小売業の店舗アプリ成功事例4選｜スーパーの売上アップ・販促を実現した集客戦略と成功のポイントを解説
小売店・アパレル
公開日：2023.02.28
更新日：2026.09.18
スーパーマーケットは今、売上の落ち込みや宣伝コストの増加に頭を悩ませている企業が少なくありません。そこでECストアを立ち上げて集客力を補ったり、既存のメディアをデジタル化してコストを削ったりと、各社がさまざまな工夫を凝らしています。
そうした複数の施策をまとめて実行する場として使われているのが「アプリ」です。今では規模を問わず多彩な機能を備えたスーパーマーケットアプリが登場しており、参考になる事例も数多く見つかります。
総務省の「令和7年通信利用動向調査」では、スマートフォンを保有している世帯の割合が91.8％に達しています。買い物客のほとんどがスマホを持っている今、アプリは年代を問わず情報を届けられる販促の手段になりました。
本記事では、スーパーで中小規模でもアプリ集客が広がっている5つの背景、アプリで集客する4つのメリット、そしてイオン・イトーヨーカドー・いなげや・マルエツの小売アプリ成功事例4選を解説します。小売スーパーの販促事例やアプリ集客のヒントを探している方は、ぜひ最後までご覧ください。
スーパーで中小規模でもアプリ集客の導入が増えている5つの背景
人手不足が進んでいるから
スーパーマーケット業界は、慢性的な人手不足に苦しんでいます。新規採用も年々難しくなっており、限られた人員で店舗を回す工夫が欠かせなくなっています。
アプリを使えば、チラシ制作や情報発信といった集客に必要な作業を減らせます。少人数でも運営しやすくなるため、とりわけ人手不足が深刻な中小スーパーでアプリを導入する企業が増えました。スマホ画面からクーポンを提示できるので、衛生面でも安心してサービスを利用してもらえる点も、導入を後押しする理由の一つになっています。
全国スーパーマーケット協会などが公表した「2025年スーパーマーケット年次統計調査」でも、重視する経営課題として「人材確保・育成」を挙げた企業は73.0％にのぼります。パート・アルバイトが不足している部門では「レジ」が61.8％を占めており、販促業務にかけられる人手を確保しにくい状況が数字にも表れています。
関連記事：DXアプリ導入のメリットとは？小売店が変わる5つの実務的変化
アプリ導入のコスト面のハードルが下がった
中小規模のスーパーでアプリ導入がなかなか進まなかったのは、開発手段が高額なものに限られていたためです。かつてはプログラミング言語を使って一から作る「フルスクラッチ」系が主流でした。
フルスクラッチは機能の拡張性に強みがある一方、定型的な機能で十分な店舗にとってはコストが割高に感じられ、内製での制作・管理も難しいため、導入のハードルがかなり高いものでした。
ところが、各社が独自のアプリプラットフォームを提供し始めたことで状況が変わります。アプリプラットフォームは、定型的な機能を中心に手軽にアプリを作って運用できることをコンセプトに掲げ、クラウド形式で使えるため、格安での制作が可能になりました。
このプラットフォームの登場により、少ない予算でも独自の店舗アプリを用意して集客に活かせるようになったのです。内製のハードルも下がり、より多くの人がアプリをリリースして集客に使えるようになりました。
チラシの宣伝効果が低下しているから
かつてスーパーは、多くの宣伝費をチラシに投じていました。運営経費のトップ3を占めるというデータもあり、新聞にチラシを折り込むだけでも大きな集客効果がありました。ところが今では、チラシの宣伝効果は下がっています。
まず新聞の購読率そのものが下降傾向にあり、それにつれて届けられる顧客も減っています。そもそも購読層の多くを高齢層が占めるため、高齢層以外を狙うスーパーがチラシを出しても効果的とは考えにくいのです。
新聞以外で配るチラシも見る人が減っており、代わりにスマホのアプリで今日のチラシをさっと確認したいという需要が高まっています。
こうしたデジタルチラシ需要に応えるため、地元の小さなスーパーでも、チラシのポータルアプリに登録したり、自店アプリにデジタルチラシ機能を載せたりして販促する店舗が増えました。
前述のスーパーマーケット年次統計調査によると、新聞折り込みチラシを発行している企業は81.1％で、前年の85.6％から減少しました。今後の発行回数を「減らしたい」と答えた企業も35.5％あり、チラシ中心の販促を見直す動きが続いています。
一方、チラシ以外の販促媒体として「携帯・スマホアプリ」を利用している企業は31.8％でした。保有店舗数が51店舗以上の企業では78.8％に達するのに対し、1～3店舗の企業では24.2％にとどまっています。中小規模のスーパーにとって、アプリはまだ競合と差をつけやすい販促手段だといえます。
リピーター確保が必要になってきたから
国内の人口は減少しており、集客できる数にも限りが見えてきました。加えて、新規顧客の獲得には本来かなりのコストがかかります。そこで、コストを抑えつつ収益を安定的に確保するため、アプリでリピーターを囲い込もうとする動きがスーパーで広がっています。
アプリは数あるデジタルツールの中でも、スマホユーザーを対象にしたリピーター創出にうってつけです。とくに若年〜中年層のスマホ利用者をメインに据えるスーパーでは、その効果が存分に発揮されるでしょう。
アプリを中心に販促を組み立てることで、コストをうまく削りながら、スマホユーザーを継続的な来店・購入へとつなげられます。
紙のポイントカードをアプリに切り替えると、カードを忘れて来店した場合でもポイントを付けられるため、来店のたびにアプリを開く習慣が生まれます。ポイントやスタンプは、値引きに頼らず再来店のきっかけを作れる施策です。
関連記事：ポイントカードのアプリ化で再来店を促す｜ポイント機能を導入するメリットとリピート率向上のコツ
ECといった新機能への対応が求められるから
最近はスーパーでも、ECストアを開いて商品を買える体制を整える例が増えています。日常的にECで買い物をするなら、スマホで買うことを前提とすれば、ECサイトよりアプリ経由のほうがスムーズです。アプリはスマホ画面に常駐しているので、いつでもアクセスしてEC機能を使えます。
こうした事情から、ほかに求められる新機能もあわせて統合し、総合的な利便性を提供するためにアプリが導入されるケースが増えているのです。
関連記事：アプリのプロモーション方法8選｜宣伝・集客でダウンロード数を増やすコツを解説
関連記事：小売業がアプリを導入すべき理由！売上・リピーターを増やすメリット
スーパーがアプリで集客する4つのメリット
販促コストを抑えられる
スーパーの店舗アプリでは、会員証・ポイントスタンプカード・チラシといった各メディアを一つにまとめて配信できます。これまで紙やプラスチックだったこれらをデジタル化することで、店舗側はデザイン制作に集中でき、デザインさえできあがれば、あとはアプリで配信設定をするだけで提供可能です。
その結果、これまで必要だった販促コストが削減され、浮いた分を別の施策へ回せるようになります。
個々に合った販促ができる
アプリのプッシュ通知やクーポン配信では、年齢・性別、好みの商品ジャンル、購入金額といった情報をもとに、一人ひとりに合わせた販促ができます。One to Oneマーケティングを取り入れることで、ムダなコストを省きつつ効率よく接点を生み出せます。
アプリ上できちんとセグメントしてグループ分けし、それぞれに配信内容を決めていくとよいでしょう。
たとえば子育て世帯には日用品や菓子のクーポン、単身世帯には惣菜や少量パックの情報を届けるなど、属性ごとに内容を変えると反応が変わります。顧客情報の管理と活用方法は、以下の記事で詳しく解説しています。
関連記事：飲食・小売業のCRM活用術｜店舗の顧客管理アプリで売上を伸ばす方法を解説｜導入手順と成功のポイント
既存システム連携やEC機能が使える
会員証バーコードをアプリと連携させれば、既存システムのデータベースを活用してより細かな分析ができるようになります。ECサイトとアプリをつなげば、商品を紹介したうえで、アプリからECサイトへ直接移動させることも可能です。
さらに、先ほど触れたプッシュ通知やクーポン配信、SNS連携といった機能まで使えます。目的に合わせてアプリを設計し、多彩な機能を使いこなすことで、アプリ施策のより高い効果を実感できるでしょう。
分析機能でデータマーケティングが可能
アプリからデータを取得すれば、ダッシュボードで分析できます。集められるデータに制限はないので、自社の目標に沿ってデータを集め、課題を重点的に洗い出せるようになります。
アプリプラットフォームの多くは、現在の状況をグラフや数値で分かりやすく表示する機能を備えています。とくに確認したい部分はハイライト機能が働くので、すぐに内容をつかめます。
条件に応じたソート機能なども用意されており、アプリ関連の分析をダッシュボードに統合することで、効率よく分析作業を進められるでしょう。
アプリが売上アップにつながる仕組み
小売店の売上は「客数×客単価×来店頻度」に分けて考えられます。アプリの機能は、この3つの要素それぞれに働きかけられる点が強みです。
|
売上の要素 |
アプリの主な機能 |
施策の例 |
|---|---|---|
|
客数 |
デジタルチラシ、初回ダウンロード特典 |
特売情報を毎朝配信し、チラシが届かない世帯にも来店を促す |
|
客単価 |
クーポン、レシピ・商品情報 |
特売品と組み合わせやすい食材のクーポンを配信し、買上点数を増やす |
|
来店頻度 |
ポイント・スタンプ、プッシュ通知 |
来店スタンプや雨の日限定クーポンで、来店の間隔を短くする |
どの要素を伸ばしたいのかを先に決めておくと、使うべき機能と配信内容が定まります。自店の課題と照らし合わせて確認してみてください。
関連記事：スーパーの公式アプリおすすめ8選｜導入事例とノーコード開発サービスを紹介
関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説
小売スーパーのアプリ成功事例4選
イオン
「イオングループ」は言わずと知れたスーパーマーケット最大手です。「イオンモール」という商業施設も抱え、販路が広く、実に多様な商品を扱っています。イオンは大手の中でもとりわけアプリに力を入れている印象がありますが、それは目的別に複数のアプリを用意しているからです。
まず「イオンお買い物アプリ」は、チラシやキャンペーンの紹介、クーポン配布といった基本的な店舗アプリ機能を備えています。クックパッドとの提携コンテンツも紹介され、レシピを通じて関連食材の購入へとつなげています。
さらにキャッシュレス化の基盤として「イオンウォレット」も提供。イオンブランドのクレジットカードを連携させれば、スマホでイオン内の買い物が完結する便利なサービスで、クーポン配布なども行われ、単なるキャッシュレスアプリにとどまりません。
イオンモール専用の「イオンモールアプリ」もあり、駐車場料金の無料クーポン配布など、商業施設ならではのニーズに特化したサービスを提供しています。中小店舗が真似るのは難しいかもしれませんが、大型店では目的ごとにアプリを分ける手法があると知っておくとよいでしょう。
イオンの事例から学べるのは、1つのアプリにすべての機能を詰め込まず、利用シーンごとに役割を分けている点です。中小のスーパーであれば、まずチラシとクーポンのように利用頻度の高い機能に絞って始めると、お客様にも使い方が伝わりやすくなります。
イトーヨーカドー
セブン＆アイホールディングスが運営するスーパーチェーン「イトーヨーカドー」も、アプリマーケティングに取り組んでいます。このアプリはポイント制度がセブンイレブンと統一されており、店舗でバーコードを提示するなどして「セブンマイル」が貯まっていきます。
景品交換といった特典を設けることで、リピーター創出につなげているのがポイントです。
その結果、Android換算で100万ダウンロードを突破する定番アプリとなり、集客の土台になっています。EC販売を強化するため「イトーヨーカドーネットスーパー」というアプリも提供。
店舗で売っている商品を見やすいレイアウトから確認してタップ・注文できるアプリで、レシピの提供などもあり、店舗以外での集客確保に成功しました。
なお、イトーヨーカドーを傘下に持つヨーク・ホールディングスは2025年9月に米投資ファンドへ売却され、現在はセブン＆アイ・ホールディングスの持分法適用会社となっています。
この事例のポイントは、来店や購入のたびに特典が貯まる仕組みを用意し、アプリを開く理由を作っていることです。ポイントやマイルのように「使うほど得をする」設計は、規模を問わず取り入れられます。
いなげや
1都3県でスーパーを営む「いなげや」も、自店アプリを提供しています。最新チラシのチェック、ポイントが得られるクーポンの配布、商品・レシピ情報の提供といった基本機能を一通りそろえたアプリです。
既存の会員制度（ing・fanカード会員）の利用者は、アプリと情報を紐づけることでデジタル会員証を使えるようになりました。いなげやはデジタル改革を進めており、「LINEミニアプリ」を集客に活用するなど、施策のデジタル化を積極的に実行しています。
さらにバックオフィスでは、勤怠管理などをExcel頼みの体制から脱却し、システム化に成功した模様です。アプリをはじめとする総合的なデジタル施策を並行して進めることで、着実に成長を続けています。
いなげやのように、すでに運用している会員カードとアプリを連携させる方法は、既存のお客様をそのままアプリ会員へ移行できる利点があります。新たに会員を集め直す必要がないため、導入初期からまとまった利用者数を確保しやすくなります。
マルエツ
関東などを地盤とする「マルエツ」は、もともと新聞チラシによるアナログ集客が中心でしたが、新聞購読率の低下によって効果が落ちており、情報を効率よく届ける手段を模索していました。
そのツールとしてアプリを使ってマーケティングを行った結果、登録店舗へのプッシュ通知やセグメントを絞ったアプローチがうまくいき、月間利用者17万人という高い成果を上げています。Tポイントとの連携によるリピート施策やアプリ限定クーポンの配布なども行い、リピーター集客に成功しています。
なお、Tポイントは2024年4月にVポイントと統合され、現在は「Vポイント」の名称になっています。
マルエツの事例では、お客様が登録した店舗ごとに情報を出し分けている点が参考になります。複数店舗を運営するスーパーでは、店舗単位で特売やイベントの内容を変えて配信すると、自分に関係のある情報として読んでもらえます。
4社の成功事例に共通するポイント
4社の取り組みを並べると、施策は異なっていても共通点が見えてきます。
|
企業 |
主な施策 |
参考にしたい点 |
|---|---|---|
|
イオン |
目的別に複数のアプリを提供 |
機能を絞り、役割をはっきりさせる |
|
イトーヨーカドー |
マイルによる特典、ネットスーパーアプリ |
使うほど得をする仕組みで継続利用を促す |
|
いなげや |
既存会員カードとの連携、LINEミニアプリの活用 |
既存会員をそのままアプリへ移行する |
|
マルエツ |
登録店舗ごとのプッシュ通知、アプリ限定クーポン |
店舗・顧客ごとに情報を出し分ける |
共通しているのは、チラシやポイントカードなど従来の販促をアプリに集約したうえで、お客様がアプリを開く理由を用意していることです。大手と同じ規模の投資をしなくても、この考え方は中小のスーパーでそのまま応用できます。
関連記事：スーパーマーケットのアプリ活用術｜小売業の独自アプリ導入事例
地域密着型の小売店における店舗アプリ成功事例
大手チェーンだけでなく、地域に根ざした小売店でもアプリの導入は進んでいます。ここでは「店舗アプリ」を導入した事例を紹介します。
JAしまね 出雲地区本部
JAしまね 出雲地区本部では、紙媒体での情報提供に限界を感じていたほか、ポイントカードの管理負担や、顧客データを活用しきれていないことが課題でした。そこで公式アプリを導入し、ポイントカードと会員証をアプリに移行しています。
イベント情報やお知らせをアプリから配信できるようになり、情報発信の効率と到達率が向上しました。あわせて顧客データの収集も進み、マーケティングに活用できる体制が整っています。
詳しい内容はJAしまね 出雲地区本部様の導入事例をご覧ください。ほかの業種の事例は導入事例一覧にまとめています。
小売業がアプリで売上アップを成功させるポイント
導入目的と数値目標を決める
「チラシの費用を減らしたい」「来店頻度を上げたい」など、アプリで解決したい課題を最初に決めます。目的があいまいなまま始めると、機能の選定も配信内容も定まりません。
ダウンロード数、月間の利用者数、クーポン利用率、来店頻度など、目的に合った指標を決めて毎月確認しましょう。数値で振り返ることで、次に打つべき施策が見えてきます。
店頭でダウンロードを促す
アプリの利用者を増やすうえで効果が出やすいのは、来店中のお客様への案内です。レジ横や入口へのPOP設置、レシートへのQRコード印字、レジでの声かけなど、店内の接点を活用します。
ダウンロードしたその場で使える初回クーポンを用意しておくと、登録の動機になります。公開直後の1～2か月は、スタッフ全員で案内する期間として計画しておくとよいでしょう。
クーポンと通知は内容と頻度を調整する
クーポンは一律の値引きだけでなく、対象商品や利用期間を変えて反応を比べると、自店に合った内容がわかってきます。特売日の前日や雨の日など、来店を後押ししたいタイミングに合わせた配信も有効です。
一方で通知が多すぎると、通知をオフにされたりアプリを削除されたりする原因になります。週に数回を目安に、お客様にとって得になる情報を優先して届けましょう。
関連記事：電子クーポンの作成方法とは？作り方・配布手段・効果を高めるコツまで解説
データをもとに配信を見直す
配信した通知の開封状況やクーポンの利用数を確認し、反応のよかった内容を残していきます。曜日や時間帯を変えて配信し、結果を比べるだけでも改善の材料になります。
担当者を決めて月に1回は振り返りの時間を設けると、運用が止まりにくくなります。運用体制の作り方は以下の記事を参考にしてください。
関連記事：アプリ運用とは？保守との違い・業務内容・費用相場と成果を出す体制づくりを解説
アプリ導入で失敗しやすいパターンと注意点
機能を詰め込みすぎる
あれもこれもと機能を増やすと、画面が複雑になり、お客様が目的の情報にたどり着けなくなります。制作費用も上がるため、費用に見合った効果を得にくくなります。
まずはチラシ・クーポン・ポイントなど利用頻度の高い機能に絞り、反応を見ながら追加していく進め方が安全です。
公開後の告知と更新が続かない
公開しただけではダウンロードは増えません。また、チラシやクーポンの更新が止まると、お客様がアプリを開く理由がなくなってしまいます。
公開前に、告知の方法と更新の担当者、配信スケジュールまで決めておくことが大切です。
初期費用だけで制作方法を決めてしまう
アプリには制作費のほかに、サーバー費用やOSアップデートへの対応など、公開後の費用がかかります。一から開発する方法は自由度が高い反面、こうした維持費も大きくなりがちです。
定型的な機能で足りる店舗であれば、プラットフォーム型のサービスを選ぶと初期費用と維持費の両方を抑えられます。費用の内訳や相場は以下の記事でまとめています。
関連記事：アプリ開発の費用はいくら？相場・内訳・維持費と見積もりで失敗しない方法を解説
スーパーマーケットがアプリで集客するなら「店舗アプリDX版raiten」
スーパーの集客に必要な機能を一通り搭載
スーパーマーケットを経営している方には、アプリ導入のツールとして「店舗アプリDX版raiten」をおすすめします。デジタルチラシの配布、イベント情報の発信、クーポンの発行や通知など、スーパーの集客に必要な機能を一通り備えたアプリを、手軽に制作できるからです。
アプリの導入でお悩みの際は、ぜひお問い合わせください。
関連記事：自社アプリで飲食店の集客を最大化！成功事例や5つの集客術を紹介
まとめ
本記事では、小売業のアプリ成功事例として、スーパーでアプリ集客が広がった背景5つ、アプリで集客するメリット4つ、そしてイオン・イトーヨーカドー・いなげや・マルエツの売上アップ成功事例4選を解説しました。
スーパーマーケットは今、人手不足や宣伝コストの増加など、さまざまな課題に直面しています。しかし早めにアプリを導入したスーパーでは、デジタル化に成功して売上を伸ばしている事例も数多くあります。
成功している企業に共通するのは、チラシやポイントカードをアプリに集約し、お客様がアプリを開く理由を用意している点でした。目的と指標を決め、店頭での案内と配信の見直しを続ければ、中小規模のスーパーでも売上アップにつなげられます。
ほかの業種を含む集客の事例は「店舗集客の成功事例10選｜業種別の施策と売上を伸ばすコツを解説」もあわせてご覧ください。
スーパーでアプリを使ってこれまでの施策を統合する考え方は、今後さらに広がっていくでしょう。ぜひアプリプラットフォームを活用し、すばやく自店のスーパーマーケットアプリを用意してみてください。アプリ導入をお考えの方は、ぜひお問い合わせください。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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