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LINEアプリの種類と店舗アプリの違い｜公式アカウント・ミニアプリ・自社アプリの選び方

業種全般

公開日：2018.12.13 更新日：2026.09.18

このブログは、店舗経営・企画販促の皆様のスマホ集客の販促に関して、「LINE@か、専用アプリか？」の本当の価値ある手法などを記載させていただきます。

飲食店・美容室・スーパー・ドラックストア・小売店・アパレル・など様々な店舗経営・企画販促の方、「LINE@か、専用アプリか？」どちらに注力すべきか、両方するべきか、お悩みが絶えませんよね？

昨今では特に、若年層を中心にSNS「Twitter」、「instagram」、「facebook」など、重要な販促ツールになっていますよね。

店舗経営に大切なのは、ご存知のとおりです。「利益を出す」「利益」を出すための販促と一言で言っても様々な方法が存在します。

今回は、「LINE@か、専用アプリか？」違いの背景やそれを前提にした「では、どう店舗経営に大切な利益を出すのか？」をご説明いたします。

スマホで集客するなら「LINE@」か「自社専用アプリ」答え。

ずばり「自社専用アプリ」です。

機能面やデザイン性・ブランディング等「自社専用アプリ」でしかできないことが多数あります。

LINE@と自社専用アプリを比較しながら自社専用アプリがなぜ集客に繋がるのか次から説明していきます。

なお、記事内で触れている「LINE@」は2019年にLINE公式アカウントへ統合され、現在は同じ名称のサービスとして提供されています。名称は変わりましたが、店舗が選ぶときの判断材料は当時と大きく変わっていません。

一方でLINE側にはミニアプリという選択肢が加わり、「LINEで何ができて、自社アプリで何ができるのか」を種類ごとに整理する必要が出てきました。まずはLINEで使える仕組みの種類を押さえたうえで、自社専用アプリとの違いを見ていきましょう。

店舗集客で使えるLINEアプリの種類を整理する

LINEを使った集客と一口に言っても、実際には複数の仕組みが用意されています。どれも「LINE」という名前が付くため混同されがちですが、できることも費用の考え方もそれぞれ違います。

自社専用アプリと比較する前に、LINE側の選択肢を種類ごとに整理しておきましょう。

種類	概要	店舗での主な使い方
LINE公式アカウント	友だちになったユーザーへメッセージを届けられるアカウント	メッセージ配信、クーポン、ショップカード
LINEミニアプリ	LINEの中で動くアプリ。インストールせずに使える	会員証、予約、順番待ち、モバイルオーダー
LINE広告	LINE内の広告面に配信する運用型広告	新規の認知獲得、友だち追加の促進
LINEチラシ	地域のユーザーにチラシを届けるサービス	特売やセールの告知
自社専用アプリ	店舗が自社の名前でストアに公開するアプリ	会員証、ポイント、通知、予約、決済

LINE公式アカウント（旧LINE@）

すでに多くの人が日常的に使っているLINE上で完結するため、友だち追加のハードルが低いことが強みです。年代を問わず届けられる点は、店頭で案内するうえでも扱いやすい特徴といえます。

総務省の調査でも、LINEの利用率は全年代で92.9％と報告されています（参照：総務省「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」）。

一方で、無料で送れるメッセージ数には上限があり、配信数が増えるほど費用が積み上がる料金体系になっています。友だちが増えるほどコストが上がるため、誰に何を送るかの優先順位を決める運用が欠かせません。

LINEミニアプリ

LINEミニアプリは、LINEの中で動くアプリを指します。ユーザーはストアからインストールする必要がなく、LINEを開いたまま会員証や予約といった機能を使えます。

LINE公式アカウントと連携させれば、利用したタイミングで友だち追加を促せるため、会員を集める導線としても機能します。インストールの手間がない分、初回の利用ハードルが低いことが最大の特徴です。

ただし開発や導入には費用がかかり、公開前に審査を通す必要もあります。自社で一から作る方法のほか、業種向けのパッケージを利用する方法もあります。

LINE広告・LINEチラシなどの配信サービス

新規のお客様に向けて認知を広げたい場合は、LINE内の広告面に配信するLINE広告や、地域のユーザーにチラシを届けるLINEチラシといったサービスもあります。

これらは友だちになっていない層へ届けられる点が特徴で、配信するたびに費用が発生する広告として位置づけられます。継続的な関係づくりというより、入口を広げる手段と考えると使い分けやすくなります。

自社専用アプリ（店舗アプリ）

自社専用アプリは、店舗が自分たちのアプリとしてストアに公開するものです。スマートフォンのホーム画面にアイコンが置かれ、搭載する機能も自店舗の運営に合わせて決められます。

LINEの各サービスがLINEというプラットフォームを借りる形であるのに対し、自社専用アプリは顧客との接点そのものを自社で持てる点が根本的な違いになります。

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LINEミニアプリでできること・できないこと

LINEミニアプリは店舗で使える機能が増えており、導入を検討する店舗も多くなりました。どのような使い方があるのかを一覧で確認しておきましょう。

ミニアプリで実現しやすい機能

店舗での導入例としては、次のような使い方が挙げられます。

デジタル会員証：LINEの画面を提示して会員を判別する

予約・順番待ち：来店前に受付を済ませ、呼び出しを通知する

モバイルオーダー：席や自宅から注文を入れる

ポイント・スタンプ：来店や購入に応じて付与する

クーポン配布：利用状況に合わせて配る

いずれもアプリをインストールしてもらう前の段階で使ってもらえるため、初回の接点をつくる用途に向いています。まずはミニアプリで体験してもらい、常連になった段階で自社アプリへ案内する進め方も取れます。

導入前に確認しておきたい制約

ミニアプリはLINEの仕様の上で動くため、画面の作りや使える機能はプラットフォームが定める範囲に収まります。独自のデザインを細かく作り込んだり、ホーム画面にアイコンを置いたりすることはできません。

また、通知はLINE公式アカウントを通じて送る形になるため、配信数に応じた費用は公式アカウント側の料金体系に従います。友だち数が増えたときのコストは、導入前に試算しておきましょう。

加えて、プラットフォームの規約や仕様が変更された場合には、店舗側の運用も合わせて見直す必要が出てきます。自社で条件を決められない部分が残る点は、理解したうえで導入することが大切です。

店舗アプリとは？自社で持つことの意味

店舗アプリとは、店舗が自社の名前で提供するスマートフォンアプリのことです。会員証やポイント、クーポン、プッシュ通知、予約や決済といった機能を、1つのアプリにまとめて運用できます。

LINEのサービスと比べたときの違いは、顧客データを自社で持てる点にあります。誰がいつ来店し、何を使ったかという記録が自社側に蓄積されるため、配信する内容や特典を自店舗の判断で設計できるようになります。

一方で、インストールしてもらうという一段階が必要になるため、店頭での案内やレシート、会計時の声かけといった導線づくりは欠かせません。入口に手間がかかる代わりに、続けるほど資産が積み上がる仕組みだと捉えると位置づけが分かりやすくなります。

関連記事：店舗集客の成功事例10選｜業種別の施策と売上を伸ばすコツを解説

「LINE@」と「自社専用アプリ」の機能と、機能拡張性

	自社専用アプリ	LINE@
ダウンロード手法	店頭告知、ストア、WEB	店頭告知、WEB
クーポン	○	○
誕生日クーポン	○	×
スタンプ	○	○
プッシュ通知	○	○
専用アイコン	○	×
バッチ通知	○	×
アンケート機能	○	○
セグメント配信	○	×
近くにいる人に配信	○	×
顧客データ資産	○	○（一部）
ポイントカード連携	○	×
会員データ連携	○	×
予約	○	×
店内オーダー連携	○	×
デジタルサイネージ連携	○	×
店外からの注文	○	×
アプリ決済	○	×
AI見込み客へのオート配信	○	×
オムニチャネル	○	×

このように機能が限定されているLINE@に比べ自社専用アプリでは様々な機能を実装することが可能です。それぞれの業種によって求めている機能は異なります。

	自社専用アプリ	LINE@
ダウンロード手法	店頭告知、ストア、WEB	店頭告知、WEB

自社専用アプリですとお客様が求める機能を実装することができ、より効果的な集客を行うことが可能になっています。

なお、LINE公式アカウントも機能の追加が進んでおり、属性を使った配信やショップカードなど、表で「×」としている項目の一部は現在利用できるようになっています。

ただし、配信できる条件や扱えるデータの範囲を決めるのはプラットフォーム側です。自店舗の運営に合わせて機能を足していけるかどうかが、両者を分ける本質的な違いになります。

「LINE@」と「自社専用アプリ」のメリット・デメリット

	自社専用アプリ	LINE@
デザイン	自由にデザイン	テンプレート
ブランディング	自社専用アイコンスマートフォンの特等席を確保	LINE@のアイコン
機能拡張	可能	不可能
顧客データ資産	幅広い顧客会員データを取得資産活用可能	LIENの資産

ここで一番重要なのは「自社専用アイコン」を設定できるという点です。

1日あたりのスマートフォンの利用時間は3時間7分(2018年3月現在)で前年より16分増加しています。（引用：ニールセンデジタル）

これからもスマートフォンの利用時間は増えていくと考えられる中、スマートフォンのTOP画面に「自社専用アイコン」が配置されるということは強いブランディングとなります。

「LINEの中のメッセージアイコン」か「自社専用アイコン」か。どちらがユーザーの強い印象を残すことができるかは明らかです。

引用している利用時間は2018年時点のものですが、その後も利用時間は伸び続けています。総務省の調査では、全年代の平日1日あたりのインターネット利用時間は183.9分と報告されています（参照：総務省「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」 )。

同じ調査でLINEの利用率は92.9％と高い水準にあり、到達力そのものはLINEに分があります。整理すると、届けやすさではLINE、印象の残りやすさと機能の自由度では自社専用アプリという関係になります。

ホーム画面にアイコンが並んでいる状態は、思い出してもらうきっかけを常に置いているのと同じです。通知を開かなかったとしても、アイコンが目に入るだけで店名に触れる回数は増えていきます。

関連記事：プッシュ通知とは？メリット・デメリットと開封率を高める活用術

「LINE@」と「自社専用アプリ」の導入後の店舗の既存販促コストダウン

	自社専用アプリ	LINE@
DM	不要もしくは配信数削減	不要もしくは配信数削減
メルマガ	不要もしくは配信数削減	不要もしくは配信数削減
クーポン印刷	不要	不要
スタンプカード印刷	不要	不要
アンケート回収分析費用	不要	変わらず
チラシ	不要もしくは配信数削減	変わらず
会員証	不要	変わらず
パンフレット印刷	不要	変わらず
ポイントカード	不要	変わらず

自社専用アプリを活用することにより販促コストの削減を行なっていくことが可能です。

特にチラシをアプリから配信することで印刷コストを抑えることができることはもちろん、ユーザーがいつでもどこでもチラシを確認することができるため来店効果にも繋がります。

また、クーポンや会員証を自社専用アプリにて実装することでデータとして数値を蓄積されていくためマーケティングにも役立てることが可能になります。

コストを比べるときに見落としやすいのが、配信数と費用の関係です。LINE公式アカウントは友だちが増えて配信数が増えるほど費用が上がる仕組みのため、会員が増えるほど負担も大きくなります。

自社専用アプリのプッシュ通知は契約したプランの範囲で配信できるものが多く、会員が増えても配信コストが跳ね上がりにくい点が違いになります。長く運用するほど、この差は無視できなくなります。

紙で運用しているスタンプカードやクーポンをアプリへ移すと、印刷費だけでなく、発行や集計にかかっていた時間も減らせます。人手が限られる店舗ほど、この効果は大きくなります。

関連記事：アプリで集客〜究極の公式アプリ〜

関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説

LINEと自社専用アプリ、どちらを選ぶかの判断基準

ここまで見てきたとおり、LINEのサービスと自社専用アプリは役割が異なります。どちらか一方だけが正解というより、店舗の状況によって比重の置き方が変わります。

併用する場合の役割分担

新規のお客様に知ってもらう入口はLINE、来店を重ねてくれるお客様との関係づくりは自社専用アプリ、という分け方が現実的です。

LINEで友だちになってもらい、来店時にアプリへ案内する流れをつくれば、それぞれの強みを活かせます。入口づくりと資産づくりを分けて考えると、どちらに何を任せるかが整理しやすくなります。

自社専用アプリを選ぶべき店舗の条件

次のような店舗では、自社専用アプリを持つ価値が大きくなります。

リピーターの来店頻度が売上を左右する業態

会員データを販促や商品開発に活かしたい店舗

予約や注文、決済まで1つにまとめたい店舗

複数店舗を展開し、統一したブランドで運用したい企業

反対に、開店直後で会員がまだ少ない段階であれば、まずLINEで接点をつくり、会員が増えてからアプリへ移行する進め方も選べます。現在の会員数と来店頻度を確認してから決めると、判断を誤りにくくなります。

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まとめ

このような「LINE@と専用アプリ」違いの背景より店舗経営において、今後末永くお客様と店舗のコミュニケーションツールとしてだけでなく、店舗のブランディングイメージと、デジタルの専用アプリの機能優位性を活かし、既存の販促費のコストカットすることで、営業利益を10％を高めつつ今後の来店したお客様を再来店していくためのこれから注力していくものは、「LINE@か、専用アプリか？」その答えは、もう明確に出たのではないでしょうか。

すでに、大手企業のマクドナルドやスターバックスなども積極的なクーポン配布や会員連動を行い集客やアプリ内決済（キャッシュレス化）を進めています。

・マクドナルド

豊富なクーポンでマクドナルドの利用がお得

ダウンロード数：4,200万ダウンロード（推定）

・スターバックス

「スターバックスカード」を持ち運ばなくてもアプリでお会計が可能

ダウンロード数：180万ダウンロード（推定）

・ケンタッキーフライドチキン

「チキンマイル」の保有数による「ステージ」に応じたクーポンなどの特典が受けられる

ダウンロード数：250万ダウンロード（推定）

・ニトリ

会員登録が簡単にでき現在のポイント・失効ポイントが一目で照会可能