小売店の再来店施策｜アプリ活用で効率よくリピーターを増やす方法とツール比較
小売店・アパレル
公開日：2020.09.29
更新日：2026.08.17
コロナウイルスの影響で、集客が難しくなったと感じる方も多いのではないでしょうか。小売業界も例外ではなく、スーパーマーケットやドラッグストアなどは増益になっていますがコンビニエンスストアや百貨店などは減益となっています。
好調であるところもそうでないところも、リピーターの獲得は重要です。一度来てもらったお客様を再び来店へと促せるよう工夫をすることで、安定した収益につなげられます。
その後、小売市場は回復に転じています。経済産業省の商業動態統計によると、2025年の小売業販売額は157兆5,080億円で前年比1.4％の増加となり、5年連続で伸びました（出典：経済産業省「2025年小売業販売を振り返る」）。
ただし業態ごとの差は残っています。ドラッグストア・スーパー・家電大型専門店・コンビニエンスストアが販売額を伸ばす一方、百貨店とホームセンターは減少しました。市場全体が伸びていても、選ばれる店とそうでない店の差は開いているというのが現状です。
だからこそ、一度来てくれたお客様にもう一度足を運んでもらう仕組みが必要になります。人手も広告予算も限られるなかで、最も費用対効果が読みやすい施策が再来店の促進だからです。
今回は小売業界において重要な再来店を促す方法やツール、そしてツールの組み合わせやコストや導入スピードといった点も分かりやすくご紹介していきます。
「小売業界に身を置いているが、将来的な集客が心配」という方はぜひご覧ください。
小売店で再来店施策が重要な理由
新規獲得より低コストで売上を積み上げられる
再来店施策が優先される最大の理由はコスト効率です。マーケティングの世界には「1：5の法則」という考え方があり、新規顧客の獲得には既存顧客の維持と比べて5倍のコストがかかるとされています。
新規のお客様に来てもらうには、広告やチラシで存在を知ってもらう段階から始めなければなりません。一方、すでに来店経験のあるお客様は店の場所も品揃えも知っているため、きっかけを1つ渡すだけで再来店につながります。
しかも既存のお客様は、店に対する信頼がある分だけ単価の高い商品も選びやすくなります。関連商品をあわせて買ってもらうクロスセルも成立しやすく、1回あたりの購入額そのものが伸びる傾向があります。
限られた予算のなかで成果を出すなら、新規獲得と再来店促進のどちらに投じるかで結果が変わってきます。
関連記事：再来店の施策とアイデア｜リピーターを増やす店舗集客の秘策
リピーター比率が売上の安定に直結する
もう1つの理由は、売上の見通しが立ちやすくなることです。新規集客に依存した状態では、天候・競合の出店・広告の出稿量といった外部要因で売上が上下します。
一方、月に2回来店するお客様が一定数いれば、その分は毎月の売上として計算できます。仕入れの量やスタッフのシフトも組みやすくなり、経営判断の精度が上がります。
あわせて意識したいのがLTV（顧客生涯価値）という考え方です。1回あたりの購入額が小さくても、来店が長く続けばその顧客がもたらす利益の総額は大きくなります。目先の客単価だけでなく、どれだけ長く通ってもらえるかという視点で施策を組み立てることが大切です。
関連記事：なぜアプリを導入するとリピーターが増えるのか？その仕組みを解説
どのような方法・ツールがあるか？
再来店における手法
お客様の再来店を促すには次のような手法が有効です。
スタンプ、ポイントカード
スタンプやポイントカードの配布は、お客様に「インセンティブ（顧客の利益）」を提供するマーケティング手法としてよく利用されています。
来店時にチェックインした際に付ける
商品の購入時の金額に対して指定された％分付ける
指定された回数来店すると付ける
といった付与方法があります。
お客様に直接的な利益があるので、「来れば来るほどお得になる」と思ってくれた方が増えれば長期的な集客につながる可能性があるのがメリットです。
ランク制度を用意して組み合わせれば、「ロイヤルカスタマー（自店舗がとても好きで積極的に来店してくれるお客様）」も増えやすくなるでしょう。
ポイントやスタンプの付与数を増やすセールを開催するといった方法も活用して、集客を行ってみてください。
クーポン
クーポン配布もスタンプやポイントと同じく、インセンティブを提供する手法として有名です。
クーポンと言っても種類はさまざまで、
商品から直接指定額を値引きする
指定商品を購入すると、ボーナスポイントが付与される
来店すると粗品をプレゼント
といったパターンがあります。
自店舗のユーザー情報を分析して、どんなクーポンが好まれるのかを把握しておくとよいでしょう。ただクーポンを配布するだけでは使われないまま終わる可能性もあるからです。
またクーポンには期限を設けておくのもポイントです。「すぐ使わないと損をする」というイメージをお客様に持ってもらうことで、お客様の熱が冷めない内に再来店を促せるようになります。
紹介カード
紹介カードを使ってリピーターを増やす方法は、自店舗によいイメージを持たれているお客様を通して他の新規のお客様を呼び寄せる方法としても有効です。
「紹介カードを通してご家族や友人をご紹介してもらえると、次回来店時購入金額20％OFF」といったインセンティブを付けるとよいでしょう。インセンティブがあると、やはり人は積極的にアクションを取りやすくなります。ただし過剰なインセンティブを付けると獲得目的だけの人が雑に他の人を紹介してしまう場合があるので、特典内容には気を付けましょう。
また紹介された方に対してもインセンティブを付けると、新規お客様を増やしやすくなります。
イベント告知／案内
お得なセールや新商品発売といったイベントの告知や案内なども、再来店に有効な手段です。近年ではWebサイトやスマホアプリといった媒体で、イベント告知や案内をデジタル化する動きも広がっています。
デジタル化するとコスト削減につながるだけでなく、インターネットを閲覧しているターゲットユーザーとタッチポイントを作りやすいというメリットもあります。
再来店を促す3つの動機づけ
手法を並べる前に、お客様が再び来店する理由は大きく3つに分かれるという点を押さえておくと、施策の抜け漏れに気づきやすくなります。
1つ目は金銭的な動機です。クーポン、ポイント、セールがこれにあたります。効果が出るのが早い一方、値引き競争になりやすく利益を圧迫します。他店がより大きな割引を出せば、そちらへ移られてしまう性質もあります。
2つ目は体験的な動機です。スタンプを集める楽しさ、ランクが上がる達成感、限定商品に出会える期待感などが該当します。金銭以外の理由で通ってもらえるため、値引きに頼らずに来店頻度を上げられます。
3つ目は関係的な動機です。顔を覚えてもらえている、好みに合った提案をしてくれるといった、店との関係性から生まれる来店理由を指します。最も模倣されにくく、長期の定着につながります。
この3つを組み合わせると、「クーポンで戻ってきてもらい、スタンプで通う習慣を作り、接客で店のファンになってもらう」という流れを設計できます。どれか1つに偏っていないかを確認してみてください。
関連記事：来店ポイントとは？仕組み・アプリ導入のメリット・専用型と自社型の違いを解説
告知方法
告知を行って再来店を促せるコンテンツには、次のようなものがあります。
HP
HPはインターネット上で自店舗のブランドを構築できる手段であり、作り込みができるメリットがあります。
作成手段によって自由度は変わってきますが、技術があれば一からHPを作って細かいところまで作り込むことも可能です。
ただしHPを上位に挙げて集客数を増やしたいという場合は、「SEO対策」が必要になります。SEO対策は専門的に行おうとするとお金が掛かります。
HPを作る場合は「独自ドメイン（インターネット上の住所）」を取得して、レンタルサーバーといったサーバーで運営を行うのがおすすめです。無料ブログといった方法でHPを構築すると、サービス閉鎖で使えなくなるといったデメリットも考えられます。
DM
お客様の情報を基にお得な情報を提供できるDMは、ターゲットユーザーが欲しいと思える情報を提供できれば大きな再来店効果を見込めます。
ただし紙のDMはチラシと同じく、ゴミ箱行きになって見られない危険性もあるのがデメリットです。
またお客様の受け取りが遅いと、イベントが終わってしまったりと情報が古くなって役に立たない可能性もあるので注意が必要です。
ターゲットユーザーがインターネットをよく使うならば、デジタルでアピールをしたほうが効率的でしょう。
SNS
インターネット上で友人や家族などとコミュニケーションを取れるSNSは、企業のタッチポイントとしても有効に使われるようになりました。現在小売含む多くの企業でSNSアカウントが作成され、お客様とのコミュニケーションに使われます。
SNSマーケティングのメリットは無料ですぐ始められるところです。アカウント作成も簡単で、思い立ったときにその場で作成することもできます。
また投稿が面白くてバズる現象が起きれば複数のユーザーに投稿が拡散されます。結果的にリピーターだけではなく、新規のお客様も広く集客できるかもしれません。お客様の声を聞いて施策に活かすといった手法も取れます。
ただしSNS上の投稿は賞味期限が短いので、定期的にお客様の気を引ける投稿を行う必要があります。
メール
メールマーケティングは新規お客様の集客には向いていませんが、リピーター創出の場合には役立つ手段となります。ユーザー情報を基にセールやクーポンといった情報をメールで送れば、効率よく集客できる可能性もあります。
ただしメールは埋もれがちであり、適当にメールを作成して送信しただけでは見られないでしょう。
メールを埋もれさせずにお客様に見てもらうためには、
数字を使う
キーワードを先に入れる
語呂合わせなど面白みを持たせる
といったように一番最初に目に留まるタイトル部分を工夫した上で、内容に合った質の高い情報を送信する必要があります。
チラシ
チラシを印刷して新聞やポストなどに挟みこむ手法は、歴史のある集客手法です。デジタル機器をあまり使わないお客様にも情報が届くメリットがあります。
ただし現在ではデジタル機器を使わないケースが考えにくく、紙のチラシがかえって非効率になってしまう可能性もあります。
閲覧されずにゴミ箱行きになるかもしれないチラシに対して、原本を用意して掲載しておけば無駄にはならないデジタルチラシのほうが効率的です。
完全にチラシをデジタルに移行するのも難しいと思うので、紙とデジタル両方を試しながら最適な配布バランスを考えてみてください。
アプリ
アプリは現在のデジタル化した社会において、リピーターを増やすための重要なツールとなり得ます。
最大のメリットの一つは、複数の機能をまとめて提供できる点です。スタンプやポイントカードにクーポン、HPやチラシといった再来店手法をまとめてアプリ一つで提供できます。SNSといった他ツールと組み合わせれば、さらなる集客の効率が見込めます。
それにお客様のスマホに常駐しているのもポイントです。ホーム画面内アイコンで常にアピールをしながら、新着通知がある際はバッジでその旨を伝えられます。それにプッシュ通知機能で、リアルタイムにセールやイベントの情報をデンタルできるのもメリットです。
外出する際に常に持ち歩くスマホでアピールができるアプリマーケティングと、小売の再来店施策は相性がよいと言えます。
関連記事：来店ポイントって使ってる？キャッシュレス時代の変化。
関連記事：小売業がアプリを導入すべき理由！売上・リピーターを増やすメリット
告知チャネルは接触タイミングで選ぶ
告知手段が多いと、どれから手を付けるか迷います。判断の軸になるのはお客様と接触できるタイミングです。
HPとSNSは、お客様が自分から情報を見に来たときに届きます。「あの店、今日は何時までだろう」と検索したときに答えられる場所として機能します。待ちの媒体と考えるとよいでしょう。
DM・メール・プッシュ通知は、店舗側からタイミングを決めて届けられます。攻めの媒体であり、来店が途切れそうな相手へこちらから声をかけられるのが強みです。再来店施策の中心になるのはこちらです。
チラシは商圏内へ広く配れる代わりに、相手を選べません。新規の認知には向きますが、再来店促進の主役にはなりにくい手段です。
つまり、再来店を目的にするなら攻めの媒体を軸に据え、待ちの媒体で受け皿を整えるという役割分担が効率的です。
関連記事：販促アイデア20選｜店舗の集客・売上を伸ばす施策と成功事例
どのツール・組み合わせがよいか？
小売店舗において再来店を促すにはツール同士の組み合わせも重要です。ここでは各ツールの組み合わせ事例と、それぞれのメリット・デメリットをご紹介していきます。
HP＋メール
HPとメールを組み合わせれば、HPで興味を持ってもらったお客様にメールアドレスを登録してもらい定期的に情報配信ができるメリットがあります。HPでメールアドレスといっしょに情報を登録してもらえれば、情報を基にメールをカスタマイズするといった手法も取れるようになります。
メールからHPの新情報リンクを貼れば導線になりますし、実店舗で収集した情報と合わせればさらにカスタマイズしてメールを送信できるようになるでしょう。
ただしHPで情報を聞き過ぎると、メールアドレスを面倒くさがって登録してくれないケースもあります。実際にいろいろ試しながら適切な入力項目を考えていくと確実です。
またメールとプッシュ通知の開封率を比較すると、プッシュ通知のほうが開封率が高くなります。ホーム画面に目立つ形で通知を出せるアプリのプッシュ通知の訴求効果は、やはり大きいです。
DM＋チラシ
チラシでまず新規の顧客に自店舗に対して興味を持ってもらい、来店につなげた後収集できたデータを基にDMを送るという方法も考えられます。
広くユーザーに配布できるチラシと、ターゲットユーザーを絞って情報を伝えられるDMの組み合わせは相性がよいと言えるでしょう。
ただしどちらも紙媒体であるため、見られないとコストが無駄になってしまう可能性がある点に気を付けましょう。
アプリ＋HP
メールではなくスマホアプリをHPと組み合わせると、高い集客効果が期待できます。
モバイルマーケティングに関するニュースを提供する「Mobile Marketer」では、アプリのプッシュ通知が2020年3月に最高の平均開封率に到達したと発表されています。そしてHP訪問の内32％が、プッシュ通知を含むウェブ通知から獲得できたと判明しました。
アプリのプッシュ通知配信数は16%増加して、開封率も22％上昇しています。ウェブ通知の開封の88％をモバイルデバイスが握っていることから、アプリプッシュ通知によるHP訪問施策は有効だと判断できます。
逆にHPでアプリの宣伝をして、インストールを促すといった施策も可能です。HPとアプリを制作するのにそれぞれコストが掛かり準備するのに時間が掛かるかもしれませんが、リピーター集客には大きな効果を発揮するでしょう。
ただしプッシュ通知が増えている分通知を嫌がるユーザーも増える可能性があるので、フリークエンシー（プッシュ通知の頻度）に注意しましょう。
関連記事：店舗の顧客管理（CRM）はアプリが最適。来店履歴などのデータを有効活用
関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説
アプリ＋SNS
アプリとSNSは役割が異なるため補完し合える組み合わせです。どちらか一方だけでは、集客の入口か出口のどちらかが欠けます。
SNSは拡散によって新しいお客様に見つけてもらう役割を担います。フォロー自体は無料でハードルが低く、投稿が広がれば商圏の外まで届きます。ただし投稿は時間とともに流れていくため、狙った相手に確実に届けることはできません。
アプリはその逆で、届けたい相手へ確実に情報を送れる反面、インストールしてもらうまでのハードルがあります。
そこで、SNSで興味を持った人をアプリのインストールへ誘導する流れを作ります。プロフィール欄にインストールリンクを置き、アプリ限定クーポンがあることを投稿で伝えるといった形です。認知はSNS、定着はアプリという分担にすると、それぞれの弱点を補えます。
関連記事：プッシュ通知の開封率の平均は？開封率を上げる方法と配信時の注意点を解説
アプリ＋POS・会員証
再来店施策の精度を大きく変えるのが、アプリとPOSレジの連携です。会計時にアプリの会員証を提示してもらうことで、「誰が・いつ・何を買ったか」が記録として残ります。
この情報があると、施策の打ち方が変わります。特定の商品を買った人にだけ関連商品のクーポンを送る、購入から一定期間が過ぎた人に買い替えの案内を出すといった、購買履歴に基づいた配信ができるようになります。
会員証をアプリに集約するメリットもあります。財布の中で埋もれていたカードがスマホの中に移ることで提示率が上がり、その分データも溜まります。カードの発行コストや再発行対応の手間もなくなります。
連携方法はサービスによって異なるため、導入前に自店舗のPOSと接続できるかを確認しておきましょう。
関連記事：小売業のアプリであると便利な機能7選｜独自アプリの活用例とメリットを解説
導入スピードとコスト
ここからは各ツールの導入スピードとコストを比較していきます。
導入スピード
各ツールについて、導入スピードで比較をしていきます。
HP
HPはCMS（コンテンツ管理システム）を使えば短時間で用意できます。「Wix」といったCMSを使えば1日で完成してしまうかもしれません。ただし集客につながるHPを作ろうと考えると、やはりデザインの制作からHPの落とし込みなどを含めてそれなりに時間を掛ける必要があるでしょう。
業者にHP制作を外注した場合は規模にもよりますが、数か月は掛かると思っておいたほうがよいでしょう。
DM
DMの場合、デザインの作成から印刷する手間が掛かります。ターゲットユーザーによって内容を複数用意すればするほど時間が掛かるでしょう。
外注すると、
構成案の提案
デザインやコピー案の制作
初校～入稿
印刷して発送
というプロセスが発生し、1か月以上は掛かる可能性があります。
メルマガ
メルマガは内容を用意した上で、メール内で適切な表現やレイアウトになるよう調整を行う必要があります。HTMLメールを送信する際は、画像掲載といった工程も必要になってきます。
1通作成に掛かる時間は、30分程度のこともあれば2時間程度のこともあるでしょう。DMと同じくターゲットユーザーごとに内容を分ける場合は、それだけ制作時間も増えます。
チラシ
チラシはDMと同じく、デザインを制作して印刷する必要があります。
外注する場合は、
チラシ制作を依頼
デザインを制作
校正や修正を行う
印刷データを入稿して印刷する
といったプロセスが発生し、2週間や1か月といった期間が掛かります。データを用意した上で段取りよく進めれば印刷までの時間を短縮可能です。
アプリ
アプリと聞くと「企業ごとにカスタマイズするから時間が掛かる」と思われるかもしれません。しかし現在は「アプリプラットフォーム」と言って用意されたパーツから簡単にアプリを制作できるツールが登場したので、開発に掛かる期間が短縮されています。
一例で言うと弊社の「店舗アプリPro版raiten」は、お問い合わせからアプリリリースまで最短1ヶ月で済ませられるのでスピーディーにアプリマーケティングを開始可能です。
導入コスト
各ツールについて、導入コストで比較をしていきます。
HP
HPの場合は、Wixや「WordPress」といったツールを使えば無料で制作が可能です。ただし適切な運営を行いたい場合は、
有料プランでCMSを使う
レンタルサーバーにWordPressを入れてカスタマイズする
といった方法を取る必要があるでしょう。一例ですがCMS有料プランは月額1,000円、レンタルサーバーは月額500円や2,000円といった費用が掛かります。
また外注する場合はページ数にもよりますが、場合によっては制作だけで数十万円掛かる可能性があります。運営まで代行してもらうと追加で費用が発生するので注意してください。
DM
DMの場合はテンプレートを使い自分で投函するといった方法で自作をすれば、はがきや印刷代だけでコストは済みます。ただしこの場合デザインスキルがないとターゲットユーザー引き込みは難しいでしょうし、投函を自力で行うと範囲が限られます。
代行を頼む場合は一通単位ではがきDMであれば65円、圧着DMであれば80円といった費用が掛かるのがポイントです。大量にDMを依頼するとその分一通のコストも減ります。
メルマガ
メルマガの場合は無料メールで作成を行えばただで集客ができます。有料のメールツールを使う場合は初期1万円、月額1万円といったコストが掛かります。
また外注する場合は数千円や10万円など、振れ幅が大きいので注意しましょう。値段は配信メールアドレス数といった要素で決まります。
チラシ
チラシの場合は自力で制作すれば、紙代と印刷代だけで安く抑えられます。対して外注して制作する場合は、たとえばA4チラシ1,000部で数万円といった費用が発生します。
両面刷りにするとお金も掛かりますし、時間も掛かるのが注意点です。デザインチラシにすればデザイン制作費だけで済むので、クオリティの高いチラシを依頼しやすくなります。
アプリ
店舗アプリを用意する場合アプリプラットフォームを活用すれば、低コストで作成が可能です。初期費用や月額費用などが発生します。
たとえば店舗アプリの料金は、
1店舗のみの導入：月額1万5,000円以下
2～9店舗までの導入：月額1万2,600円以下
10～30店舗までの導入：月額6,000 円以下
となります（1店舗あたりに掛かる費用で計算）。
アナログの集客手法だと紙代や印刷代などを含めてコストが膨れ上がる危険性がありますが、アプリではその心配はありません。またHPと違って、数十万円が一度にコストとして発生するといったような可能性も低いので安心して制作依頼ができます。
関連記事：先進的なアパレル店舗のアプリ活用事例 3選！再来店を促すスマホ集客術！
小売業態別に見た再来店施策の考え方
同じ小売でも、来店の周期が違えば有効な施策も変わります。自店舗がどのタイプに近いかを踏まえて選びましょう。
スーパーやドラッグストアのように来店周期が短い業態では、来店1回あたりの特典を小さくし、回数を積み上げる設計が向きます。週2回の来店を週3回にするだけで売上は大きく変わるため、スタンプや来店ポイントで習慣化を狙うのが基本です。
アパレルや家電のように来店周期が長い業態では、来店のたびの購入額が大きい分、タイミングを狙った案内が効きます。前回購入から一定期間が過ぎた頃に新作やセールを知らせる、購入した商品に合う関連商品を提案するといった形です。
コンビニのように利便性で選ばれる業態では、特典よりも「使いやすさ」が来店理由になります。決済や会員証をアプリにまとめ、レジでの手間を減らすほうが効果につながります。
関連記事：飲食・小売業のCRM活用術とメリット｜店舗顧客管理アプリで売上アップを実現
分析データ活用
アプリを活用すると、次のようなデータを取得可能です。
ダウンロード数
アクティブユーザー数
お気に入りの登録数
プッシュ通知の開封率（CTR）
クーポンの利用数
スタンプの利用数
ユーザーの属性比率
さまざまな分析データが取得可能なので、細かいマーケティング分析もはかどります。またアクティブ数といったデータを基に、よりよいアプリへ柔軟に変更していくといったことも可能です。
取得したデータを分析して、セールスマーケティングや営業戦略などにつなげていきましょう。
再来店施策で見るべき4つの指標
データが取れるようになったら、次はどの数値を追うかを決める段階です。項目が多すぎると管理しきれないため、まずは次の4つに絞るとよいでしょう。
1つ目は再来店率です。「一定期間内に2回以上来店した人数 ÷ 期間内の来店者数」で算出します。施策の効果が最も直接的に表れる指標です。
2つ目は平均来店周期です。前回来店から次の来店までの日数の平均を指します。この数値が分かると、クーポンを送るべきタイミングが決まります。周期が30日なら、25日目あたりに通知を送るのが自然です。
3つ目は離脱率（休眠率）です。一定期間来店がない顧客の割合を見ます。増えているなら、施策のどこかが機能していないサインです。
4つ目は客単価とLTVです。来店回数だけ増えても単価が下がっていれば、値引きに頼りすぎている可能性があります。両方をセットで確認しましょう。
関連記事：アプリマーケティングのKPIとは？ダウンロード数など主要指標の見方と設定のコツを解説
休眠顧客を掘り起こす手順
再来店施策で見落とされがちなのが、しばらく来ていないお客様への働きかけです。新規を1人増やすより、一度来たことのある人に戻ってきてもらうほうがコストは抑えられます。
手順は3段階です。まず、どの状態を休眠とみなすかを決めます。平均来店周期の2倍から3倍を目安にすると、自店舗の実態に合った線引きができます。
次に、休眠の期間ごとにグループを分けます。1か月来ていない人と半年来ていない人では、必要な後押しの強さが違うためです。前者にはセールの案内で足りても、後者にはまとまった特典が必要になります。
最後に、復帰後のフォローまで設計しておきます。特典で1度戻ってきてもらっても、その後の接点がなければ再び離れてしまいます。戻ってきた直後にスタンプや次回クーポンを渡し、通う流れへつなげましょう。
関連記事：継続率（リテンションレート）とは？計算方法とアプリの継続率を上げる施策を解説
再来店施策を進めるときの注意点
値引きに頼りすぎない
効果が出やすいという理由でクーポンや割引を重ねると、割引がなければ来ない顧客層が育ってしまいます。利益率が下がるだけでなく、値引きを止めた途端に来店が落ち込む状態になりかねません。
避けるには、特典の種類を分散させることです。値引き以外にも、限定商品の先行案内、ポイント2倍デー、会員ランクによる優先入場など、原価をかけずに価値を感じてもらえる特典を組み合わせましょう。
また、割引の対象を絞ることも有効です。全員に配るのではなく、来店が途切れそうな層に限定すれば、もともと来てくれる人への無駄な値引きを防げます。
関連記事：スタンプカード機能搭載アプリで顧客満足度向上！メリットや活用方法などを徹底解説
効果が出るまで一定期間は続ける
再来店施策は、来店周期の分だけ結果が遅れて出てきます。来店周期が1か月の店舗なら、施策を打っても効果が数字に表れるのは1〜2か月先です。
この時間差を理解していないと、「2週間やったが変化がない」と判断して施策を止めてしまいます。最低でも来店周期の3倍程度の期間は継続し、その間の数値を記録しておきましょう。
また、複数の施策を同時に始めると何が効いたのか分からなくなります。1つずつ試して結果を確かめる進め方のほうが、結果的に早く自店舗に合う型が見つかります。
関連記事：来店促進キャンペーンのアイデア10選｜事例とアプリ活用のコツを解説
まとめ
今回は小売店舗の再来店に使える手法やツール、そして各ツールの導入スピードやコストなどを比較してきました。
コロナウイルスの中効率的な再来店施策が求められています。アプリを活用すればいろいろなコンテンツを用意しながら、スマホをタッチポイントとしてお客様に気づいてもらいやすい再来店施策が打てます。
ぜひ他ツールとの併用も検討してみてください。
あらためて整理すると、再来店施策で押さえるべきなのは3点です。値引き以外の来店理由をつくること、来店周期に合わせて声をかけること、指標を決めて数字で確かめること。
すべてを一度に始める必要はありません。まずは自店舗の平均来店周期を把握し、そのタイミングに合わせた案内を1つ用意するところから取りかかってみてください。
弊社では店舗様向けに「店舗アプリ」を提供しています。スピーディーに低コストのアプリをリリースできるので、気になる方はぜひ一度お問い合わせしてみてくださいね。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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