店舗集客はアプリでする時代！必要な機能や失敗しないために注意すべきこととは
店舗集客をアプリで行う時代が当たり前となりました。以前は、アプリ開発には高額なコストが発生していましたが、今ではアプリプラットフォームの広がりもあって敷居はかなり下がっています。
アプリ開発のハードルは下がりましたが、ただアプリを作ればいいだけではありません。必要な機能を事前に理解した上で、施策で活用する際どこに注意すべきなのかを事前に確認しておいてください。アプリを導入しただけで後の運用を考えていないと失敗率が上がってしまうからです。
この記事では店舗集客でアプリを使うべき理由や注意点などをご紹介します。
目次
店舗集客に使われるアプリ
まずは、店舗集客に使われている2種類のアプリの違いについて解説を行います。
自社アプリ（店舗アプリ）
自社アプリ（店舗アプリ）とは、自店舗の情報について発信を行うためのマーケティングツールです。
店舗が顧客との関係を従来よりも強化して、より密接にかかわるために使われるのが特徴となっています。
今までデジタルツールとしてはWebサイトやSNSなどが使われていました。しかしこういったツールは新規顧客の獲得やファンの構築には向いていても、購買を前提とした既存顧客の囲い込みには適していないケースも多いです。
そこで既存のデジタルツールとアプリを連携させることで既存顧客を上手くリピーター化して相乗効果を得ようとする企業も増えました。
特に最近ではコロナ禍で実店舗での感染拡大等を懸念して、アプリでモバイルオーダーを用いて店舗回転率を改善、維持しようとする事例も増えてきました。コロナ禍はいったん終わりを見せたもののアプリを使ったマーケティングの有効性は依然として高く、これからなくなることはまずないでしょう。
また既存の紙やプラスチックのポイントカードをアプリ化して、簡単に履歴やクーポン発行などをできるようにする事例も増えてきました。この動きはとどまることを知らず、今後も増えていくものと思われます。
ポータルアプリ
自社アプリと比較されるアプリとして、ポータルアプリがあります。
こちらは自社アプリを自社ECサイトにたとえるならば、楽天市場といった総合的なショッピングモールに該当するサービスです。
具体的にはまず対象店舗から参加を希望するところと契約を結び、専用のページをアプリ内へ構築して掲載を行います。そしてそのページから店舗の概要確認やクーポンの発行・利用、店舗予約などが一括できるようになっていることも多いです。
こういったポータル系のアプリサービスでは、1からアプリを制作しなくてもすぐに掲載ができる点に強みがあります。
また集客についてもすでにブランド力があるアプリに掲載すれば自然と人が集まってくるのもメリットです。
ただし掲載にはコストが掛かりますし、競合の情報に自店舗が埋もれてしまい宣伝力が低下する、といった懸念もあります。最近ではコロナ禍の影響で掲載するメリットが少なくなったのか、掲載を取りやめる店舗の事例が増えているようです。
今回はポータルアプリではなく、より有用性が高い面がある自社アプリについて紹介を行います。
店舗集客にアプリが向いている理由
ここからは、店舗の集客にアプリが向いている理由をご紹介します。
リピーター集客に強い
先ほども説明しましたが、自社アプリはリピーター集客に強い側面があります。
顧客との接触機会を増やせる
アプリはスマホで利用しますが、そのスマホ自体の利用率はすでに固定電話を超えておりかなり高い数値です。そのスマホ経由で販促ができる自社アプリにも高い価値があると言ってよいでしょう。
具体的には必要な状況で情報を更新して発信することで、リアルタイムで情報をユーザー側に届けることが可能です。そしてその情報が来店のきっかけとなり、継続来店につながる可能性も高まります。
アンインストールされない限りは定期的に情報を発信することができますし、結果的に導入前よりも顧客との接触機会を増やして、適切なマーケティングがしやすくなるのが特徴です。
WebサイトやSNSなどでも発信は可能ですが、接触機会の回数は限定的です。アプリからタッチポイントを作ることで接触機会を一気に増加できます。
その人だけに届けられるプッシュ通知
アプリと言えばスマートフォンにダイレクトに届く「プッシュ通知」が特徴です。上記のような情報発信をプッシュ通知を絡めて行うことで、確実に情報発信に気付いてもらえるメリットがあります。
それだけでなく、パーソナライズ化した情報も簡単に発信可能です。
たとえば10代と30代といったようにユーザー属性でセグメント分けを行い、グループごとに別の情報を発信することで最適な情報発信が実現します。
一律に情報を送信するだけでは効果が限定的になり、また情報が合わずにアプリの利用や店舗への来店を取りやめる人が出てくる可能性までありえるので、適切なセグメント分けやプッシュ通知の出し分けが、店舗成長へ影響することを覚えておきましょう。
他ツールとの連携が簡単
アプリは単独で運用してもある程度効果が出ますが、WebサイトやSNSといったツールと連携することでさらに効果が得られます。
具体的には、
- Webサイト：新規顧客の獲得
- SNS：新規顧客の獲得やフォロワーのリピート化
- アプリ：既存顧客のリピート化
といった点で使い分けができます。
WebサイトではGoogle検索などで自社サイトに入ってきた見込み顧客を新規に獲得することが可能です。そしてそこからSNSフォローなどにつなげれば、最新情報を定期的に発信してすぐ読んでもらえる状況を作り出せます。
さらにアプリを絡めてインストールを促進して、リピーター化のために有益な情報を定期的に発信することも可能です。このようにツールごとに特性を理解してアプリと連携させることで、さまざまなメリットが得られます。
連携する際はアプリからもWebサイトやSNS情報の抜粋やリンク貼りなどを行ってみてください。
広告出稿費や折り込みチラシ費用を削減
新規顧客獲得や既存顧客のターゲティングのため、広告出稿や折込チラシなどに費用を掛けている事例もあります。しかしこういった施策は利用率が高い状態だと後でコスト面で自社に負担をかける要因にもなっていました。
広告出稿の場合、キーワードや範囲設定によっては想定より高額となってしまう場合があるのが注意点です。それだけではなく広告の効果が出るまで検証や出し分けを行う必要性があり、運用費などを考えるとかなりのコストが必要になってきます。今ではプライバシーの観点からターゲティング広告の精度が落ちてきており、既存顧客をターゲティングするのが難しくなっているのも問題です。
チラシの場合単純に配布する際に印刷代や紙代が発生します。そして配布してもすべてが読まれるとは限らず、コストが無駄になってしまうリスクまであるので危険です。
アプリで宣伝を行うようになると、まず広告出稿の割合を減らすことができます。またターゲティング広告を必要とせず継続的なタッチポイントを持つことが可能です。それだけでなくデジタルチラシを用いれば、印刷代や紙代が必要なくなります。印刷せずにアプリユーザーだけにチラシが届くので無駄になることもありません。
こうした点で大幅なコスト削減を実現してマーケティングを効率化できるのが自社アプリのメリットです。
告知・集客管理・顧客管理をデータ一元管理
自社アプリでは、
- 告知
- 集客
- 顧客
といった各データを一元的に管理できます。
告知の場合新店舗の開設や限定イベントの紹介、限定クーポンの配布といった各種情報を店舗ごとに出し分けるのが簡単になります。従来アナログでやっていると告知を忘れたり必要のない範囲にまで情報が行ってしまうリスクがありましたが、アプリを使うことでそのリスクを低減させることが可能です。
また集客においては各施策の指標を数値で簡単に確認できます。プッシュ通知の開封率やクーポンの利用率といった指標を施策に基づいて確認することで、施策が成功しているのか問題があるのかが明らかになるでしょう。
さらに顧客に関しては性別や年齢、趣味といった各種属性はもちろんのこと、購買履歴や会員ランクまで確認可能です。各種データを確認することでセグメント分けや内容の出し分けも容易となります。
店舗集客に役立つアプリの代表的な機能
下記のような機能は、アプリにおいて店舗集客を実行する際に役立ちます。
クーポン配信
クーポンの配信についてはいつも使えるものや初回利用限定といった出し分けを行うことで、ただ漫然とクーポンを配布するよりも高い効果を得られます。
初回利用限定クーポンは特典の利用価値が高い分、アプリダウンロードといったタイミングで一度だけ提供することで予算を調整できるのがポイントです。また普段から何度も使えるクーポンは飲食店などで採用されており、継続的な来店につなげやすいのが特徴となっています。
こういったクーポンをユーザー属性によって出し分けると効果が最大化します。
たとえば会員ランクが「ノーマル→シルバー→ゴールド」とある場合、ゴールド会員にはノーマル会員よりもクーポンの発信頻度を増やして内容も価値の高いものにすれば集客効率が上がるでしょう。
ポイントカード・会員カード
紙やプラスチックのカードをアプリ内でデジタル化するだけで、高いマーケティング効果が発揮されます。
まずデジタル化に伴いカードの発行代や更新代などが掛からなくなります。
これによって店舗が成長してもコストがある程度は一定になり、利益を最大化しやすくなるでしょう。
また提示率についても取り出す手間が掛かるカードタイプよりも、スマホで画面を表示して提示するデジタルタイプのほうが利用率が上がりやすい傾向にあります。
ポイントカードや会員カードの提示率が下がっている場合はアプリでデジタル化して提供することで解決する可能性がある点を覚えておいてください。
プッシュ通知
プッシュ通知については後ほど説明しますが、頻度や日時調整を行いましょう。そうすることでほどよく情報を送信してアプリ利用者や利用率を高めることが可能です。
またプッシュ通知を送信する際はクーポン配信でも説明しましたが、セグメント分けを行うことが重要です。
ユーザー属性や会員ランク、購買履歴等を参照して内容を出し分け、いつも有益な情報が届くと認知されるとプッシュ通知の有効性がさらに高まります。
顧客管理機能
アプリプラットフォームでアプリを制作した場合、最初からデータを一元管理して分析できるダッシュボード機能が付いています。
こういったダッシュボード機能はCRMとして顧客を管理しながら適切なタッチポイントを作る際に役立つでしょう。
- 月次ユーザー数の確認
- 来店目標設定
- グラフ表示・タブ切り替え
- 属性・年齢分析
- クーポンといったデータのCSV出力
といった各種機能は、必要な項目を抽出しながら多角的な分析を行い、顧客の購買状態や意欲などを計測して最適なアプローチを行うのに有効です。
※店舗アプリDX版 raitenのCRM顧客管理機能を基に紹介
アプリでの店舗集客に失敗しないための注意点
ここからはアプリでの店舗集客に失敗しないための注意点を解説します。
新規顧客の集客には向かないことを理解する
アプリでの店舗集客は、新規顧客の集客には向いていません。
なぜなら、まずはアプリをダウンロードしてもらう必要があるからです。そのため認知段階において他ツールの力を活用しながら、ダウンロード数や利用者数を増やしていく必要があります。
また大小はあれどユーザーのスマホをデータ量で圧迫してしまう危険があるので、制作する際はなるべく軽量なデータ量で動作するようにしておかないとアンインストールされるかもしれません。更新する際にもデータが増える可能性があるので、データ量が増えて動作が遅くならないように工夫する必要はあるでしょう。
ダウンロードだけでは意味がない
ダウンロード数が増えたからと言って、その後も使われるとは限りません。
利用者数を継続的に維持しながら施策を実行する必要性があります。
更新頻度を多めにしながらデザインは一気に変更しないといった工夫も必要です。デザインはユーザー操作にかかわる重要な箇所であり、大幅に変更してしまうと操作が分からなくなって不評が増えてしまう原因にもなります。また情報更新回数が少なかったり遅かったりすると情報伝達性が落ちて利用者が減る原因になるので注意しましょう。
プッシュ通知を送りすぎるのは逆効
プッシュ通知はユーザーに気づいてもらいやすいといったメリットがある一方で、その分発信頻度については調整が必要です。
プッシュ通知がユーザーに煩わしいと思われてしまうと、プッシュ通知自体を停止されたりアンインストールされてしまう危険もあります。
アプリごとに最適な発信頻度は変わってきますが、1日に10回も20回も通知を送るのは多過ぎると言ってよいでしょう。日時についても閲覧される可能性が高いタイミングに調整して、検証も行いながら最適な頻度を探してみてください。
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まとめ
今回は店舗集客でアプリを使うべき理由や注意点などをご紹介しました。
店舗集客にアプリを使うことで、販促を効率化することが可能です。クーポンやプッシュ通知の配信で上手く既存顧客を囲い込んでみてください。
ただし、アプリを使った販促は新規顧客の集客には向いておらず、プッシュ通知の配信頻度を考えないと失敗するという注意点も理解しておきましょう。注意点を踏まえてアプリを運用し、効果を最大化してみてください。
