アプリ開発の要件定義とは?要件定義書の書き方・項目と進め方のポイントを解説
業種全般
アプリ開発における要件定義は、開発のベースとなる非常に重要な工程です。要件定義の内容を基に設計や開発が進むため、ここが曖昧だと開発全体に支障をきたすリスクがあります。
本記事では、アプリ開発の要件定義とは何か、要件定義書に記載すべき項目や作り方、作成時のポイントまでを解説します。要件定義の流れを理解して、スムーズなアプリ開発につなげてください。
アプリ開発における要件定義とは
開発のベースとなる要件を決めていく上流工程のこと
アプリ開発における要件定義とは、アプリの開発目標を明確化するために必要な開発要件を決めていく作業です。アプリ開発は「企画立案→要件定義→設計→開発→テスト→リリース→運用・保守」の流れで進みますが、要件定義は企画立案とともに「上流工程」と呼ばれる開発前の重要な準備工程に位置づけられます。
要件定義の内容を基に、さらに開発環境や言語、デザインや機能などを細かく指定した設計書が作成されます。そのため要件定義が曖昧だと、その後の設計・開発・テストすべてに影響が及び、開発が滞る危険性があります。外注する場合は基本的に開発業者が作成しますが、発注者側でも協力する部分が多く、自社開発の場合は自作する必要があります。
なお、要件定義と似た言葉に「要求定義」がありますが両者は異なります。要求定義はアプリ開発に詳しくない発注者側が作成するもので、作りたいアプリのジャンルや概要、必要な機能、ターゲットユーザーのイメージなどをまとめた書類です。要求定義が「どんなアプリを作りたいか」を伝えるためのものであるのに対し、要件定義はそれを技術面も含めて具体化したものです。外注の場合は要求定義をクライアントが作り、要件定義は開発業者が作成するという役割分担になります。
アプリ開発の要件定義書に記載する項目
業務要件とシステム要件の2つで構成される
アプリ開発の要件定義書には、大きく分けて「業務要件」と「システム要件」を記載します。
業務要件
業務要件では、アプリの開発目的、コンセプトやジャンル、想定ターゲットユーザー(年齢層やその他ユーザー属性)、必要な機能一覧などをまとめます。要求定義の内容をさらにブラッシュアップし、具体的なユーザー属性を決定して記載する必要があります。必要な機能については優先順位が高いものを取り上げ、ログインの仕組みやメニュー表示、機能の呼び出し方法などの概要まで決定して記載できると、アプリのイメージがつかみやすくなり開発がスムーズに進みます。
システム要件
システム要件では、業務要件から洗い出した開発する機能、システム搭載にかかる時間、全体のスケジュールや進め方といった技術的な概要を記載します。業務要件で機能に優先順位を付けるのは、システム面で開発を行う際に実現できる機能とできない機能が出てくるためです。優先順位が明確であれば、開発者側が必要な作業と対応不可の作業を瞬時に把握してシステム要件に落とし込むことができます。
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アプリ開発に要件定義が必要な理由
開発の目標や完成イメージを関係者間で共有できる
要件定義によってアプリで実現したいこと、課題の解決方法、成果のイメージなどが一覧でまとめられていれば、開発に関わるすべてのメンバーが具体的な目標と完成イメージを共有できます。上流工程を担当する業者がしっかり要件定義を行わなければ、下流工程(プログラミングなど)を担当する業者に情報が正しく伝わらず、開発が進まないリスクがあります。
要件定義があることで開発担当メンバーのモチベーションや方向性を維持・統一でき、結果として品質の高いアプリの完成につながります。
途中の仕様変更ややり直しによるコスト増加を防げる
開発途中でコンセプトと関係のない機能が追加されたり、無駄なデザインの描き直しが発生したりすると、開発スケジュールが遅延しコストが増加します。担当者ごとにスキルや考えが異なるため、方向性が定まっていないとずれが生じる可能性があります。
要件定義で方向性が可視化されていれば、こうしたトラブルを未然に防ぐことが可能です。トレンド変化などでどうしても機能追加が必要になった場合でも、要件定義があれば方向性を統一したまま一部機能の変更として対応できます。
発注者と開発業者のイメージを統一できる
アプリ開発を外注する場合は、発注者と開発業者のイメージ統一が不可欠です。ベースとなる書類がないと責任の所在が曖昧になり、トラブルになったり方向性がずれたりするリスクがあります。要件定義においてコンセプト、ベースデザイン、必須機能などが共有されていれば、最初からイメージを統一した状態で開発作業に進めるため、逐一方向性を確認する手間も省けます。
発注者として店舗アプリの開発を外部に委託する際は、要件定義に関するヒアリングや方向性の確認にしっかり参加して、イメージの齟齬を防ぎましょう。
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アプリ開発の要件定義書の作り方
打ち合わせ・ヒアリングで必要な情報を聞き出す
まず発注者と開発業者で打ち合わせ・ヒアリングを行います。開発業者が発注者に対して、現状の課題、アプリによってどう解決したいか、どうしても搭載したいデザインや機能など、要件定義の作成に必要な情報を細かく聞き出していきます。
事前にヒアリングされてもよいように要件をまとめておくと安心です。疑問や不明点があれば遠慮なく質問し、齟齬をなくしておきましょう。打ち合わせ前後で要求定義書を作成して共有しておくと、ヒアリングすべきポイントが明確になり、開発業者の要件定義作成がさらに効率化します。
ヒアリング内容を基に要件定義書を作成する
ヒアリング内容を基に、開発業者側が要件定義書を作成します。この際、理論上搭載可能か、予算的に実現できるか、導入が簡単かといった条件によって、搭載できる機能とできない機能がふるいにかけられます。
発注者側の条件がすべて機能として搭載されるわけではない点に注意しましょう。事前に各機能の優先順位を決めて開発業者に共有しておけば、優先度の高い機能が確実に搭載され、100%に近い状態でアプリを開発・提供できるようになります。
システム設計とすり合わせて実現可能性を確認する
要件定義書の内容を実際のシステム設計とすり合わせていきます。要件定義書で優先順位の高い機能をすべて搭載するものとして取り上げても、実際の開発担当者にヒアリングした際に技術面やコスト面で実現が難しいと判断されるケースもあります。
こうしたずれを解消しながら、システム設計に要件定義書の内容を落とし込んでいくことが重要です。すり合わせ後に搭載できなかった機能があれば、そのままで問題ないかを開発業者と確認し、要件定義書の変更内容についても合意を取りましょう。
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要件定義書を作成するときのポイント
取り入れたい機能に優先順位をつける
開発を実行する場合、取り入れたい機能には必ず優先順位をつけましょう。たとえば「EC機能を付けて売上を向上させる」のが最優先であれば、カート機能や在庫取り置きのデータ連携機能の優先度が高くなります。
目標を明確にした上で、その目標達成に対してどの機能が最優先で搭載されるべきかを順位付けすると、スムーズに開発が進みます。アプリプラットフォームを使う場合でも、ノーコードの制約上搭載できない機能が出てくるため、優先順位が付いていれば搭載を見送るべき機能が瞬時に判断できます。
誰が見ても理解できる内容にする
要件定義書は、エンジニアだけでなく経営陣など技術に詳しくない層も確認する書類です。全体の概要、システム構成、現状の作業内容、アプリ導入後の変化、利用するデータといった各項目を一覧でわかりやすく記載し、専門用語には注釈を付けて意味を解説するなど、誰が読んでも理解できるように工夫しましょう。
操作手順などが見る人によって解釈がずれないよう、具体的にどう操作するのかを細かく記載することも重要です。
テンプレートやワイヤーフレームを活用する
要件定義書を初めて作成する際は、様式のテンプレートを活用すると効率的です。必要な項目が一通りそろっているため、すぐに作成を開始でき、不要な項目の削除や必要な項目の追加も簡単に行えます。
またアプリの構造や画面遷移を図式でわかりやすく伝えるために、ワイヤーフレームを活用する方法も有効です。文章だけでなくイラストや図形を用いて画面デザインや動きを共有できるため、アプリ初心者でも直感的にどんなアプリになるかを理解しやすくなります。大まかなレイアウト・構造を事前にワイヤーフレームで共有しておくと、開発段階でのずれが出にくくなります。
まとめ
本記事では、アプリ開発における要件定義の役割、要件定義書に記載すべき項目、作成の進め方、そして作成時のポイントを解説しました。要件定義はアプリのコンセプト・ジャンル・デザイン・機能の概要を一覧でまとめる作業であり、これを明確にすることで開発がスムーズに進みます。
要件定義書を作成する際は、機能の優先順位付けや関係者との内容すり合わせを忘れず行いましょう。
この記事を監修した人
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