モバイルマーケティング戦略とは？店舗で使える手法と事例・トレンドを解説
業種全般
公開日：2023.07.28
更新日：2026.09.01
店舗の施策デジタル化を検討する際は、「モバイルマーケティング」について詳しく知っておく必要があります。近年、店舗のデジタル施策ではスマートフォンを介したアプリの提供といった方法が基本となっているからです。
モバイルマーケティングに該当する手法は幅広くあるので、それぞれの特徴を理解して施策へ取り入れることでより効果を得ることができるでしょう。
この記事ではモバイルマーケティングの概要や代表的な手法などを詳しくご紹介します。
手法を並べただけでは施策は回りません。どの目的にどの手法を使うのかを決め、効果を測る仕組みまで用意して初めて「戦略」になります。手を広げすぎて何も定着しない、という失敗はここが抜けていることが原因です。
総務省の「令和7年版 情報通信白書」によると、2024年の端末別インターネット利用率（個人）はスマートフォンが74.4％で、パソコンの46.8％を27.6ポイント上回っています。お客様が情報に触れる主戦場がスマホであることは、数字の上でもはっきりしています。
この記事では、原文の解説と手法紹介に加えて、戦略の組み立て方、押さえておきたいトレンド、業種別の事例、効果を測る指標、つまずきやすい点までを整理していきます。
モバイルマーケティングとは？重要となった背景
まずは、モバイルマーケティングの基礎や注目されている背景などを解説します。
モバイルマーケティングとは
モバイルマーケティングとは、「モバイル機器を介したマーケティング手法」の総称です。
商品・サービスの販売を促進するために、タブレット・スマートフォンといったモバイルデバイスに対して情報を発信したり、分析を行ったりするのが代表的です。
特にスマートフォンの利用者数は固定電話を超えるほどであるので（総務省の「情報通信白書」調べ）、スマートフォンを重要視して施策を練っていく必要があるでしょう。
なぜモバイルマーケティングが登場したのか
モバイルマーケティングという考え方が当たり前になったのは、当然モバイル機器の普及が大きく関係してきます。普及以前はPC・あるいはアナログな方法を介したマーケティング手法が一般的でした。
しかし、アナログな手法は1人1人に合わせてリアルタイムに情報発信したりするには不向きです。また、PCを介した手法はアナログな手法と比較すると効率的に運用しやすいですが、外出先では気軽に利用できないといった点でタッチポイントを創出できるタイミングには限界があります。
そこでiPhone・AndroidといったモバイルOSを搭載した機器が登場すると、状況が一変しました。まず、今まで難しかったリアルタイムでの1人1人に合わせた情報発信が簡単になりました。
それはモバイル機器が持ち運ぶデバイスという関係上、外出先や隙間時間といったさまざまなタイミングでタッチポイントを持てるようになったのが要因です。PCだと利用機会がないタイミングでもすぐ取り出して利用できるので、タッチポイントとしてのモバイル機器の価値は高くなっています。
またモバイル機器ごとにデータを収集して加工・ユーザー属性を調査することで広告を出し分けたりといったこともできるようになりました。
結果的に施策のコスト削減といった効果も見込みやすくなりました。さらにPCに加えてモバイル機器からもデータを収集できるようになったので、今までよりもデジタルデータの分析範囲が増え、細かい施策を検討することが容易となったのもポイントです。
モバイルマーケティングと他手法の違い
ここでは、モバイルマーケティングと他手法の違いを解説します。
Webマーケティング
Webマーケティングは、Webメディアを通してマーケティングを行う手法を指しています。Webメディアとは、
- コーポレートサイト
- Web上のSNS
- ECサイト
のようなもので、要は検索エンジンで調査して閲覧するようなコンテンツがメインとなるのが、Webマーケティングの特徴です。
Webマーケティングの対象は幅広いですが、新規顧客層の獲得に向いています。Webマーケティングでは検索エンジンでは調査をしているある程度熱心な層へ、自社・自店舗を知ってもらう間口としてWebメディアを提供できるからです。この点スマートフォンで継続的に顧客へタッチしてリピート化しやすいモバイルマーケティングとは少々性質が異なってくるでしょう。
デジタルマーケティング
デジタルマーケティングは、「デジタル技術を使ったあらゆるマーケティング手法」を指します。
- PCへのメディアを介した情報発信
- スマートフォンへのアプリを介したプッシュ通知配信
- デジタルサイネージ等を使った通行客へのアピール
などデジタル技術を使った手法がデジタルマーケティングに該当します。
デジタル技術を使っていれば発信する機器・情報を提供する媒体が限定されません。デジタルマーケティングはモバイルマーケティングやWebマーケティングを含んだ広い範囲でのマーケティング手法となっています。
モバイルマーケティングを利用する際は、デジタルマーケティングの中でモバイルマーケティングがどのような特徴を持っているのか、そして他手法とどのように組み合わせるのかなどを検討していく必要があります。
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モバイルマーケティングが注目される背景
広告の価値は、
- 市場規模
- タッチポイントの数
などによって変わってきます。
PCとモバイル機器を比較すると、利用場所を問わずサッと利用できるモバイル機器のほうが利用者が多く、利用回数も一般的に多いです。特に消費者はPCを使わず、スマートフォン検索をメインにする傾向があるでしょう。
そのような中でインターネット広告、特にモバイルに向けた比率や演出の広告が一気に成長しています。またモバイル広告はチラシといった衰退傾向にある販促手法に代わる広告手法としても注目されています。
さらに日本に限らずアメリカといった海外市場でも、モバイルの利用者数は増える傾向となっているのもポイントです。たとえば海外では日本以上に、モバイル機器を使ってEC購入を行う「Mコマース」が一般的になってきています。グローバルに店舗経営していく際にも、モバイルを介した施策の検討が必要となってくるでしょう。
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モバイルマーケティング戦略を組み立てる4ステップ
手法から入ると、SNSもアプリも広告も中途半端になりがちです。目的→顧客行動→手法の割り当て→計測、という順番で組み立てると、限られた人員でも回せる形になります。
1．目的とKPIを決める
新規を増やしたいのか、再来店を増やしたいのか、客単価を上げたいのか。目的が違えば使う手法も変わります。まずは1つに絞り、達成したい数字を置いてください。
「アプリ経由の月間来店数を200件にする」のように具体的な数字にしておくと、施策の良し悪しを後から判断できます。
2．顧客の行動をスマホ前提で洗い出す
お客様が自店を知ってから来店するまでに、どの画面を経由しているかを書き出します。検索結果、地図アプリ、SNS、口コミサイト、公式サイト。どこで離脱していそうかが見えると、手を入れる場所が決まります。
実際に自分のスマホで「地域名＋業種」と検索し、自店がどう表示されるかを確認してみるのが早い方法です。
3．手法を役割で振り分ける
広告は認知、SNSは興味の醸成、アプリは再来店というように、手法ごとの役割を決めておきます。すべての手法に同じ成果を求めると、正しく評価できません。
|
目的 |
主に使う手法 |
見る数字 |
|
認知を広げる |
モバイル広告、SNS投稿 |
表示回数、リーチ数 |
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来店につなげる |
地図・検索の情報整備、位置情報通知 |
経路検索数、来店数 |
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再来店を促す |
アプリのプッシュ通知、クーポン |
開封率、クーポン利用数 |
|
客単価を上げる |
会員ランク、レコメンド配信 |
会員あたり購入金額 |
4．計測の仕組みを先に用意する
施策を始めてから測り方を考えると、比較できるデータが残りません。アプリのダッシュボードやアクセス解析を先に設定し、着手前の数字を控えておきましょう。
最初の1か月分の数値が基準になります。ここがないと、改善したのかどうかも判断できません。
関連記事：店舗アプリの主要機能と導入事例｜集客・売上アップにつながる活用術を解説
モバイルマーケティングのメリット・デメリット
モバイルマーケティングには次のようなメリットがあります。
実行可能な施策が多い
モバイルマーケティングだけでも実行できる手法は多く、店舗成長に活用できます。
たとえば実店舗でポイントを貯めたお客様に、ECアプリ上でポイントを使ってもらうことでオンラインでも集客が可能です。またSNSを活用した手法はいきなり購買にはつながらないものの、ファンを増やして少しずつリピーター化するように誘導していくのに向いています。スピーディーに購買へつなげたい際は、モバイル広告が便利です。
このようにお客様の購買段階や性質等に応じた施策が実行できるため、それぞれ使い分けることで施策の有効性が増して店舗成長が実現できるのがモバイルマーケティングのメリットになっています。
さまざまな施策を統合できる
今までアナログ上で
- チラシ配布
- ポイントカード発行
- 予約受付
などを実行していた場合は、すべてをアプリに統合することが可能です。
完全にデジタル化するのはリスクがあるものの、アナログな方法を残しつつモバイル機器のアプリに手法を統合してお客様へ利用を進めることで業務効率化が達成可能になっています。
チラシ配布はアプリ上でのデジタルチラシ発信にすれば、印刷代も掛かりませんし、ミスがあってもすぐ差し替えができます。またポイントカードをアプリ上で発行して提示できるようにすると利便性が上がり、利用率が上がるので紙やプラスチックのカードを発行するよりも効果的です。さらに予約受付はアプリ上のモバイルオーダーなどに変更すれば、24時間365日受付できる体制が整います。
このようにデジタル施策へ従来の施策を集約することでメリットが増えていくでしょう。
関連記事：電子チラシ（デジタルチラシ）とは？メリットや効果を最大化する作り方・配信方法
コスト削減を実行しやすい
モバイルマーケティングで従来の手法をデジタル化すると、印刷代や発行代などのコストが一気に減少します。デジタル施策に切り替える際にコストが発生するものの、長期的な運用コストと初期コストを比較すれば効果を実感することができるでしょう。
店舗経営においてはコストの最適化も重要ですが、モバイルマーケティングを利用することで最低限のコストで最適な集客が実現しやすいのはメリットです。
継続的なタッチポイントをつくれる
モバイルマーケティングは新規顧客獲得にも使えますが、特にリピーター創出へ活用がしやすいです。
たとえばアプリを制作して配信・プッシュ通知を使って新着情報を届けるケースを想定してみます。プッシュ通知はお客様に気付いてもらいやすく、開封率が高くなりやすいのがメリットです。また購買直後といったタイミングによって情報を変更できるので、適切なタイミングで情報を発信できるのもメリットになっています。
こうした機能を活用しながらマーケティングを行えば、継続的なタッチポイントを作りやすいです。しかも情報を見てからすぐ店舗でクーポンを使ったりキャンペーンへ参加できるのも、PCでの情報発信にはないモバイルマーケティングならではのメリットとなるでしょう。
関連記事：商業施設マーケティングの革新！アプリを使った情報発信の秘訣
いま押さえておきたいモバイルマーケティングのトレンド
手法そのものより、どこにお客様の時間とお金が移動しているかを押さえておくと、施策の優先順位を決めやすくなります。
縦型のショート動画が入口になっている
スマホを縦に持ったまま見られる短い動画が、認知の入口として定着しました。作り込んだ映像よりも、店内の様子や調理工程をそのまま撮ったものの方が反応が良いことも多く、制作コストをかけずに始められます。
広告として配信する場合も、最初の数秒で何の店かが分かる構成にしておくことが前提になります。
スマホ経由のECが半分以上を占めている
経済産業省の調査によると、2024年のスマートフォン経由の物販系BtoC-EC市場規模は9兆3,904億円で、物販系BtoC-EC全体に占めるスマートフォン比率は61.7％でした。オンラインでの買い物はすでにスマホが主戦場であり、実店舗とECをつなぐ施策もスマホ前提で設計する必要があります。
参考：経済産業省「令和6年度電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました」
自社で集めたデータの価値が上がっている
ブラウザやOSのプライバシー制限が強まり、外部データに頼った広告の精度は下がってきました。その分、自店が直接集めた会員データや購買履歴の価値が上がっています。
アプリのように自社でデータを持てる接点を1つ確保しておくことが、今後の施策の土台になります。
位置情報を使った配信が手の届く価格になった
以前は大手企業向けだった位置情報を使った配信も、アプリのGPS連携で小規模店舗でも実行できるようになりました。店舗の近くにいる会員だけに通知を送る、といった使い方が現実的です。
関連記事：位置情報マーケティングとは？店舗集客に活かす手法・メリット・活用事例を解説
店舗経営で重要な、モバイルマーケティングの代表的な手法
ここからは、モバイルマーケティングの代表的手法を解説します。
モバイル最適化（スマホファースト）
スマートフォンに合わせてWebサイトデザインを行うことを、「モバイル最適化（モバイル、スマホファースト）」と言います。
従来はPCに合わせて横長のサイト設計・デザインにするのが基本でしたが、現在では先に縦長なスマートフォンで閲覧するのが前提の設計・デザインを行い、それからPCでどう調整するのか検討するのが普通になってきました。ちなみにモバイル最適化を重要視して、PCでもほとんどスマートフォンと同じ見た目でWebサイトを表示するケースも増えています。
店舗でモバイル向けのWebサイトを作る際は、
- モバイルでの想定読み込み速度
- ボタンや重要なテキストの位置
- 想定されるスマートフォンの画面サイズ
などを検討しながらじっくりサイトを作っていく必要があるでしょう。
モバイル広告の積極活用
モバイル広告にはいろいろな手法がありますが、縦長デザインで画像・映像を表示するのが代表的です。
たとえば現在トレンドになっているショート動画は、スマートフォンでの利用を想定して縦長比率で再生を行うようになっています。短時間で見やすい特徴もあり、広告としてショート動画を活用して集客する手法も増えてきました。
また、あえて横長で表示することでアピール性を出して集客しようとする広告手法もあります。
自社の商材と広告の出し方の相性を検討しながら、適切な方法で広告を出稿できると広告価値が上がっていくでしょう。また定期的に分析して画像や映像・テキスト等のクリエイティブを調整していくのも重要です。
自社アプリの開発
自社アプリは自社商材や経営店舗などの情報を専門的に発信できる、専用のアプリです。制作時に多少コストは発生するものの、ポータル的に競合も情報を発信しているアプリと比較してみると情報が埋もれないといったメリットがあります。
近年では魅力的な情報を適切に発信するために、アプリプラットフォームで制作を実行したりして自社アプリを用意するケースも増えています。自社アプリではプッシュ通知やクーポンの発行などがリアルタイムにできるので、訴求性が高いうえにいつでも情報を届けられるのがメリットです。
関連記事：プッシュ通知とは？メリット・デメリットと開封率を高める活用術
SNSの活用
SNSはPC上で検索ツールとしても使われていますが、アプリメインで情報発信しているツールも多く利用者はスマートフォンがメインとなっています。
たとえば閲覧はPCでできても、投稿といった機能はアプリでしかできないケースも多く、SNSは特にモバイルデバイスは相性がよいと言えるでしょう。
SNSで効率よくスマートフォンに情報発信すれば、無料で集客へつなげられます。ただし効果は限定的となるので、必要な場合は専用アプリの自作や有料のSNS広告活用なども視野へ入れてみましょう。
検索エンジンのローカライズ最適化
現在検索エンジンではモバイルでの検索がメインとなっている点を踏まえて、ローカライズして検索結果を表示するのが一般的となりました。
- 現在の位置情報
- キーワードと地域の関連性
など情報が充実しているメディアであり、ユーザーがいる付近にある店舗に関する情報を提示してくれます。もちろんそうならない場合もありますが、レストランやアパレルといった店舗購入が想定される検索条件では付近の店舗情報が表示されるケースがほとんどです。
そのため自社メディアに関しても、
- 情報を充実させる
- どの地域のユーザーに向けた商品・サービスを提供しているのか明示する
- ユーザー評判やメニューなどをオプションで入力しておく
といった工夫がローカライズ対応の際必要となってきます。
Beaconの活用
細かい位置情報を活用したモバイルマーケティング手法に、Beaconを活用した方法があります。
Beaconは情報発信に特化したデバイスですが、スマートフォンへ情報を発信することで集客へつなげられるメリットがあります。さらに設置した付近にいるユーザーのみに情報を発信できるため効率的です。
自社アプリに導入する事例も多く、コストも低廉化しているため導入するならば今がおすすめです。中小規模の店舗ではまだBeaconを活用しきれているとは言いにくいので、競合と差を付けるためにも導入を検討してみましょう。
QRコードの活用
スマートフォンでは画面にいろいろなものを提示したり、撮影したりできます。この特性を活かして、QRコードを提示できるようにしてマーケティングに活用できると効果が上がるでしょう。
- 指定の場所で提示するとスタンプが貯まる
- 決済時に必要な情報を読み取る
- 設置されているコードをスキャンするとクーポンがもらえる
といったように、QRコードを活用した施策はさまざまです。ぜひ自店舗に合った活用の仕方を考えてみましょう。
関連記事：商業施設のアプリ成功事例4選！モールやSCこそアプリマーケティングと相性がよい
関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説
業種別に見るモバイルマーケティングの例
同じ手法でも、業種によって効きどころが違います。自店に近いところを参考にしてみてください。
飲食店：通知のタイミングが売上を動かす
来店サイクルが短いため、配信のタイミングがそのまま来店数に響きます。ランチ前の11時台や、雨の日のデリバリー案内など、行動が決まる直前に届けるのが基本です。
スタンプカードをアプリ化して来店回数を可視化すると、あと1回で特典という状態を作れます。
小売・アパレル：実店舗とECをアプリでつなぐ
店舗で貯めたポイントをECでも使えるようにすると、来店しない月でも接点が切れません。会員証をアプリに集約しておけば、購買履歴をもとにした出し分け配信もできます。
関連記事：アパレル業界アプリの成功事例4選！実店舗とECを繋ぐ活用メリットを紹介
商業施設：テナント情報の集約が価値になる
施設全体のイベント告知やフロアガイド、駐車場情報をアプリにまとめると、来館前の下調べがその中で完結します。紙のフロアマップやチラシの制作費も抑えられます。
美容・サロン：次回来店の目安を通知に載せる
前回の施術日から次回の推奨時期を計算して通知を送ると、予約忘れによる離脱を防げます。担当者からのひとことを添えると、機械的な印象になりません。
効果を測るときに見る指標
施策を続けるかどうかは数字で判断します。次の3つを月ごとに記録しておけば、方向性の判断には十分です。
ダウンロード数とMAU
ダウンロード数だけを追うと、入れただけで使われていない状態に気づけません。月に1度でも起動した人の数を並べて見ることで、実際に届いている相手の規模が分かります。
通知の開封率と来店への転換率
開封率が高くても来店が増えていないなら、内容が来店の動機になっていない可能性があります。逆に開封率が低いなら、配信時間か件名に原因があります。
開封率と来店率を分けて見ることで、直すべき場所がはっきりします。
アプリ経由の売上と貢献額
クーポン利用や会員証の提示から、アプリ経由で発生した売上を集計します。この金額が運用コストを上回っていれば、施策としては成立しています。
よくあるつまずきと対策
多くの店舗が同じところで止まります。先に知っておくだけで回避できるものばかりです。
ダウンロードが増えない
告知が足りていないケースがほとんどです。レジ横のPOP、レシートのQRコード、会計時の一言案内。この3つを揃えるだけで数字は変わります。
初回特典を用意して、その場で入れてもらう流れを作りましょう。
通知が読まれない
配信数を増やすほど読まれなくなります。週の上限を決め、内容を絞ったほうが結果的に反応は上がります。全員に同じ内容を送るのをやめ、対象を分けるところから始めてください。
更新が止まってしまう
担当者と更新頻度を決めていないことが原因です。週1回のクーポン更新と月1回のチラシ差し替えのように、業務の流れに組み込める頻度から始めましょう。
モバイルマーケティングを始めるなら店舗アプリDX
モバイルマーケティング、特に店舗での手法を考える際は自社アプリの導入が当たり前になりつつあります。アプリ導入が増加しているのは、アプリプラットフォームサービスの増加も関係しています。
モバイルマーケティングを検討する際は、zせひアプリプラットフォームである「店舗アプリDX版 raiten」を導入してみてください。安価にさまざまな機能を集約したアプリを作成可能です。
まとめ
今回はモバイルマーケティングの概要や代表的な手法などを詳しくご紹介しました。
モバイルマーケティングには自社アプリやSNSなどさまざまなメディアを活用した情報発信手法があります。コストや人員なども考えて導入や併用などを実現してみてください。
リピーター促進や手法の集約などには、自社アプリの活用がおすすめです。
最後に整理すると、進め方は目的を1つに絞る→顧客の動きをスマホ前提で洗い出す→手法に役割を割り当てる→数字で振り返るという順番です。手法を増やすより、1つの経路を確実に機能させるほうが成果は早く出ます。
まずは自店の会員とどうつながるかを決めるところから始めてみてください。接点が1つできれば、そこから打てる施策は自然と広がっていきます。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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