データ連携とは？アプリとAPI連携する仕組み・メリットと活用例を解説
業種全般
公開日：2022.11.24
更新日：2026.09.02
自社アプリを使った施策の精度を向上させるためには、いかにデータを収集して活用できるかが重要となってきます。データ活用のためには、データを他のシステムから連携させて利用することも必要です。
データ連携はAPIといった技術によって可能となりますが、自店舗だけでは実現できないケースもあります。外部の手も借りながら上手くデータを連携させてアプリを運用していきましょう。
今回は自店舗アプリに情報を集約してデータ連携させることのメリットなどを解説します。
データ連携が重視されるようになった背景には、システムがバラバラのまま増えてしまったという事情があります。経済産業省「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～」では、老朽化・複雑化・ブラックボックス化した既存システムがDXの障壁になっていると指摘され、放置した場合に年間で最大12兆円規模の経済損失が生じる可能性が示されました。
この問題は大企業だけの話ではありません。店舗運営でもPOS、予約、EC、会員システムがそれぞれ別々に動いていて、顧客の情報が一か所に集まらないという状況は珍しくないためです。アプリを軸にデータをつなぐことは、その解消策として現実的な一手になります。
本記事では基本的な仕組みに加えて、連携方式の違い、連携できるサービスの具体例、進め方のステップ、セキュリティ面の注意点まで整理していきます。
アプリにデータを集約！データ連携とは
ここではアプリの場合データ連携とは何を指すのか、などを解説していきます。
データ連携とはさまざまなデータを集約すること
データ連携とは必要なシステムに、他システムのデータをつなげて調査・分析できるようにすること、またはその機能を指します。
アプリにおいては、データ連携が分析において重要です。アプリ内から取得できるデータにプラスして既存の顧客データを収集・いっしょに調査することで、
過去どんな購買があり現在はどうなっているか
連携した既存データを含めて売上はどのくらい成長しているのか
アプリを含めてどの経路からのEC利用・および来店が多いのか
といったことがより詳しく分かるようになり、正確な対応策を練られるようになります。
また、情報を集約して一括で1つのダッシュボードで管理することで、複数のツールをまたがずに分析ができるようになります。分析に時間が取られて施策を練る時間がない、などのリスクを減らして、より重要な作業へ時間を回せるようになるでしょう。
ただしデータ連携を行う際は、
データ連携すべきデータを選定する
データ連携だけで満足しない
といった点に注意しましょう。
自社のデータが膨大な場合、すべてのデータを連携させても活用できないリスクがあります。アプリマーケティングにかかわるデータだけを収集した方がよいです。
また、データ連携だけでなく活用も考えて作業を行わないと、ただ分析できるデータが増加しただけで終わりになってしまいます。
アプリケーションの連携とは
よく似た言葉に「アプリケーションの連携」があります。これは複数のサービスやアプリをつなぎ、データや機能を共有できる仕組みを指す言い方です。
たとえばSNSアカウントで別のサービスにログインできたり、地図アプリが飲食店の予約画面につながっていたりするのは、アプリケーション同士が連携しているからです。それぞれのサービスが持つ機能を、自社のアプリの中で借りて使えると考えると分かりやすくなります。
整理すると、データ連携は「情報をつなぐ」こと、アプリケーション連携は「機能ごとつなぐ」ことを指します。実務ではどちらもAPIを使って実現されるため、厳密に区別せず使われる場面も多くあります。
データ連携とAPI連携の違い
データをつなぐ方法はAPIだけではありません。更新の頻度と即時性が必要かどうかで、適した方式が変わります。
|
方式 |
特徴 |
向いている用途 |
|---|---|---|
|
API連携 |
必要なときにリアルタイムで取得・更新できる |
在庫表示、会員証、予約状況 |
|
CSV・バッチ連携 |
1日1回など決まったタイミングでまとめて同期 |
日次の売上集計、顧客リストの更新 |
|
ETLツール |
複数システムのデータを加工してから集約 |
分析基盤へのデータ集約 |
|
iPaaS |
画面上の設定でサービス同士をつなぐ |
開発リソースが少ない場合の連携 |
店舗アプリで会員証やポイント残高を表示したい場合は、その場の最新値が必要なのでAPI連携が前提になります。一方、月次のレポート作成が目的なら、CSVでまとめて受け渡す方式でも十分です。
すべてをリアルタイムにする必要はありません。用途ごとに方式を分けると、開発費も運用の手間も抑えられます。
API連携でアプリとデータ連携が可能
アプリとデータ連携を行う際は、一般的にAPIを利用します。APIというのは「アプリケーションプログラミングインターフェース」の略称であり、外部のシステムから一部の機能を自社システムへ連携させて利用する際に使われる技術です。
たとえば、
SNSログイン
外部マップの読み込み
ECカート
などの機能にAPIが使われており、活用されています。
多くのAPIはその仕組みを理解した上で知識・スキルがあれば簡単に連携ができますが、中には連携手順が若干面倒なケースもあり、初心者だと対応ができないときもあります。そのため、API連携をスキルや実績のある業者へ委託するケースも多いです。
API連携を行う際は、
きちんとデータ連携がAPIによって実現できているか
指定のAPI連携にアプリが対応しているか
APIの更新等ができるようになっているか
などを気にしておく必要があります。
データ連携したつもりでも、コードエラーなどで連携が失敗するかもしれません。その場合はエラーメッセージなどで原因を把握して対応する必要があります。
また指定のAPI連携ができないケースもあるでしょう。自分の使っているアプリ開発プラットフォームなどが自社システムのデータ連携へ対応できるのか事前に確認しておきましょう。
さらにAPI連携の内容はずっと同じというわけではありません。セキュリティ等の観点から見直されることもあり、コード内容が変更になるケースもあります。その場合は変更を反映させる必要があるので、定期的に更新エラー等が起こっていないか確認しましょう。
補足すると、インターネット経由でやり取りするものはWeb APIと呼ばれ、現在の主流はREST APIという方式です。特定のプログラミング言語に依存しないため、別々の言語で作られたシステム同士でもつなげられるのが利点になります。
API連携の仕組み
API連携の仕組みを簡単に解説します。
指定されたAPIコードを利用者がシステム内へ組み込む
インターネットを介してAPIの連携システムへアクセス
提供者のルールに沿って指定の機能を呼び出す
利用者はまずAPI用コードを用意してシステムへ組み込みます。そしてコードが読み込まれるとリクエストが発生して、提供者側のサーバーへ通知されます。通知されたサーバーは提供者が定めたルールに応じて、指定の機能をレスポンスで返して使えるようにするまでが基本的な手順です。
APIは無料で気軽に使えるケースが多い反面、利用できる機能は提供側が決めるので外部システムのデータを何でも引き出せるわけではありません。利用時はどこまでできるのかを把握した上で使いましょう。
APIの連携が難しいと感じる場合は、アプリ開発プラットフォームなどが提供している連携サポートサービスを活用してデータ連携を行うと楽です。
このリクエスト（お願い）とレスポンス（返事）というやり取りが、API連携の中心にある考え方です。「会員番号◯◯のポイント残高を教えて」と依頼し、相手のシステムが「1,250ポイントです」と返す。この往復が一瞬で行われることで、アプリ上に最新の数値が表示されます。
注意したいのが利用回数の上限です。多くのAPIには一定時間あたりのリクエスト数に制限があり、超えると一時的に使えなくなります。会員数が増えた後を見越して、上限と超過時の挙動を確認しておきましょう。
関連記事：顧客育成のために店舗アプリでしかできない4つのこと
関連記事：店舗アプリのメリット・デメリット｜集客力アップだけでないその魅力
自社アプリにデータを集約するメリット
API等を介して自社アプリと他のデータを連携させることで、次のようなメリットが発生します。
Webサイトのデータをアプリへ直接反映させられる
たとえば、「WebView機能」により、Webサイトの予約ページなどを自社アプリ上で表示させたとします。ユーザーからしたらアプリ内でWebサイトを開いているので（WebView機能だとWebブラウザーが別途立ち上がらないので知らないとアプリの機能に見える）、意識することはないかもしれませんが実際にはアプリと予約ページはリンクしていません。
これによってどんな弊害が起きるかというと、予約ページ上で入力された性別や年齢・過去の予約データなどをアプリに直接反映させることができません。調査するには予約ページのデータを後ほど連携させて利用する必要があります。
API等でデータ連携ができていると、予約ページのデータとアプリ内のデータをすぐ連結させることができます。よりスムーズな施策運用のためにも、データ連携は不可欠です。
またデータ連携を行うことで、デジタル会員証の場合、
会員番号
バーコード
ランク
といった各データをアプリ内へ反映させて表示することができるようになります。
鍵になるのは会員IDの統一です。アプリの会員IDと既存システムの顧客IDが結び付いていないと、いくらデータを集めても同じ人物として扱えません。連携を検討する段階で、どの項目を共通のキーにするかを先に決めておきましょう。
参考：アプリ会員とは？会員証アプリおすすめ15選と導入メリット・注意点を解説
データ分析で高度なマーケティング・施策立案が可能に
自社アプリに外部データを連携させると、詳しい分析がはかどります。今まで調査できなかった内容を多角的に分析することで、思いつかなかったような視点が浮かぶこともあるでしょう。
ちなみに、今はAIを分析に活用して人間以外の視点を取り入れることもあります。気になる方はそういった分析プラットフォームを探して活用できないか考えてみてもいいかもしれません。
またデータ分析や連携などによって、高度な施策立案も可能になります。
実際にあるチャットツールの話になりますが、そのチャットツールは、
Googleフォームでアンケートを回収
Googleスプレッドシートに結果を出力
チャット内で共有メンバーに結果を表示
という工程を簡単にできるようになっています。
アプリでもこういった新機能の創出などを行い施策を立案することで、よりマーケティングが強化されて売上増加などへ貢献できるでしょう。
実務でよく使われるのが、購買データと属性データを掛け合わせた出し分けです。「直近60日来店がなく、過去に特定カテゴリを購入した層」といった条件で抽出し、その人たちにだけ通知を送るという施策は、データが分断されていると実行できません。
参考：アプリのセグメントプッシュ通知で開封率を上げる！来店間隔に応じた配信のコツ
データが散らばらずサイロ化しなくなる
ビッグデータの活用が叫ばれている中、問題になっているのがその管理方法です。各システムにデータが散らばっているとサイロ化によって活用するのが難しくなります。分断されたままのシステム・データは活用に好ましくありません。
API連携等によって各システムデータが横断的にアプリ内で活用できるようになることで、効率的なデータ管理・運用へつなげられます。サイロ化を解消してDX化を進めるためにも、アプリを介したデータ連携および活用は効果的です。
システムがブラックボックス化してデータが取り出せなくなるようになる前に、連携を済ませておきましょう。
この問題は国としても課題と位置づけられています。経済産業省は「レガシーシステムモダン化委員会総括レポート」を取りまとめ、DX推進の障害となるシステムの現状把握と対策の方向性を示しました。古い仕組みを抱えたままでは、データを取り出すこと自体が難しくなるという認識が共有されつつあります。
店舗規模でできる対策はシンプルです。新しくシステムを導入するときに、API連携に対応しているかを必ず確認すること。この一点を守るだけで、将来の分断をかなり防げます。
関連記事：販促アプリとは？店舗販促にアプリは必要不可欠である
アプリと連携できるサービス・商品の例
実際にどんなものとつなげられるのか、代表的な例を整理しておきましょう。すでに店舗で使っているものの多くが連携の対象になります。
店舗オペレーションに関わるもの
POSレジ、セルフオーダー、モバイルオーダー、予約システム、キャッシュレス決済、在庫管理などが該当します。日々の業務で必ず動いているシステムなので、つなぐと得られるデータの量も質も大きくなります。
たとえばPOSと会員証を連携させれば、誰が何をいくら買ったかが分かるようになります。レシートの合計金額だけでは見えなかった購買の中身が、そのまま施策の材料になります。
参考：POS連携とは？アプリと連動させるメリットや導入手順を解説
顧客管理・販促に関わるもの
会員システム、CRM、ECサイト、メール配信ツール、アンケートツール、サブスクリプション管理などが挙げられます。顧客との関係を記録しているシステムなので、アプリとつなぐと出し分けの精度が上がります。
特に効果が分かりやすいのがECサイトとの連携です。ログイン状態を引き継げるようにすると、アプリから商品ページへ移動したあとに再入力を求められることがなくなり、購入までの離脱が減ります。
参考：店舗アプリの主要機能と導入事例｜集客・売上アップにつながる活用術を解説
外部サービスとして組み込む例
自社で持っていない機能を借りてくるパターンもあります。地図表示、SNSログイン、天気情報、翻訳、決済代行などが代表例で、いずれもAPIを通じてアプリの中で動かせます。
たとえば天気情報を取り込んでおけば、雨の日限定クーポンを自動で配信するといった仕組みも作れます。組み合わせ次第で、自社だけでは実現できない体験を用意できるのがアプリケーション連携の面白いところです。
自社アプリにおけるデータ連携の活用法
ここからは実際に、自社アプリにおけるデータ連携の活用事例を紹介します。
POSレジ
専用機器上でお客様が購入した商品のデータを顧客データと一緒に取得・保管ができるPOSレジでは、よくAPI連携が用いられます。
アプリの住所・顧客の興味がある項目などを、POSレジの販売データと組み合わせることで、
アプリで判明した今まで店舗では分からなかったおすすめ商品ジャンルの発掘や通知
POSレジのデータを基にしたよく買う商品のセール情報などを発信する
といったことが可能になるでしょう。
また、デジタル会員証をアプリ内で表示してPOSレジと連携させて使うことで、既存のPOSレジ連携カードが必要なくなりコストが削減されるのも魅力です。
ただし、デジタル化の際はポイントの引継ぎなどができるように気を付けながら対応を行う必要があります。
移行時に最もトラブルになりやすいのが、このポイント残高の引き継ぎです。切り替え日を決め、旧カードの残高をアプリ側へ移す手順と、移行期間中に両方を使えるようにするかどうかを事前に固めておきましょう。
参考：ポイントカードアプリおすすめ10選｜無料で作成する方法と導入メリットを解説
▼合わせて読みたい
POSレジ連携会員カードアプリとは？
セルフオーダーシステム
店内のタブレットやお客様のスマートフォンから注文してもらうセルフオーダーも、API連携の効果が出やすい領域です。人手不足の対策として導入する店舗が増えていますが、アプリとつなぐかどうかで得られるものが変わります。
URLを貼るだけの簡易な設置でも注文自体は成立します。ただしその方法では、アプリ側の会員情報と注文データが結び付きません。誰が何を頼んだのかが分からないため、後から施策に使えないのが弱点です。
API連携まで行うと、注文内容が会員IDとひも付いて記録されます。「よく頼むメニューに合わせたクーポンを配る」「来店回数に応じて自動で特典を付ける」といった運用ができるようになり、単なる省人化ツールから販促の土台へと役割が変わります。
導入前に確認したいのは、既存のPOSやキッチンプリンターと注文データが自動で連係するかです。ここが手入力のままだと、スタッフの作業が減らず導入効果が半減します。
参考：セルフオーダーシステムとは？種類・メリット・費用・選び方を解説
参考：モバイルセルフオーダーで店内飲食を効率化！アプリとの連携で売上アップを狙う
予約システム
たとえば予約用のWebサイトページが用意されており、そこにお客様が情報を入力して来店を待つ状態になったとします。気軽に予約できる分、お客様が忘れてキャンセルする、といった事象も起こることもあるでしょう。
予約システムのページとアプリを連携し、予約をアプリでも認識することで「予約の時間5分前にプッシュ通知で忘れないように通知する」といった使い方ができるようになります。
また、「空席ができたときにプッシュ通知で配信を行う」といったことも可能です。予約のキャンセル率を減らしてより有効にシステムを活用するためにも、アプリと各システムのデータ連携が有効になってきます。
ただしアプリのプッシュ通知をOFFにされてしまわないように、通知の頻度などを工夫して便利だと思わせる仕組みを普段から作らないと意味はありません。プッシュ通知でタッチポイントを持てるからと言ってむやみに通知することは控えましょう。
リマインドは前日と当日の2回が目安です。それ以上送ると急かされている印象になり、通知そのものを切られる原因になります。
▼合わせて読みたい
予約システムをより効果的に使う方法｜業種別導入システムランキング
テイクアウト
飲食店専用のテイクアウトシステムにおいても、アプリとデータ連携することでさまざまなことが実現できます。
たとえばテイクアウトの内容をアプリへ反映させて、注文完了時に内容をプッシュ通知で配信して確かめてもらう、といった施策が可能です。
また、テイクアウトするメニューができ上がったらその旨をプッシュ通知で教えて取りに来てもらう、といったこともできるでしょう。
こういった機能は「UberEats」といった大手テイクアウト関連サービスでも利用されており、自店舗でも使えるようにしておくと顧客体験度が向上しそうです。
利用しているテイクアウトシステムでAPI連携等が利用できるか確かめてから運用を始めてみてください。
自社アプリで受注できるようにする利点は、手数料が発生しない点にもあります。大手の配達サービスは集客力がある一方で手数料の負担が大きいため、常連客の注文は自社アプリへ寄せるという使い分けが有効です。
参考：アプリのモバイルオーダーのテイクアウト対応｜集客を最大化するアプリ連携
宅配・デリバリー
自店舗で宅配サービスを提供しているときも、アプリとデータ連携しておくと便利です。
たとえば宅配サービスにおいて配達が決定した際に、その旨の通知をプッシュ通知にてアプリ配信ができます。また配達完了直前や完了時に配達方法や配達完了日時などを通知することも可能です。
こういった機能はAmazonといったサービスでも使われており、同じようなことが自社アプリでもできるとより便利だと感じてもらえる場面が増えるかと思います。
テイクアウトシステムと同じく、利用しているシステムがAPI連携等に対応しているのか確認してから導入してみましょう。
配達状況の通知は、問い合わせ対応の削減という効果もあります。「まだ届かない」という電話が減るぶん、現場の負担が軽くなる点も導入判断の材料に入れておきましょう。
関連記事：軽減税率とは？飲食店舗は軽減税率を利用して集客できる？
アプリのデータ連携を進める4つのステップ
連携は技術の話に見えますが、つまずくのはたいてい事前の設計部分です。順番を押さえておくと、無駄な開発費をかけずに済みます。
STEP1 連携する目的を1つに絞る
最初に決めるべきは、連携して何をしたいのかです。「会員証にポイント残高を出したい」「休眠顧客に購買履歴ベースで通知を送りたい」など、具体的な使い道まで言語化しましょう。
目的が曖昧なまま「とりあえず全部つなぐ」と進めると、費用だけかかって使われないデータが増える結果になります。使う予定のないデータは、最初は連携しないという判断も必要です。
STEP2 連携できる範囲を双方に確認する
次に、アプリ側と既存システム側の両方に、対応可能な範囲を確認します。APIが公開されているか、どの項目を取得・更新できるか、リクエスト数の上限はいくつかといった点です。
片方だけ確認して進めると、後から「その項目は取り出せない」と判明して手戻りが発生します。仕様書を突き合わせる場を早い段階で設けるのが確実です。
STEP3 テスト環境で動作を確かめる
本番でいきなりつながず、テスト環境で挙動を確認します。特に見ておきたいのが、エラーが起きたときにアプリ側がどう振る舞うかです。相手のシステムが応答しないときに画面が固まる作りだと、障害時の影響が大きくなります。
会員数が多い場合は、負荷がかかったときの反応速度も確認しておきましょう。セール当日にだけ表示が遅くなるという事態を避けられます。
STEP4 公開後の監視と更新体制を決める
API連携は一度つないだら終わりではありません。提供側の仕様変更で、ある日突然動かなくなることがあります。エラーが出たときに誰が気付き、誰が対応するのかを決めておきましょう。
月に1回でよいので、連携が正常に動いているかを確認する時間を運用に組み込んでおくと安心です。担当者が変わっても引き継げるよう、連携先と設定内容は文書に残しておきましょう。
参考：アプリマーケティングのKPIとは？ダウンロード数など主要指標の見方と設定のコツを解説
データ連携で注意したいセキュリティと個人情報の扱い
認証のやり方を確認する
APIでやり取りする以上、誰からのリクエストかを確かめる仕組みが必要です。一般的にはトークン認証やOAuthといった方式が使われ、暗号化通信（HTTPS）と組み合わせて安全性を確保します。
確認しておきたいのは、アクセスキーの管理方法です。誰が発行し、どこに保管し、担当者が退職したときにどう無効化するかまで決めておかないと、意図しない流出につながります。
連携する項目を必要最小限にする
氏名や購買履歴といった個人情報を扱う以上、個人情報保護法への対応は避けて通れません。取得する情報の利用目的を明示し、プライバシーポリシーとして掲示する必要があります。
そのうえで、連携する項目は必要最小限に絞るのが原則です。使う予定のない情報まで受け渡すと、管理の負担とリスクだけが増えます。「この項目は何の施策に使うか」を1つずつ説明できる状態にしておきましょう。
委託先がある場合は、どこまでを相手が管理するのかという責任範囲も契約時に確認しておくと安心です。
参考：集客アプリとは？店舗の来店数を増やす機能や活用のコツを解説
店舗アプリDX版 raitenなら各データを連携可能
弊社が提供している「店舗アプリDX版 raiten」では、APIを介したデータ連携に対応しております。
具体的には、
ポイントカードへの情報表示
予約Webページとの連携
テイクアウトページとの連携
デリバリー・オーダーページとの連携
ECサイトとの連携
サブスクリプションサービスとの連動
といったさまざまな場面でAPI連携を活用することができます。
API連携自体はオプションとなりますが、連携によって、
ポイント数といった情報に応じたプッシュ通知配信
会員証へのランク情報等の反映
ECサービスのログイン情報保持
といったことができるようになり、お客様がより便利にアプリを使えるようになるでしょう。
API連携の料金は「初期費用10万円～、月額費用10万円」です。気になる方はぜひ弊社へご相談くださいませ。
どこまで連携できるかは、つなぎたい相手のシステムがAPIを公開しているかによって変わります。検討段階で利用中のシステム名を伝えていただければ、実現可能な範囲を具体的にご案内できます。
まとめ
今回は自社アプリに情報を集約してデータ連携させることのメリットなどを解説しました。
自社アプリに各システムのデータ連携を行うことで、会員証への情報反映や予約情報のプッシュ通知配信、といったことができるようになりアプリ施策の幅が広がります。
もし既存システムを利用しつつアプリも利用する体制になっている場合は、ぜひAPI連携等を駆使してデータ連携を行う方針を検討してみてください。
データ連携の際は自社が使っているアプリ開発プラットフォームがしっかり連携に対応しているのか、またどのくらい対応できるのかなどを事前に確認してから作業を行いましょう。
進め方を整理すると、「目的を1つに絞る→双方の対応範囲を確認する→テストで挙動を確かめる→公開後の監視体制を決める」の4段階です。技術的な部分は委託できますが、何のためにつなぐのかを決めるのは自社の役割になります。
すべてを一度につなぐ必要はありません。まずは会員証とPOS、あるいは予約システムといった効果が見えやすい1か所から始めるほうが、社内の理解も得やすく確実に前へ進みます。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
＞＞運営メディアトップへ
