整骨院の集客方法10選|新規・リピート別に成果が出る施策を紹介
クリニック
「新規の予約がなかなか増えない」「来てくれた患者さんがそのまま足が遠のいてしまう」。整骨院を運営していれば、誰もが一度はぶつかる壁ではないでしょうか。厚生労働省の統計では、柔道整復の施術所は全国でおよそ5万軒に達し、いまやコンビニより数が多いとも言われます。裏を返せば、腕の良さだけで患者さんに選ばれる時代はすでに終わりつつあるということです。
この記事では、整骨院の集客を「新しい患者さんをどう集めるか」と「来院した方にどう通い続けてもらうか」という2つの視点に分け、オンラインとオフラインを合わせた10の施策を具体的にまとめました。あわせて、店舗アプリでリピートを後押しする仕組みも紹介します。集客に頭を悩ませている院長先生は、ぜひ最後まで目を通してみてください。
あわせて、集客を始める前に決めておく目標と数字、柔道整復師法の広告規制、自費メニューの設計も取り上げます。
とくに広告規制は、知らずに施策を進めると行政指導の対象になり得る領域です。施策の話に入る前に押さえておきましょう。
整骨院の集客が難しくなっている3つの背景
施術所の増加による競争激化
まず押さえておきたいのは、整骨院を取り巻く市場そのものが大きく変わったという事実です。柔道整復の施術所は5万軒を超え、人口が縮小しているのに店舗数だけは増え続けています。その結果、1軒あたりが診られる患者数は年々目減りしているのが実情です。
都市部に至っては、ひと駅の徒歩圏に何軒もの整骨院がひしめき合う光景も当たり前になり、「駅前だから」「通り沿いだから」といった立地頼みの集客はもはや通用しなくなりつつあります。
数字を具体的に確認しておきます。厚生労働省の衛生行政報告例によると、柔道整復の施術所数は50,924か所で、前回調査から8か所(0.0%)の増加でした。
出典:厚生労働省「令和6年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」
ここで押さえておきたいのが、増加のペースがすでに鈍化しているという点です。かつては年5〜7%台で伸びていましたが、直近はほぼ横ばいに転じています。
つまり、新規開業による純増の局面から、既存院同士で患者を奪い合う局面へ移ったということです。新しく増えないぶん、選ばれなかった院から患者が離れていく構図になります。立地や技術だけに頼らない集客の仕組みが必要になる理由がここにあります。
保険適用範囲の縮小と自費メニューの必要性
療養費の不正請求が問題視されて以降、保険の審査基準は一段と厳しくなりました。保険施術だけを売上の柱にしていると、稼げる上限がどうしても頭打ちになります。
そこで欠かせないのが、自費メニューを用意し、その魅力をきちんと患者さんへ届ける伝え方です。保険施術の単価が抑えられている今だからこそ、自費メニューをどう打ち出して集客につなげるかが、経営を左右する分かれ目になっています。
柔道整復療養費については、明細書交付の義務化や長期・頻回受療の適正化など、制度面の見直しが継続的に進んでいます。改定の内容は厚生労働省の資料で公表されるため、定期的に確認しておきましょう。
出典:厚生労働省「柔道整復療養費の改定の基本的な考え方について」
保険の枠内で単価を上げる余地は限られているというのが前提です。売上を伸ばすなら、患者数を増やすか、自費メニューで単価を上げるかのどちらかになります。
患者の情報収集行動の変化
ひと昔前なら「家から近いから」「知り合いに勧められたから」で通う院を決める人がほとんどでした。ところが今は、スマホで「整骨院 おすすめ」「腰痛 整骨院 口コミ」と打ち込み、Googleマップの星の数や口コミサイトの評判を見比べてから予約する、という流れがすっかり定着しています。
つまり、ネット上の情報が手薄な整骨院は、比較の候補にすら挙げてもらえないまま素通りされてしまうのです。
ここで意識したいのが、患者さんが見る順番です。多くの場合、検索結果やマップで数院を並べて比較し、口コミと写真を見て2〜3院に絞り、そこからホームページや予約ページへ進みます。
この流れのどこか一箇所でも欠けていると、そこで離脱されます。マップに載っていない、口コミがない、サイトがスマホで読みにくいといった状態は、それぞれが独立した機会損失になります。
集客を始める前に決めておく目標と数字
施策を並べる前に、どれだけ集めれば経営が成り立つのかを数字で押さえておきましょう。目標がないと、施策の良し悪しも判断できません。
必要な新患数を逆算する
計算の出発点は、目標売上と平均単価です。目標月商を平均単価で割れば、必要な延べ来院数が出ます。
次に、既存患者で埋まる分を差し引きます。継続中の患者数 × 月間の平均来院回数が既存分にあたり、残りを新患で埋める必要があります。
そこから、新患1人あたりの平均来院回数で割れば、月に何人の新患が必要かが分かります。営業日数で割れば1日あたりの目標になります。
この数字を出しておくと、広告費をいくらまでかけられるかも判断できます。新患1人を獲得するのに使える上限額は、その患者から得られる生涯の売上から逆算できるためです。
押さえておきたい4つの指標
集客の状態を測るには、次の4つを毎月記録します。
1つ目が新患数です。月に何人が初回来院したかを、流入経路別に分けて記録します。2つ目が再来院率で、初回来院者のうち2回目に来た人の割合を示します。
3つ目が平均来院回数です。1人の患者が離脱するまでに何回通ったかを表し、施術方針や通院提案の効果が現れます。
4つ目がLTV(顧客生涯価値)です。平均単価 × 平均来院回数で概算でき、新患1人にかけられるコストの上限を判断する材料になります。
この4つのうち、もっとも改善余地が大きいのは再来院率であることが少なくありません。新患を増やす前に、こちらを確認してみてください。
商圏と競合を把握する
整骨院は商圏が狭い業態です。徒歩や自転車で通える範囲、車でも15分程度が目安になります。
まず、Googleマップで「整骨院」と検索し、半径1km以内に何軒あるかを数えてみてください。あわせて、それぞれの口コミ件数と評価、打ち出している専門分野を書き出します。
この作業で見えてくるのが、その商圏で誰も取っていない領域です。産後ケア、スポーツ障害、交通事故対応など、競合が手薄な分野があれば、そこが自院の打ち出しどころになります。
整骨院の集客がうまくいかない5つの原因
ターゲットが曖昧で誰にも響かない
打つ手を考える前に、まずは「なぜ成果が出ていないのか」をはっきりさせておきましょう。よくある落とし穴の一つが、狙う相手がぼやけていることです。「肩こりも腰痛もスポーツのケガも、何でも診ます」という見せ方では、結局のところ誰の心にも引っかかりません。
患者さんは問診票を渡されたその瞬間に、「ここは自分の悩みを本当に分かってくれそうか」を肌で感じ取っています。産後の骨盤ケアが得意なのか、競技者のコンディション調整に強いのか――そうした強みを一点に絞って初めて、「この院は自分のためにある」と思ってもらえるのです。
絞り込みで不安になるのが、対象を狭めると患者が減るのではないかという点です。実際には逆で、打ち出しを絞っても他の症状の患者が来なくなるわけではありません。
絞るのは看板の掛け方であって、診療の範囲ではありません。入口を明確にすることで見つけてもらいやすくなると考えてみてください。
ホームページの情報が古い・存在しない
ホームページは、いわばネット上に立てた看板です。営業時間や料金が古いまま放置されていたり、スマホで開くと文字が読みづらかったり、そもそもサイト自体が用意されていなかったり――こうした状態では、検索してたどり着いた患者さんの信頼を勝ち取るのは難しいでしょう。
とりわけ自費メニューを売り出すなら、施術の中身・期待できる効果・かかる費用がはっきり書かれていなければ、患者さんは不安を覚えて別の院に流れてしまいます。
とくに確認したいのが、予約までのステップ数です。トップページから3クリック以内で予約画面に届くかを見てください。ここが遠いと、訪問してもらえても離脱されます。
Googleビジネスプロフィール未活用
Googleマップ上に出てくるGoogleビジネスプロフィール(旧Googleマイビジネス)は、地域に根ざした商売にとって最重要級の集客窓口です。それなのに、そもそも登録していない、あるいは登録だけして写真の追加も口コミへの返信もしていない、という整骨院が数多くあります。
マップ検索で上位3枠に並ぶ「ローカルパック」に食い込めるかどうかで、新規の来院数は大きく左右されます。
見落とされやすいのが、登録していなくても情報が表示されている場合があるという点です。Googleが公開情報をもとに自動で作成することがあり、その状態では誤った営業時間が出ていても修正できません。
口コミ・レビューの管理ができていない
患者さんにとって口コミは、院側の自己アピールよりもずっと信頼できる判断材料です。低評価のレビューに何の返信もない、そもそも口コミがゼロ件――そんな状態は、かえって患者さんの不安をかき立てます。
逆に、一つひとつ誠実に返信が積み重なっていれば、多少厳しい声が混じっていても「ちゃんと向き合ってくれる院だ」という安心感へと変わっていきます。
返信する際に注意したいのが、個別の症状や施術内容に触れないことです。「先日は腰痛でお越しいただき」といった返信は、本人の同意なく受診の事実を公開の場で明かすことになります。
返信は「ご来院ありがとうございました」「ご意見を院内で共有いたします」といった一般的な表現にとどめ、個別の対応は電話や窓口で行うという切り分けが安全です。
リピート施策が不足している
新しい患者さんを1人呼び込むコストは、いま通っている患者さんを引き留めるコストの5倍以上かかるとも言われます。それにもかかわらず、意識が新規集客にばかり向いて、再来院を促す工夫が後回しになっている整骨院は少なくありません。
次回予約の声かけ、施術後のひと言メッセージ、定期的なお知らせ――こうした接点を保つ仕組みがないと、せっかく足を運んでくれた患者さんも、いつの間にか離れていってしまいます。
施策が続かない原因の多くは、担当者の記憶や善意に頼っていることにあります。忙しい日には声かけが飛び、数か月経てば誰に連絡すべきかも分からなくなります。
対策は、仕組みとして自動化することです。前回来院から一定日数が経過した患者へ自動で通知が届く設定にしておけば、担当者の手を離れて運用が続きます。
柔道整復師法の広告規制で押さえる4つのこと
整骨院の集客には、一般の店舗にはない法的な制約があります。知らずに進めると行政指導の対象になり得るため、施策の前に確認しておきましょう。
広告できる内容は限定されている
柔道整復師法では、施術所が広告できる事項が限定列挙されています。列挙されていない内容は、原則として広告できません。
広告できるのは、柔道整復師である旨と氏名・住所、施術所の名称・電話番号・所在の場所、施術日や施術時間、予約制であること、出張施術の有無といった項目に限られます。
つまり、施術内容や効果を看板やチラシに書くことは原則できません。「肩こりが治る」「腰痛に効く」といった表現は使えないと考えておきましょう。
ホームページの扱いに注意する
ホームページについては、利用者が自ら検索してたどり着くものという位置づけから、従来は広告規制の対象外という整理がされてきました。
ただし、検索連動型広告などでサイトへ誘導する場合は広告性が生じるという考え方もあり、扱いは一律ではありません。あわせて、医療機関では2018年の法改正でホームページも規制対象となった経緯があり、同様の方向で議論が続いている点も押さえておく必要があります。
サイトに書けるからといって、誇大な表現や効果の断定は避けるのが安全です。景品表示法などの一般法の対象にもなり得ます。
口コミ・体験談の掲載
施術の効果を示す体験談や、施術前後の写真の掲載には慎重な判断が必要です。効果を保証する印象を与える使い方は避けるべき領域にあたります。
なお、Googleマップなどに投稿される口コミは患者さん自身が書くものであり、院が掲載しているわけではありません。ただし、特典と引き換えに投稿を依頼する行為はプラットフォームのポリシー違反にあたるため、こちらも注意が必要です。
実務での安全な進め方
判断に迷う場面は必ず出てきます。実務では、次の3点を押さえておくと安全です。
1つ目が、院外の広告(看板、チラシ、Web広告)は限定列挙の範囲に絞ること。2つ目が、効果の断定や他院との比較優良を示す表現を使わないこと。
3つ目が、判断に迷う表現は所管の保健所に確認することです。自治体によって運用の解釈に差があるため、事前の相談がもっとも確実な方法になります。
新規患者を獲得するオンライン集客施策5選
MEO対策(Googleマップ最適化)
MEO(Map Engine Optimization)とは、Googleマップの検索結果で自院を上位に押し上げるための取り組みです。「整骨院 ◯◯(地域名)」と調べた人に対し、地図の下に並ぶ3件のローカルパックへ入り込めれば、そのままクリックや来院へと高い確率でつなげられます。
やるべきことは難しくありません。院名・住所・電話番号・営業時間を正しく登録する。院内や施術中の写真をこまめに追加する。寄せられた口コミには、良い評価も厳しい評価も分け隔てなく丁寧に返す。投稿機能で週に1回以上は近況を発信する。そして「整骨院」「接骨院」といったカテゴリ設定を的確に整える――この積み重ねが効いてきます。
MEO対策は元手をかけずに始められるうえ、地域の患者さんへ素早く届くのが大きな強みです。まだ手をつけていない院は、何よりも先に取りかかる価値があります。
順位を確認する際に気をつけたいのが、院の目の前で検索すると上位に出るという点です。距離が評価要素になっているためで、実態を反映していません。
実際に知りたいのは、商圏の端にいる人から見て何位かです。駅前、住宅街、幹線道路沿いなど3〜5地点を決めて計測すると、改善の余地が見えてきます。
関連記事:MEO順位が決まる仕組みと上げ方|今すぐ実践できる施策と計測法
ホームページのSEO対策
SEO(Search Engine Optimization)は、Google検索で自院サイトを上位に表示させる施策です。「整骨院 腰痛 ◯◯」「骨盤矯正 ◯◯」といった語句で検索上位を取れれば、広告費を一切かけずとも安定したアクセスを呼び込めます。
成果を出す鍵はいくつかあります。「腰痛」「肩こり」「産後骨盤矯正」など、症状ごとに専用ページを設けること。患者さんが抱きそうな疑問に答えるブログを継続的に書くこと。スマホで快適に読めるレスポンシブ設計を必ず取り入れること。ページの表示スピードを軽くしておくこと。そして施術者の経歴や保有資格を明記し、安心感を持ってもらうこと。
SEOは効果が表れるまで3〜6か月ほど辛抱が必要ですが、いったん上位に定着すれば、その後は長く安定した流入が続きます。
症状別ページを作る際に効くのが、来院までの流れと料金を必ず併記することです。症状の解説だけで終わると、読まれても予約につながりません。
SNS運用(Instagram・LINE)
SNSは、院の空気感や施術者の人柄を伝えるのにうってつけの場です。なかでもInstagramは写真や動画との相性が抜群で、施術のビフォーアフターやおうちでできるセルフケアを投稿すれば、まだ来院していない潜在層の興味を引き寄せられます。
媒体ごとに役割を整理すると分かりやすいでしょう。Instagramは院内の雰囲気や施術風景、セルフケア動画、スタッフ紹介を見せる場に。LINE公式アカウントは予約の受付やクーポン配布、施術後のフォローに。YouTubeはセルフストレッチの解説や症状の説明、患者さんの声を届ける場に向いています。
運用のコツは、毎日無理に投稿することではなく、週に2〜3回でいいので世界観のそろった投稿をやめずに続けること。本数よりも、質と継続を大切にしてください。
投稿内容で注意したいのが、施術前後の写真や患者さんの声の扱いです。前章で触れたとおり、効果を保証する印象を与える使い方は避けるべき領域にあたります。
安全に運用するなら、セルフケアの方法、院内の様子、スタッフの紹介といった、効果の訴求を伴わない内容を軸にするのが無難です。
Web広告(リスティング広告・SNS広告)
とにかく早く結果がほしいなら、Web広告が頼りになります。リスティング広告なら、「整骨院 ◯◯」と検索した、いままさに院を探している見込み患者へまっすぐ届けられます。
出稿時に意識したいのは次の点です。配信地域を絞り込み、的外れなクリックで予算を消耗しないこと。専用のランディングページ(LP)を用意し、予約完了までの流れを滑らかにすること。まずは月3〜10万円ほどの少額から始め、反応を見ながら調整していくこと。そして予約完了をコンバージョンとして計測し、費用に見合っているかを数字で確かめること。
広告は出して終わりではなく、データを読みながら手直しを重ねてこそ、効率よく新規を積み上げられます。
費用対効果を判断する基準になるのが、前章で算出したLTVです。新患1人あたりの獲得コストがLTVを下回っていれば、その広告は継続する価値があります。
ポータルサイト・口コミサイトへの掲載
エキテンやしんきゅうコンパスといったポータルサイトには、整骨院を探している患者さんがそもそも集まっています。開業して間もなく、自院サイトのSEOがまだ育っていない時期には、こうした媒体経由の集客が心強い味方になります。
活用にあたっては、写真・メニュー・料金まで細かく載せてプロフィールを充実させること、来院後に患者さんへ投稿をお願いして口コミを増やすこと、掲載料と実際に獲得できた患者数を定期的に突き合わせて費用対効果を見張ることがポイントです。ポータルサイトはあくまで「入口」にすぎません。来院後にリピートへつなぐ仕組みと組み合わせて、はじめて投資が報われます。
もう1つ押さえておきたいのが、顧客との関係がポータル側に残るという点です。掲載をやめれば接点も消えます。初回はポータル経由でも、2回目からは自院の予約導線へ移してもらう設計にしておきましょう。
関連記事:Googleマイビジネスとは?メリットや活用方法・MEO対策と店舗アプリとの違いを解説
地域で信頼を築くオフライン集客施策5選
チラシ・ポスティング
ネット施策だけでは、ネットにあまり触れない層や、日々の生活の中で偶然見つけてもらえる機会を取りこぼしてしまいます。とりわけ高齢の患者さんに届けるには、リアルな接点づくりが欠かせません。その代表がチラシで、商圏内の住まいへ直接情報を届けられます。新聞折込やポスティングが定番で、開業時やキャンペーン時にとくに威力を発揮します。
反応の取れるチラシにするには、いくつかコツがあります。得意分野を一つに絞って前面に押し出すこと。地図・電話番号・QRコードを目立つ場所に置くこと。初回限定の特典を載せて「行ってみよう」と思わせること。配布範囲を院から半径1〜2kmに集中させること。チラシの反応率は世間一般で0.01〜0.3%ほどとされますが、狙う相手と配るエリアを絞り込むほど、その数字は大きく押し上げられます。
なお、チラシは院外広告として広告規制の対象になります。効果を訴求する表現は避け、掲載できる事項の範囲で作成しましょう。
あわせて、反応を測る仕組みも用意しておきます。専用のクーポンコードや電話番号を載せておけば、どの媒体から来たかを判別できます。
看板・外観の整備
通勤ラッシュの朝、駅へ急ぐ人々が院の前を通り過ぎる、そのわずか数秒。「あ、ここに整骨院があるんだ」と気づいてもらえるかどうかは、看板と外観の出来にかかっています。院名だけがそっけなく書かれた地味な看板では、存在そのものに気づいてすらもらえません。
看板を集客につなげるには、院名に加えて「腰痛専門」「産後ケア」など得意分野を併記すること、営業時間と予約方法(電話番号やQRコード)を示すこと、夜でも読めるよう照明を仕込むこと、入口まわりを清潔に保ち入りやすい空気をつくることが大切です。看板は文句も言わず24時間立ち続けてくれる営業マンのようなもの。一度立ててしまえば維持費は安く、長きにわたって認知度を支えてくれます。
こちらも広告規制の対象です。得意分野を書く場合も、効果を示す表現にならないよう配慮が必要になります。表現に迷う場合は、掲示前に保健所へ確認しておくと安心です。
紹介制度の構築
いま通っている患者さんからの紹介は、信頼度もリピート率もずば抜けて高い集客ルートです。「友達に勧められて来ました」という患者さんは、紹介者への信頼がそのまま院への信頼に置き換わるため、初回からすんなり良い関係を築きやすい傾向があります。
紹介を後押しするには、紹介する側・される側の双方に得がある特典を用意すること、手渡ししやすい紹介カードを作ること、施術に満足してもらえた直後にさりげなくお願いすること、紹介の実績を把握して多く紹介してくれた方には感謝をきちんと伝えることが効果的です。紹介制度は広告費ゼロで回せるうえに、質の高い患者さんが集まる、コスパの面で随一の集客手段です。
依頼するタイミングで効果が変わります。施術後、症状の改善を実感してもらえた瞬間がもっとも適しています。初回や、まだ効果が出ていない段階での依頼は避けましょう。
地域イベント・健康セミナーへの参加
地元の祭りやスポーツ大会、自治体が開く健康フェアなどに出展すれば、ふだん接点のない幅広い層に院の存在を知ってもらえます。「姿勢チェック」や「お手軽な肩こり診断」といった体験型のブースを出すと、参加者の記憶に残りやすくなります。
イベントを集客に結びつけるには、名刺サイズのカードに院情報と初回特典を刷って配ること、体験ブースで施術者の腕を実際に味わってもらうこと、終了後にSNSやLINEで追いかけてフォローすること、何度も顔を出して「あの整骨院の先生」と覚えてもらうことがコツです。地域に根を張る活動は、目先の数字よりも、じわじわ効く中長期の信頼づくりに大きく貢献します。
成果につなげるには、その場で次の接点をつくることが欠かせません。カードを渡すだけでなく、アプリやLINEへの登録をその場で済ませてもらう導線を用意しておきましょう。
DM(ダイレクトメール)・ハガキ
しばらく顔を見ていない休眠中の患者さんを呼び戻す手段として、DMやハガキは今も有効です。メールやSNSと違って物理的に手元へ届くぶん、目に留まりやすく開封されやすいという利点があります。
送る際は、最終来院から1〜3か月の方を優先的にリスト化すること、季節の変わり目に「お加減はいかがですか」と気づかう一文を添えること、割引クーポンなど再来院の特典を同封して背中を押すこと、手書きのひと言を加えて温かみを出すことを心がけましょう。DMは1通あたりの単価こそ高めですが、眠っている患者さんを掘り起こす目的では、費用に見合う十分な成果が期待できます。
送付先を選ぶ基準は、自院の平均来院間隔から逆算すると精度が上がります。平均が2週間なら1か月、月1回なら2か月を過ぎた時点が目安です。
関連記事:お店の知名度を上げる方法8選|認知度向上で集客につなげるデジタル・リアル施策を解説
リピート率を上げる仕組みづくり5つのポイント
初回カウンセリングで信頼を構築する
整骨院の経営を安定させるうえで、リピート率の底上げは新規集客以上に大きな意味を持ちます。業界の平均は50〜60%あたりとされますが、うまく回っている院では80%を超える例も決して珍しくありません。患者さんが「また来よう」と思うかどうかは初回の体験でほぼ決まり、なかでも施術前のカウンセリングは信頼の土台を作る肝心な場面です。
初回のカウンセリングでは、患者さんの話を途中でさえぎらず最後まで聴くこと、痛みの原因と施術の方針をかみ砕いた言葉で説明すること、改善までの見通しと通うペースの目安を具体的な数字で示すこと、何でも質問しやすい雰囲気をつくって不安を取り除くことを意識してください。「この先生は自分を分かってくれている」と感じてもらえることこそ、再来院への一番の動機になります。
説明で効果が大きいのが、改善までの回数と期間を数字で示すことです。「しばらく通ってください」では判断できませんが、「まず週2回を3週間、そこから間隔を空けます」と伝えれば、患者さんは予定を立てられます。
次回予約をその場で提案する
施術後に「また痛くなったら来てくださいね」と声をかけるだけでは、次の来院にはなかなかつながりません。効果を最大化するのにちょうどよい通院間隔を提案し、その場で次回の予約まで取ってしまう流れを作ることが大切です。
自然に次回予約へ誘導するには、施術後に「次は◯日後がベストです」と具体的な日数を伝えること、回数券やコースを用意して通い続けるハードルを下げること、予約システムを入れて受付での待ち時間を減らすこと、LINE予約などキャンセルも気軽にできる仕組みを整えて予約への心理的な抵抗をやわらげることが効きます。
次回予約率は、記録して毎月確認するようにしましょう。施術を受けた人のうち何割がその場で次回を予約したかを見れば、声かけが機能しているかが分かります。
関連記事:飲食店・美容室・クリニック必見!アプリ予約システムのメリットと導入のコツ
プッシュ通知で接点を維持する
患者さんが足を運ばなくなる一番の理由は、単純に「忘れてしまう」ことです。日々の忙しさにまぎれて、整骨院通いはどうしても後回しになりがち。そこで力を発揮するのが、店舗アプリのプッシュ通知です。
プッシュ通知はメールマガジンに比べて開封率が数倍高いとされ、患者さんのスマホへ情報を直接届けられます。予約前日のリマインド、季節に合わせたセルフケアのヒント、期間限定キャンペーンの案内など、ちょうどよいタイミングで送ることが、離脱を食い止める決め手になります。
配信する際は、通知文に症状や施術内容を書かないようにしましょう。通知はロック画面に表示されるため、家族など第三者の目に触れる可能性があります。
「前回のご来院から◯週間が経ちました」といった中立的な表現にとどめ、詳細はアプリを開いた先に置く設計にしておくと安全です。
関連記事:プッシュ通知の開封率の平均は?開封率を上げる方法と配信時の注意点を解説
スタンプカード・ポイント制度を導入する
紙のスタンプカードは「財布に入れたまま忘れた」「なくしてしまった」という事態が起こりがちです。その点デジタルのスタンプカードなら、いつもスマホの中にあるので失くす心配がなく、患者さんが通い続けるモチベーションを保つのに役立ちます。
店舗アプリにはデジタルスタンプカードの機能が標準で備わっています。スタンプが貯まるとクーポンが出る仕組みにすれば、「あと1回でご褒美がもらえる」という前向きな来院動機を、無理なく生み出せます。
設計する際は、特典に届くまでの回数を通院ペースから逆算しましょう。週1回の通院を想定するなら5〜8回、月1回なら3〜5回が目安です。遠すぎると途中で忘れられます。
なお、保険施術に対する割引や特典は行えません。スタンプの特典は自費メニューや物販に限定して設計する必要があります。
関連記事:スタンプカードアプリとは?導入メリットと紙からの移行で集客を成功させるコツ
施術後のフォローメッセージを送る
施術を受けたその日の夜、「本日はありがとうございました。施術後は水分を多めにとって、ゆっくり休んでくださいね」とメッセージが届いたら、患者さんはどう感じるでしょうか。「ちゃんと気にかけてもらえている」というその安心感が、次もまた通おうという気持ちへとつながっていきます。
とはいえ、一人ひとりに手作業でメッセージを送るのは現実的ではありません。店舗アプリのセグメント配信を使えば、来院日や受けた施術に応じた内容を自動で送り分けられます。
セグメントは細かく分けすぎないことが大切です。来院回数と最終来院日の2軸で3グループに分けるだけでも、一斉配信との差は明確に出ます。
自費メニューで単価を上げる設計
保険施術の単価が抑えられている以上、経営を安定させるには自費メニューの設計が避けて通れません。導入の考え方を整理しておきます。
保険と自費の役割を分ける
まず押さえたいのが、同一の負傷に対して保険施術と自費施術を組み合わせることはできないという原則です。設計の段階で、対象を明確に切り分けておく必要があります。
保険は急性のケガへの施術、自費は慢性的な不調へのケアやコンディショニングというように、対象そのものが異なる形で組み立てるのが基本になります。
自費への移行を無理なく進める
いきなり高額なメニューを勧めても受け入れられません。有効なのが、体験メニューを用意することです。
短時間・低価格で試せる枠を作り、実際に受けてもらってから本メニューを案内する流れにすると、価格への抵抗感が下がります。
あわせて、回数券やコースの用意も検討しましょう。1回ごとの支払いより継続しやすく、院側も来院予定を見込めるようになります。
価格の伝え方
自費メニューで離脱が起きやすいのが、料金が事前に分からないケースです。ホームページと院内の掲示に、メニューごとの料金と所要時間を明記しておきましょう。
価格帯を3段階に分け、真ん中を主力に据える設計も有効です。選択肢が1つだけだと高いか安いかの判断になりますが、3つあれば比較のなかで選んでもらえます。
なお、料金の表示は広告可能事項に含まれる場合がありますが、効果を訴求する表現と一体になると規制の対象になり得ます。表記の仕方には注意しましょう。
店舗アプリを活用した整骨院の集客成功パターン
予約導線の簡素化で新規獲得率を向上させる
ここまで挙げてきた施策を効率よく回していくうえで、店舗アプリは非常に頼りになる存在です。「地域密着」「リピート重視」という整骨院ならではのビジネスモデルでは、アプリを通じて患者さんとつながり続けられることが、そのまま経営の安定に直結します。
ホームページやSNSからアプリを入れてもらえば、予約までの道のりをぐっと短くできます。電話だけの予約受付では営業時間外に申し込みたい人を逃しがちですが、アプリで24時間予約を受けられるようにしておけば、その取りこぼしを防げます。
インストールしてもらう導線も設計が必要です。会計時の案内、施術後のフォロー、院内の掲示を組み合わせると登録率が上がります。とくに施術直後は満足度が高く、案内が受け入れられやすいタイミングです。
クーポン配信で来院の動機を作る
初回限定、誕生月、季節限定など、狙いに応じたクーポンをアプリ経由で配れます。紙のクーポンと違い、誰がいつ使ったかをデータとして残せるため、どのクーポンが実際の来院に結びついたかを分析し、次の打ち手に反映できるのが強みです。
配信する際は、対象を絞ることで効果が上がります。しばらく来ていない人には復帰の特典、通院中の人には自費メニューの体験案内というように、状況に応じた出し分けが有効です。
関連記事:デジタルクーポンとは?アプリでの導入メリットと集客効果を高めるコツを解説
会員証のデジタル化で利便性を高める
紙の診察券やポイントカードをアプリ内の会員証に一本化すれば、患者さんの使い勝手が格段に上がります。「診察券を忘れた」というトラブルが消えるだけでなく、受付まわりの業務もスリムになります。
あわせて、来院の記録が自動で残る点も見逃せません。誰がいつ来たかが蓄積されれば、前章で挙げた再来院率や平均来院回数といった指標を手作業なしで把握できます。
フリーレイアウトで独自コンテンツを発信
店舗アプリのフリーレイアウト機能を使えば、プログラミングの知識がなくても院オリジナルのページを組み立てられます。自宅でできるセルフケア、症状別の施術メニュー紹介、スタッフのブログなど、患者さんの役に立つ情報をアプリ内で発信すれば、来院していない期間も院とのつながりを切らさずにいられます。
発信する内容は、セルフケアや生活習慣のヒントが相性のよい領域です。効果を訴求しなくても価値を届けられるため、規制の面でも扱いやすくなります。
データ分析で施策の効果を可視化する
「チラシをまいた」「SNSに投稿した」だけでは、何がどう効いたのかは見えてきません。店舗アプリを導入すれば、ダウンロード数、プッシュ通知の開封率、クーポンの使用率、来店頻度の推移といった数字を手に取るように把握できます。勘ではなくデータをよりどころに判断できることが、集客の精度を一段引き上げてくれます。
分析で見落とされがちなのが、配信しなかった層との比較です。対象から一部を意図的に外して来院率を比べると、施策そのものの効果を切り分けられます。
関連記事:店舗アプリの導入効果とは?メリット・デメリットと成功事例を解説
関連記事:継続率(リテンションレート)とは?計算方法とアプリの継続率を上げる施策を解説
短期施策と中長期施策の組み合わせ方
短期施策(即効性あり・持続性は低め)
整骨院の集客を軌道に乗せるには、すぐ効く短期施策と、時間をかけて効いてくる中長期施策をバランスよく併用することが欠かせません。どちらかに偏ると、経営がぐらつくリスクが高まります。
短期の代表格がリスティング広告で、出稿の翌日には検索結果に並び、すぐに新規を呼び込めますが、広告を止めれば効果もそこで途切れます。チラシ・ポスティングは配ってから1〜2週間で反応が出ることが多く、開業時やキャンペーン時に向いています。ポータルサイト掲載も載せた直後からアクセスを見込めますが、月々の費用が発生し続ける点は念頭に置きましょう。
中長期施策(即効性は低め・持続性あり)
一方、中長期の柱となるのがSEO対策です。成果が出るまで3〜6か月はかかりますが、上位を取れれば広告費ゼロで安定した流入が続きます。MEO対策も口コミが貯まるまで時間を要するものの、いったん上位に居座れば高い来院率を保てます。
SNS運用はフォロワーが増えるまで根気が要りますが、ファンが育てば低コストで集客し続けられます。店舗アプリもダウンロードが積み上がるまでは時間がかかる代わりに、入れてもらえればプッシュ通知でリピートを促し続けられます。理想は、開業初期にリスティング広告やポータルサイトで手早く患者数を確保しつつ、その裏でSEO・MEO・SNS・アプリの土台を並行して育てていく進め方です。
予算配分の目安としては、短期に7割・中長期に3割から始め、中長期施策が育つにつれて比率を逆転させていく進め方が現実的です。
切り替えの判断材料になるのが、流入経路別の新患数です。広告経由が減っても自然検索やマップ経由が伸びていれば、広告費を抑えられる段階に来ています。
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施策別の費用対効果比較
施策別の費用対効果を比較する
ここまで取り上げた施策を、費用と効果の観点から一覧にまとめました。初期費用・月額費用・効果が表れるまでの期間・持続性を見比べ、自院の状況に合った組み合わせを選んでみてください。
|
施策 |
初期費用 |
月額費用目安 |
効果が出るまで |
持続性 |
|---|---|---|---|---|
|
MEO対策 |
無料 |
0〜5万円 |
1〜3か月 |
高い |
|
SEO対策 |
0〜30万円 |
0〜10万円 |
3〜6か月 |
高い |
|
SNS運用 |
無料 |
0〜5万円 |
3〜6か月 |
高い |
|
リスティング広告 |
無料 |
3〜10万円 |
即日 |
低い |
|
チラシ |
5〜15万円 |
配布ごと |
1〜2週間 |
低い |
|
ポータルサイト |
無料〜 |
1〜5万円 |
即日〜1か月 |
中程度 |
|
店舗アプリ |
要相談 |
要相談 |
1〜3か月 |
高い |
表を見るときのポイントは、持続性が高い施策ほど着手が遅れるほど不利になるという点です。SEOやMEOは育つまで時間がかかるため、短期施策で数字を確保しながら並行して進めるのが基本になります。
整骨院の集客に関するよくある質問
集客で最初に取り組むべき施策は
最初の一手としては、Googleビジネスプロフィール(MEO対策)の整備を強くおすすめします。無料で始められるうえ、地域名を含む検索で上位に出れば来院への効果がとても高いためです。まずは院の基本情報を正確に登録し、写真の追加と口コミへの返信を習慣にしてください。
リピート率の目標はどのくらい?
業界の平均リピート率は50〜60%ですが、経営を安定させたいなら最低でも60%、できれば80%以上を狙いたいところです。リピート率がたった10%上がるだけでも、月の売上は大きく変わってきます。プッシュ通知や次回予約の仕組み化が、その実現を後押しします。
SNSはどのプラットフォームを使う
まずはInstagramとLINE公式アカウントの2つから着手するのが無難です。Instagramは院の雰囲気やセルフケア情報をビジュアルで伝えるのに向いており、LINE公式アカウントは予約受付やクーポン配信など、すでに通っている患者さんとのやり取りに最適です。
整骨院の広告にある規制とは?
整骨院(柔道整復師の施術所)の広告は、柔道整復師法によって載せてよい内容が定められています。掲載できるのは、施術者の氏名・住所・電話番号・施術日や時間・予約制かどうか、といった項目に限られます。「治る」「効く」といった表現は使えないため、出稿の前に法的な要件を必ず確認しておきましょう。
チラシの反応率を上げる方法は?
反応率を高める一番のポイントは、狙う相手をはっきりさせることです。「あらゆる症状に対応」ではなく「産後の腰痛にお悩みの方へ」のように対象を絞り込むと、反応は目に見えて変わります。あわせて初回限定の特典を用意すれば、来院への心理的なハードルをぐっと下げられます。
店舗アプリ導入のメリットは?
最大の利点は、患者さんとの接点を途切れさせずに保てることです。プッシュ通知でのリマインドや情報配信、デジタルスタンプカード、クーポン配信、会員証機能など、リピート率の向上に直結する機能が一つにまとまっています。店舗アプリは累計1,000社・10,000店舗を超える導入実績があり、プログラミング不要で手軽に構築・運用できます。
自費メニューの集客方法は?
自費メニューを売り込むうえでは、保険施術との違いを患者さんに腹落ちする形で伝えることが肝心です。「なぜ自費なのか」「保険の施術と比べて何が違うのか」「払う金額に見合う価値があるのか」を、ホームページやカウンセリングで丁寧に言語化しましょう。お試し用の体験メニューを設けて実際に受けてもらうのも、自費への抵抗感を和らげる有効な一手です。
整骨院の集客・リピートなら店舗アプリ「raiten」
新規からリピートまで一元管理できる
新規の獲得から再来院の定着までを一つの流れにまとめたいなら、店舗アプリ「raiten」が心強い選択肢です。24時間予約・プッシュ通知・デジタルスタンプカード・クーポン配信・会員証を一つのアプリに束ね、ネット上での認知づくりから来院後のリピート促進まで、まとめて管理できます。
フリーレイアウト機能で院ならではのコンテンツも発信でき、プログラミングの知識がなくても構築・運用が可能です。累計1,000社・10,000店舗を超える導入実績をもとに、整骨院に合った活用プランをご提案します。集客とリピートを仕組み化したい方は、ぜひ一度お問い合わせください。
来院履歴が蓄積されるため、前回来院からの経過日数に応じた自動配信も設定できます。一度組んでおけば、担当者が個別に確認しなくても声をかけ続けられます。
導入から運用までは専任の担当者が伴走し、配信の内容や頻度についても相談できます。
まとめ
整骨院の集客は、施術所の急増による競争の激化や、患者さんの探し方の変化によって、腕の良さだけでは選ばれにくい局面に入りました。本記事で挙げたオンライン5選・オフライン5選を新規の入口として整え、MEOやSEO、紹介制度といった長く効く施策を中長期で育てていくことが、ぐらつかない集客基盤づくりへの近道です。
そして忘れてはならないのが、新規集客と再来院の定着、この両輪を仕組みとして回すことこそが、整骨院経営を安定させる土台になるという点です。初回カウンセリングや次回予約の声かけに加え、プッシュ通知・スタンプカード・クーポン配信といった店舗アプリの機能を組み合わせれば、患者さんとの接点を保ちながらリピート率80%超も視野に入ります。まずは自院の弱点に直結する施策から、優先順位をつけて動き出してみてください。集客の仕組みづくりにお悩みなら、お気軽にお問い合わせください。
あわせて、集客を始める前に決めておく目標と数字、柔道整復師法の広告規制、自費メニューの設計も取り上げました。
施策を選ぶ前に、必要な新患数を逆算して目標を決めることが出発点になります。そのうえで、広告規制の範囲を確認してから施策を組み立てましょう。
施術所数の増加はすでに横ばいに転じています。新規開業による純増ではなく、既存院どうしで患者が移動する局面だからこそ、来院した方に通い続けてもらう仕組みづくりが成果を分けます。
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この記事を監修した人
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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