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アプリ開発の手順と流れ｜企画の考え方・要件定義から仕様変更・外注準備まで解説

業種全般

公開日：2023.08.23 更新日：2026.09.18

アプリに開発には、フルスクラッチやアプリプラットフォーム・外注などを活用した方法がありますが、いずれにも同じような手順がかかわってきます。基本的な手順を理解して把握することで、スムーズな開発が実現するでしょう。

ちなみに、アプリ開発方法は様々ですが、コストと制作内容のバランスを取りたい中小店舗の方にはアプリプラットフォームがおすすめです。

この記事ではアプリ開発における基本的な8つの手順や、開発依頼時のポイントなどを分かりやすく解説します。

実際の開発でつまずきやすいのは、技術そのものよりも前後の工程です。企画があいまいなまま進めて作り直しになる、開発の途中で仕様が変わって費用が膨らむ、といったケースが多く見られます。

この記事では手順の解説に加えて、企画の組み立て方、開発会社へ依頼する前の準備、途中で仕様が変わったときの対応、困ったときの相談先まで取り上げます。はじめて発注する方も、進行中の開発を立て直したい方も参考にしてください。

アプリ開発とは

アプリ開発とは、

Webアプリ

ネイティブアプリ

ハイブリッドアプリ

といった各種アプリを制作・開発することです。

現在政府によるDX化の推進や、業務における販促コストの削減・施策効率化などを達成するために、アプリを導入して活用する企業が増加しています。アプリを導入することで、たとえば店舗ではチラシといった販促媒体をデジタル化してコスト削減したり、デジタル会員証によってカードの提示率を上げたり、などの施策が可能です、

アプリを開発する際は、

1からフルスクラッチで内製する

アプリプラットフォームを使って内製する

外注して制作を外部委託する

といった方法がありますが、どの方法にもメリット・デメリットがあるので注意が必要です。

ちなみに1からフルスクラッチで内製する方法は、人的リソースや技術面などから多くの店舗では実現できないと思います。

そのため、実際にはアプリプラットフォームを使った外注か、それとも外部委託かどちらを選択するのかが重要となってくるでしょう。

3つの開発方法を比べて選ぶ

3つの方法は、費用の考え方も自由度も異なります。自社のリソースと目的に照らして選びましょう。

方法	自由度	費用の考え方	向いている状況
フルスクラッチで内製	高い	人件費が中心で高額になりやすい	社内に開発体制があり独自の機能が必要
アプリプラットフォーム	決まった範囲内	月額の利用料が中心	標準的な機能で早く始めたい店舗
開発会社へ外注	要件次第で高い	見積もりに応じた初期費用と保守費	独自要件があり社内に人材がいない

判断に迷ったときは、必要な機能が特別なものかどうかで考えてみてください。会員証やクーポン、ポイント、プッシュ通知といった一般的な機能であれば、プラットフォームで十分まかなえることが多くあります。

アプリの企画はどう考えるか

手順のなかで最も結果を左右するのが企画です。ここがあいまいなまま進むと、機能は揃っているのに使われないアプリができあがります。

誰の、どの手間をなくすのかから考える

企画を考えるときは、機能から入らないことが大切です。まず「誰の」「どんな場面の」「どの手間」をなくすのかを一文で書いてみましょう。

たとえば「常連のお客様が、会計のときに、カードを探す手間をなくす」と書ければ、必要なのは会員証機能だと決まります。一文で書けないうちは、まだ企画が固まっていないと考えてよいでしょう。

お客様側の手間だけでなく、店舗側の手間も書き出しておくと判断材料が増えます。スタンプの押し忘れ、クーポンの集計、紙の在庫管理など、現場の負担が減る機能は運用も定着しやすくなります。

機能は「最初に入れる」「後で足す」に分ける

思いついた機能をすべて入れようとすると、費用も期間も膨らみます。挙げた機能を一度書き出し、最初のリリースに必要なものと、後から足せるものに分けましょう。

判断の基準は、その機能がないとアプリを使う理由が成り立たないかどうかです。会員証やクーポンのように利用のきっかけになる機能は最初に、細かな分析画面や凝った演出は後回しで問題ありません。

関連記事：集客アプリとは？店舗の来店数を増やす機能と活用のコツを解説

測れる目標を決めておく

企画の段階で、成功をどう判断するかを決めておきます。ダウンロード数だけを追うと、入れてもらったあと使われていない状態に気づけません。

会員数、月に1回以上使った人の割合、クーポンの利用率、アプリ会員の来店頻度といった指標を組み合わせて見ると、改善すべき場所が分かります。

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アプリ開発の7つの手順！基本の流れを知ろう

ここではアプリ開発で必要となってくる、8つの手順について解説します。

手順の全体像を先に押さえる

細かい工程に入る前に、全体の流れを把握しておくと進捗を確認しやすくなります。大きくは次の流れで進みます。

企画立案 → 要件定義 → 設計 → 開発 → テスト → リリース → 運用・保守

設計と開発のあいだには、開発環境や開発体制を整える準備の期間が入ります。使用する言語やツール、担当者の割り当て、進捗を共有する方法をここで決めておくと、着手後の手戻りが減ります。

前半の工程ほど、後の作業量に影響します。企画と要件定義に時間をかけたほうが、結果として全体の期間は短くなります。

1.企画立案

まずは企画・立案を行います。

企画・立案に対しては、

目標

ターゲット

分析

が重要になってきます。

目標では「アプリ制作によって去年度よりも、店舗売上を20％向上させる」といった数値付きでの指標設定を行う必要があります。目標の方向性や規模の大きさなどが詳細に決まることで、これから作るべきアプリの機能やデザインも自然と固まっていくでしょう。

またターゲットでは、「誰にアプリを公開して使ってもらうか」を決定する必要があります。

10~20代の女性、学生でiPhoneをよく使う

30~40代の男性、会社員でAndroidを普段使いしている

といった違いによっても、作るべきアプリの仕様やデザインの内容が変化するので注意しましょう。ターゲットの属性が複数存在している場合は、特にシェアの大きいメインターゲットに対して邪魔にならない仕様のアプリを制作する必要があります。

さらに分析は目標やターゲットの設定にもかかわってくる作業です。各種情報を分析することにより明確な目標やターゲット決めを行えるだけでなく、

競合のマーケティング事情

予算

人的リソース

といった状況まで把握して適切な開発設計を行えるからです。分析作業については時間を掛けて行い、この後の要件定義などの負担を削減できるようにするとよいです。

2.要件定義

基本的な計画が策定できたら、次は要件定義の段階に移ります。要件定義ではアプリ設計に関して基本的な項目を概要として決めていくのがポイントです。

必要な機能やデザイン

開発後の保守や運用の方法

人的リソース

開発期間・納期希望

などを形として記載することで、この後実際に開発を行う際にどこに気を付けて作業を実行すればよいかが明らかになります。

要件定義書は要求定義という形で開発内容の概要を記載した書類を基に記載されることもありますが、自社で開発を行う際は要求定義を作らなくても、作ってもどちらでも構いません。ただし少人数での開発であっても履歴を残して安全に作業を進めるために有効なので、アプリ開発をする際は必ず要件定義書を作成しておきましょう。

要件定義書には、実装しない範囲も書いておくことをおすすめします。やることだけを並べると、書かれていない部分の認識がずれ、後から追加費用の話になりやすいためです。

3.設計

要件定義の内容がしっかり決まったら、次に各種開発の設計を実行していきます。

設計は、

外部設計（基本設計）：フロントエンド部分の設計内容を記載

内部設計（詳細設計）：バックエンド部分の設計内容を記載

といった2つの項目で成り立っています。

まず外部設計についてはフロントエンド、つまりエンドユーザーであるスマートフォンでアプリを使う方へ見える部分の設計を記載していくものです。

たとえば、

トップ画面のデザイン

操作する要素

などはフロントエンドな部分であり外部設計に入れ込むべきものです。外部設計は基本設計とも呼ばれ、この後作成する内部設計の下地にもなる重要な情報なのでしっかり記載してみてください。

また内部設計ではバックエンド、つまり開発者側にしか基本的には確認できない部分を設計していきます。

アプリ内部のコードの仕組み・動作

内部データベースの他システムとの連携構成

といった技術的な操作部分を設計していきます。

内部設計では詳しいコードの動きやデータの動きなどを記載していくため技術的な内容が多く、詳細設計とも呼ばれます。基本・詳細設計がしっかりしているとこの後の開発も楽になるでしょう。

外部設計の段階では、画面の並びが分かる簡単な図を用意してもらうと認識をそろえやすくなります。文章だけのやり取りは、完成してから「思っていたものと違う」となりやすい部分です。

5.開発

次にエンジニアやプログラマーを動員して、実際の開発に着手していきます。

事前に設定した開発環境を基に、指定された言語で開発を行っていくのがポイントです。

たとえばネイティブアプリをiOS用に用意する場合は、XCodeという開発環境がよく使われています。XCodeはプログラミングコードを編集するエディターやコンピューターで処理できるように翻訳するコンパイラなどの機能を搭載した総合的な開発環境です。開発業者側ではXCodeを使って開発を行う場面も多いでしょう。

またiOSで配信されているアプリには、多くの場合Swiftという言語が使われています。従来の言語よりも処理が軽く簡単に記述できるという点から採用されていますが、アプリ開発初心者に難しいことには変わりありません。こういった開発での敷居が、フルスクラッチでの内製を敬遠される要因となっています。

さらに余裕を持って人的リソースを用意しておかないと、この段階で開発がストップしてしまう危険があります。そのため要件定義や設計などの段階で、スムーズに開発が進められるように調整を行うことも重要です。

外注する場合は、開発期間中も定期的に進捗を確認する場を設けましょう。完成してから初めて見る進め方は、修正が大きくなりやすく費用にも響きます。

6.テスト

アプリを開発する際には、検証作業も行う必要があります。

検証作業は開発中と開発がいったん終わったタイミングなどで行うのが基本です。

開発中は、

機能を1つ作るごとに動作をテストする

複数連携が想定される機能を組み合わせて動作を確認する

といった部分検証を行います。

単体の機能検証でOKが出ても、その後の結合試験でエラーが出たりして調整が必要になる場面もあるのでしっかり検証しましょう。ここで手を抜いてしまうとリリース後のユーザビリティ低下などへつながってしまいます。

また動作を検証しながらいったんアプリ開発が終了して完成品ができた後も、それに対して検証が必要です。

画面のレイアウトが機種によってずれないか

タップやスワイプで希望通りにすべて動作するか

といった検証を行い、問題がすべて解決されればいよいよリリースできます。エンドユーザーに完成テスト品を使ってもらうといった方法も検討できるので、確実に失敗なくリリースができるような検証を実行してみてください。

またクロスプラットフォームで提供する状況下だと検証パターンも多くなると思うので、余裕を持って検証できるようにスタッフを十分確保しておきましょう。

店舗で使うアプリの場合は、スタッフにも実際の流れで試してもらいましょう。会計時の提示や読み取りなど、現場でしか気づけない使いにくさが見つかります。

7.リリース

リリース作業に関しては、制作したアプリの種類ごとに違いが出る点に注意が必要です。

たとえばWebアプリを開発する場合は、Webサイトの一種なので審査作業などが必要ありません。制作後すぐに公開できます。

ただしネイティブアプリの場合、各アプリストアの審査へ合格した後に公開を行う必要があります。特にApp Storeでは一見問題がないようなアプリでもはじかれてしまうケースがあるので、公開前によく検証やガイドラインの確認作業を行う必要があるでしょう。

ネイティブアプリの審査に関してはアカウントIDの取得や情報の入力なども必要です。この点に関しても事前に審査手順を覚えて活用できるようにしてきましょう。

ちなみにハイブリッドアプリの公開に関しても審査を通す必要がありますが、手順は基本的にネイティブアプリの事例と変わりません。

審査には日数がかかり、差し戻しが発生することもあります。公開日を告知する場合は、審査の期間に余裕を持たせて設定しておきましょう。

あわせて、公開したことをどう知らせるかも事前に決めておきます。店頭での案内、レシート、SNS、既存の会員への連絡など、最初の1か月でどれだけ登録してもらえるかがその後の運用を左右します。

8.アプリの運用・保守

アプリのリリース後は、アプリをどうやって運用して保守していくのかを考える必要があります。

大きな不具合が発生していないか

ユーザーから不満が多く寄せられていないか

といった点を確認し、改善を重ねてよりユーザーが使いやすいアプリ目指しましょう。

すべてを一気に改善することはできないので、重要度等から優先順位を付けて、順次対応していく観点が必要です。

またアプリに急遽人気が出たりしてアクセスが集中するといった事態も考えられます。こういったケースではコンピューターリソースのバージョンアップも考えないといけないので、システム構築の変更まで考えて運用体制を変えていく必要があるでしょう。

保守に関しては問題が起こってもすぐに使える状態にできるように、また、すぐ対応して修理等ができるように常時稼働状況を可視化して確認する作業が発生します。ツールも使いながら問題が起こっていないか確認して、急にアプリが落ちて使えなくなってしまう、といった事態を防ぐことが大切です。

運用と保守はセットで成功させる必要があります。どちらにも対応できる人材を用意するか、あるいは運用と保守で別々の担当者を用意して業務を行った方がよいでしょう。

見落としやすいのが、OSの更新への対応です。iOSやAndroidは毎年大きな更新があり、放置すると表示が崩れたり動かなくなったりします。保守の契約にこの対応が含まれているかは必ず確認しておきましょう。

関連記事：アプリとWebサイトは同時開発すべき？両方必要な理由と活用方法を解説

関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説

開発会社へ依頼する前に準備しておくもの

同じ内容を相談しても、手元の資料がそろっているかどうかで見積もりの精度は大きく変わります。問い合わせる前に、次のものを用意しておきましょう。

依頼前にそろえておきたい5つの資料

目的と達成したいこと：何のために作るのかを数行で書いたもの

必要な機能の一覧：最初に入れるものと後で足すものを分けて記載

参考にしたいアプリ：良いと思った点を添えて2〜3つ

予算と希望時期：上限額と公開したい時期

既存の仕組みの情報：POSレジや予約システムなど連携したいもの

このうち特に効くのが参考アプリです。言葉で説明しづらい雰囲気や操作感が伝わり、認識のずれを防げます。

見積もりを比べるときに見る項目

金額の総額だけで比べると判断を誤ります。作業の内訳、担当する人数と期間、含まれていない作業、保守の範囲と月額をそろえて確認しましょう。

安い見積もりは、テストや保守が含まれていないだけということもあります。見積書に書かれていない作業は誰が行うのかを、契約前に確認しておいてください。

契約で確認しておきたいこと

契約では、検収の基準、修正に応じる範囲と回数、納品されるものの内容、著作権やデータの扱いを確認します。とくにアプリの元になるデータを引き渡してもらえるかどうかは、将来の乗り換えに関わります。

システム開発の契約については、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が契約書のひな形と解説を公開しています（参照：IPA「情報システム・モデル取引・契約書」）。何を取り決めておくべきかの参考になります。

開発途中の仕様変更にどう対応するか

アプリ開発で費用と期間が膨らむ最大の要因が、途中での仕様変更です。変更そのものを完全になくすことはできないため、起きる前提で進め方を決めておきます。

仕様が変わる主な理由

実際に画面を見て、想定と違うことに気づいた

現場で使ってみて、運用に合わないことが分かった

連携する他のシステムの仕様が変わった

公開時期や予算など、外側の条件が変わった

どれも珍しいことではありません。問題になるのは変更そのものより、伝え方と決め方が定まっていないことです。

変更の手順をあらかじめ決めておく

変更したい内容が出たら、口頭ではなく書面で伝えます。そのうえで、費用と期間にどう影響するかを開発側から回答してもらい、実施するかどうかを判断します。

この流れを契約の段階で決めておくと、あとから「言った・言わない」になりません。変更の記録を1か所にまとめておけば、完成時に何がどう変わったかも追えます。

変更に強い進め方にしておく

最初から完璧を目指さず、必要な機能だけで一度公開し、使いながら足していく進め方にすると、変更の影響を小さく抑えられます。

プラットフォームを使う方法であれば、画面や機能の切り替えを管理画面から行えることも多く、そもそも開発の依頼をせずに調整できます。変更が多く見込まれる店舗ほど、この違いは効いてきます。

アプリ開発をする際の注意点

ここからは、アプリ開発を行う際の注意点をご紹介します。

開発する手法や依頼する会社は慎重に選ぶ

アプリを開発する手法は前述の通り複数存在しています。また外注が可能、あるいはアプリプラットフォームを提供している業者もたくさん登場しているので検討時には混乱してしまうことも珍しくありません。

どの開発方法・サービスにもコストやカスタマイズ性、サポート面などでメリット・デメリットがあります。

自社の技術力や用意できる人材、開発期間やデザイン・機能の複雑性などを考えて適した方法で開発を進められるようにするのがよいです。

特に中小規模の店舗では技術力が不足していて、人材もいないというケースが多いです。そのような場合は、アプリプラットフォームを利用することをおすすめします。

アプリ開発費用の全体を事前に把握しておく

アプリ開発では、

開発環境を用意するためのツール・設備費

作業を行う従業員・外部スタッフの人件費

アプリストアに審査を通すための手数料

リリース後の運用・保守で掛かる継続費用

などが発生します。

開発費といった初期費用だけを確認しがちですが、実際にはリリース後の運用・保守に必要な費用も大きいため、事前に必ず全体の費用を把握しておきましょう。

外注する際は運用・保守費まで含めて比較ができるよう、複数業者から見積もりを受けて書類の金額や内訳等を確認しておくとよいです。

見積りの比較によって、費用と開発内容のバランスが自社合っているかなどの判断が付きやすくなります。

要件定義は明確に行う

要求定義を行う場合はそれも含めて、要件定義に関する作業を明確に行う必要があります。

要件定義は外注する場合業者といっしょに作っていけるケースも多いので、細かく作り込めるようにしておきましょう。

要件定義によって開発目標や必要な機能の優先順位などが明確になっていれば、開発作業の融通も効きやすくなります。たとえば優先順位の高い機能に関して細かい作り込みが必要な場合は少し納期を後ろ倒しにしてじっくり作れるようにする、といった調整が書類で簡単に実行できるからです。要件定義がないとこういった調整が難しくなるので注意しましょう。