セルフオーダーシステムとは？導入メリットとアプリ連携で売上を伸ばす方法を解説
業種全般
公開日：2021.09.21
更新日：2026.09.01
飲食店のDX推進において、店内の注文プロセスを効率化する「セルフオーダーシステム」が注目を集めています。顧客のスマートフォンから直接メニューを注文・決済できるこの仕組みは、人手不足の解消や業務効率化に大きく貢献します。
本記事では、セルフオーダーシステムの仕組みと導入メリット、主要ツールの費用比較、そして自社アプリと連携させて売上を伸ばす方法までを解説します。
ただし、セルフオーダーは「入れれば人手が浮く」という単純な話ではありません。客層や席数、提供スタイルによって効果の出方が大きく変わるため、仕組みとデメリットの両方を把握したうえで判断する必要があります。
また、セルフオーダーを単体で導入するのか、自社アプリとAPI連携までつなぐのかで、得られるデータも打てる施策の幅もまったく違ってきます。判断に必要な材料を、順に整理していきます。
セルフオーダーシステムとは
顧客のスマホから注文・決済ができる仕組みのこと
セルフオーダーシステム（モバイルセルフオーダー）とは、顧客自身がレジを通さずに手持ちのスマートフォンからメニューの注文や決済を行えるシステムです。テーブルに設置されたQRコードをスマートフォンのカメラで読み取るだけでオーダー画面が表示され、顧客はデジタルメニューからメニューを選択し、決済方法を指定して支払いを済ませることができます。
従来の店内注文では、来店して席に座り、メニュー表を見て選び、店員を呼んで注文し、メニューの到着を待ち、レジで決済して退店するという複数のステップが必要でした。セルフオーダーシステムを導入すれば、顧客はスマートフォンでメニューを選択・決済するだけで注文が完了し、商品の受取通知を待って受け取るだけで済みます。決済を事前に済ませる設定にしておけば、食事後はそのまま退店するだけでよいため、顧客にとってもストレスが少なく、店舗にとっても会計業務の負担が大幅に軽減されます。
マクドナルドやすき家といった大手チェーンでも導入が進んでおり、テイクアウト注文への対応やクーポンの自動適用など、店舗ごとにさまざまな機能が追加されています。店舗側としてはシステム上でメニュー注文を受けてから調理し、顧客に受け渡すだけで作業が完了するため、オペレーションが大幅に効率化します。
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セルフオーダーシステムの3つのタイプ
ひとくちにセルフオーダーシステムと言っても、大きく3つのタイプに分かれます。どれを選ぶかで初期費用も客層への向き不向きも変わるため、最初に整理しておくと比較が進めやすくなります。
1つ目は、顧客のスマートフォンを使うQRコード型です。店舗側で端末を用意しなくてよいため初期費用が最も低く、席数が多い店舗でも一律に導入できます。本記事で扱うモバイルセルフオーダーはこのタイプにあたります。
2つ目は、テーブルに専用タブレットを置く据置型です。画面が大きく写真も見やすいため、メニュー点数が多い居酒屋や焼肉店で選ばれます。ただし席数分の端末費用に加え、故障対応や充電、清掃といった管理業務が発生します。
3つ目は、入口に設置するキオスク型（券売機型）です。ファストフードやラーメン店のように、先に会計を済ませる業態に向いています。回転率は上がりますが、ピーク時は端末前に行列ができるため、設置台数の設計が重要になります。
注文データが厨房に届くまでの仕組み
セルフオーダーの仕組みは、注文データがどこを通って厨房に届くのかを追うと理解しやすくなります。
まず、顧客がQRコードを読み取ると、テーブル番号が紐づいたオーダー画面がブラウザで開きます。このときテーブル番号を識別しているため、どの席からの注文かがシステム側で自動的に判別されます。
顧客が注文を確定すると、データはサービス提供会社のクラウドサーバーへ送られます。そこから厨房のキッチンプリンターやKDS（キッチンディスプレイ）へ配信され、調理担当がその内容を見て調理を始めます。
同時に、注文データはPOSレジ側へも反映されます。事前決済に対応している場合は決済代行会社を経由して支払いが完了し、会計処理までが一連の流れで完結します。
この流れを理解しておくと、導入時に確認すべき点も見えてきます。既存のPOSと接続できるか、キッチンプリンターは流用できるか、店内のWi-Fiが席数分の同時接続に耐えられるか。この3点は契約前に確認しておきたい項目です。
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セルフオーダーシステムを導入するメリット
オーダーミスの削減と業務効率化で人件費を抑えられる
従来の注文方法では、店員が口頭で注文を聞き取る際に聞き間違いやメモの書き間違いなどのオーダーミスが発生するリスクがありました。セルフオーダーシステムでは顧客が自分で画面上からメニューを選択するため、ヒアリングに起因するミスがなくなり、正確に注文されたメニューを用意できるようになります。
さらに注文受付やレジ対応がシステムによって自動化されるため、従業員は調理や商品受け渡しなどのサービスに専念でき、業務効率が大きく向上します。業務が効率化する分、少ない人数でも店舗を運営しやすくなり、人件費の削減にもつながります。
顧客の待ち時間が減り回転率の向上が期待できる
セルフオーダーシステムを導入すれば、顧客は店舗で前の注文客を待つ必要がなく、自分のタイミングで注文を完了できます。注文のハードルが下がることで追加注文も増えやすくなるでしょう。結果として顧客の待ち時間が減り、店舗では無駄な待機時間が削減されて回転率の向上が期待できます。
また従来のオーダー端末機を席ごとに設置する方式と比べて、セルフオーダーシステムでは顧客自身のスマートフォンを利用するため、端末の設置コストやメンテナンスの手間も不要です。端末の故障によるトラブルリスクも防げます。
多言語対応やオーダー端末の削減にも有効
セルフオーダーシステムでは多言語対応の画面を用意することで、外国語での接客に不安がある店舗でもスムーズに注文を受け付けることが可能です。インバウンド需要の増加に対応する手段としても有効で、従業員が外国語を覚えていなくても商品受け渡しなど最低限の接客で対応できます。
さらに顧客同士の接触や店員との対面を最小限に抑えられるため、衛生面への配慮が求められる場面でも安心です。セルフオーダーの導入は単なる業務効率化にとどまらず、「デジタル化に積極的な店舗」としてのブランドイメージ向上にもつながります。
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キャッシュレス決済の普及がセルフオーダーを後押ししている
セルフオーダーが急速に広がっている背景には、決済環境の変化があります。経済産業省の発表によると、2025年のキャッシュレス決済比率は58.0%、決済額は162.7兆円となり、前年から堅調に上昇しました。
出典：経済産業省「2025年のキャッシュレス決済比率を算出しました」経済産業省ニュースリリース
事前決済を前提としたセルフオーダーが成立するのは、支払い手段としてキャッシュレスが受け入れられているからです。現金しか使わない層が中心の店舗では、結局レジ対応が残るため、人件費の削減幅は想定より小さくなります。
内訳ではコード決済の伸びが目立っており、スマートフォンで注文から支払いまでを完結させる流れに、顧客側が慣れてきていることがうかがえます。自店の客層のキャッシュレス比率を先に把握しておくと、導入効果の見積もりが現実的になります。
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導入前に知っておきたいデメリットと注意点
メリットが大きい一方で、セルフオーダーには向き不向きがあります。導入後につまずく店舗の多くは、次の4点を事前に検討していません。
1つ目は、デジタル操作に不慣れな客層です。高齢の顧客が多い店舗では、結局スタッフが操作を手伝うことになり、想定した省人化が実現しないことがあります。紙メニューや口頭注文を併用できる運用を残しておくのが現実的です。
2つ目は、接客機会の減少です。おすすめの提案や常連との会話が減るため、客単価が下がる店舗もあります。画面上でのおすすめ表示やセット提案を設計しておかないと、注文点数はむしろ減ります。
3つ目は、通信環境です。店内のWi-Fiが弱い、地下で電波が入らないといった環境では、注文そのものが完了しません。導入前に、席ごとの電波状況を実際に確認してください。
4つ目は、ランニングコストです。月額利用料に加えて決済手数料が売上に対して発生するため、客単価が低い業態ほど負担率が高くなります。削減できる人件費と並べて比較しないと、導入後に採算が合わなくなります。
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セルフオーダーツールの費用と主要サービス比較
QR Order
決済システム「Square」とも連携しているサービスで、テーブルに設置したQRコードを読み取るだけでオーダー画面を表示できます。メニューを日本語・英語・中国語・韓国語の4か国語に自動翻訳する機能を備えており、レシートプリンターもセットになっているため多言語での出力にも対応しています。商品の「準備中」ステータスをリアルタイムで確認できる点も特徴です。初期費用は「10万7,800円（税込）」、月額費用は「0円〜1万780円（税込、1店舗あたり）」で、0円のライトプランにはオーダー機能がない点に注意が必要です。
O:der
店内飲食やテイクアウトに対応したシステムを提供しており、店内飲食向けの「O:der Table」ではQRコードを席に設置することで顧客のスマートフォンにオーダー画面を表示できます。追加注文やスマートフォン内での決済に対応しているほか、ポイントやクーポンの配布機能、POS連携、多言語対応、CRM表示といった店舗運営に必要な機能が搭載されています。24時間365日のサポート体制も整っており、トラブル時にも安心です。費用は問い合わせが必要です。
Okage
「Okage Go 店内版」として提供されているモバイルセルフオーダーサービスで、いたずら防止のための「ワンタイムQRコード」を発行できるのが特徴です。セルフオーダー画面にSNSアカウントのリンクを設置して誘導できる機能や、フリーレイアウトによる独自性の高い画面デザインにも対応しています。OkageシリーズのPOSレジとの連携も可能です。セルフセットアッププランなら初期費用が0円で導入でき、月額費用は「1万1,100円〜（税込）」です。
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費用は「初期・月額・決済手数料」の3層で比較する
セルフオーダーツールの費用は、表示価格の大小だけでは比較できません。初期費用、月額費用、決済手数料の3層に分けて、3年程度の総額で見るのが実務的です。
初期費用には、アカウント開設費のほか、QRコードの卓上スタンド作成、キッチンプリンターやルーターといった機器費、メニュー登録の作業費が含まれます。メニュー点数が多い店舗では、この登録作業が想像以上の負担になります。
月額費用は、店舗単位のプランと端末単位のプランがあります。多店舗展開を予定しているなら、店舗数が増えたときに単価がどう変わるかを先に確認しておきましょう。
決済手数料は、事前決済を使う場合に売上へ直接かかる費用です。手数料率が1%違うだけで、年商1億円の店舗では年間100万円の差になります。
このほか、無料プランや低価格プランでは肝心のオーダー機能が使えない場合があります。プラン名ではなく、機能一覧で確認するようにしてください。
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セルフオーダーシステムとアプリを連携させるメリットと方法
オーダーデータを活用したクーポン施策やリピーター育成ができる
自店舗のアプリとセルフオーダーシステムを連携させると、スムーズにアプリから注文ができるだけでなく、オーダーデータを活用したさまざまなマーケティング施策が可能になります。
たとえばオーダーデータを分析して「メニューAをよく注文する顧客にAの無料クーポンをプレゼントする」「支払単価が平均2,000円以上の顧客に3,000円以上で使える1,000円OFFクーポンを配布して客単価を上げる」といった施策が実現できます。さらに「来店から数日後にアプリのプッシュ通知で再来店を促すお知らせを配信する」ことでリピーター化にもつなげられます。
アプリとの連携方法は3つある
セルフオーダーシステムと自社アプリを連携させる方法は大きく3つあります。それぞれにメリット・デメリットがあるため、自店舗の状況に合った方法を選びましょう。
URL設置によるシンプルな遷移
アプリのメニューにセルフオーダーシステムのURLを設置し、タップするとオーダー画面に遷移する方法です。システムの改修や追加開発が一切不要で、遷移先のURLをアプリメニューに設置するだけで導入できるため、最も手軽な連携方法です。個人情報はオーダーツール側で取得可能で、通常の購買データもオーダーツールシステム側で取得できます。
ただしアプリ側の情報（ユーザーIDなど）はオーダーツールシステム側に反映されないため、アプリとオーダーシステムの顧客データを統合することはできません。まずは手軽に連携を始めたい店舗に適した方法です。
パラメーター連携によるユーザー情報の紐づけ
アプリの基本機能としてパラメーターを設置し、アプリのユーザーID・会員証番号・ニックネームをオーダーシステム側と紐づける方法です。追加開発が不要で、ヘルプページに設置の詳細説明もあるため導入しやすいのがメリットです。システム連携により、モバイルオーダーシステム側でアプリのユーザーIDのCSVを取得し、アプリの管理画面からプッシュ通知やクーポンを付与することも可能になります。
ただし連携される情報はユーザーID・会員証番号・ニックネームのみで、購買データなどの詳細情報までは連携できません。ユーザーの特定とプッシュ通知・クーポン施策を行いたい場合に適した方法です。
API連携によるデータの双方向つなぎこみ
API連携を行えば、オーダーシステム側の購買データなどをアプリ側に表示させたり、アプリ側の会員データをオーダーシステム側で活用したりと、データの双方向連携が実現します。API開発によってモバイルオーダー側の注文履歴やポイント情報をアプリに表示させることも可能で、3つの方法の中で最も高機能な連携方法です。
ただしAPI開発には開発コストがかかり、作業工数が長期化してアプリのリリースが遅延するリスクがある点には注意が必要です。開発コストと連携によって得られるメリットを比較した上で、導入を検討しましょう。
API連携で実現できることと開発の進め方
3つの連携方法のうち、最も自由度が高いのがAPI連携です。APIとは異なるシステム同士がデータをやり取りするための窓口のことで、これを介して注文データと会員データを双方向につなぎます。
セルフオーダーとのAPI連携で実現できることは、大きく3つあります。1つ目は、アプリ画面へのデータ表示です。オーダー側の注文履歴、獲得ポイント、会員ランクをアプリ内に表示できるようになります。
2つ目は、会員情報の受け渡しです。アプリの会員IDをオーダー側へ渡すことで、誰がいつ何を注文したかが1つのIDでつながります。このつながりがあって初めて、購買データを使ったセグメント配信が成立します。
3つ目は、ポイントやクーポンの相互反映です。オーダーで貯まったポイントをアプリ側で使う、アプリで配ったクーポンをオーダー画面で適用するといった動きが可能になります。
進め方としては、まず双方のシステムが公開しているAPI仕様を確認し、連携できる項目を洗い出します。次に、どのデータをどちらの方向へ流すかを決め、開発範囲と工数を見積もります。この要件定義を飛ばすと、開発の途中で仕様変更が発生し、費用も期間も膨らみます。
なお、API連携には開発費だけでなく保守費も継続的に発生します。片方のシステムが仕様変更した際には改修が必要になるため、初期の開発費だけで判断しないよう注意してください。
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3つの連携方法をどう選ぶか｜判断の順番
URL設置、パラメーター連携、API連携のどれを選ぶかは、次の順番で考えると迷いません。
まず、購買データを使った施策を今すぐ行う予定があるかを確認します。予定がないのであれば、URL設置で十分です。使う当てのないデータのために開発費をかける必要はありません。
次に、誰が注文したかを特定して通知やクーポンを送りたいかを考えます。ここまでで足りるなら、パラメーター連携が費用対効果の面で最適です。
そして、注文履歴やポイントをアプリ画面に表示したい、購買金額でセグメントを切りたいという段階になって、初めてAPI連携が選択肢になります。段階的に上げていく前提で、まずURL設置から始める店舗も少なくありません。
セルフオーダーのために自社アプリの開発は必要か
セルフオーダーを導入するだけであれば、自社アプリは必要ありません。QRコードからブラウザで開く方式なら、アプリがなくても注文と決済は成立します。
アプリが必要になるのは、「注文したあと」に接点を持ちたい場合です。セルフオーダー単体では来店中のデータは取れても、退店後に顧客へ連絡する手段がありません。プッシュ通知もクーポン配布も、アプリがあって初めて可能になります。
判断の目安は、リピート来店が売上の柱かどうかです。月に1回以上来店する顧客が多い業態なら、アプリ連携によって再来店を促す効果が投資に見合います。逆に観光地の一見客が中心であれば、セルフオーダー単体で十分なことも多いです。
すでにアプリを持っているなら、まずURL設置で連携し、効果を見ながらAPI連携へ広げるのが無駄のない進め方です。アプリをこれから作る場合も、最初からAPI連携を前提にすると開発が重くなるため、段階を分けることをおすすめします。
関連記事：なぜアプリを導入するとリピーターが増えるのか？その仕組みを解説
raitenアプリとモバイルオーダーを連携する方法
URL設置・パラメーター連携・API連携の3つから選べる
「店舗アプリDX版 raiten」では、モバイルセルフオーダーとの連携方法を3つ用意しています。それぞれのメリット・デメリットを比較して、自店舗に最も適した方法で連携させてみてください。
URL設置による遷移
アプリメニューにモバイル/セルフオーダーシステムのURLを設置し、タップするとオーダー画面へ遷移させる方法です。システムを改修・開発せずに、遷移先のURLをアプリメニューに設置するだけで導入できます。個人情報はオーダーツール側で取得可能です。ただしアプリ側の情報はオーダーツールシステム側に反映されず、通常の購買データのみオーダーツールシステム側で取得可能となります。
パラメーター連携
アプリの基本機能なので追加開発は不要で、ヘルプページに設置の詳細説明があります。アプリのユーザーID・会員証番号・ニックネームの紐づけが可能で、モバイルオーダーシステム側でアプリのUIDのCSVを取得し、アプリの管理画面からプッシュ通知やクーポンを付与できます。ただし連携される内容はユーザーID・会員証番号・ニックネームのみです。
API連携
API開発を行えば、連携データをアプリ側やシステム側に表示させることが可能です。モバイルオーダー側の注文履歴やポイント情報をアプリに表示させるなど、最も高機能な連携方法です。ただしAPI開発により開発コストが増え、作業工数が長期化してアプリリリースが遅延するリスクがあります。
まとめ
本記事では、セルフオーダーシステムの仕組みと導入メリット、主要ツールの費用比較、アプリとの連携方法を解説しました。セルフオーダーシステムの導入はオーダーミスの削減や業務効率化、回転率の向上に直結し、自社アプリとの連携によってクーポン施策やリピーター育成まで実現できます。
店内飲食の業務効率化やDX推進を検討している方は、セルフオーダーシステムの導入とアプリ連携をぜひご検討ください。
弊社の「店舗アプリDX版 raiten」は、セルフオーダーシステムとの連携にも対応しています。URL設置、パラメーター連携、API連携のいずれの方法でも導入が可能ですので、お気軽にお問い合わせください。
店舗アプリお問い合わせ
導入後に見直したい3つの運用ポイント
セルフオーダーは導入して終わりではなく、運用の調整によって成果が変わります。公開後は次の3点を定期的に確認してください。
まず、注文点数と客単価の変化です。導入前と比べて下がっている場合は、おすすめ表示やセット提案の配置を見直します。画面の最初に何を出すかで、注文内容は大きく変わります。
次に、離脱が起きている画面です。QRを読み取ったのに注文まで至っていない件数が多ければ、メニューの階層が深すぎるか、読み込みが遅い可能性があります。
そして、スタッフの動き方です。注文業務がなくなった時間を何に充てるかを決めておかないと、省人化の効果が数字に表れません。提供スピードの短縮か、人員配置の見直しか、目的を先に決めたうえで運用を始めましょう。
関連記事：飲食店が今すぐ試すべき！アプリを使った効果的なリピート集客法とは
この記事を監修した人
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店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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