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紙とWebアンケートの違いとは？アプリとリンクしてデータを収集する方法を紹介

業種全般

公開日：2021.07.29 更新日：2026.08.17

現代は「ユーザーファースト」の考え方がマーケティングにおいて重要視されています。お客様が自発的に情報をインターネット上で収集できるようになった現代において、企業目線で強く情報のプッシュを行うと嫌われる傾向が強くなる傾向が出てきたからです。

ユーザーファーストの観点から最適なコンテンツをお客様へ提供するには、お客様の声を自店舗が販売している商品やメニューに反映させたり、また施策についてもお客様の声を取り込みながら展開を行っていく必要があります。

お客様の声をデータとして収集するには、アンケートを配信してデータを取得する方法が有効です。近年ではアンケートもデジタル化を遂げており、アプリ内からWebアンケートへリンクさせて情報収集するといった手法も活用されています。

背景にあるのは、スマートフォンの普及です。2024年時点でスマートフォンの世帯保有率は90.5％、モバイル端末全体では97.0％に達しています（出典：総務省「令和7年版情報通信白書」情報通信機器・端末）。

つまり、来店客の大半がその場で回答できる端末をすでに持っている状態です。紙とペンを用意しなくても、店内でスマートフォンから回答してもらえる環境は整っているといえます。

一方で、Webアンケートに切り替えれば自動的に回答が集まるわけではありません。回答率を左右するのは設問設計や依頼のタイミングであり、ここを外すと配信数だけが増えて回答が集まらない状態になります。本記事では、そのあたりの実務的な部分もあわせて整理していきます。

今回はアプリ活用編として、アプリとアンケートをリンクさせて情報収集するメリット、そして活用する方法などを解説していきます。効率よくお客様の声を施策へ反映したい方はぜひご覧ください。

Webアンケートとは？調査との違いもあわせて整理

Webアンケートの定義と主な配信方法

Webアンケートとは、設問の作成から配布・回収・集計までをインターネット上で完結させるアンケートを指します。ネットリサーチ、オンラインサーベイなどと呼ばれることもありますが、指している内容はほぼ同じです。

配信方法は大きく分けて4つあります。1つ目は自店舗アプリのメニューやポップアップからリンクさせる方法、2つ目はメールやSMSでURLを送る方法、3つ目は店頭POPやレシートにQRコードを印字する方法、4つ目は調査会社のモニターに配信してもらう方法です。

このうち、既存のお客様の声を集めたい店舗に向いているのはアプリ・QRコード・メールの3つです。調査会社のモニターは、まだ自店舗を知らない層の意見を集めたいときに向いています。目的によって使い分けましょう。

アンケートと調査（リサーチ）の違い

アンケートと調査は同じ意味で使われがちですが、厳密には調査という大きな枠組みの中に、アンケートという手法が含まれるという関係です。調査にはインタビューや行動観察、POSデータの分析なども含まれます。

調査は大きく定量調査と定性調査に分かれます。定量調査は「満足していると答えた人が何％か」といった数値で全体像をつかむもので、アンケートはここに該当する代表的な手法です。

一方の定性調査は、インタビューのように数値化できない意見や感情、行動の理由を言葉で拾う手法です。「なぜそう感じたのか」を掘り下げたい場合はこちらが向いています。

店舗運営では、まずアンケートで全体の傾向をつかみ、気になる回答をした層に個別で話を聞く、という組み合わせが実用的です。数値で当たりを付けてから理由を確かめるという順番を意識すると、少ないコストで精度の高い判断ができます。

今までのアンケート利用方法

今までのマーケティングにおいては、アンケートは紙で集める、そしてお客様には鉛筆やボールペンといった筆記用具で記入を行ってもらう、という手法が代表的でした。そして集まった紙のアンケートは、手作業で集計を行っていきます。

しかし後ほど説明するように、管理面や正確性などで紙のアンケートにはデメリットもあります。そこで近年広がりを見せているのが、Webを使ったアンケート集計方法です。

現在では

Formrun

Surveymonkey

Googleフォーム

など、無料から使えるWebアンケートツールがたくさん提供されています。そして企業もさまざまなWebアンケートツールのメリットに着目して、各ツールを用いながら効率よく情報を収集しようと施策を取るパターンが増加しているのもポイントです。

特に「スマホユーザーへ効率よくアンケートを配信して収集したい」と思っている場合は、相性のよいWebアンケートをアプリと連携させて配信を行う、といった手法がおすすめです。

関連記事：顧客管理アプリ（CRM）おすすめ11選｜機能・料金・選び方を徹底比較

紙のアンケートが今も有効な場面

Webへ移行する流れは強まっていますが、紙のアンケートがまったく不要になったわけではありません。デジタル機器の操作に不慣れな層が主要顧客の場合、紙のほうが回答してもらいやすいケースがあります。

たとえばシニア層が中心の店舗や、施術中・食事中など手が空くタイミングがはっきりしている業態では、その場で渡して書いてもらえる紙に分があります。イベント会場のように通信環境が不安定な場所も同様です。

現実的な選択肢としては、紙とWebを併用し、回答しやすいほうを選んでもらう形が挙げられます。紙で集めた分は後からフォームへ入力すれば、集計自体はデジタルで一本化できます。

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配布・収集工程を見ながら解説！紙とアプリ（ＷＥＢ）アンケートの違い

紙とアプリ（Web）アンケートには次のような違いがあります。

紙アンケートの配布・収集工程

紙アンケートでは煩雑な工程がさまざまに発生します。

1.文面を検討する

まずは文面を検討していきます。この際は

・誰がターゲットユーザーになるのか

・どのようなレイアウトにするか

・設問をいくつ設定するか

・どのレベルまで詳しく内容を聞くのか

・個人情報はどれくらい集めるのか

といった観点で内容を制作していきます。ちょっとしたレイアウトや設問の違いで回答の正確性や回答完了率は変わってきます。

スムーズに正確に回答できるように、玉虫色に表現をとらえられかねないあいまいな表現は避けて、すぐ内容が分かるようにシンプルな文面を心掛けることがポイントです。

またお客様によっては「細かい住所を聞かれたくない・・・」といった考えを持たれる方もいらっしゃるでしょう。このためマーケティングに必要な個人情報だけを回答してもらい、目的に応じてたとえば「住所は聞くがどの市へ住んでいるのかまでしか聞かない」といった細かい工夫が必要です。

2.印刷する企業を選定する

文面が決まったら、次は印刷を委託する企業を選定していきます。

どのスケールの依頼を前提にしているか、またどんな印刷形式に対応しているかなどは企業によって異なります。このためとりあえず安い企業だから印刷を任せる、という考えはおすすめできません。

すでに複数の取引実績があるか

自社の求める適切な量のアンケートを、リーズナブルに印刷してくれるか

印刷以外の業務も提供しているか

プライバシーマークといったセキュリティに関する認定を取得しているか

といった点で業者選定を行う必要があります。

たとえば印刷以外のコンサルティングや発送といったサービスを受けたい場合は、印刷以外の業務発注もできる業者に印刷を依頼しましょう。また取引実績やセキュリティに関する認定取得の確認を行い信頼できる起業か把握してみてください。

3.部数を検討する

部数の検討も重要です。ターゲットユーザーを絞れば部数は減りますし、絞らずに複数のお客様から情報収集したい場合は多めの部数を検討する必要があります。

仮に印刷部数を間違えてしまうと、

印刷業者へ追加発注が必要になりコストがかさむ

アンケートの発行不足で十分なデータが得られない

アンケートが余ってしまい無駄になる

といったデメリットが発生する可能性があります。

4.設置する場所を確保する

アンケートを作った後は配布する作業へ移ります。事前に設置を行う場所を確保しておきましょう。

ユーザーの目線上にアンケートがなければ、わざわざあたりを見回しながらアンケートを発見しないといけません。しかしそのような手間をお客様に掛けるのは失礼ですし、上手く回答率が上がらない原因にもなってしまいます。

ですから設置する場所を確保する際は、

すぐに目につく場所にあるか

その場ですぐ回答できる場所にあるか

といった観点から適切な場所を探す必要があります。複数該当の箇所がある場合は、複数設置するといった工夫で回答率を少しでも上げてみましょう。

5.設置器具や文具を購入する

アンケートを設置する際は、

アンケートの白紙を保管する箱

鉛筆やボールペンなどの筆記用具

回答後のアンケートを回収する箱

といった器具や文具が必要です。器具や文具が不足している場合は買い足す必要があります。

また設置した後も「筆記用具が紛失したり消耗して使えない状態になっていないか」といった確認を行い点検する必要があります。設置個所が多いと点検の手間もかなり掛かるので大変です。

6.設置器具からアンケートを回収する

アンケートの回答が得られた後は、一定のタイミングでアンケートを回収する必要があります。

一定のタイミングというのは店舗によって異なると思いますが、アンケートの回収箱がいっぱいになる前に回収を済ませるのは基本でしょう。

後はどのくらいの頻度で分析を行いたいのかといった観点で集めるタイミングを決める必要があります。

7.手作業で集計を行う

アンケートを回収した後には、紙アンケートにおいて鬼門の1つとも言える集計作業に移行します。

紙アンケートで集計作業が鬼門になるのは、手作業でアンケートの内容を確認しながら統計を取っていく必要があるからです。

アンケートの数が多いほど集計には時間が掛かりますし、人件費も必要になります。

少ない担当者で集計を行っていると作業ミスにもつながる可能性があるので、集計数によって効率よく数えられる人員を確保しておく必要があるでしょう。

また集計後のデータに間違いがないか確認する作業も必要です。データ化したい場合はExcelに入力する、プリンターで読み込んでOCR機能を使いPDFにする、といった方法があります。

8.アンケート用紙を保管および管理する

アンケート用紙については保管および管理を行う必要があります。アンケートによっては個人情報がかたまって記載されている可能性があるので、そうでないケースに比べてより厳重に管理を行わないといけません。

しかし紙アンケートで保管や管理を行うのは大変です。

集計中に紙を紛失した

量が多くなってファイリングが上手くいかずアンケートが混ざった

保管スペースが増えてコストが掛かるようになった

といったデメリットが発生する可能性があり、将来的に事業が成長した場合もアンケート数が増えた分管理が大変になる可能性があります。

9.訂正がある場合は再度印刷依頼を掛ける

もしアンケート内容に間違いがある、あるいは追加・訂正したい内容ができたといった場合は、再度業者へ依頼を掛けて印刷を行ってもらう必要があります。

アンケート内容に間違いがあるのはご法度です。文面確認時に内容に間違いがないかチェックしてから発注を行いましょう。

また追加・訂正したい内容ができた場合も仕方がありませんが、再度アンケートを刷ってもらうことになります。ただし新しいアンケートが発行されて手元に届くまでに時間が掛かる可能性があるので、スピードが気になる場合は即時印刷してもらえる企業へ依頼を行う必要性も出てくるでしょう。

アプリ（Web）アンケートの配信・収集工程

広がりつつあるアプリ（Web）アンケートの配信・収集においては、紙アンケートと比較して効率面・コスト面などでメリットがあります。

※Googleフォームを活用してアプリと連携させる方法を前提に解説していきます

1.文面を検討する

文面を検討するのは紙アンケートと同じです。ただし検討後の対応が紙とWebアンケートでは大きく違ってきます。

紙アンケートの場合業者選定の手間とコストが掛かりますが、Webアンケートの場合は必要なツールの選定さえ済ませてしまえば導入まではスムーズで即時利用が可能です。

業者へ依頼するより低コストで配信が済みますし、Webだけで簡単に選定作業を完了させることも可能になっています。

何より外注せずに内製（インハウス）で配信できるのはメリットです。

2.Googleフォームでアンケート作成

次にアンケートを作成していきます。

Googleフォームの場合は

Googleアカウントでログイン

好きなテンプレートを選ぶ

設問を設定する

レイアウトや内容を確認

といった手順だけですぐアンケートを作成可能です。

また共同編集機能といった便利な機能も備わっているのでぜひ利用してみましょう。

3.アプリメニューからアンケートメニューを設置

次にアプリへWebアンケートを設置する作業へ移行します。

設置するといっても大きな手間は必要ありません。

アプリへどうアンケートメニューを設置するか選ぶ

指定の方法でアンケートリンクを追加する

といった方法ですぐ設置が完了します。

固定メニューへアンケートを設置する

バナーを設置してポップアップで回答協力のお願いをする

といった方法があるので、目的に応じて設置方法を検討してみましょう。

4.アンケートを回収する

アンケートの回収は紙アンケートのときと比較して非常に簡単です。ユーザーにスマホからアプリ上で回答してもらった後、送信ボタンを押してもらうだけになります。

送信されればデータベースにアンケートが保存されるシンプルな仕組みなので、手作業でいちいち回収する手間はかかりません。誰がいつどのような回答を行ったのかも簡単にソートして分類表示可能です。

5.CSVでダウンロードして集計・分析を行う

Googleフォームの場合、簡単なフォームの集計結果をその場で表示可能です。アンケートをさらに調査したい場合は、CSVでダウンロードを行って集計・分析作業を行っていきましょう。

手作業で集計を行うとデータ漏れがあったりとミスが起きる可能性がありますが、Webアンケートの場合はコンピューターにより正確なデータが収集されているので、事前の設定が間違っていなければ正確に集計を終わらせることが可能です。

ただしCSVを読み込んだソフトウェアの設定によっては、データが文字化けしたりして使えなくなる恐れがあります。ソフトウェアでデータ形式の読み込み設定を変えたりして対応を行ってみてください。

6.ツール上から修正を行う

紙アンケートと違って、修正を行う作業もWebアンケートならば簡単です。マスターデータを目的通りに修正した後、再びリンクを配信するだけで済みます。

もしアンケートを紙ベースで修正する場合は、以前のデータを破棄するといったもったいない状況も発生します。

しかしWebアンケートならば資材を無駄遣いする必要もなく、デジタル上でリアルタイムに元データを編集できるので臨時のときにもデータ変更が可能です。

関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説

紙とWebアンケートの違いを項目別に整理

ここまでの工程を、項目ごとに並べて比較すると次のようになります。どちらが優れているかではなく、自店舗の顧客層と目的にどちらが合うかという視点で確認してみてください。

比較項目	紙アンケート	アプリ（Web）アンケート
初期コスト	印刷費・設置器具・文具が必要	無料ツールなら実質0円から開始できる
準備期間	入稿から納品まで数日〜数週間	当日中に作成・配信まで完了できる
集計作業	手作業での入力・確認が必要	送信と同時に自動集計される
修正対応	刷り直しが必要で在庫が無駄になる	管理画面から即時に差し替えできる
回答者の負担	筆記用具が必要で書く手間がかかる	スマートフォンでタップして回答できる
向いている層	デジタル機器に不慣れな層・高齢層	スマートフォンを日常利用する層
保管・管理	保管スペースと紛失リスクが発生	クラウド上で一元管理できる

表のとおり、コスト・スピード・集計の3点ではWebアンケートが明確に有利です。一方で回答者の層によっては紙のほうが集まりやすい場面もあるため、主要顧客の年代を踏まえて選択しましょう。

関連記事：集客アプリとは？店舗の来店数を増やす機能や活用のコツを解説

Webアンケートの回答率を上げる方法

回答率の考え方と目安

回答率は「回答数 ÷ 配布数 × 100」で算出します。アプリでの配信であれば、プッシュ通知を届けた人数を分母、実際に送信まで到達した人数を分子として計算するのが分かりやすい形です。

目安は配信方法によって大きく変わります。郵送調査では30％前後、店頭で直接依頼する場合はそれより高く、メール配信では一桁台にとどまることも珍しくありません。他社の平均値と比べるより、自店舗の前回値と比べて改善したかを見るほうが実務的です。

また、回答率と並んで確認したいのが有効回答率です。途中で離脱した回答や、明らかに内容が伴っていない回答を除いた割合を指します。集まった数だけを見て安心すると、実際に使えるデータが想定より少なかったという事態になりかねません。

フォームの回答率を左右する5つの要素

Webフォームの回答率は、次の5つでほぼ決まります。どれも設計段階で調整できる項目なので、配信前に一度見直しておきましょう。

1つ目は設問数です。設問が増えるほど途中離脱は増えます。店舗アンケートであれば5問前後、多くても10問以内に収めるのが現実的です。

2つ目は所要時間の明示です。「回答は約1分で終わります」と冒頭に書くだけで、開始前の離脱を抑えられます。ゴールが見えない作業は敬遠されるためです。

3つ目はスマートフォンでの見やすさです。文字が小さい、選択肢が押しにくい、横スクロールが必要といった状態は、それだけで離脱の原因になります。配信前に必ず実機で確認しましょう。

4つ目は必須項目の絞り込みです。すべてを必須にすると、答えたくない設問が1つあるだけで送信されません。必須は本当に必要な項目だけに限定します。

5つ目は依頼文です。「今後のメニュー改善に反映します」といった具体的な使い道を添えると、協力する意味が伝わり回答率が上がります。

アンケート回答の依頼を安く済ませる方法

アンケート回答の依頼にはコストがかかりますが、かけ方を工夫すればほとんど費用をかけずに実施できます。

最も安く済むのは、自店舗の既存顧客へ直接依頼する方法です。無料のフォームツールと自店舗アプリを組み合わせれば、配信そのものに追加費用は発生しません。かかるのは回答者へのインセンティブ分だけです。

インセンティブも、現金や物品ではなく自店舗のクーポンやポイントにすると原価を抑えられます。500円分のクーポンを配っても、実際の負担は原価分にとどまり、なおかつ再来店のきっかけにもなります。

一方、調査会社のモニターへ配信する方法は、自店舗を知らない層の意見を集められる利点がある反面、サンプル数に応じた費用が発生します。既存顧客の声を集めたいだけであれば、まずは自社チャネルでの依頼から始めるのが合理的です。

インセンティブ付与も考えよう！効果的なアプリ（Web）アンケートの使い方とは？

アプリ（Web）アンケートの回答率を上げて効率よく情報収集するためには、次のようなポイントを押さえてみましょう。

プッシュ通知を活用する

プッシュ通知はスマホユーザーにとって、メールより目立ちやすい形で情報を確認できる便利なコンテンツです。

目立ちやすい分配信頻度には注意する必要がありますが、アンケート配信の際にはプッシュ通知で回答依頼を出すとスムーズに回答してもらえる可能性が高いです。

アンケートの想定回答ユーザーを、セグメント設定としてプッシュ通知の配信設定へ反映させましょう。必要なターゲットユーザーだけにアンケート回答のお願いを送ることでアプリが嫌がられる心配も減ります。

アンケートの配信タイミングを設計する

同じ内容でも、いつ送るかで回答率は大きく変わります。効果が出やすいのは、体験の記憶が新しいうちに依頼するパターンです。

飲食店であれば来店当日の夜、美容室であれば施術の翌日、小売店であれば購入から2〜3日後といった具合に、来店日を起点とした自動配信を設定しておくと手間なく回収できます。

時間帯も重要です。通勤時間帯や昼休み、就寝前などスマートフォンを手にしている時間を狙うと開封されやすくなります。逆に早朝や深夜の配信は、内容にかかわらず印象を悪くするため避けましょう。

店内で回答してもらう場合は、会計待ちの時間が狙い目です。卓上POPやレジ横にQRコードを置いておけば、待ち時間がそのまま回答時間に変わります。

アンケートにユーザーが魅力的に思うインセンティブを付与する

回答率を上げるためにはインセンティブを付与する方法も有効です。

回答者の中から抽選で○○名様にクーポンをプレゼント

回答すると必ず〇ポイントがゲットできる

といったインセンティブ施策が考えられます。予算を考えながら抽選付与にするか、全員付与対象にするかを決めていきましょう。

アンケートにインセンティブを付与するのは、ポイントサイトといったサービスで見られる手法です。大手アンケートサービスを使ってデータを収集しながら、回答完了したユーザーに一定のポイントを付与していきます。

ただしインセンティブ目的で回答を雑にする方もいらっしゃるので、

回答エラーに関しては厳しくチェックする

しっかり回答したらインセンティブ内容を豪華にする

といった対策も必要です。

プッシュ通知によるアンケート告知と回答率を高めるために、「回答者の中から抽選で〇〇名様に特別クーポンをプレゼント」とし、対象者に特別クーポンを配布もできる。

アンケートアプリ・ツールの選び方

アンケートツールは無料のものから有料のものまで幅広く存在します。選ぶ際は自店舗が集めたいデータの種類と、その後の使い道から逆算すると迷いません。

確認しておきたいのは4点です。1つ目は回答データの出力形式で、CSVやスプレッドシートで取り出せるかを見ます。2つ目は条件分岐の可否で、「はい」と答えた人にだけ追加質問を出すといった設計ができるかどうかです。

3つ目はスマートフォン表示への対応です。多くのツールは対応済みですが、選択肢が多い設問で崩れないかは実際に確認しておくべきです。4つ目はセキュリティで、回答データがどこに保存され、誰がアクセスできるのかを把握しておきます。

店舗アプリと連携させる場合は、アプリ側の管理画面からアンケート機能を直接使えるサービスもあります。外部ツールとの行き来が不要になり、回答データを会員情報と結び付けやすくなる点が利点です。

アプリIDをアンケートと連携させて個人情報保護

アンケート回答率を下げる要因として、個人情報を執拗に聞いてしまうという点があります。

住所

名前

年齢

性別

といった個人情報は、プライバシーに関する関心が高まっている今ユーザーにとっても企業へ教えてもよいのか疑問を覚えるケースが増えている情報です。住所や名前といった情報は個人特定に直結するので提供を嫌がる方も多いでしょう。

しかしアプリからWebアンケートに回答する方式を取れば、特定のために個人情報を使う必要はありません。

アプリ個別のIDをWebアンケートに紐づければ、「アプリID12番のユーザーがこんな回答をしている」といった個別把握が可能です。そしてクーポン配布やお知らせ通知などをパーソナライズして配信できます。

個人情報を集めずに1人1人に合わせた情報提供がアプリならば可能です。

関連記事：アプリプラットフォームとアプリ開発のメリット・デメリット

取得データを分析してさらに利用されるアプリ（Web）アンケートへ

アプリからWebアンケートを配信すれば、

サービス向上や新商品開発などに使えるデータを簡単に集める

追加アンケートを回答者へ送信してさらに細かく情報収集する

といったことが手軽に実現します。

また分析作業によって回答率をチェックして想定より数値が低い場合は、

アンケート回答依頼のプッシュ通知が配信されていない

アンケート回答者へインセンティブがない

プッシュ通知の日時が悪くて回答率が伸び悩んでいる

といった原因をデータから探ることで、さらなる良質なアンケート作成へかじを切ることができます。

分析作業はアプリマーケティングの肝なので、面倒に思わずにぜひマスターしておきましょう。

集めた回答を店舗施策へ落とし込む手順

アンケートは集めた時点では単なるデータの山です。施策に変換して初めて価値が生まれます。次の4段階で進めると、回答が現場の動きにつながります。

1段階目は集計です。全体の傾向を数値で確認し、満足度が低い項目を洗い出します。2段階目は分類で、年代や来店頻度といった属性ごとに結果を分けます。全体では平均的でも、特定の層だけ極端に低いというケースはよくあります。

3段階目は改善策の決定です。「待ち時間が長い」という回答が多ければ、ピーク時の人員配置やモバイルオーダーの導入を検討する、といった形で具体的な行動に変換します。

4段階目はお客様への還元です。「ご意見をもとに〇〇を改善しました」とアプリのお知らせで伝えると、回答が反映されたことが伝わり、次回以降の回答率も上がります。ここを省略すると、アンケートは一方通行のまま終わってしまいます。

Webアンケートを運用するときの注意点

個人情報の取り扱いを明確にする

アンケートで氏名やメールアドレスなどを取得する場合、利用目的をあらかじめ本人へ伝えておく必要があります。個人情報保護法では、取得にあたって利用目的をできる限り特定し、通知または公表することが事業者に求められています（参考：個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）」）。

実務としては、フォームの冒頭に利用目的とプライバシーポリシーへのリンクを置き、送信前に同意のチェックを入れてもらう形が一般的です。取得した回答を誰が閲覧できるのか、保存期間はどれくらいかも社内で決めておきましょう。

そもそも取得しなくても成立する項目は最初から聞かないのが最も確実です。アプリIDで紐づけられるのであれば、氏名や住所を集める必要はありません。