【2020年】最新スマホアプリデータ

アプリを使ったマーケティングを成功させるには、最新のスマホの利用データについても把握しておく必要があります。データからスマホの利用に関する流れを知ることで、適切な対処を行って実店舗へのアプリ集客も成功させられるでしょう。

データを見てみると、スマホがもはやインフラとしてパソコンやタブレットといった他機器よりも普及しているのが分かります。スマホをタッチポイントとしたアプリ施策は、今後も店舗集客において重要な役割を担うでしょう。

今回は政府が出しているデータを参考にしながら、スマホ利用に関する現状を解説していきます。

アプリ施策を成功させるコツについても記載しているので、スマホ利用に関する統計データを知った上でアプリマーケティング成功のコツを知りたい方はぜひご覧ください。

 

 

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アプリの所有率と利用率

 

ここではアプリの所有率や利用率の現状について、グラフを使いながら解説していきます。
総務省が発表している「情報通信白書」の令和元年版、および内閣府の消費動向調査などを基に記載していきます。

・最新のスマートフォン所有率
・スマートフォン利用率・年代別
・スマートフォン利用率・地域別

 

最新のスマートフォン所有率

2019年度のスマートフォン所有率は83.4%と、統計を取ってから初めて8割を超えました。

パソコンは69.1%、固定電話は69%ですから、スマートフォンの普及がどれだけ進んでいるかが分かります。
パソコン保有率が下落傾向にある中スマートフォンは上昇傾向にあるので、「パソコンの代替としてスマートフォンを保有している」という方も一定数いそうです。

ちなみにモバイル系のデバイスとしてはタブレットも考えられますが、こちらは保有率37.4%と2018年度より下がっています。
パソコンやタブレットといった大画面の機器より、小さくても持ち運びに便利なスマートフォンを選んでいる方もいらっしゃるのでしょう。

そして「IoT(モノのインターネット)」において重要な役割を果たすウェアラブル端末は4.7%と、他機器より保有率は少ないですが2018年度より上昇しており今後も成長が見込めます。

 

スマートフォン普及率・性別と年代別

(参照:https://news.yahoo.co.jp/byline/fuwaraizo/20200529-00179845/)

続いては、スマートフォンの利用率を性別と年代別に見ていきます。

2020年の性別スマートフォン普及率は、

・男性(単身世帯):64.1%
・男性(二人以上世帯):84.4%
・女性(単身世帯):61.6%
・女性(二人以上世帯):84.5%

となりました。

単身世帯は低めに数値が出ていますが、これは高齢層まで含めて統計を出しているからです。高齢層を除いた普及率は、二人以上世帯とそんなに差はないと見られます。

次に年齢層別にスマートフォン普及率を見てみると、

・29歳以下(単身世帯):97.8%
・29歳以下(二人以上世帯):96.5%
・30代(単身世帯):97%
・30代(二人以上世帯):97.4%
・40代(単身世帯):86%
・40代(二人以上世帯):98.1%
・50代(単身世帯):76.9%
・50代(二人以上世帯):95.5%
・60代(単身世帯):68.4%
・60代(二人以上世帯):88.6%
・70代以上(単身世帯):40.8%
・70代以上(二人以上世帯):65.5%

30代までは単身・二人以上世帯ともに9割以上の高普及率をマークしています。40~50代でも二人以上世帯では普及率が9割を超え、60~70代の世帯にもそれなりに普及しているようです。

 

スマートフォン利用率・地域別

続いては、スマートフォンの地域別の利用率を見ていきます。

日本全体のスマートフォン利用率は、63.3%となりました。そして

1位:南関東・・・71.4%
2位:近畿・・・64.5%
3位:東海・・・61.9%

となっています。

南関東はインターネット利用率も93.2%と一番高いことから、インターネット利用率とスマートフォン利用率はある程度の比例関係にあるとみてよいでしょう。
ちなみにスマートフォン普及率が51.9%と一番低かった東北は、インターネット利用率も83.3%と最も低い結果となりました。

また都道府県別にスマートフォン普及率を見てみると、

・東京都:74.5%
・福岡県:65.6%
・大阪府:66.7%

といったように都市機能が特に発達している都道府県では普及率が高いことが分かりました。

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利用の多いジャンル

 

スマートフォンにおけるアプリ利用率は、次のようなジャンルが多いです。

・SNS
・天気
・ナビゲーション
・ニュース
・ショッピング
・写真、ビデオ
・ファイナンス
・ライフスタイル(小売以外)
・フード/ドリンク(飲食店)
・ユーティリティ
・仕事効率化
・エンターテイメント
・ライフスタイル(小売店/コンビニ・カラオケ等)
・ミュージック

 

SNS
SNSは友人や家族などとコミュニケーションが取れるツールとして広まっています。特に「LINE」はスマホアプリとして広く認知されており、老若男女に利用されているのがポイントです。アクティブユーザーは月間で8,000万人以上というデータもあり国内ではトップのSNSです。

対して「Facebook」は世界ではトップのアクティブユーザーを誇るものの、日本国内では3,000万人を割っています。若者より中年や高齢層などが利用ユーザーの中心となっているようです。

天気
毎日の天気を知すことのできるアプリとして、天気アプリをインストールしている方も多いです。「ウェザーニュース」、「ヤフー天気」などのアプリが代表的です。

アプリによっては「AR(拡張現実)」で雨が発生している地域を把握して、事前に雨に降られるのを避けるといった行動もできます。

ナビゲーション
カーナビの代わりとして、「ナビタイム」といったナビゲーション用のアプリをインストールして使っている方も多いのではないでしょうか。特に「Googleマップ」は「Android」スマホの場合はすでにプリインストールされているので、使われる場合も多いです。

スマホアプリでナビゲーションアプリを使うと、即座に地図情報が更新されるので更新が遅い場合がある車載カーナビより優秀なケースも見受けられます。精度も改善されており、今では車載カーナビなしでルート検索をする方も多いです。

ニュース
「スマートニュース」といった日々のニュース情報を検索するアプリも、利用率が高いです。ニュースアプリではクーポンが配布されている場合も多く、これが集客を行いたい店舗の役に立っています。

カスタマイズして自分の好きなジャンルのニュースだけを閲覧できたり、プッシュ通知で最新ニュースをすぐ確認できると言った点が受けているようです。

ショッピング
現在「Eコマース」に代わり、「Mコマース」の流れが来ています。Mコマースとはスマホといったモバイル端末でネットショッピングを利用する(電子商取引を行う)ことであり、ネットショッピングアプリが市場をけん引しています。

「楽天市場」や「ヤフーショッピング」といったアプリは、バーコードスキャンで注文したい商品を自動検索できたりといった便利な機能を追加しています。またアプリ独自のキャンペーンで集客を行っているパターンも多いです。

写真、ビデオ
写真やビデオを撮影できるアプリも、人気があります。近頃は「SNOW」といったエフェクトを付けて顔を整形できるアプリが、若い方の間で流行っているのもポイントです。

ちなみに「TikTok」や「Instagram」といったアプリも、ビデオ撮影ができるという意味ではこちらのカテゴリーに属しているとも言えます。

ゲーム
ゲームアプリはコロナ禍の中で、さらに急成長したジャンルの一つです。巣ごもり需要により家で時間を潰せるコンテンツの消費が増え、ゲームアプリを長時間自宅でプレイして楽しむ方が増えました。

それによりアイテム課金といったマネタイズも好調で、市場は順調に規模を拡大させています。

ファイナンス
ファイナンスアプリには

・投資を行って資産を増やせるアプリ
・QRコード決済や電子マネー決済などのアプリ

などが該当します。ファイナンスアプリもコロナ禍で利用者が伸び、成長しているジャンルになります。

QRコード決済や電子マネー決済は店舗決済で使われる場面が多いですが、現金と違って接触が発生しにくい決済方法としてユーザーから信頼度が高まっているのもポイントです。

ライフスタイル(小売以外)
日々のライフスタイルに関するアプリには、

・動画で日常生活や旅行の記録を残せるアプリ
・英語といった学習ができるアプリ
・睡眠をサポートするアプリ

といった種類があります。

特に巣ごもり需要の関係で、時間のある分を教育に充てる方が増えています。ですから教育に関するライフスタイルアプリはしばらく高い需要を獲得するでしょう。

フード/ドリンク(飲食店)
飲食店がメニューを紹介したり、クーポンを配布したりするアプリの人気も高いです。現在ではコロナの影響を受け、飲食でも特に宅配に特化した店舗のアプリに人気が集まっています。

事前注文ができる「モバイルオーダー」機能やお得にお買い物ができるデジタル会員証機能などは、ユーザーの人気が高いです。

ユーティリティ
スマホ利用を快適にしてくれるユーティリティアプリは、日常的に利用する場面も多いアプリです。

ユーティリティアプリとして扱われるアプリの範囲は広く、迷惑メッセージをブロックしてくれるアプリやコンビニコピーができるアプリなども該当します。生活と密着しているユーティリティアプリは、どんな時代でも需要が見込めるアプリです。

仕事効率化
「Gmail」といった仕事効率化に使われるアプリも、成長を遂げています。現在はリモートワークが浸透しており、その中で「Zoom」といったビデオ会議に使えるアプリや「Slack」といったチャットができるアプリの利用が伸びているのがポイントです。

コロナの影響はしばらく続くとみられ、仕事効率化に関するアプリの需要も長期的に高くなると予想されます。

エンターテイメント
コロナの影響で空いた時間を、動画配信サービスといったエンターテイメントアプリに使う方も増えています。「Amazonプライム」といった動画配信サービスはサブスクリプションモデルであり、継続的にユーザーから料金を支払ってもらい収益につなげられるのがメリットとなっています。

現在はスマホでも十分な通信品質とスペックを兼ね備えているため、高画質の映像を手軽に楽しめるようになっているのがポイントです。

ライフスタイル(小売店/コンビニ・カラオケなど)
ライフスタイルの中でも小売に関するアプリは、ユーザーにインセンティブを付与して集客できるのがポイントになっています。

コンビニやカラオケといったライフスタイルアプリも会員証制度やクーポンなどを活用して、継続的に集客しようと工夫しています。コンビニやカラオケといった業種はコロナの影響で集客に苦戦しているので、アプリを活用して集客を安定させたいところでしょう。

ミュージック
「Apple Music」といった定額聴き放題に関するミュージックアプリも、コロナの影響で好調です。エンターテイメント系のようにサブスクリプションモデルが多いので、継続的な利益が見込めます。

またコロナで影響を受けているアーティストをサポートするためのプログラムを提供しているサービスも多いのも、ポイントです。

小売に注目!小売での利用率の多いジャンル
小売業界では、次のようなジャンルの店舗のアプリ利用率が高いようです。

・スーパー
・飲食店
・カラオケ
・美容
・レジャー施設
・スポーツクラブ

いずれの店舗も、リピーター創出が重要なところばかりです。

スーパーはコロナの中でも成長を続けており、アプリ施策を行えばさらに収益増加が見込めます。また飲食店やカラオケといった店舗は集客が難しい部分もあるかもしれませんが、コロナ対策を徹底した上でアプリ内で紹介し、インセンティブで集客する方法も有効かと思われます。飲食系の場合はテイクアウトやデリバリー注文機能を搭載して、集客も可能です。

美容系やレジャー施設系も集客が難しいでしょうが、こちらもコロナ対策の徹底およびアプリでの対策認知、インセンティブ付与などを行うとよいでしょう。またスポーツクラブに関しては、オンラインで授業を提供するといった方法にアプリが使えそうです。

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アプリダウンロードのきっかけ(決め手)とは

 

・クーポン
・会員証
・プッシュ通知
・予約
・イベント/フェア
・店舗情報

 

クーポン
クーポンは割引タイプやノベルティプレゼントタイプなどいろいろありますが、インセンティブを付与する方法として有効な手段です。アプリをダウンロードして使う理由として、やはり直接的なお得を求める方は多いからです。

単純にクーポンを配布するのではなく、

・時限式ですぐ使ってもらえるようにする
・顧客のロイヤリティに応じてインセンティブを変更する

といった対策で効率よくクーポンを配布しましょう。

会員証
会員証は継続的にインセンティブを付与して集客を行う手法として、定番です。デジタルスタンプやポイントカードなどをアプリに搭載することで、財布でかさばってカードが使えないといった状況も防げます

またチェックインでスタンプ、ポイントを付与するといった施策も可能になり、来店施策に幅が出るのもメリットです。

プッシュ通知
プッシュ通知でユーザーに有益な情報を提供するのも、アプリを使ってもらうきっかけになります。

・時限式クーポンの配布を伝える
・お得なセールの紹介をする
・新商品発売の発表を行う

といったときにプッシュ通知は有効です。ユーザーのホーム画面にポップアップされる上バイブレーションで知らせてくれるので、注意喚起率が高く効果的です。

予約
店舗に来店する際、「速やかに席につきたい、注文した商品を受け取りたい」と思う方は多いです。ですから予約機能を搭載して、来店したらスムーズにサービスを受けられたり商品を受け取れたりといった状況を作り出せるようにするのも重要です。

アプリに予約機能を搭載する際は、ユーザーに入力の手間を取らせずタップだけでなるべく予約ができるようなシステムを導入するのが一つカギとなるでしょう。

イベント/フェア
イベントやフェアの紹介をアプリコンテンツ内で行うのもポイントです。ユーザーが店舗へ行きたいと思う導線作りを心掛けて、魅力のあるイベントやフェア情報を発信してみてください

イベントやフェアの情報はプッシュ通知も活用して、気付いてもらえるようにしましょう。

店舗情報
住所や電話番号など、店舗情報を掲載するのはアプリマーケティングにおいて基本です。ユーザーがすぐ確認できるようレイアウトを整理して情報を掲載しましょう

またルート検索で付近にある店舗の最短ルートが表示されるようにすれば、集客効率も上がるでしょう。チェーン店で店舗が複数ある場合は特に役立つ機能です。

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アンインストールされないための秘訣

 

ここからは店舗集客に重要となる、アプリをアンインストールされないための施策について解説していきます。

・プッシュ通知を発信し過ぎない(フリークエンシーを考える)
・定期的に顧客情報に合ったインセンティブや情報を紹介する
・分析を行い施策のブラッシュアップを行う

 

プッシュ通知を発信し過ぎない(フリークエンシーを考える)
プッシュ通知は便利な機能ですが、目立つ分ユーザーが嫌がる可能性があるという弱点もあります。たとえばメール配信も多過ぎればオプトアウト(配信しない設定にする)が増加するでしょうし、バナー広告も同じものが表示され過ぎると無視されます。

プッシュ通知の開封率といったデータを基に、最適な配信頻度(フリークエンシー)を見出す必要があるでしょう。コロナの影響でプッシュ通知を活用する企業が増えているので、配信頻度は気にしておきましょう。

定期的に顧客情報に合ったインセンティブや情報を紹介する
単にインセンティブや情報を紹介するのではなく、定期的に顧客の情報に合ったインセンティブや情報を紹介するのが重要です。

たとえば

・来店して間もないお客様には、次回来店につながるよう割引幅の大きいクーポンを用意しよう
・リピーターのお客様には、クロスセルできるように購入済みの商品の関連商品をレコメンドして表示してみよう

といったように顧客属性に合わせて施策を変えると効果的です。

分析を行い施策のブラッシュアップを行う
アプリマーケティングに限らず、すべてのマーケティングにおいて分析は施策成功の要です。

・アプリのアクティブ率はどのくらいか
・どのコンテンツがよく使われ、どのコンテンツはあまり使われていないか
・クーポン経由で来店につながったお客様はどれくらいか

といった各データを分析して、PDCAサイクルを回しながら改善を行う必要があります。マーケティングに正解はないので、データを基に自店舗の集客最適解を導いてみてください。

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まとめ

 

今回は政府のデータを基にスマホ普及率といったデータを紹介しながら、アプリマーケティングを失敗させないコツといった内容も解説してきました。

スマホは今やインフラとして機能しており、アプリを使ってタッチポイントを広げることが店舗施策でも重要になっています。アプリをアンインストールされないよう、プッシュ通知配信数を最適化したりインセンティブや情報の提供をターゲットユーザーによって変えるといった工夫を行いましょう。

またデータ分析は必須なので、アプリの分析機能を通してPDCAサイクルを回していってみてください。

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