インハウスアプリとは？特徴やメリット、開発方法を徹底解説！
業種全般
新型コロナウイルスにより、企業は大きなビジネスモデル変革を迫られています。
「今までチラシなどアナログな手法しかメインで使ってこなかった」というところも、デジタルでの集客に力を入れ始めたのではないでしょうか。
また社内業務についても、デジタルツールを使いながら遠隔でも効率よく業務が回るように配慮する必要性が出てきました。
デジタルを用いた集客・業務効率化方法は多様化し、選択肢が広がっています。
しかしどのツールも、情報発信などで心配な面があります。
そこで企業アプリ（企業専用アプリ・インハウスアプリ）を活用すれば、情報発信効率化などが可能です。
今回は企業アプリに興味がある方向けに従来の企業の情報発信方法の課題やデメリット、そして企業アプリの種類やそのメリットなどを詳しく解説していきます。
弊社トランスメディアでは、インハウスアプリの開発支援サービスを提供しています。
会員管理やクーポン配信などの機能を一括で導入でき、社内運用を効率化。まずはお気軽にお問い合わせください。
店舗アプリ導入で、リピート率 UP と集客の自動化を実現。
貴社の売上を最大化する仕組みをご提案します。
- プッシュ通知で開封率 UP！顧客接点を強化
- クーポン配信やポイント機能で再来店を促進
- 顧客データ分析で効率的なマーケティングを実施
サービス資料は完全無料！他社との比較検討も大歓迎です。
貴社の集客課題解決に繋がる具体的な導入メリットをご確認いただけます！
インハウスアプリとは？
インハウスアプリとは、企業や店舗が自社の業務効率化や顧客接点の強化を目的に、自社専用で開発・運用するアプリのことを指します。
一般ユーザー向けに広く配信されるSNSや汎用アプリとは異なり、業務フローや顧客属性、自社サービスに最適化されている点が特徴です。
インハウスアプリは、社内向けに利用される業務支援アプリと、顧客向けに提供される店舗・会員アプリの大きく2種類に分けられます。
たとえば、在庫管理や勤怠管理などを効率化する社内アプリ、来店促進やリピーター育成を目的とした店舗アプリなどが代表例です。
自社の課題や目的に合わせて機能を設計できるため、業務効率の向上や顧客体験の最適化につながりやすい一方で、開発・運用には一定のコストや体制整備が求められます。
そのため、導入を検討する際は、目的や運用体制を明確にしたうえで判断することが重要です。
インハウスアプリとは？活用するメリット
インハウスには、「自社で」などの意味があります。
つまりインハウスアプリとは、「社内の人間のみが使うことを前提とした専用のアプリ」です。
インハウスアプリを制作すると、次のようなメリットがあります。
社内情報へのアクセスが簡単になる
インハウスアプリは、社内ポータルサイト同じように利用可能です。
-
お知らせ
-
イベント行事
-
社内アンケート
-
カタログ（製品紹介）
-
教育マニュアル
-
製品マニュアル
-
社内規定
つまり上記のようなカテゴリーごとに情報を分けて提供することで、社内での情報共有を簡単に済ませられます。
また書類を確認したりダウンロードしたりできるようになれば、紙で資料を持ち運ぶ必要性はありません。
「社外に書類を置いてきてしまった」というような事態に陥っても、アプリ内から書類データにアクセスして確認したりできればトラブルを回避できます。
ポータルサイトとは違って、インハウスアプリだとオフラインでも見たい情報を閲覧可能なので便利です。
社内の情報伝達が確実になり、効率的になる
インハウスアプリでは、プッシュ通知が可能です。
伝えたい情報があるときにメッセージなどを考えれば、その場で送信できます。
しかもスマホにポップアップ表示されるので、社員が情報を見損ねてしまう可能性も減少するのがメリットです。
メールで情報共有するとどうしても重要な情報の見忘れなどリスクが付きまとうため、プッシュ通知で確実に届くようにしておくと安心度が違います。
またアンケート機能を使ってスマホ画面内で簡単にできるアンケートを配布し、回収したりといったこともできます。
紙のアンケートよりも手軽で、人力で回収する必要がないため必要なデータを効率よく回収可能です。
また災害時の安否確認などもアプリ内からできるようにすれば、実用性が向上します。
関連記事：チェーンストア企業はスマホを攻略すべし！使いこなせば強力な味方になる。
さまざまな企業情報をまとめて発信できる
企業専用アプリを使うと、
・プレスリリース情報
・事業紹介
・カタログ
・求人情報
など各情報をまとめて発信できます。
コーポレートサイトと、同じような使い方ができるというわけです。
またコーポレートサイトとは違って、オフラインでも情報確認できます。
オフラインで確認ができるとオンライン状態からオフラインになっても情報閲覧を継続できるので、離脱などを防げます。
スマホに最適化されたデザインにできる
企業専用アプリであれば、最初からスマホで操作されるのを前提としているのでデザインは崩れません。
企業サイトを見てみると、スマホ最適化されず放置されているところも多いです。
Googleが「モバイルファースト」の理念を掲げているなど現状を踏まえると、スマホへのデザイン最適化は急務です。
その点企業専用アプリであれば、
- お知らせ
- イベント行事
- カタログ（製品紹介）
- 製品マニュアル
- プロダクト紹介
- 求人募集
などのように情報を効率よく整理して、スマホに最適なデザインで提示できます。
「ユーザーのスマホをタッチポイントにして、効率よく自社のブランディングを行いたい」という場合は、スマホへ常駐してスムーズな動線を貼れるアプリがおすすめです。
関連記事：今さら聞けないO2Oマーケティングの基礎を解説！O2Oマーケティングに成功した企業とは
店舗アプリ導入で、リピート率 UP と集客の自動化を実現。
貴社の売上を最大化する仕組みをご提案します。
- プッシュ通知で開封率 UP！顧客接点を強化
- クーポン配信やポイント機能で再来店を促進
- 顧客データ分析で効率的なマーケティングを実施
サービス資料は完全無料！他社との比較検討も大歓迎です。
貴社の集客課題解決に繋がる具体的な導入メリットをご確認いただけます！
インハウスアプリの開発方法
インハウスアプリの開発方法には、大きく分けて「自社内で開発する方法」と「外部の開発プラットフォームを活用する方法」があります。
自社の開発体制や目的、予算に応じて、無理のない手法を選択することが重要です。
社内にエンジニアやデザイナーが在籍している場合は、要件定義から開発、リリース後の運用・改善までをすべて内製で進められます。
ノウハウが社内に蓄積されやすく、細かな仕様変更にも柔軟に対応できる点は大きなメリットです。一方で、人件費や運用負荷が高くなりやすく、継続的なリソース確保が前提となるため、体制が整っていない企業にとってはハードルが高い選択肢といえるでしょう。
エンジニアリソースが限られている場合や、スピーディーにアプリを導入したい場合には、アプリ開発プラットフォームの活用も有効です。
あらかじめ必要な機能が用意されているため、開発期間やコストを抑えながら、自社主導での運用が可能になります。
たとえば「店舗アプリ」は、クーポン配信や会員管理、プッシュ通知など、店舗運営に必要な機能を備えたアプリを、自社で管理・運用できるサービスです。
外注開発と比較して初期費用を抑えやすく、改善や施策をスピーディーに実行できる点は、インハウスアプリを検討する企業にとって現実的な選択肢といえるでしょう。
企業が行っている現状の情報発信方法
ここでは現状企業が行っている情報発信方法を、
- お客様向けの情報発信
- 社内向けの情報発信
の2つに分けて解説していきます。
お客様向けの情報発信方法
お客様向けの情報発信を行うには、次のような方法があります。
HPに情報掲載を行う
企業の情報発信の場として代表的なのが、ホームページです。
自社の顔としてホームページに各情報を掲載すれば、検索エンジンなどから流入が期待できます。
またデザインと内容がきちんとしたホームページを持っていれば、持っていない会社よりも信頼度を上げられます。
問い合わせフォームを用意することで、新しい商談の機会などを作れるのもメリットです。
反面企業がコーポレートサイトなどを作るのはすでに当たり前になっており、競合が多くひしめく中でSEO対策を行いながら流入数を増やしていくのは大きな労力が掛かります。
SEO対策を専門的に行おうとすると、時間と金銭面でのコストは避けられません。
またデザインが洗練したサイトを制作しようとすると自社では限界があり、外注を行ったりといった方法で制作を行うケースも多いです。
外注の際は、事業所にもよりますが多額のコストが掛かります。
ホームページ制作サービス（WIXやJimdoなど）を使えば無料で簡単に自社ホームページを公開できますが、オリジナリティが出しにくいのが欠点です。
またカスタマイズを行おうとすると月額などで費用が掛かる上位プランを利用する必要があり、やはりそれなりのコストが掛かります。
プレスリリースサイトを使う
プレスリリースサイトはメディア関係者などが閲覧する、企業や団体が新情報を発信するためのサイトです。
プレスリリースサイトを使えば、広いメディア関係者に自社の情報が共有される可能性があります。
そして関係者が興味を持てば、自社の情報が他のメディアに別途掲載されて拡散されるかもしれません。
ただし掲載されるかは、自社側ではコントロールできません。
ですからプレスリリースサイトを利用する際は、新鮮で興味を引く情報を掲載する工夫が必要です。
無料でもプレスリリース掲載は可能ですが、広いメディアネットワークに自社情報を共有したい場合はコストを掛ける必要があります。
SNSで投稿を行う
「Facebook」や「Twitter」などに投稿を行い、情報発信する方法も増加中です。
SNSでいいね！やシェアなどが発生すれば、投稿内容が複数のSNSユーザーに拡散する可能性があります。
また自社の投稿によい評判を書いてくれるユーザーが増えれば、会社の信頼度もアップするのはメリットです。
さらにユーザーともリプライなどで交流しやすいので、そこからリピーターを獲得したり意見を吸い上げてマーケティングに活用すると言った動線も作れます。
ただしSNSへの投稿時は各サービスの特性を考えながら、相手の興味を引く販促感のない投稿を行うことがポイントです。
販促感の強い押し売り系の投稿を行ってしまうと、共感を得られず効果が下がってしまいます。
また公序良俗に反する内容などを投稿してしまうと、炎上で返って自社の評判がダウンする可能性もあります。
どの社員が投稿しても炎上沙汰にならないよう、社内で投稿時のルールを決めておきましょう。
メルマガをユーザーへ配信する
メルマガをユーザーへ配信する方法は、歴史のあるマーケティング手法です。
Webサイトなどのツールが「インバウンド（ユーザーからの流入を待つ）」型の手法であるのに対し、メルマガは「アウトバウンド（企業側から情報をユーザーへ発信する）」型の手法であるのが特徴です。
メール本文や画像などを用意すれば、すぐにユーザーへ伝えたい情報を送信可能です。
また「ステップメール」としてユーザーのコンバージョン段階に合った情報を発信すれば、購買意欲を高められます。
しかしユーザーの受信箱には他の企業やサービスからもメールが来る場合が多く、いっぱいで全部見られないというケースも多いです。
ですからメールタイトルなどを工夫しないと、そもそもクリックすらされないでゴミ箱行きになる危険性もあります。
また、メールアドレスをWebサイトなど他ツールで上手く集める戦略も打つ必要があるでしょう。
社内向けの情報発信
社内向けに情報を発信するには、次のような方法があります。
社員専用サイトを活用する
社員のみが利用できるサイトを公開し、IDやパスワードでログインして社内の人間が情報を閲覧できるようにする方法です。
各部署の情報を統合して掲載すれば、社内の人間が各部署の最新情報をすぐに確認できます。
効率的に情報を共有できる点では、社内専用サイトは有効です。
また社内書類をサイト内で管理するようにすれば、ペーパーレスにやり取りができるようになり書類の管理コスト削減なども狙えます。
反面サイトを管理できないと、情報が錯綜してしまい社員を混乱させてしまうかもしれません。
またIDやパスワードを盗まれると、社内の情報が外部に漏れてしまう危険性もあります。
メールを送信する
社員に共有したい情報がある場合、メールを送信する方法もあります。
会社体制が少人数であれば、メールを作成して共有するのにそんなに手間は掛からないでしょう。送信したい情報をその場で送れる点はメリットです。
ただしメールで社内情報を発信するのは、正直非効率です。
まず社内体制が大人数の場合、各部署ごとなど細かく分けて情報を発信する必要があります。共有すべき情報を分けながら発信を行うには、時間が掛かります。
またメールアドレスの指定間違いで、「BCCにすべきところをCCにしてしまった」、「クライアントに自社情報を送信してしまった」などのトラブルが発生する可能性があるので注意しておく必要があるでしょう。
またリアルタイムで送信はできますが、それと受信側がすぐ確認してくれるかは別の話です。
他の商談メールなどに埋もれて、上手く情報共有ができないケースもあります。
チャットワークやSlackなどのビジネスチャットツールを使う
在宅勤務などの需要が新型コロナウイルスの影響で増加する中、「チャットワーク（ChatWork）」や「スラック（Slack）」などのビジネスチャットツールを使う機会も多くなっています。
メールと違い掲示板形式でメッセージ履歴を確認できるので、時系列でどのようなやり取りが行われたかが簡単に確認できます。
また書類や画像データなども簡単にアップロードして共有が可能で、連携機能などを使えばその場で開いて編集作業も可能です。
その代わりビジネスチャットツールを使った経験がない社員に、教育を行う必要があります。
また「タスク機能」などを使って重要な内容は固定しておかないと、チャット欄内で埋もれてしまい確認しにくくなるのもデメリットです。
関連記事：企業がスマホアプリを導入する目的は？メリット・デメリットから解説
店舗アプリ導入で、リピート率 UP と集客の自動化を実現。
貴社の売上を最大化する仕組みをご提案します。
- プッシュ通知で開封率 UP！顧客接点を強化
- クーポン配信やポイント機能で再来店を促進
- 顧客データ分析で効率的なマーケティングを実施
サービス資料は完全無料！他社との比較検討も大歓迎です。
貴社の集客課題解決に繋がる具体的な導入メリットをご確認いただけます！
まとめ
今回は企業が従来集客・業務効率化のために活用してきたデジタルツールの特徴やデメリット、そして企業アプリを活用するメリットなどをご紹介してきました。
企業アプリには、集客用の企業専用アプリと業務効率化用のインハウスアプリの2種類があります。 それぞれの特性をよく理解し活用できれば、集客や業務効率化が楽になるでしょう。
アプリを制作するにはコストが掛かりますが、プラットフォームサービスを活用すれば効率よくオリジナルのアプリを制作可能です。
店舗様向けアプリ制作プラットフォーム「店舗アプリPro版 「raiten」」では、簡単に低価格で企業アプリを作成可能です。
次世代のWebアプリと言われる「PWA」も同時制作が可能など多機能なので、気になる方はぜひ下記リンクから弊社へお問い合わせください。
