専用アプリとは？店舗アプリの効果とメリット・開発費用の相場と選び方を解説
業種全般
公開日：2019.01.09
更新日：2026.09.01
このブログは、リアル店舗の飲食店・美容室・スーパー・ドラックストア・小売店・アパレル・など様々な店舗経営・企画販促の方にスマホ集客の時代に、競合店がどんどんアプリをリリースしだし「専用アプリを持つメリットって？」どうなんだろうかと、お悩みが絶えませんよね？
今回は、「実店舗が専用アプリを持つメリット」と「安く開発する方法」をご説明致します。
店舗の集客手段はチラシからWebサイト、SNSへと移り変わってきましたが、「一度来てくれたお客様と、その後もつながり続ける」という点ではどれも決め手に欠けます。そこで注目されているのが、自店舗だけの専用アプリです。
本記事では専用アプリとは何かという基本から、店舗が導入するメリットとデメリット、必要な機能、開発費用の相場と見積もりの見方、そして導入後に見るべき効果指標まで解説していきます。
専用アプリとは？
自店舗だけのために作るアプリのこと
専用アプリとは、自店舗や自社ブランドのためだけに作成し、お客様のスマートフォンへ直接インストールしてもらうアプリのことです。自社アプリ、店舗アプリ、オリジナルアプリと呼ばれることもありますが、指しているものは同じです。
大きく異なるのが、ホットペッパーや食べログのようなポータルアプリとの関係です。ポータルアプリは多数の店舗が掲載される「共有の場」であり、そこでは常に他店舗と比較されます。掲載順位は運営側の基準で決まり、掲載を止めれば接点も消えます。
対して専用アプリは、画面に表示されるのは自店舗の情報だけです。比較されることも、他店舗に埋もれることもありません。掲載料ではなく自社の資産として持てるため、会員が増えるほど費用対効果が高まっていきます。
なお近年は、アプリストアを介さずWebサイトをアプリのように使えるPWAという選択肢もあります。インストールのハードルを下げたい場合には検討の余地があります。
関連記事：サイトをアプリ化するメリットとは？PWAやWebアプリとの違い・費用を解説
なぜ今、店舗に専用アプリが必要とされるのか
背景にあるのは、お客様との接点が完全にスマートフォンへ移ったことです。総務省の「令和6年通信利用動向調査」によると、スマートフォンの世帯保有率は90.5％に達し、個人の保有割合も8割を超えました。世帯におけるテレビの保有割合はスマートフォンとほぼ同じ水準まで下がっています。
つまり、情報が届く場所が紙やテレビから手元の端末へ移ったということです。その端末のホーム画面に自店舗のアイコンを置けるかどうかが、日常的に思い出してもらえるかを左右します。
もう一つの理由が、新規獲得のコストが上がり続けていることです。一般に新規顧客の獲得コストは既存顧客の維持コストより大きくなるため、来店した方にもう一度来てもらう仕組みを持つほうが利益は残ります。専用アプリは、この再来店の仕組みをつくるための手段です。
専用アプリのメリット
①メリット
スマートフォンのTOP画面にアイコンが常に表示されるため強いブランディングになる
②メリット
プッシュ通知機能によりお客様のスマートフォンにダイレクトにお知らせを送ることができる
③メリット
アプリのTOPデザインを自由に設定することができる（ブランドイメージ強化）
④メリット
自店に必要な機能をだけを使用することができる（お客様が使いやすいアプリになる）
⑤メリット
外部機能との連携が可能（会員情報・ポイント情報等）
このように専用アプリを持つことには様々なメリットがあります。専用アプリを持つことで売上アップ・集客に大きな効果が見込まれます。
5つのメリットを店舗の数字に置き換えると
①のアイコン常時表示が効くのは、思い出してもらう回数が増える点です。Webサイトはブックマークしても開かれませんが、アイコンは毎日目に入ります。来店の間隔が空いてしまう業種ほど効果が大きく、来店周期の短縮につながります。
②のプッシュ通知は、こちらから情報を届けられる唯一の手段です。メールは開かれず、SNSはタイムラインに埋もれますが、通知は画面に直接表示されます。天候や時間帯に合わせた即時の告知ができるため、当日の来店数を動かせるのが強みです。
③のデザインの自由度は、価格競争から抜け出すために効きます。ポータルアプリでは同じ枠のなかで割引率を競うことになりますが、専用アプリなら世界観や技術、こだわりを前面に出せます。値下げに頼らずに選ばれる状態をつくれます。
④の機能を絞れる点は、お客様の使いやすさに直結します。機能が多すぎると目的の操作にたどり着けません。会員証とクーポンだけの画面のほうが、結果的に利用率は高くなります。
⑤の外部連携は、データを1つにまとめるために欠かせません。POSレジやポイントシステムとつながれば、「誰が、いつ、何を買ったか」が会員IDに紐づいて残ります。この状態になって初めて、対象を絞った配信ができるようになります。
関連記事：POSレジとポイントカード・デジタル会員証を連携するメリット｜手順と成功事例を解説
専用アプリのデメリットと対策
1つ目は、ダウンロードしてもらう必要があることです。Webサイトと違い、アプリは入れてもらわなければ始まりません。対策としては、レジ横にQRコードを設置し、その場で得になる初回特典を用意することです。「次回使える割引」より「今日の会計から使える特典」のほうが登録率は上がります。
2つ目は、運用が止まりやすいことです。開店直後だけ通知を出して放置されているアプリは珍しくありません。月初に1か月分の配信内容をまとめて決めておくと、日々の負担が減って続けやすくなります。
3つ目は、新規獲得には向いていないことです。アプリは自店舗を知らない人には届きません。新規はMEOやSNS、ポータルサイトで集め、アプリはリピートの受け皿にするという役割分担で考えるのが現実的です。
4つ目は、OSの更新に対応し続ける必要があることです。iOSやAndroidは毎年更新されるため、放置すると動かなくなります。この対応が月額費用に含まれるかどうかは、契約前に必ず確認しましょう。
関連記事：店舗集客にデジタル施策が必須の時代｜実店舗で欠かせないデジタル施策12選をご紹介
関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説
リアル店舗がアプリ導入に必要な機能
＜アプリのデザイン＞
ブランドイメージで作成
＜集客機能＞
・クーポン
・誕生日クーポン
・スタンプ
・プッシュ通知
・近くの人にプッシュ通知
・来店から～カ月以内の人にプッシュ通知
・セグメント別プッシュ配信
・専用アイコン
・バッチ通知
＜店舗サービス向上＞
・アンケート機能
・顧客データ分析
＜既存サービス連携＞
・ポイントカード連携
・会員データ連携
・予約
・店内オーダー連携
＜分析機能＞
・DL数
・プッシュ通知開封率
・来店分析
・クーポン利用率分析
・販促キャッチ分析 等
最初に入れる機能と、後から足す機能
機能はすべて入れる必要はありません。最初に必要なのは、会員証・スタンプ（ポイント）・クーポン・プッシュ通知の4つです。この4つがあれば、データを集めて配信し、結果を測るというサイクルは回せます。
会員証は、レジで提示してもらうことで購買データを会員IDへ紐づける役割を担います。スタンプは次の来店理由をつくり、クーポンは来店のきっかけになり、プッシュ通知はそれらを届ける出口になります。この4つは互いに支え合っているため、どれか1つが欠けると効果が落ちます。
後から足していきたいのが、予約、モバイルオーダー、EC連携、セグメント配信といった機能です。これらは運用が回り始めてから、自店舗の課題に合わせて追加するほうが無駄がありません。
一方で、位置情報を使った近隣への通知は業種によって効果が大きく変わります。人通りの多い立地なら有効ですが、目的来店が中心の業種では反応が薄くなりがちです。導入前に自店舗の客層で使われるかを検討しましょう。
関連記事：入れた方がいいお店アプリは？店舗アプリの成功事例と人気機能ランキングを解説
関連記事：実店舗でのサブスクリプションの活用方法
一般的な専用アプリの開発費用
上記で述べたような機能を持つアプリを開発しようとすると、大手開発会社だと iOS＋Androidアプリ開発+運用管理分析画面で 合計1,500万～3,000万前後 、ベンチャー企業のアプリ開発会社で800万～1500万前後 費用がかかってきます。
さらに、今後機能拡張にて ・アプリ決済・AI見込み客へのオート配信・店外からの注文などのアプリ機能が 競合店との差別化勝負にて必要になってきますので、さらに高額になります。
このような高額なコストでは、なかなか導入するメリットとのバランスが合わず 導入に懸念される方がほとんどです。
開発費用を左右する4つの要素
1つ目は、対応するOSの数です。iOSとAndroidの両方に対応すると、単純に開発の工数が増えます。近年はどちらにも同じコードで対応できる開発手法が広まり、以前より差は縮まっていますが、費用に影響する要素であることは変わりません。
2つ目は、外部システムとの連携です。既存のPOSレジや会員システム、ECサイトとつなぐ場合、双方の仕様を確認しながら作り込む必要があります。費用が跳ね上がりやすいのはこの部分なので、見積もり時に必ず伝えておきましょう。
3つ目は、デザインの作り込みです。テンプレートを使うか、ゼロからデザインするかで金額は大きく変わります。ブランドイメージを重視する業種ではここに投資する価値がありますが、まず効果を確かめたい段階なら抑えられる部分でもあります。
4つ目は、リリース後の保守です。OSの更新対応、不具合修正、サーバー費用が継続して発生します。初期費用だけを比べると判断を誤るため、3年間の総額で比較するようにしてください。
関連記事：アプリ開発の費用相場はいくら？内訳・人月の計算方法とコストを抑える方法を解説
見積もりで確認しておきたい項目
見積書を受け取ったら、総額よりも先に内訳を確認してください。初期費用、月額費用、オプション費用、そして見積書には載らない自社の運用工数の4つに分けて把握します。
そのうえで質問しておきたいのが、「後から機能を足す場合はいくらか」という点です。導入時には不要でも、1年後に予約機能やEC連携が必要になることはよくあります。将来やりたいことを先に伝え、その場合の金額を聞いておくと後で慌てずに済みます。
もう1つ確認したいのが、会員データを自社で出力できるかです。データを取り出せない契約は、乗り換えができない状態を意味します。解約時にデータをどう扱えるのかまで、契約前に確認しておきましょう。
関連記事：アパレル業界のアプリ成功事例。実店舗とオンライン繋ぐ架け橋はアプリだった
集客に必要な機能を網羅し安価で自社専用アプリを持つには
ずばりクラウドプラットフォームサービスを活用することです。
クラウドプラットフォームサービスの店舗アプリ(https://tenpoapp.com/）では、初期費用30,000円〜月額費用15,000円〜自社専用アプリを持つことが可能です。
すでに3,800店舗以上の店舗様に専用アプリを提供しており、アプリ利用率・来店分析からお店の売上アップの集客をアプリで強力にサポートしております。
是非クラウドプラットフォームサービス店舗アプリを活用し、売上アップ・集客にお役立て下さい。
なお料金プランや導入実績は時期によって変わるため、検討の際は最新の内容を確認してください。
プラットフォームを選ぶときに見るポイント
1つ目は、自店舗と同じ業種の実績があるかです。飲食店と小売店、サロンでは必要な機能も運用の型も異なります。同業種の事例を見せてもらい、どんな成果が出たのかまで聞けると判断しやすくなります。
2つ目は、リリース後のサポート範囲です。作って終わりなのか、配信内容の相談まで乗ってくれるのかで、運用が続くかどうかが大きく変わります。担当者が付くのか、問い合わせ窓口だけなのかも確認しておきましょう。
3つ目は、管理画面の使いやすさです。通知やクーポンの設定を毎週行うのは現場のスタッフです。デモや無料トライアルで、実際に操作する人が触って判断するようにしてください。
4つ目は、開発期間です。プラットフォーム型なら1〜2か月程度で公開できるのが一般的です。キャンペーンに合わせたい場合は、ストア審査の期間も含めて逆算しておきましょう。
関連記事：店舗アプリ作成サービスおすすめ比較8選！選び方や費用を解説
導入後に見るべき4つの効果指標
ダウンロード数は最初に増やす数字ですが、これだけを追うと実態を見誤ります。入れただけで使われていないアプリは売上に貢献しません。
通知の許諾率は、情報が届く相手の母数そのものです。ここが低いままだと、どれだけよい内容を作っても届きません。インストール直後にいきなり許可を求めるのではなく、「クーポンが届きます」とメリットを伝えてから求める設計にすると改善します。
クーポン利用率と通知の開封率は、配信内容が合っているかを示します。開封されているのに使われないなら特典の内容、そもそも開封されないならタイトルや配信時間に原因があります。
アプリ会員の来店頻度が、最終的に売上へ直結する数字です。アプリ会員と非会員で来店回数や購入単価を比較できる状態をつくれば、アプリが利益を生んでいるかを判断できます。ここまで到達することが運用の目標になります。
関連記事：プッシュ通知の開封率の平均は？開封率を上げる方法と配信時の注意点を解説
関連記事：店舗の顧客管理（CRM）はアプリが最適。来店履歴などのデータを有効活用
まとめ
「実店舗が専用アプリを持つメリット」は数多くありますが、１から専用アプリを開発すると多大が費用がかかりなかなか導入への一歩が踏み出せません。
店舗経営において費用対効果はとても重要です。
集客に必要な機能を兼ねそない 安価かつ最短に作るにはどうすれば良いか、、、
その答えは、もう明確に出たのではないでしょうか。
専用アプリで成果が分かれるのは、機能の多さではなく運用が続くかどうかです。会員証・スタンプ・クーポン・プッシュ通知という4つの基本機能から始め、通知の許諾率と会員の来店頻度を毎月確認していけば、値引きに頼らない改善を進められます。
まずは自店舗の既存客が年間何回来店しているかを確認し、その回数をあと1回増やすには何が必要かという視点で検討してみてください。導入をご検討の方は、下記からお気軽にお問い合わせください。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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