チェーン店だからできるクーポン集客｜専用アプリの活用で効果を最大化
業種全般
公開日：2019.05.29
更新日：2026.08.21
チェーン店の看板を掲げてお店を経営していると、そのネームバリューからさまざまなメリットを受けることがあるでしょう。しかし現代は個人経営のお店でも効果的な宣伝や魅力的なキャンペーンを実行できる時代となっているので、同じ経営方法のままでは後れを取ってしまう可能性があるのです。
そこでおすすめされるのが、「クーポンを利用した集客」です。チェーン店の知名度と、クーポンのお得さを合わせて活用できれば、これまで以上に高い集客効果を実感することができるでしょう。
こちらではチェーン店でクーポンを配布するメリットと、そこから期待できる効果について確認してまいります。店舗経営における最善の手を実行していけるように、この機会にクーポンでの集客を検討してみましょう。
あわせて本記事では、有名チェーンが実際に配っているクーポンの共通点、効果が出るクーポンが満たしている条件、値引き率の決め方、そして紙やWebサイトではなく自店の専用アプリで配るべき理由まで整理しています。
クーポンは「配れば売れる」施策ではなく、誰に・いつ・どの条件で届けるかで結果が大きく変わります。自店の店舗数や客層に合わせて設計を組み立てるための材料としてご活用ください。
果たしてチェーン店で「クーポン」は効果的なのか？
一般的にクーポンの配布は、チェーン店にもさまざまなメリットを与えてくれるでしょう。
「myvoice」の調査によれば2017年の段階で「クーポンを利用した経験がある」ユーザーは9割弱にもなり、直近1年間の利用者も65.6%と高い数値を示しています。特に女性の利用は7割弱と高く、30～40代では8割弱の人が直近の1年間にクーポンを使って買い物やサービスを体験しているとのこと。
クーポンという形態は既に一般に浸透し、お店の利用を促す手段のひとつとして認知されているのです。
また店舗からのオンライン情報を対象とした調査のなかでは、「クーポンやポイントをきっかけに店舗を訪れたことがある」という利用者も4割を超え、その求心力の高さが特徴となっています。店舗が配信できるオンラインサービスにおいて、クーポンはとても有益なシステムだといえるでしょう。
「テスティー」と「CNET Japan」が実行した飲食クーポンに関する調査によると、クーポンをよく利用する・たまに利用すると回答した人は10代の男性で56.7%、10代女性で64%、20代男性で53.5%、20代女性で68.9%となっています。
若者をターゲットにする場合、少なくとも半数以上の人がクーポンを日常的に利用していると考えることができそうです。マクドナルドのクーポンを利用した人を対象にしたアンケートでは、「クーポンを確認してから店舗に行くことを決める」と答えた人が約4割となっているのも注目。
チェーン店にとってもクーポンが有効な広告になると、これらの結果から判断することができるでしょう。
客数が伸びにくい市場だからこそクーポンが効く
直近の市場環境を見ても、クーポン施策の必要性は高まっています。日本フードサービス協会が公表した外食産業市場動向調査の2025年年間結果では、全体の売上は前年比107.3％と伸びた一方で、客数は102.9％にとどまり、売上の伸びの多くは客単価の上昇によるものと報告されています。
同調査では、業態によっては客数が前年を下回るところも出ており、客数の頭打ち感が少しずつ進んでいるとも指摘されています。同時に、物価高で節約志向が強まるなか、割引きキャンペーンや価格据え置きを実行した企業が堅調に推移した点にも触れられています。
出典：一般社団法人日本フードサービス協会「外食産業市場動向調査 2025年年間結果」
つまり、値上げで売上をつくる方法は限界が近く、来店回数そのものを増やす施策の重要度が上がっているということです。クーポンは、値上げ後の価格に対する納得感を補いながら来店の理由をつくれる手段として、チェーン店と相性のよい施策といえます。
チェーン店が個人店と戦ううえでクーポンが効く理由
個人店がSNSで発信力を持つようになった今、チェーン店の強みは「知名度」そのものではなく、知名度に支えられた行動のハードルの低さに移っています。名前を知っているお店は、初めてでも入りやすく、味やサービスの想像がつくため、来店を決めるまでの迷いが少なくて済みます。
ここにクーポンが加わると、「知っている」「今なら得」という2つの理由が同時に揃い、来店の決め手になります。個人店が同じ割引を打っても、まず店を知ってもらう工程が必要になるため、同じ値引き額でも反応の出方が変わってくるのです。
さらにチェーン店には、複数店舗で同じ条件のクーポンを一斉に配れるという構造的な利点もあります。1店舗あたりの制作コストが分散されるため、個人店より低い負担で継続的に施策を回せます。
この「ブランド認知×同時展開」という組み合わせは、チェーン店だからこそ成り立つものです。逆にいえば、この利点を使わずに個人店と同じ土俵で単発の値引きを繰り返しても、費用対効果は伸びにくくなります。
関連記事：飲食店のクーポンは再来店に有効？目的別で使い分けよう！
関連記事：アプリのプロモーション方法8選｜宣伝・集客でダウンロード数を増やすコツを解説
チェーン店におけるクーポンの活用事例
例えば有名チェーン店も、以下のようなクーポンをアプリで配布しています。
マクドナルド：特定の商品を値引き・コーヒー1杯無料
上島珈琲：お会計の10％OFF
ドミノピザ：ピザを1枚買うともう2枚無料
サーティワン：誕生月にレギュラーシングルアイス無料
ココス：新規入会特典でプレミアムドリンクバーセットが99円
商品がお得に購入できるクーポンが多く、新規層はもちろん普段からそのチェーン店を利用している人にもメリットがあります。定期的にお得なクーポンを配布することで、客層の開拓と再来店のきっかけを作っているのです。
有名チェーン店の活用事例は参考にしやすいので、どのようなパターンがあるのかこまめなチェックを重ねておきましょう。
またクーポンには以下のような種類があり、ばらまきクーポンでなく1人1人にあったクーポンなど条件や利用方法を変えて付与することが大事です。
期間限定クーポン
曜日、日時限定クーポン
誕生日クーポン
初回限定クーポン
ターゲット別配信クーポン
（女性・学生・リピーターなど特定のユーザーにしぼったもの）
会員限定VIPクーポン
（前回の利用から○○日以内の再来店時のみ）
商品限定クーポン
雨の日クーポン
アンケート回答でクーポン など
関連記事：プッシュ通知やクーポンを自動送信！beacon特有の機能とは？
有名チェーンの事例に共通する3つの型
挙げた事例を並べると、チェーン店のクーポンは大きく3つの型に整理できます。1つ目は「単品無料・単品値引き型」です。マクドナルドのコーヒー1杯無料やサーティワンの誕生月アイス無料がこれにあたり、値引き額は小さいものの、来店そのものの理由をつくることに特化しています。
2つ目は「まとめ買い誘導型」です。ドミノピザの1枚購入でもう2枚無料のように、1回の会計金額を引き上げることを狙った設計で、客単価に直接効きます。原価率が低い商品を持つ業態ほど組み立てやすい型です。
3つ目は「入会・登録特典型」です。ココスの新規入会特典がこれにあたり、割引そのものよりもアプリの会員登録という行動を取ってもらうことが目的になります。一度会員になれば、その後は追加の広告費をかけずに何度でも情報を届けられるようになります。
自店で企画を考えるときは、この3つのどれを狙うのかを先に決めておくと迷いません。来店回数を増やしたいのか、客単価を上げたいのか、会員数を増やしたいのかで、選ぶべき型は変わります。
関連記事：入れた方がいいお店アプリは？店舗アプリの成功事例と人気機能ランキングを解説
クーポンは再来店のきっかけになる
先述した通り、クーポンをきっかけにそのお店への来店を決める利用者は多いです。約4割のユーザーがクーポンの使用を目的に訪問する可能性があるのなら、店舗側はその心理を上手に利用すべきだといえるでしょう。
アンケートのデータベースである「MyEL」を使って「MyVoice」が行った調査では、「特売、セールに関する情報」に続いて、クーポンやポイントの存在が来店の理由第2位となっています。つまり、クーポンは再来店リピート率向上に大きな戦略の１つと言えるでしょう。
（参考：https://myel.myvoice.jp/products/detail.php?product_id=21809）
関連記事：アプリのデジタルクーポンはこう使う！プッシュ通知との組み合わせで効果を最大に
クーポンは1回目より2回目・3回目の来店に効かせる
クーポンは新規客を呼ぶ道具だと考えられがちですが、費用対効果が高いのは2回目・3回目の来店を促すときです。初回来店の顧客がそのまま常連になる割合は決して高くなく、多くの店舗では2回目に来てもらえるかどうかが分かれ目になります。
そのため、初回来店の直後に「次回使えるクーポン」を渡す設計が効きます。来店の記憶が新しいうちに次の来店理由を持たせられるうえ、有効期限を2週間から1か月程度に切っておけば、来店の間隔が空きすぎるのを防げます。
さらに、2回目の来店時には3回目用のクーポンを渡すというように階段状に設計すると、来店が習慣に変わるまでの期間を短縮できます。1枚あたりの値引き額を大きくするより、渡す回数を設計するほうが結果につながりやすい部分です。
反対に、誰にでも同じクーポンを配り続ける運用は、もともと来店していた顧客にも値引きしてしまうため、粗利だけが削られます。配る相手を来店回数で分けることが、クーポン施策の採算を左右します。
関連記事：店舗アプリがリピーターを増やす理由！効果的なクーポンの使い方
どんなクーポンが効果的なのか？
前述で述べたように、
期間限定クーポン
曜日、日時限定クーポン
誕生日クーポン
初回限定クーポン
ターゲット別配信クーポン
（女性・学生・リピーターなど特定のユーザーにしぼったもの）
会員限定VIPクーポン
（前回の利用から○○日以内の再来店時のみ）
商品限定クーポン
雨の日クーポン など
クーポンには多く種類がありますが、ただクーポン内容を決めただけででは、ユーザーを獲得することができません。いかに利用者が使いたくなるクーポンであるか、確実にお客様にクーポンを届ける必要があります。
主に、紙媒体のものとインターネットサイトを利用した電子媒体のものがあります。どちらも利用者にとってやや使いづらいスタイルという共通点があるのです。
紙は切り取ったり印刷したりといった手間がかかり、利用するまでに多少の労力が必要となります。忘れたら使えない点もネックで、ユーザーにとって負担になりやすいという欠点が見受けられるでしょう。
インターネットサイトを経由して配布する電子クーポンも、利用する側が能動的に探さなければいけないというデメリットがあります。ページをブックマークしたりクーポン番号を控えたりといった作業は、小さいけれど確実な煩わしさとなってユーザーに負担を強いるでしょう。
さらにサイトへの登録などが重なれば、クーポンを快適に利用してもらうことは難しくなります。旧来では当たり前のものだったこれらのスタイルは、スマホが普及した現代では避けるべき対象となってきているのです。
使われるクーポンが満たしている3つの条件
種類を選ぶ前に押さえておきたいのが、実際に使われるクーポンが共通して満たしている条件です。1つ目は「使う場面がすぐ思い浮かぶこと」。全品5％引きより、いつも頼んでいる商品が値引きされるほうが、来店の場面と結びつきやすくなります。
2つ目は「期限が近いこと」です。有効期限が半年先のクーポンは後回しにされ、そのまま忘れられます。2週間から1か月程度に区切ることで、来店を先送りしにくくなります。
3つ目は「使うときに手間がかからないこと」です。会計時にレジで画面を見せるだけで済むのか、番号の入力や別画面への移動が必要なのかで、使用率は大きく変わります。せっかく配っても、レジ前で操作に手間取る設計だとスタッフの負担にもなります。
この3つはどれも、値引き額を増やさずに改善できる部分です。反応が悪いときは割引率を上げる前に、対象商品・期限・使いやすさの3点を見直すほうが先決といえます。
値引き率の決め方と、割引しすぎを防ぐ考え方
クーポンは実質的な値引きなので、粗利から逆算して上限を決めることが欠かせません。目安としては、そのクーポンで増える来店1回あたりの粗利を超えない範囲に収めます。狙いごとの目安を整理すると次のとおりです。
|
クーポンの狙い |
値引きの目安 |
設計のポイント |
|
初回来店の獲得 |
15〜30％相当 |
使用期限を短く切り、1人1回に限定する |
|
再来店の後押し |
5〜15％相当 |
前回来店から◯日以内といった条件を付ける |
|
客単価の引き上げ |
サイド1品無料など |
一定金額以上の会計を利用条件にする |
|
休眠客の掘り起こし |
高めの割引を短期集中 |
最終来店日で対象を絞り、配信数を抑える |
|
曜日・時間帯の平準化 |
5〜10％相当 |
閑散帯だけに使用できる時間を限定する |
あわせて、1人あたりの月間利用回数と、月間で配る総枚数の上限も決めておきましょう。上限を決めずに配り続けると、もともと来店していた顧客の会計まで値引きされ、売上は横ばいのまま粗利だけが下がる状態になりかねません。
また、値引き以外の特典を混ぜることも有効です。サイズアップや先行案内、限定メニューの提供などは原価負担が小さく、値引きに慣れた顧客の価格感覚を鈍らせにくいという利点があります。
関連記事：来店促進キャンペーンのアイデア10選｜事例とアプリ活用のコツを解説
上手なクーポン活用を目指すのなら圧倒的に自店の専用アプリがおすすめ
お店のクーポンを有効活用してもらうには、紙やインターネットサイト以外の、自店の専用アプリのプッシュ通知で配布を行うことが重要になります。クーポン付与のプッシュ通知は、店舗アプリの平均開封率では35％と高い数値を誇ります。
アプリならプッシュ通知やタップによる簡単アクセスによって、クーポンを手軽に取得させることができるからです。
また、これまでクーポンを面倒に感じていたユーザーも、アプリならクーポンを忘れたり失くしたりすることもないため、利用者に余計な負担をかける必要がなくなるからです。
店頭に来てから「アプリのクーポンをお持ちですか？」と声をかけることも可能となるので、さまざまな角度からクーポンの存在をアピールできるのです。そこで、自店の新規顧客・既存顧客もアプリに誘導できます。
では、アプリでどのようなクーポンが可能になるのか、一部ご紹介いたします。
アプリで可能となる運用方法
誕生日クーポンを自動プッシュ通知で配布
リアルタイムでクーポンの付与が可能
クーポン付与の代わりにアプリそのものをダウンロードしてもらえる（初回ダウンロード限定クーポンのプレゼントなども可能）
アンケートに答えてクーポン付与といったキャンペーンの実施
アプリゲーム（おみくじ・スクラッチなど）に勝って、クーポンプレゼント
セグメント別クーポン付与（来店の多いVIP顧客限定・女性限定・最近来店されていない顧客限定など）
店舗の近くにいる人に今すぐクーポン配信
時限タイマー付きクーポン
よくライバル店に行っている顧客だけに、クーポン配信
枚数限定クーポン
「どのクーポンが人気なのか？」といったリアルタイム効果検証が可能 など多数
このような、リアルタイム配信クーポンをアプリで行うことで、さらに以下のような効果に期待できるでしょう。
そこから期待できる効果
新規顧客の開拓
来店回数の増加
口コミによる広がり
アプリの来店効果で店舗売上アップ
お店の認知度のアップ
常的に使いやすいアプリであればこれらの効果はさらに高まります。何よりもスマホアプリは一度インストールしてもらえれば、継続して使われやすいという利点があります。
自然とお店のリピーターとなりやすい環境を作れるので、新規⇒常連という流れを確立しやすくなるでしょう。
関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説
チェーン店の自社アプリでよくある構成
チェーン店が提供している自社アプリを見ていくと、機能の組み合わせにはいくつかの定番があります。もっとも多いのがクーポン＋店舗検索＋会員証の組み合わせで、来店前に得を確認し、来店時に提示するという一連の流れがアプリだけで完結します。
次に多いのが、来店スタンプやポイントを組み合わせる構成です。クーポンは1回きりの動機づけで終わりますが、スタンプが貯まっていく状態を見せることで、次の来店まで関心をつなぎ止められます。
さらに一歩進めた構成として、モバイルオーダーや事前決済と組み合わせる形もあります。会計時に最適なクーポンが自動で適用されるようにしておけば、顧客がクーポンを探す手間もレジでの確認作業もなくなり、店舗側のオペレーション負担まで軽くなります。
自店でどこまで実装するかは、店舗数とスタッフ体制で判断するのが現実的です。まずはクーポンと会員証から始め、運用が定着してから来店スタンプやオーダー機能を足していく進め方であれば、現場が混乱しにくくなります。
関連記事：店舗アプリの主要機能と導入事例｜集客・売上アップにつながる活用術を解説
アプリのダウンロード数を伸ばす店頭の動線
どれだけ良いクーポンを用意しても、アプリが入っていなければ届きません。チェーン店の場合、もっとも確実なダウンロードの接点はレジと卓上です。すでに来店している顧客に声をかけるほうが、広告で新規に告知するより圧倒的に低コストで済みます。
具体的には、レジ横にQRコードを掲示して「今その場で入れれば本日の会計から使えます」と伝える方法が効きます。将来の割引ではなく、目の前の会計に効くという伝え方にすると、その場でのインストール率が変わってきます。
卓上のPOPやレシートへのQRコード印字も、追加コストがほとんどかからない接点です。待ち時間や食後の手持ち無沙汰な時間はスマートフォンを触っている場面でもあるため、案内が目に入りやすくなります。
複数店舗を展開している場合は、案内の文言と設置場所を本部で統一しておくと、店舗ごとの差が出にくくなります。どの店舗で何件のダウンロードがあったかを集計できるようにしておけば、うまくいっている店の進め方を横展開できます。
関連記事：飲食店が今すぐ試すべき！アプリを使った効果的なリピート集客法とは
クーポン施策の効果はどう測るか
使用枚数だけでは成果は判断できない
クーポンの成果をクーポンの使用枚数だけで見ると、判断を誤ります。使用枚数が多い状態は、もともと来店するはずだった顧客にも値引きが適用されている可能性を含んでいるためです。
見るべき数字は、クーポンを使った顧客の平均購入金額、クーポンを使った顧客の翌月の来店率、そして配った値引きの総額に対する売上の増加分の3つです。この3つを並べると、そのクーポンが売上をつくったのか、粗利を削っただけなのかが判別できます。
可能であれば、配信する顧客と配信しない顧客を分けて比較すると、より確かな判断ができます。一部の顧客だけに配信して来店率の差を見る方法であれば、大がかりな仕組みがなくても実施できます。
配信した内容を残して次の企画に活かす
チェーン店の強みは、複数店舗・複数回の配信データが短期間で貯まることです。配信日、対象商品、値引き額、期限、配信対象、使用率を1つの表に記録していくだけでも、次の企画の精度は上がっていきます。
記録が数か月分たまると、自店で反応が出やすい商品や曜日、効きにくい値引き額の傾向が見えてきます。他社の事例をそのまま真似するより、自店で反応が出たパターンを繰り返すほうが確実です。
なお、同じ内容のクーポンを繰り返し配ると、顧客は次の割引を待つようになります。定番のクーポンと期間限定のクーポンを組み合わせ、配信の間隔にも変化をつけておくと、価格への慣れを防ぎやすくなります。
関連記事：アプリマーケティングのデータ活用術｜モバイルユーザー獲得の基本
まとめ
店舗経営・オーナー・企画販促の方は、常に新しい客層を捉え、お店の利益につながるような工夫をしていかなければなりません。自店の専用アプリを使ったクーポンの配布は、今ではごく普通のことです。
導入されていない店舗は、お気軽に店舗アプリにお問合せください。アプリのクーポン配布に最適なご提案からまるごと運用代行まで提供させていただくことが可能です。
弊社では、国内最多の5100店舗以上、アプリ数680以上の飲食、美容、カフェ・居酒屋・スーパー・レストラン・ショッピングモール・家電・小売店・カラオケ・美容室・サロン・アミューズメントなど成功実績多数ございます。
お気軽にお問合せくださいませ。
クーポン施策を始めるときは、狙い（新規・再来店・客単価・会員獲得）を1つに絞り、粗利から値引きの上限を決め、期限と対象商品を短く具体的に設定するところから着手すると失敗が少なくなります。
効果の確認はクーポンの使用枚数ではなく、再来店率と客単価、値引き総額に対する売上の増加分で行い、記録を残して次の企画に反映させていきましょう。チェーン店は同じ施策を複数店舗で同時に試せるぶん、改善のスピードを速めやすい立場にあります。
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この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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