます。ただしインストールの一手間が必要で、ストア審査も発生します。
PWAは、Webサイトでありながらホーム画面への追加や通知に対応した形式です。インストールが不要なため導入のハードルが低い一方、端末やブラウザによって使える機能に差が出ます。
LINEミニアプリは、LINE上で動くアプリです。すでにLINEを使っている顧客ならインストール不要で利用でき、会員登録の離脱を大きく減らせます。ただし顧客との接点はLINEの中に限られ、配信費用の考え方もLINEの料金体系に従います。
店舗の状況によって最適な形式は変わります。ダウンロードの壁が心配ならPWAやLINEミニアプリを併用し、通知や会員データを自社に蓄積したいならネイティブアプリを軸にするという考え方が現実的です。
関連記事：アプリ会員とは？会員証アプリおすすめ15選と導入メリット・注意点を解説
店舗アプリの主な機能5つ
店舗アプリには、集客やリピーター獲得をサポートするさまざまな機能が搭載されています。プッシュ通知やクーポン配信、ポイントカード機能などを活用することで、顧客との接点を増やし来店促進につなげることが可能です。ここでは、店舗アプリでよく活用されている主な機能を紹介します。
プッシュ通知
プッシュ通知は店舗アプリの最も基本的な機能です。
アプリを起動していなくてもインストールさえされていれば、ホーム画面における通知欄に通知情報が表示されます。
プッシュ通知はタップするだけでアプリの指定ページが表示されるので、気軽にアプリの起動率を向上させられるのがメリットです。またお客様からしてもお得な情報をいち早く知ることができるというメリットがあります。
プッシュ通知にはリアルタイムで情報を送信できるリモートプッシュと、あらかじめ指定したタイミングで情報が自動送信されるローカルプッシュの2種類が存在しており、使い分けることで情報伝達が効率化します。
クーポン配信
アナログな方法でクーポンを送信していた方は、デジタルクーポンを店舗アプリ経由で配信可能です。デジタルクーポンへ切り替えることでさまざまなメリットが得られます。
まずアナログなクーポンで必要だった各種経費が減少します。それだけでなくデザインデータさえあればすぐ配信ができるので、リアルタイムにクーポン配信が可能です。さらにクーポンに利用期限を設定して期限間近になればプッシュ通知で知らせたり、デザインを都度切り替えて使いたいという気持ちへ誘導できるように工夫することもできます。
会員証・ポイントカード
会員証やポイントカードも店舗アプリを使えば一本化できます。お客様はデジタルの会員証やポイントカードをアプリから画面表示してすぐに提示できるようになるので効率的です。そういった手軽さが利用率向上へ直結するでしょう。
店舗側からすると会員証やポイントカードの経費を管理するのが大変ですが、新規発行や再発行はアプリからお客様ができるようになるので負担が減少します。当然紙代等も必要なくなるので、経費も減少して利益を増やすことが簡単です。
オンライン予約・注文・決済
店舗アプリを導入することでオンラインの予約や注文・決済などのサービスを提供できるようになります。アプリ上から予約日時をタップで設定したり、注文メニューを決めてキャッシュレス決済で料金を支払うといったことが簡単に実現します。
予約がすぐにできないと来店したくないお客様も一定数いますが、電話といった手段だけだとスタッフが対応しきれないことがあるのがネックです。アプリから予約できると自動で日時調整等ができるので、スタッフが必要ありません。
また注文や決済をオンライン化することで、接触機会が減るので衛生面でも安心してお客様が来店できるようになります。
顧客管理（CRM）
アプリで登録された基本情報や購入履歴といった各種個人情報は、店舗アプリ内の顧客管理システムから簡単に確認できます。そこからリピーターへ誘導したいお客様を把握したり、休眠顧客などを確認してアプローチを掛けることまで実現可能です。
従来上記のような確認・分析を行うのは簡単ではありませんでしたが、顧客管理システムを導入することで少人数でもマーケティング面で顧客への適切な対応ができるようになります。顧客管理機能搭載の店舗アプリさえ導入すれば、別のCRMを導入して利用する必要がありません。
サービスごとに提供されている機能は違うので、事前に確認して比較するのが重要です。
関連記事：店舗アプリ作成サービスの口コミ・評判まとめ｜どのサービスを選べばいいか料金や機能を比較
関連記事：小売業のアプリ活用術！売上を伸ばすおすすめ機能7選とメリットを解説
機能一覧では分からない「使い勝手」の差
どのサービスも基本機能はほぼ同じように見えますが、実際に運用してみると差が出るのは機能の有無ではなく、その機能をどこまで細かく設定できるかという部分です。
たとえばプッシュ通知であれば、全員配信しかできないのか、来店日や購入金額でセグメントを切れるのか、配信予約や自動配信に対応しているのかで、打てる施策の幅がまったく変わります。
クーポンも同じです。全員に同じものを配るだけのサービスと、ユーザーごとに出し分けられるサービスでは、値引きの原資の使い方が変わってきます。
確認したいのは「セグメント配信の条件を自由に組めるか」「自動配信の設定ができるか」「配信結果を数字で確認できるか」の3点です。この3つがそろっていれば、運用しながら改善を回していけます。
デモ画面や無料トライアルが用意されているサービスは、契約前に管理画面を触らせてもらうのが確実です。実際に操作する担当者に確認してもらうと、導入後のギャップが減ります。
関連記事：店舗アプリの主要機能と導入事例｜集客・売上アップにつながる活用術を解説
店舗アプリ作成サービス14社を徹底比較！
店舗アプリを導入する際は、どのアプリ作成サービスを選ぶかが重要なポイントになります。サービスごとに対応できる機能や料金、サポート体制が異なるため、自店舗の目的や予算に合ったものを選ぶことが大切です。ここでは、代表的な店舗アプリ作成サービス14社の特徴や機能を比較して紹介します。
店舗アプリDX版raiten
特徴：中小規模の店舗様向けに提供させていただいているアプリ作成サービスです。リーズナブルな価格での提供を行っております。
業種にかかわらず必要なデジタル会員証やクーポンを利用可能であり、CRM機能で顧客との関係性を適切に管理しながら施策を出し分けることが可能です。またサブスクリプションサービスといった最新のサービス提供も簡単に構築できます。
アプリ構築やマーケティング等でサポートを受けたい方はご連絡ください。
利用できる機能：プッシュ通知、クーポン、会員証など
料金：問い合わせ
運営会社：株式会社トランスメディアGP
みせプリ
特徴：まずはお試しでエントリープランを利用できます。そこから本格的にアプリを提供できる3つのプランから1つを選択して導入可能です。
最新のデザイントレンドも取り入れた複数のテンプレートから選択を行いアプリ作成を開始できるので、デザイン作業ができない方でも安心してアプリ構築が可能です。またECとの連携等も可能なので、既存のシステムを無理なく利用することができます。
利用できる機能：ニュース配信、ECサイト連携、顧客管理など
料金：初期費用：3万円～、月額費用：4,980円～
運営会社：株式会社フォルクスウェア
アプスタ
特徴：飲食店などで多くの導入実績があるアプリ作成サービスです。顧客管理に力を入れたい店舗におすすめできます。
リアルタイムでの情報反映が特徴であり、アプリでの基本情報登録といった情報追加が行われるタイミングで、ラグなく情報を反映させて分析させることが可能です。
また分析からすぐに情報発信ができるように、マーケティングオートメーション機能も搭載されています。マーケティングを総合的に効率化したい場合はぜひ導入を検討してみてください。
利用できる機能：プッシュ通知、フォトギャラリー、CRMなど
料金：初期費用：問い合わせ、月額費用：1万5,400円〜
運営会社：株式会社ドリームネッツ
GMOおみせアプリ
特徴：業種に限定されず、さまざまな店舗で導入されているもっとも有名なアプリ作成サービスです。
セミオーダー形式でアプリを独自作成できるので、アプリを構築する手軽さと競合と差別化するための独自性のバランスが取れています。またGMOグループが運営しているECサイト作成サービスmakeshopとも連携しており、連携することで利用できるポイントを共通化するといった施策が可能になるのもメリットです。
利用できる機能：会員証、SNS連携など
料金：初期費用：問い合わせ、月額2万2,000円～
運営会社：GMOインターネットグループ
STORES ブランドアプリ
特徴：ECサイト作成サービスSTORESが運営しているアプリ作成サービスです。さまざまなサービスと連携することができます。
EC連携においてはSTORESサイトだけでなく、Shopifyといった人気サービスとも連携できます。またPOSシステムではSTORES レジだけでなく、スマレジといった外部サービスとも連携してお客様のアプリ利用情報を取得可能です。
さらに天候といった情報によって情報通知を行うなど、面白い機能まで搭載されています。
利用できる機能：ECやPOSレジ連携、MAなど
料金：初期費用：0円〜、月額費用：問い合わせ
運営会社：STORES 株式会社
ヤプリ
特徴：販促用だけでなく非販促用の店舗アプリ作成まで実績が多いアプリ作成サービスです。店舗アプリ作成サービス業界では初期からサービスを提供しており、ノウハウが蓄積されているので安心してサポートを受けられます。
機能としては年間200回以上の改善を行っており、フリーレイアウトや埋め込み動画といった各種機能で機能性の高いアプリを即時作成可能です。またOSアップデートへの対応も追加料金なしで行ってくれるので、安心できます。
利用できる機能：フリーレイアウト、動画埋め込み、ユーザーごとの画面情報出し分け
料金：問い合わせ
運営会社：株式会社ヤプリ
レストラン★スター
特徴：ISMS認証を取得しているので、情報管理の面でも安心して導入できるアプリ作成サービスです。飲食店でのアプリ作成に特化したサービスを提供しています。
購入金額に関して指定割合をポイント還元したりといったシステムを手軽に設定しながら構築できます。また休眠顧客へ来店誘導のメッセージを送ったりといった作業が自動化できるのもメリットです。
運用作業に関してもサポートを受けられるので、アプリ作成以外でもサポートを受けたい方におすすめできます。
利用できる機能：ポイント付与
料金：問い合わせ
運営会社：アクティブ・メディア株式会社
すまっぽん！
特徴：ネイティブアプリを作成できるわけではありませんが、簡易的なWebアプリを低価格で作成できるアプリ作成サービスです。
電話番号やWebサイトURLといった宣伝したい情報をアイコンへ振り分けて表示することができます。お客様は1タップで店舗側へ連絡を取ることが可能であり、スピーディーにWebサイトを読み込んで利用することが可能です。
価格は月額300円でWebプッシュ通知まで利用できるので、軽くアプリを試したい方は利用してみてください。
利用できる機能：メディアリンクの配置、Webプッシュ通知など
料金：初期費用：0円、月額費用：300円～
運営会社：株式会社イーハイブ
アプリメンバーズ
特徴：スマートフォンからも編集が可能なアプリ作成サービスです。
機能に関してもQRコードやコード入力といったさまざまなアクションでポイントを貯められるシステムを構築したり、スクラッチができるミニゲームを搭載したりとさまざまなリピーター獲得のためのフックを設置できるので便利です。
また万が一サービスが自店舗に合わなくても、契約更新が1か月ごとでいつでも見直せる点もメリットになっています。
利用できる機能：ポイント管理、ミニゲーム、QRコード読み取りなど
料金：問い合わせ
運営会社：株式会社アイル
アプリンク
特徴：USENが提供しているアプリ作成サービスです。サブスクリプションサービスの搭載が気軽にできる点がメリットになっています。
サブスクリプションサービスに関するデジタルチケットを、1回、回数、定期といった種類から選んで発行・購入できる仕組みをスピーディーに構築可能となっています。
またテイクアウト機能も簡単に導入可能であり、デジタルチケットだけ、テイクアウトだけとそれぞれに特化したプランも安く提供されているので安心できます。
利用できる機能：サブスクリプション、デジタルチケット、テイクアウトなど
料金：問い合わせ
運営会社：株式会社USEN
サクプリ（saqpli）
特徴：業界初のAIを搭載したアプリ作成サービスです。
たとえばAIチャットボットによって、スタッフが対応しなくてもスムーズにお客様の質問に応対して適切なアプローチを取ることができます。さらに予約管理システムと連携してメッセージに応じたスケジュール予約までしてくれるなど、実際のスタッフのように機能してくれます。
また無料デモ版も各種アプリストアで配信されており、導入前に気軽に検証して導入可否を決定できるのもメリットです。
利用できる機能：AIチャットボット、予約管理連携など
料金：問い合わせ
運営会社：株式会社サクプリ
店番長
特徴：厳密には店舗アプリとは少し違いますが、社内アプリとして業務を円滑化するコンテンツを作成する際に役立つアプリです。
チェーンストアにおいて利用されることを想定しており、必要な情報をスピーディーにアップロードして社内関係者へ共有する、社外関係者への在庫状況発信を行うといった作業で有効活用できるのがポイントです。
また各店舗から必要な情報を集計して表示する機能も搭載されており、分析作業が効率化するように工夫されているのもポイントになっています。
利用できる機能：情報共有、在庫状況発信、データ集計など
料金：問い合わせ
運営会社：株式会社デジタルクルーズ
アップグース（AppGoose）
特徴：印刷所が提供しているアプリ作成サービスなので、デザイン面でこだわりたい方におすすめです。
スタンプカードやアンケート配信などさまざまな機能を搭載可能であり、また多店舗経営を行っている場合はまとめアプリのプランを導入することでさらに細かいカスタマイズをすることが可能です。コストやスピード面を重視する際はAppGooseアプリの作成プランを選択すると安心できます。
ただし多店舗経営をしている場合は向いていないプランなのでよく各プランを検討してから導入しましょう。
利用できる機能：スタンプカード、アンケート配信、デザインカスタマイズなど
料金：問い合わせ
運営会社：株式会社グラフィック
みせめぐ
特徴：POSレジメーカービジコムが開発したDXを達成できるアプリ作成サービスです。4,700店以上に導入されています。
自社POSレジシステムを宣伝する意味合いもあってか、初期費用や月額費用といったコストが発生しないのが特徴となっています。多機能な特徴を無料で利用できるので気軽に利用できます。ビジコム製のPOSレジシステムを導入していなくても無料で導入できるので安心です。
またLINE上でミニアプリとしてサービス提供することも可能であり、アプリインストールの必要なく機能が使えるのでLINEユーザーを対象にして販促したい方にもおすすめです。
利用できる機能：LINEミニアプリ、POSレジ連携など
料金：初期費用：0円、月額費用：0円
運営会社：株式会社ビジコム
関連記事：デジタルクーポンの配信方法4選｜アプリ・LINE・SNS・配信サービスを比較
14サービスをタイプ別に整理する
14社を並べただけでは選びにくいため、性格ごとに4つのタイプへ整理しておきます。自店舗がどのタイプを必要としているかを決めてから、その中で比較すると判断が速くなります。
1つ目は、総合型です。業種を問わず基本機能が一通りそろい、会員証・クーポン・プッシュ通知・CRMを1つでまかなえます。何から始めるか決まっていない店舗は、まずこのタイプから検討するのが無難です。
2つ目は、業種特化型です。飲食店向けに絞ってポイント還元や休眠顧客への自動配信を作り込んでいるサービスなどが該当します。同業種での導入実績が多い分、設定のひな形がそろっていて立ち上がりが速いのが利点です。
3つ目は、既存システム連携型です。POSレジやECカートを提供している会社が展開しているサービスで、すでにそれらを使っているなら購買データがそのままつながります。
4つ目は、簡易・低価格型です。Webアプリ形式やLINEミニアプリ形式で、月額数百円から始められます。まず効果を確かめたい、予算をほとんどかけられないという場合の入口として現実的です。
なお社内向けの情報共有を主目的とするサービスは、販促用とは設計思想が異なります。目的が販促なのか業務効率化なのかを先に切り分けておいてください。
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業種別に相性のよいタイプ
同じ店舗アプリでも、業種によって効く機能と必要な連携は変わります。
飲食店では、来店スタンプとクーポン、休眠顧客への自動配信が軸になります。テイクアウトやサブスクを扱うなら、モバイルオーダーやデジタルチケットに対応したサービスが候補です。
小売店やアパレルでは、会員証とポイント、EC連携が重要になります。すでにECを運用しているなら、そのカートと連携できるかどうかが選定の決め手になります。
美容室やサロンでは、予約システムとの連携とカルテ番号の紐づけが効きます。来店周期が長いため、次回来店のリマインドを自動化できるかを確認してください。
多店舗チェーンでは、店舗ごとの配信の出し分けと、店舗数が増えたときの料金体系が論点になります。1店舗単価が下がる仕組みがあるかを、契約前に確認しておきましょう。
関連記事：スタンプカードアプリとは？導入メリットと紙からの移行で集客を成功させるコツ
店舗アプリを導入するメリット
店舗アプリを導入することで、集客や販促を効率化できるさまざまなメリットがあります。アプリ作成サービスを活用すれば、専門的な知識がなくても比較的簡単にアプリを作成でき、短期間で店舗アプリの提供が可能です。ここでは、店舗アプリを導入する主なメリットについて解説します。
制作が簡単ですぐに提供できる
アプリ作成サービスは基本的にノーコード・ローコードと呼ばれる作成形式で提供されています。ノーコードやローコードはまったくプログラミングをしない、あるいは一部だけプログラミングをするという方法でアプリ構築を行う方式であり、アプリ初心者でも気軽に構築が可能な手法です。
アプリ作成サービスを活用することでアプリ制作が内製できるだけでなく、プログラミングの作業が省けるのでスピーディーにアプリを提供開始できます。
1か月もしないで設計や構築が完了するサービスもあり、優先的に導入することですぐアプリ施策を回せるようになるでしょう。
コスト削減と販促力強化を両立できる
アプリ作成サービスを利用すると、アナログな販促がすべてデジタル化します。
こうすることで各種経費が減少するのでペーパーレスなITに対応した店舗になるだけでなく、利益増加にもつなげやすくなります。
それだけでなくスマートフォンユーザー1人1人に適した形で情報を届けられるようになるので、販促力が一気に強化されるのもポイントです。
新規顧客の囲い込みや休眠顧客の掘り起こしまでさまざまな施策を効率よく回せるようになります。
店舗アプリを導入する費用
店舗アプリを導入する際に気になるのが費用です。店舗アプリの費用は、開発方法や導入する機能、利用するサービスによって大きく異なります。アプリを一から開発する場合は高額になることもありますが、アプリ作成サービスを利用すれば比較的低コストで導入できるケースもあります。
ここでは、店舗アプリ導入にかかる費用の目安や費用が変わるポイントについて解説します。
店舗アプリ導入の費用相場
店舗アプリの導入費用は、開発方法によって大きく変わります。アプリを一から開発する場合、数百万円以上の費用がかかることもあります。一方で、アプリ作成サービスを利用する場合は、初期費用が無料または数万円程度、月額費用が数千円〜数万円程度で利用できるサービスも多くあります。
そのため、小規模店舗や個人店舗の場合は、まずアプリ作成サービスを活用して導入するケースが一般的です。サービスによって料金体系は異なるため、複数のサービスを比較して、自店舗の予算や目的に合ったものを選ぶことが重要です。
費用が変わる主なポイント
店舗アプリの費用は、導入する機能やサポート内容によって変わります。例えば、プッシュ通知やクーポン配信、スタンプカードなどの基本機能のみであれば比較的低コストで導入できます。しかし、予約機能やEC連携、顧客管理システム（CRM）などを追加する場合は費用が高くなる傾向があります。
また、アプリ制作後のサポート体制やマーケティング支援の有無によっても料金は変わります。費用だけでなく、必要な機能やサポート内容を総合的に比較して導入することが大切です。
コストを抑えて店舗アプリを導入する方法
店舗アプリの導入コストを抑えたい場合は、ノーコード・ローコードのアプリ作成サービスを活用する方法がおすすめです。これらのサービスでは、テンプレートや既存機能を利用してアプリを作成できるため、開発コストを大幅に削減できます。
また、アプリ作成サービスには、スタンプカードやクーポン配信、プッシュ通知など、店舗運営に必要な機能があらかじめ搭載されているケースが多くあります。そのため、短期間でアプリを公開できるだけでなく、運用コストも抑えながら効率的に集客施策を行うことが可能です。
料金を比較するときの3つの落とし穴
料金表を並べて比べる際に、見落としやすい点が3つあります。ここを確認しないまま契約すると、想定していた金額と実際の支払いが食い違います。
1つ目は、課金の単位です。店舗単位なのか、ダウンロード数や会員数なのか、プッシュ通知の配信数なのかで、成長したときの負担がまったく変わります。会員数課金のサービスは、うまくいくほど費用が増える構造だと理解しておく必要があります。
2つ目は、初期費用に含まれる範囲です。デザイン制作、ストア申請の代行、初期設定、既存データの移行が含まれるのか別料金なのかを確認します。「初期費用0円」と書かれていても、設定作業が有料オプションになっているケースがあります。
3つ目は、契約期間と解約の条件です。年間契約が前提で途中解約に違約金が設定されている場合もあります。試験的に始めたいなら、月単位で見直せるサービスを選ぶほうが安全です。
そのうえで、初期費用と月額費用を足した3年間の総額で比較してください。初期費用が高くても月額が安いサービスは、長く使うほど有利になります。
関連記事：アプリ開発の費用相場はいくら？内訳・人月の計算方法とコストを抑える方法を解説
店舗アプリを導入する時の注意点・ポイント
店舗アプリを導入する際は、次の点に注意しましょう。
自社と同じ業種店舗のアプリ作成実績が多いか
自店舗の業種によって、導入すべきアプリ作成サービスは違ってきます。飲食店やアパレル店など、どの業種との関係性が強いのかでアプリ作成サービスの強みが変わってくるからです。
今回ご紹介してきたアプリ作成サービスにも飲食店特化といった種類があるように、場合によっては幅広い業種に対応したアプリ作成サービスよりも特化型サービスのほうが適している場合もあります。アプリの特徴を見て最適な導入先を選んでみましょう。
料金と機能が自社にとって最適か
自社で用意できる予算には限界があり、その中で最適な機能が提供されているアプリ作成サービスを準備する必要があります。
サービスごとに料金プランや利用できる機能が違うので、まずは気になるサービスをいくつか選定してから見積りを取って見てください。
見積りを比較することで各サービスがどこまで予算内で機能を提供してくれるのか、また予算を超過しないかなどが把握しやすくなります。
どこまでサポートを受けられるか
アプリ作成サービスの中には、作成後のサポートが受けられない事例も存在します。そういったサービスでは料金が安い分、運営作業で施策が停滞してしまわないように注意する必要があります。
運営作業で問題が出そうな場合は、そこまでサポートが受けられるサービスを導入するのがおすすめです。また事前の導入サポートが充実しているサービスを見つけることも重要になってきます。
比較検討で確認したい7つのチェック項目
実際に問い合わせる段階では、各社へ同じ質問をぶつけると比較しやすくなります。次の7項目を一覧にして確認してください。
1つ目は、同業種での導入実績数です。2つ目は、初期費用と月額費用の内訳、そして課金単位です。
3つ目は、公開までにかかる期間です。繁忙期やセールに合わせたい場合、ここが合わないと候補から外れます。
4つ目は、既存システムとの連携可否です。POSレジ、会員管理、ECカート、予約システムのうちどれとつなげるかを具体的に伝えて確認します。
5つ目は、サポートの範囲です。設定代行や配信代行、運用相談が基本料金に含まれるのかを聞いておきます。
6つ目は、OSアップデートへの対応です。追加料金なしで対応してもらえるかどうかは、長期の負担に直結します。
7つ目は、契約終了時の顧客データの扱いです。会員リストや購買履歴をエクスポートできるかを、契約前に必ず確認してください。ここが確認できていないと、将来の乗り換えが実質的にできなくなります。
関連記事：アプリ開発を依頼するには？依頼の流れや開発費用、事前に決めておくべきこと
他社サービスから乗り換える場合の注意点
すでに店舗アプリを運用していて、別のサービスへ移す場合は新規導入とは違う準備が必要になります。
まず確認したいのが、既存の会員データを移行できるかです。会員番号、ポイント残高、スタンプ数を引き継げないと、顧客から見れば「貯めていたものが消えた」という体験になり、離脱の原因になります。
次に、既存アプリの扱いです。新しいアプリを別途インストールしてもらうのか、既存アプリを更新する形にするのかで、会員へ案内する内容が変わります。再インストールが必要な場合は、移行期間中の告知を丁寧に行う必要があります。
そして、切り替えのタイミングです。繁忙期を避け、両方のアプリが並行して使える期間を設けておくと混乱が起きにくくなります。
乗り換えは負担が大きい分、最初のサービス選定でデータの持ち出し可否まで確認しておくことが、結果的にいちばんのリスク対策になります。
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まとめ
今回は、店舗アプリ作成サービスの比較や特徴、導入メリット、注意点、さらに導入費用の目安について解説しました。
店舗アプリ作成サービスは、それぞれ対応している機能や料金体系、サポート内容、連携できるシステムなどが異なります。そのため、自店舗の業種や目的、既存システムとの相性を踏まえながら、最適なサービスを選ぶことが重要です。
複数のサービスを比較し、費用や機能、サポート体制を総合的に確認することで、自店舗に合った店舗アプリを効率よく導入できます。弊社でも店舗アプリの導入や運用サポートを行っていますので、導入をご検討の方はぜひお気軽にご相談ください。
店舗アプリを導入する際は、機能や料金、サポート体制などを比較することが重要です。自店舗に合った店舗アプリを選ぶことで、スタンプカードやクーポン配信、プッシュ通知などを活用した効果的な集客やリピーター獲得につなげることができます。
比較で迷ったときは、まず自店舗の条件を4つ（予算・必要な機能・公開時期・運用担当）決めてから、タイプを絞り込むという順番を思い出してください。候補が3社程度まで減れば、あとは同じ7項目を各社に質問するだけで判断できます。
導入後は、来店客数に対するダウンロード率と通知の反応を毎月確認していきます。サービス選びと同じくらい、公開後の運用が成果を左右します。
関連記事：アプリマーケティングのKPIとは？ダウンロード数など主要指標の見方と設定のコツを解説
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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