アプリのスタンプ機能とは？小売店の集客とファン化を促す活用術
業種全般
公開日：2020.06.02
更新日：2026.08.17
「パレートの法則」にもあるように、リピート客は顧客全体の2割程度でも売上の8割を占める重要なお客様です。
ですから店舗としては、集客を行って新規顧客の母数を増やしながらどうやってリピート客を確保していくかが大きなポイントとなります。
リピート客を確保するために利用できるロイヤリティプログラム（顧客の自店舗に対する好意を上げるためのプログラム）にはいろいろなものがありますが、スタンプカードは昔から実行されてきた手法として根強い人気があります。
ただし、スタンプカードは「作れば貯まる」というものではありません。コンプリートまでの個数が多すぎれば途中で諦められますし、特典が魅力的でなければ提示すらしてもらえません。設計を間違えると、印刷費や運用の手間だけが残ります。
アプリ化すればこの課題がすべて解消するわけでもなく、付与方法や特典設計をどう組むかで結果は大きく変わります。実際、大手チェーンのアプリを見ると、紙のときの還元率をあえて据え置いたり、複数枚まとめて貯められるようにしたりと、細かい工夫が入っています。
本記事では活用方法とメリットに加えて、設計のポイントと導入後に確認したい指標まで踏み込んで整理します。
スタンプカードにも、デジタル化の波が来ています。店舗アプリ上でスタンプカードを発行できれば、柔軟にさまざまな戦略を取れるようになるでしょう。
今回はスタンプカードを活用して上手くリピーターを増やしたい方向けに、アプリのスタンプカード機能活用方法やメリットなどを詳しくご紹介していきます。
スタンプカードは飲食店をはじめ、多くの業種で活用されている
ロイヤリティプログラムの一つとして、スタンプカード施策を行っている企業は多いです。
スタンプカードは実際どのような業界に取り入れられ、どういった方法で管理されているのでしょうか？
スタンプカードの発行方法は大きく2種類
スタンプカードを発行するには、大きく分けて合計2種類の方法があります。
紙で発行する（アナログ）
かなり昔から、さまざまな店舗で導入されていた集客手法です。
店舗側で、まず紙に印刷したスタンプカードを用意します。そして来店などのタイミングで、判子を押してスタンプを付与するのが代表的です。
スマホを持っていないお客様にも利用してもらえる反面、コスト面や管理面で大きな課題が残るのがデメリットです。
アプリ内でデジタルスタンプカードとして発行する（デジタル）
自店舗専用のアプリなどで、デジタルデータとしてスタンプカードを発行する方法です。
店舗内のQRコードを読み取ることで付与
店舗内Wi-Fiに接続し、チェックインすると付与
指定箇所で位置情報（GPSやビーコン）機能をONにして、チェックイン作業を行うと付与
などさまざまな付与方法があります。
スマホを持っていないと使えないのは弱点ではありますが、現在スマホの国内普及率は固定電話の普及率を超えています（総務省の「情報通信白書」では、2018年度のスマホの世帯保有割合が79.2％で、固定電話の64.5％を上回っている）。
この差はその後さらに広がっており、2024年時点でスマートフォンの世帯保有率は90.5％、モバイル端末全体では97.0％に達しています（出典：総務省「令和7年版 情報通信白書」情報通信機器・端末）。
ほぼすべての世帯にスマートフォンが行き渡っているため、デジタルスタンプカードの弱点は実質的にかなり小さくなっています。シニア層が中心の店舗であれば紙との併用を検討する余地はありますが、多くの業態ではアプリを主軸にしても差し支えない状況です。
すでにインフラとして機能しているスマホで手軽にスタンプカードを表示できるのは、紙にはない大きなメリットです。
スタンプカードとポイントカードの違い
似た仕組みとしてポイントカードがありますが、この2つは貯まる基準が異なります。混同したまま設計すると、狙った効果が出ません。
スタンプカードは来店回数や注文回数を基準に付与します。「1回来店すれば1個」という分かりやすさがあり、購入額の大小に関係なく貯まるため参加のハードルが低いのが特徴です。来店頻度を上げたい店舗に向いています。
ポイントカードは購入金額を基準に付与します。「200円につき1ポイント」といった形で、使った金額に比例して貯まるため、客単価や利益への貢献度を分析しやすいのが利点です。
つまり、来店回数を増やしたいならスタンプ、単価を上げたいならポイントという使い分けになります。両方を組み合わせて運用している店舗も少なくありません。
関連記事：来店ポイントとは？仕組み・アプリ導入のメリット・専用型と自社型の違いを解説
スタンプカードを活用している主な業種
スタンプカードは、例として次のような業種で活用されています。
小売業
スーパーやドラッグストアなどの小売業では、スタンプカードが盛んに活用されています。
小売店では日用品などを取り扱っているので、頻繁に来店するお客様も多いです。そのような中で継続的にお客様を囲い込み、ロイヤリティを上げてもらうためにスタンプカードを利用しているところが多いです。
毎週〇曜日にスタンプ2倍
お買い上げ200円ごとに1個スタンプ進呈
誕生月に特別スタンプ配布
小売業では上記などの施策が取られています。
飲食業
飲食業でも、スタンプカードを実装しているところは多いです。
飲食店には、個人ではなく団体客も来ます。飲食店側ではそのことも踏まえ、客数も考えたスタンプ施策を取っているのがポイントです。
対象メニュー注文ごとにスタンプを進呈
団体での食事で一人一人にスタンプを進呈
来店回数に応じてスタンプを進呈
たとえば上記などの施策が取られています。
美容業
小売業などと比較して来店頻度は少なくなる美容業でも、スタンプカード施策は重要です。
ヘアサロンなどでは、一人一人に合わせて適切な対応や施術を行う必要があります。その中でスタンプカードによるリピート施策も、一人一人の来店回数などに応じて特典を用意できるという点で重要な役割を持っています。
来店回数に応じてスタンプ付与
施術代が特定の料金以上になるとスタンプ付与
などの事例があります。
関連記事：スタンプカードはもう紙じゃない！デジタルアプリ化で店舗集客を加速させる方法
関連記事：小売業のアプリであると便利な機能7選｜独自アプリの活用例とメリットを解説
来来亭のアプリスタンプの仕組みに学ぶ設計のポイント
紙のシールからアプリへ移行した事例
アプリスタンプの参考例としてよく挙がるのが、ラーメンチェーン来来亭の公式アプリです。もともと紙のポイントシールを長く運用してきたチェーンが、アプリへ切り替えた事例として分かりやすい形になっています。
仕組みはシンプルで、会計時にアプリのスタンプ画面を開き、店員がその画面に対してスタンプを付与するという流れです。お客様側の操作は画面を開いて見せるだけで完結します。
家族や友人の分をまとめて貯めたい場合には、会員証を店舗側の端末で読み取ってもらう方法も用意されています。1台の端末で複数人分に対応できるようにしている点は、団体利用の多い飲食店ならではの配慮です。
貯まったスタンプは金券として発行され、利用期限が設定されています。貯める楽しさと使い切る動機を両立させる作りになっているといえます。
仕組みから読み取れる3つの工夫
この事例には、自店舗でも応用できる工夫が3つ含まれています。
1つ目は紙のときの還元率を維持している点です。アプリ移行時に条件を変えてしまうと、これまで貯めてきたお客様の不満につながります。移行時は仕組みを変えず、まず使ってもらうことを優先するという判断です。
2つ目は複数人分に対応している点です。1人1台という前提で設計すると、家族連れやグループでの来店時に取りこぼしが発生します。誰の分をどう付与するかは、飲食店では特に詰めておきたい部分です。
3つ目はスタンプ以外の楽しみを用意している点です。来来亭のアプリには食べた杯数に応じた全国ランキングがあり、特典とは別の動機で開いてもらう仕掛けになっています。
スタンプは特典がもらえるまで待つ仕組みのため、途中で飽きられやすいという弱点があります。ゴールまでの間に別の楽しみを差し込むという考え方は、業種を問わず応用できます。
関連記事：飲食店のスタンプカードとは？導入メリット・特典の決め方・アプリ活用法を解説
アプリでスタンプカードを活用する5つの方法
近年では、独自のアプリを制作してスタンプカード機能を実装するところが増えています。
そこでここからはアプリでスタンプカードを活用する方法と、実際の活用例を一つずつご紹介していきます。
1：来店スタンプを付ける
スタンプカードの活用方法として、最もベーシックな方法の一つです。シンプルに1回来店するごとに、来店スタンプが付きます。
購入金額などは関係ないのでスタンプを貯めるハードルが低く、お客様の来店のきっかけを作れるのがメリットです。
来店スタンプの事例としてご紹介したいのは、「ジョイフルアプリ」です。レストランチェーン大手の、「ジョイフル」が提供する公式アプリになっています。
ジョイフルアプリでは来店の度に貯まるスタンプを交換すれば、
ポテトフライ
ジョイカフェ
などの無料クーポンがもらえます。
スタンプ付与には、「ビーコン（店内据え置きの情報端末）」を使っているのがポイントです。ビーコンであれば、付近にいるお客様を確実に認識してスタンプを付与できます。
またスタンプを貯めればランクが上がるという、リピート率をさらに増やせる工夫もされています。
2：購入金額に応じてスタンプを付与する
1,000円につきスタンプ１個など、購入金額に応じてスタンプを付与する方法です。
来店だけで付与するよりハードルが高いですが、指定金額購入することでスタンプが貯まる分お客様が確実にお金を使ってくれやすくなります。
購入金額に応じてスタンプが貯まる仕組みを導入している事例は、「どんどん亭公式アプリ」です。お好み焼きチェーンの「どんどん亭」が提供するアプリになっています。
どんどん亭では従来から「どんどん亭スタンプカード」を配布していましたが、アプリからも利用できるように変更しました。500円購入ごとに1スタンプが貯まり、指定数貯めるとお得なクーポンが配布されます。
スタンプを貯める以外でもクーポンがゲット可能で、またイベント開催も随時お知らせされるので、どんどん亭を使う方におすすめのアプリです。
3：商品種類別にスタンプを付与する
特定の商品に対して、スタンプを付与する方法です。
店舗によっては、お客様にどうしても購入してほしい商品があるはずです。そういった商品を対象にしてスタンプを付与すれば、購入促進にもつながり収益に貢献します。
特定商品に対してスタンプを付与するようになっている事例は、「YEBISU BARアプリ」です。20歳以上限定で使える、「株式会社サッポロライオン（サッポログループ）」の提供するアプリです。
このアプリは、サッポロライオンの運営する「エビスバー（YEBISU BAR）」で使うのが前提です。エビスバーでエビスビールを1杯注文ごとにスタンプが貯まり、ビールや料理、グッズなどの特典が受けられる仕組みになっています。
ちなみにエビスビールにはさまざまなフレーバーがありますが、フレーバーごとにスタンプが貯まるのが特徴です。
エビスをいつ、どこで飲んだかを履歴で表示する機能もあり、エビスバーの利用履歴も振り返れる面白いアプリになっています。
4：スタンプラリーを行う
スタンプラリー（条件をクリアしてスタンプを貯めるキャンペーン）を、活用する方法です。
スタンプラリーにはゲーム性があり、条件に応じてスタンプを貯める楽しさがあります。その中で、商品購入などを促進できるのが強みになっています。
スタンプラリーを頻繁に開催しているのは、「ローソン公式アプリ」です。クーポン配布やキャンペーン告知などに使われている、コンビニ業界の代表的なアプリになっています。
ローソンのスタンプラリーは、ローソンに来店するごとにスタンプが貯められるのが基本的な流れです。チェックインスタンプと似ている部分もありますが、「全国のローソンを巡って」と公式にあるように各店舗の来店を増やす施策として利用されているようです。
スタンプラリーのキャンペーン内容は、期間によって変わります。
5：日にち限定のでスタンプキャンペーンを行う
「5のつく日にスタンプ2、3倍デー」など、日にちや曜日限定でスタンプキャンペーンを行う方法です。
お客様側は、お得になる分指定された日にお買い物してくれやすくなります。店舗側では、指定された日にたくさんの集客ができるのがメリットです。
定着させれば、「毎週水曜日はスタンプキャンペーンだから来店しよう」などというように、定期的な来店を促せるのも強みです。
日にち限定のスタンプキャンペーンを行っている事例として、「にしてつストアアプリ」をご紹介します。「にしてつストア」は福岡県を中心に、スーパーチェーンを展開しています。
にしてつストアアプリでは各店舗で来店スタンプを付与する施策を行っていますが、それに加えて「プレミアムフライデー」にスタンプを3倍付与するキャンペーンを行っているのが特徴です。
プレミアムフライデーは開始されたばかりですが、通常よりたくさんのお客様を囲い込めるチャンスなのでにしてつストアでもスタンプ施策と絡めて活用しています。
関連記事：コスト削減＆リピート率向上！アプリスタンプカード導入のメリット
関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説
6：催事・イベントと組み合わせて集客する
小売店で見落とされがちなのが、催事とスタンプの組み合わせです。物産展や季節フェア、館内イベントといった催事は、普段来ない層が足を運ぶ貴重な機会になります。
ただし催事は、その期間だけ売上が伸びて終わってしまうという課題を抱えがちです。せっかく新しいお客様が来ても、次につながらなければ一過性の売上で終わります。
そこで催事期間中にアプリのインストールとスタンプ付与をセットにします。「会場でアプリを入れてスタンプ2個進呈」といった形にすれば、催事の集客をそのまま会員獲得へ変換できます。
複数フロアや複数店舗を回ってもらうスタンプラリー形式にすれば、館内の回遊率も上げられます。催事終了後にプッシュ通知で次の来店理由を届けられる状態を作っておくことが、ロイヤリティ向上につながる要点です。
関連記事：来店促進キャンペーンのアイデア10選｜事例とアプリ活用のコツを解説
紙よりもアプリがいいのか？スタンプカード機能をアプリに実装するメリット
スタンプカード機能をアプリに実装すると、上記でご紹介した①～⑤の集客手法をすべて実現可能です。
さらにデータ分析をした後、特定のユーザーにターゲティングを行って案内などを配信することもできます。
データ分析で取得できる内容や、それを活用してできることの例は次のとおりです。
【 データ分析で取得できる内容 】
・お客様が来店した日にち
・来店した店舗
・来店回数
【 それを活用してできること 】
・来店しにくい曜日に時限式クーポンを発行する
・頻繁に来店する店舗のおすすめ情報を配信する
・来店回数に応じて会員ランクを上げる
他にも、アプリにスタンプカード機能を実装するといろいろなメリットがあります。
財布などスタンプカードがかさばらない
紙のスタンプカードを発行した場合、お客様はお財布などに入れて利用するでしょう。
しかしスタンプカードの入れ物には競合店舗のスタンプカードやポイントカードが入っており、かさばっている方も多いのが現状です。かさばるという状態は、一つ一つのものを判別しにくい状態です。
つまりスタンプカードが入れ物の中で放置され、使うこと自体を忘れられる危険性もあります。
このような状況を回避するには、お客様に判別してもらえるよう工夫する必要があります。
その点店舗アプリにスタンプ機能を実装すると、スマホのホーム画面内でアピールができるのでかさばって忘れられる状況を回避可能です。
スタンプカードをあまり使わない方にも、キャンペーンなどの告知がプッシュ通知経由でできたりするのでアクティブ率も高められます。
またスタンプカードがデジタルになった分、持ち運びも便利になるのがメリットです。
関連記事：プッシュ通知の開封率の平均は？開封率を上げる方法と配信時の注意点を解説
スマホを介して確実にスタンプ付与が可能
紙のスタンプカードは、ふとしたきっかけで持ち運びを忘れる可能性もあります。
店舗としてはいくらお客様が来店してくれても、スタンプカードがなくてはスタンプ付与のしようがありません。お客様としても、スタンプカードを忘れて損をするのは嫌なはずです。
スマホは今や、誰にとっても必需品になりつつあります。肌身離さず持ち運びするので、スタンプカードよりも忘れる可能性が低下します。
スマホも忘れる可能性はありますが、いろいろな作業をするのに必要な分スタンプを打つ目的でしか利用できないスタンプカードよりは持ち運び忘れの確率は低いでしょう。
スマホアプリを介してスタンプ機能を提供すれば、店舗側は確実にお客様へスタンプを付与可能です。
スタンプカードの発行や印刷コストが削減できる
紙のスタンプカードで最もネックとなるのが、コストです。
まず、スタンプカードのもとになる紙代が掛かります。上等な紙ほど、1枚当たりのコストが高くなります。また印刷代も必要です。用意しないといけないスタンプカードの数が多いほど、コストも上昇していくので要注意です。
対して店舗アプリでスタンプカード機能を実装すれば、後はインストールしてもらうだけでスタンプカードが簡単に発行できます。紙のスタンプカードと違ってデジタルデータなので紙は必要ありませんし、印刷代も掛かりません。
このためいくらインストールされても、スタンプカードに掛かるコストが上昇しないのがメリットです。
またデジタルデータなので、スタンプデザインの変更も簡単です。
紙のスタンプだとデザインを考え、それを印刷に反映させて新規発行するのは骨が折れますが、アプリ機能で実装していれば楽になります。
ちなみに「店舗アプリPro版 「raiten」」には、「チラシ」「クーポン」など従来紙で提供していたコンテンツもまとめられます。
スタンプカードだけでなく総合的に考えても、やはり店舗アプリを起点にして集客を行ったほうがコストを下げられそうです。
関連記事：スタンプカード機能搭載アプリで顧客満足度向上！メリットや活用方法などを徹底解説
押し忘れや不正付与を防げる
現場の運用面でも差が出ます。紙のスタンプカードでは、混雑時の押し忘れや押し間違いがどうしても発生します。お客様から指摘されて後から対応するのは、双方にとって気持ちのよいものではありません。
また、判子さえあれば誰でも押せてしまうため、不正な付与を完全には防げないという問題もあります。カードの複製もできてしまいます。
アプリであれば、QRコードの読み取りや店舗端末での操作を経由するため付与の記録が残ります。いつ・どの店舗で・誰に付与されたかを後から確認でき、トラブルの際も履歴で判断できます。
スタッフの作業も、判子を探して押す動作から画面を操作するだけに変わります。オペレーションを揃えやすくなる点も、店舗数が多いほど効いてきます。
アプリのスタンプ機能を設計するときのポイント
コンプリートまでの個数を決める
最初に決めたいのが、特典に到達するまでのスタンプ数です。ここを外すと、貯め始めてもらえないか、逆に原価が合わなくなります。
目安になるのはお客様の来店周期です。月1回来店する業態で20個必要にすると、達成まで1年半以上かかります。途中で離脱されるのは当然といえます。
週1回来店する飲食店なら10個前後で2〜3か月、月1回の美容室なら5〜6個で半年といった具合に、数か月以内にゴールが見える設定にすると継続してもらいやすくなります。
あわせて、最初の数個は貯まりやすくする方法も有効です。インストール直後に2個進呈しておくと、ゼロからのスタートより続けてもらえる確率が上がります。
特典は段階的に用意する
ゴールが1つだけだと、達成した瞬間に貯める理由がなくなります。そこで途中にも小さな特典を挟む設計にします。
たとえば10個で1品無料にするなら、3個でドリンク割引、6個でトッピング無料といった中間特典を用意します。これがあると「もう少しで次がもらえる」という状態が途切れません。
さらに踏み込むなら会員ランク制度との組み合わせが有効です。累計スタンプ数に応じてブロンズ・シルバー・ゴールドとランクが上がり、上位ほど特典が豪華になる仕組みにすれば、コンプリート後も貯める動機が残ります。
特典の内容は割引だけに偏らせないほうが賢明です。限定商品の先行案内や優先予約など、原価がかからず特別感のある特典も混ぜておきましょう。
付与方法は現場の負担で選ぶ
スタンプの付与方法にはいくつか選択肢がありますが、レジでの所要時間を基準に選ぶと失敗しません。1人あたり数十秒でも、ピーク時には行列の原因になります。
QRコード読み取り型は、お客様が自分で読み取るため店舗側の作業がほぼ発生しません。卓上やレジ横にコードを置くだけで始められ、導入も手軽です。ただし不正利用を防ぐため、コードの定期的な更新は必要になります。
店舗端末で押す型は、スタッフが確認したうえで付与するため確実です。来店したお客様にだけ確実に付与したい場合に向いていますが、1人ずつ対応する時間がかかります。
位置情報やビーコンを使う型は、店内にいることを自動で判定できるため手間がかかりません。一方で、通信環境や端末設定の影響を受ける点には注意が必要です。
どの方式でも、繁忙時間帯に一度試してから本格導入すると、想定外の混乱を避けられます。
関連記事：アプリのスタンプカード機能を使いこなす｜紙のスタンプカードではできない施策とは
導入後に確認したい指標と注意点
見るべき3つの指標
アプリ化の最大の利点は、効果を数値で確認できることです。紙では分からなかった部分が見えるようになります。追いたいのは次の3つです。
1つ目はスタンプの付与数と付与率です。来店者数に対してどれだけ付与できているかを見ます。低いなら、案内が足りていないか付与の手順が煩雑な可能性があります。
2つ目はコンプリート率です。貯め始めた人のうち、何％が特典に到達しているかを示します。ここが極端に低ければ、必要な個数が多すぎると判断できます。
3つ目は特典利用後の再来店率です。特典をもらった人がその後も来ているかを確認します。特典で終わっているなら、次のカードへ自動的につながる設計に見直す必要があります。
関連記事：アプリマーケティングのKPIとは？ダウンロード数など主要指標の見方と設定のコツを解説
紙から移行するときの注意点
すでに紙のスタンプカードを運用している場合、移行の進め方で評判が変わります。ここでつまずく店舗は少なくありません。
最も注意したいのが、貯めていたスタンプの引き継ぎです。移行を理由に無効にすると、熱心に通ってくれていたお客様ほど不満を持ちます。残数をアプリへ移す手順を用意し、店頭でどう対応するかをスタッフ間で統一しておきましょう。
移行のタイミングで還元率や必要個数を変えるのも避けたほうが賢明です。条件の変更は、アプリが定着してから改めて検討します。
また、いきなり紙を廃止せず一定期間は併用するのが現実的です。その間に店頭でインストールを案内し、切り替えが進んだ段階で紙を終了する流れにすると、離脱を抑えられます。
関連記事：スタンプカードアプリとは？導入メリットと紙からの移行で集客を成功させるコツ
まとめ
今回はアプリのスタンプカード機能の活用方法、そしてメリットなどをご紹介してきました。
紙のスタンプカードではなくアプリのスタンプカード機能を使えば、コスト面やユーザビリティ面などで大きなメリットを得られます。
デジタルスタンプカードを活用すればさまざまな施策が実行可能なので、ぜひ導入を検討してみてください。
あらためて整理すると、成果を左右するのは3点です。来店周期に合った個数にすること、途中にも特典を置くこと、付与方法を現場の負担で選ぶこと。
デジタル化そのものが目的ではありません。お客様が無理なく貯め切れる設計になっているかを、導入前に一度確認してみてください。
関連記事：継続率（リテンションレート）とは？計算方法とアプリの継続率を上げる施策を解説
関連記事：飲食・小売業のCRM活用術とメリット｜店舗顧客管理アプリで売上アップを実現
店舗様向けアプリ制作プラットフォーム「店舗アプリPro版 「raiten」」では、お客様の内容に応じて適切なアプリを低価格で提供可能です。今回ご紹介したにしてつストア様を始めとした豊富な導入実績で、お客様をサポート致します。
気になる方はぜひ、下記リンクからお問い合わせをお願い致します。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
＞＞運営メディアトップへ
