再来店を促進する効果的な施策｜リピーターをアプリ化して囲い込む！
業種全般
公開日：2023.11.21
更新日：2026.08.17
新規顧客の獲得が年々難しくなるなか、店舗経営において重要性を増しているのがリピーターの育成です。リピーターは売上の安定化やLTV（顧客生涯価値）の向上につながるだけでなく、集客コストの削減や口コミによる新規顧客の獲得にも貢献します。
こうした好循環を生み出すためには、既存顧客との接点を強化し、継続的な関係を築く仕組みづくりが欠かせません。その有効な手段のひとつが、アプリを活用した情報発信です。
来店履歴や属性に応じて的確に情報を届けることで、再来店のきっかけをつくり、来店頻度や利用額の向上を促すことができます。
再来店促進というと割引やクーポンの配布を思い浮かべがちですが、値引きだけに頼った施策は利益を削りながら来店を買っている状態になりかねません。大切なのは「思い出してもらう仕組み」と「また来たくなる理由」を分けて設計することです。この2つが噛み合ったとき、はじめて安定したリピート来店が生まれます。
この記事ではリピーターの重要性やリピーターを獲得するメリットを整理したうえで、具体的な施策やアプリ活用のポイント、成功事例について詳しく解説します。
店舗アプリ導入で、リピート率 UP と集客の自動化を実現。
貴社の売上を最大化する仕組みをご提案します。
店舗アプリの強み：
- プッシュ通知で開封率 UP！顧客接点を強化
- クーポン配信やポイント機能で再来店を促進
- 顧客データ分析で効率的なマーケティングを実施
サービス資料は完全無料！他社との比較検討も大歓迎です。
貴社の集客課題解決に繋がる具体的な導入メリットをご確認いただけます！
リピーターの重要性とは？
まずはリピーターの重要性について解説します。
売上の安定化にはリピーターが欠かせない
リピーターの重要性は経済的な法則からもすでに証明されています。たとえば「パレートの法則」はマーケティング業界では知っておいて当たり前の知識となっています。この法則は広い定義で説明すると「2割が8割を作り出す」というものです。
そしてマーケティング業界にこの法則を当てはめると「2割のリピーターが8割の売上を発生させる」という風に変換できます。
2割という全体で言えば少数派の派閥が多数の利益割合を占めるというのは、他の分野でも珍しいことではありません。マーケティング業界の場合はリピーターという利益上重要な立ち位置を占める派閥が、利益上ほとんど利益が見込めない顧客も多数含んでいる8割の非リピーターよりも圧倒的に利益率が高いのは容易に想像できるでしょう。
実際に数値で見ると、売上の8割をリピーターが占めているという重要性をより実感できます。リピーターはLTV（顧客生涯価値）も高いので、この数値を延長できればできるほどより売上が安定して成長する可能性が向上する、というのもいっしょに理解しておいてください。
売上が安定するという点には、もう一段掘り下げた意味があります。リピーターが多い店舗は来店数の予測が立てやすくなるため、仕入れやシフトの精度が上がるという利点があるのです。
来店数が読めなければ、食材や商品を多めに仕入れて廃棄を出したり、逆に品切れで機会損失を出したりといった振れ幅が大きくなります。人員配置も同様で、繁閑が読めない状態では過剰なシフトを組むか、人手不足で接客品質を落とすかの二択になりがちです。
常連客の来店リズムが把握できていれば、こうした無駄を減らせます。リピーターの育成は売上を伸ばす施策であると同時に、コストの無駄を削る施策でもあると捉えてください。
新規顧客獲得ハードルは高い
人口減少の影響により、新規顧客の獲得ハードルは年々高くなっています。日本全体だけで見てみると人口は減少の一途をたどっており、新規で獲得できる将来的な顧客の総数が狭まりつつあります。
実店舗では実際に来店してくれる顧客が重要視されるため、こういった国内の人口減少がダイレクトに売上にひびきやすいです。また新規顧客獲得の難しさについても、法則性が証明されています。具体的には「1対5の法則」などが有名です。
この法則は「既存顧客の獲得コスト：新規顧客の獲得コスト＝1：5になる」というもので、既存顧客を獲得する際はそれほどコストが掛からないが、新規顧客を獲得する際は5倍のコストが発生するため獲得の際はかなりの負担が掛かると言われています。
よくよく考えてみれば、既存顧客はすでに自店舗を何かしらの方法で認知して来店済みの状態です。そのような状態よりもまだ認知すらしておらず、これから何かしらの宣伝で情報を知ることになる顧客のほうが獲得にコストが発生するのは簡単に想像できるでしょう。
この法則で分かるのは、「一度コストを割いて獲得した顧客については、必ず離脱させずにリピーター化させるべき」ということです。新規顧客をむやみに増やすよりも確実にリピーター化させて定着させたほうが、店舗側のマーケティングコストも最適化されます。
人口減少は感覚的な話ではなく、統計にもはっきり表れています。総務省統計局「人口推計（2025年10月報）」によると、2025年10月1日時点の日本の総人口は概算値で1億2321万人となり、前年同月と比べて59万人（0.48％）減少しました。
毎年これだけの規模で市場そのものが縮んでいくということは、何も手を打たなければ来店客数が自然に減っていく前提で経営を考える必要があるということです。同じ商圏で新規顧客を奪い合う競争は年々厳しさを増します。
だからこそ、すでに自店舗を知っている顧客に再来店してもらう施策のほうが投資効率が高くなります。広告費を増やして新規を追いかける前に、一度来てくれた顧客がなぜ二度目に来ないのかを検証するほうが、改善の余地が大きいケースは少なくありません。
関連記事：なぜアプリを導入するとリピーターが増えるのか？その仕組みを解説
リピート率や再来店率を数字で把握する
リピーター施策に取り組む前に、自店舗の現状を数値で押さえておくことが出発点になります。感覚だけで「常連が多い」と判断していると、施策を打っても効果が出たのかどうかを判断できません。
基本となる指標はリピート率です。一定期間内に来店した顧客のうち、2回以上来店した人の割合を指します。たとえば月間の来店者が500人で、そのうち2回以上来た人が150人なら、リピート率は30％という計算です。
あわせて確認したいのが、初回来店者のうち2回目の来店に至った割合です。この初回から2回目への移行が最も脱落しやすい段階であり、ここを改善できるかどうかが常連客の総数を左右します。3回目以降になると来店が習慣化しやすく、離脱率は大きく下がる傾向にあります。
さらに来店間隔の平均日数も追いかけてください。前回来店から何日で戻ってくるのかが分かれば、その日数を過ぎた顧客に対して通知を送るという具体的な打ち手につながります。指標は多く持つ必要はなく、リピート率・2回目来店率・平均来店間隔の3つから始めれば十分です。
再来店のハードルはそんなに高くない
現代では単に商品を提供して購入処理を済ませるよりも、そこでよい体験を提供することが重要視されています。つまり従来は単にモノを消費していましたが、現在では商品購入に関する体験も含めてよい提供を行ったほうがコト消費が促進されて効果につながるということです。
コト消費を上手く促進できれば「次もまたあそこの店舗へ行ってみたい」というモチベーションを刺激することができます。再来店のハードルを低くすることでコト消費をさらに促進させ、自店舗の利用者を増やすことでリピーターとして定着させられるかが重要です。
新規顧客の来店よりも既存顧客の来店ハードルのほうが低いのは、前述した法則でもすでに分かっていることでしょう。さらに既存顧客の消費やリピーター化を促進できるよう、接客や商品情報の提供などでよい体験ができたと思ってもらえるような準備を怠らないようにしてみてください。
再来店されない理由の多くは、不満があったからではなく単に忘れられているからです。日常の中で店舗を思い出す機会がなければ、満足していた顧客でも自然と足が遠のいてしまいます。
裏を返せば、思い出してもらうきっかけさえ用意できれば再来店は十分に狙えるということです。スマートフォンの画面にアイコンが並んでいる状態や、期限が近いポイントの通知が届く状態は、それだけで思い出す機会を生み出します。
よい口コミによる広告効果が期待できる
先ほど説明したようにコト消費を促進できれば、口コミがよい方向で宣伝される可能性が増えます。現在口コミはマーケティング用語で「UGC（ユーザー基点の発信コンテンツ）」と説明されるほどに重要視されてきており、店舗に対するリピーターの定着や消費促進等に大きな影響を与えます。
今はもう店舗からの発信情報だけでは、信頼性を確保できない時代になりました。それにはユーザー側の発信力が増加しただけではなく、その中で社会に影響力を与えるようなインフルエンサーが増加してその情報を重要視する層が増加したことも影響しています。
SNSや口コミサイトなどで情報を発信している一般人やインフルエンサーなどへよい体験を提供することで、その体験が情報共有されて店舗への関心度や来店意欲、さらに信頼性まで向上させることができるでしょう。
さらに口コミが自然に拡散される体制を構築することで、店舗側でコストを増加させることなく効率よく宣伝ができるというメリットまであります。口コミを上手く活用することで、さらにリピーターの増加が成功するように調整してみてください。
口コミを増やすうえで見落とされやすいのが、投稿してもらうタイミングです。来店から日数が経つほど記憶は薄れ、投稿の熱量も下がります。会計直後や退店時など体験の満足度が最も高い瞬間に依頼することで、投稿率は大きく変わります
また、口コミは書いてもらって終わりではありません。投稿への返信を丁寧に行う店舗は、投稿者本人の再来店率が高まるだけでなく、その返信を読んだ第三者にも誠実な印象を与えます。低い評価が付いた場合も、感情的にならず事実を確認したうえで改善内容を伝える対応が信頼につながります。
関連記事：アプリ集客で成果を出す方法8選！口コミやイベント通知などすべてを解説
リピーターを獲得するメリット
店舗経営において、リピーターの存在は売上や経営の安定に大きく関わります。新規集客だけに頼るのではなく、既存顧客との関係を深めることが長期的な成長につながります。ここでは、リピーターを増やすことで得られる具体的なメリットを解説します。
売上の安定化とLTV（顧客生涯価値）の向上
リピーターの存在は、店舗経営において売上の安定化に直結します。新規顧客は集客施策や広告に左右されやすい一方、既存顧客は定期的に来店してくれる可能性が高く、継続的な収益を生み出します。
また、一人のお客様が生涯を通じて店舗にもたらす利益であるLTV（顧客生涯価値）も向上します。来店頻度が増え、単価アップ施策や関連商品の提案がしやすくなることで、効率よく売上を伸ばすことが可能になります。
LTVは「平均購買単価×来店頻度×継続期間」で概算できます。この式から分かるのは、3つの要素のうちどれを伸ばすかで打つべき施策がまったく変わるということです。
単価を上げたいならセット販売や上位商品の提案、頻度を上げたいなら来店間隔に合わせた通知、継続期間を延ばしたいなら会員ランクなどの仕組みが有効になります。自店舗のどこに伸びしろがあるのかを見極めてから施策を選ぶと、無駄な労力を減らせます。
関連記事：LTV最大化は自社アプリ導入が決定打。現代だからこそ生きるアプリ活用法とは
集客コストの削減につながる
一般的に、新規顧客の獲得には広告費やキャンペーン費用など多くのコストがかかります。一方で、リピーターは既に店舗やサービスを理解しているため、大規模なプロモーションを行わなくても再来店が期待できます。
アプリのプッシュ通知やクーポン配信などを活用すれば、低コストで効率的にアプローチできる点も大きなメリットです。結果として、集客コストを抑えながら売上を維持・向上させる経営が実現します。
紙のチラシやDMは、1回配布するごとに印刷費と配布費が発生します。対してアプリからの通知配信は、会員数が増えても1件あたりの追加コストがほとんど変わりません。顧客数が増えるほど1人あたりの販促コストが下がっていく構造になっている点が、デジタル施策の強みです。
口コミや紹介による新規顧客の獲得
満足度の高いリピーターは、自然と口コミや紹介を通じて新規顧客を呼び込んでくれます。特にSNSが普及した現代では、体験の共有が広がりやすく、店舗の認知拡大につながります。
信頼できる人からの紹介は、広告よりも高い説得力を持つため、来店確率も高くなります。リピーターの育成は、単なる再来店対策にとどまらず、新規顧客獲得の好循環を生み出す重要な施策といえるでしょう。
顧客の声が集まり商品・サービスの改善に活かせる
リピーターが増えることで得られるもうひとつの利点が、店舗にとって質の高い意見が集まりやすくなることです。継続して利用している顧客は商品やサービスの細かな違いに気付きやすく、改善のヒントになる意見を持っています。
一度きりの来店で終わった顧客からは、なぜ再来店しなかったのかという理由を聞く機会がほとんどありません。一方で常連客であれば、アンケートや日常の会話を通じて率直な感想を得られます。改善の材料が継続的に手に入る状態そのものが、リピーターを抱える価値といえます。
アプリのアンケート機能を使えば、来店後のタイミングで自動的に意見を集めることも可能です。集まった声を実際の商品構成や接客に反映し、その結果を顧客へ伝えれば「意見が届く店」という印象が定着し、関係はさらに深まります。
店舗アプリ導入で、リピート率 UP と集客の自動化を実現。
貴社の売上を最大化する仕組みをご提案します。
店舗アプリの強み：
- プッシュ通知で開封率 UP！顧客接点を強化
- クーポン配信やポイント機能で再来店を促進
- 顧客データ分析で効率的なマーケティングを実施
サービス資料は完全無料！他社との比較検討も大歓迎です。
貴社の集客課題解決に繋がる具体的な導入メリットをご確認いただけます！
リピーターを増やすために必要な施策とは？
リピーターを増加させるための施策としては、次のような手法があります。
再来店のきっかけづくり
まずは再来店のきっかけ作りをしてみましょう。新情報がある場合は即時顧客へ配信できるように準備することが重要です。発信するコンテンツは、新商品の入荷、店舗体制の変更、新店舗の開設といったようにいろいろと考えられます。
重要なのは既存顧客に向けた情報と、そうでない共通の情報を出し分けることです。出し分けを行うことでよりリピーターが自店舗へ定着する確率を向上させることができます。
情報の発信頻度が低いと店舗情報が忘れ去られてしまい再来店へつながらない可能性があります。そのため簡単に新情報を発信して伝達ができる環境を構築しておくのが重要です。
きっかけづくりで効果が出やすいのは、顧客ごとの来店周期に合わせて配信する方法です。飲食店なら2週間から1か月、アパレルなら季節の変わり目、美容室なら1か月半から2か月というように、業種ごとに自然な来店サイクルがあります。
この周期を大きく超えて来店がない顧客に対して通知を送れば、押し付けがましさを与えずに思い出してもらえます。反対に周期を無視して全員へ同じ頻度で配信すると、通知を切られたりアプリを削除されたりする原因になるため注意してください。
配信内容も、単なるお知らせより顧客にとっての具体的な利点を先に伝えたほうが反応が高まります。「新商品が入荷しました」よりも「前回お選びいただいた商品の新色が入荷しました」のほうが、自分に向けられた情報だと受け取ってもらえます。
初回来店から2回目の来店までの導線を設計する
リピーター施策で最も力を入れるべき場面は、初めて来店した顧客に2回目の来店をしてもらうところです。ここを越えられるかどうかで、常連客に育つ人数が大きく変わります。
初回来店時にやっておきたいのは、次につながる接点を必ず1つ残すことです。アプリのダウンロードを案内する、次回使えるクーポンを渡す、スタンプを1つ押すといった行動が、次回の来店理由になります。何も残さないまま帰ってもらうと、再来店は偶然に頼るしかなくなります。
アプリ登録を案内する際は、その場で得られる利点を明確に伝えることがポイントです。「アプリを入れると便利です」ではなく「今すぐ会員登録いただくと本日のお会計から使えるクーポンをお渡しします」と伝えるほうが、登録率は上がります。
さらに、初回来店から数日後にお礼の通知を送る運用も効果的です。来店の記憶が残っているうちに接点を持つことで、店舗の存在が定着しやすくなります。特典を付ける場合は有効期限を短めに設定して行動を促すと、2回目の来店までの期間を縮められます。
関連記事：集客アプリとは？店舗の来店数を増やす機能や活用のコツを解説
お客様を常連客にするためのリピート施策
お客様を再来店させるだけでなくそこからさらに消費を促進して来店回数を増加させるためには、また来たいというフックづくりをすることも重要です。そのフックづくりの役割を担うのが会員証やポイント制度といった施策です。
会員証やポイント制度といった手法を導入すると、会員証やポイントカードを提示することで会員ステータスの上昇やポイントの獲得・利用などができるようになります。そして自店舗へまた来店して会員ランクを上げたい・ポイントを獲得して利用したいというモチベーションを刺激することが可能です。
ちなみに現在では会員証とポイント制度が一体化しているパターンも多く、ポイント数といった内容に応じてランクステータスをアップさせる方法も導入されています。
フックづくりがないと単なる情報提供だけではリピーター増加の効果が限定的になるリスクが高まります。会員証やポイント制度などを情報提供施策と連携させることでリピーターの定着率を上げることが重要です。
ポイントやランクの制度を設計する際は、達成のハードルを下げることを意識してください。10回来店しないと特典がもらえない仕組みでは、多くの顧客が途中で諦めてしまいます。3回目、5回目と小さな達成点を用意し、早い段階で「得をした」という体験を届けるほうが継続につながります。
あと1回で特典に届くという状態を可視化することも有効です。残り回数や次のランクまでの条件が画面に表示されていれば、顧客は自分から目標を意識するようになります。紙のカードでは伝えきれない情報を届けられる点が、デジタル化の利点です。
離脱しかけた顧客を呼び戻す
リピーター施策では、来ている顧客を伸ばすことと同じくらい、来なくなりかけている顧客への対応が重要になります。休眠状態が長引くほど復帰率は下がるため、離脱の兆しを早く捉えることが求められます。
兆候は来店が完全に止まる前から現れます。来店間隔が少しずつ延びる、購入点数が減る、これまで反応していた通知を開かなくなるといった変化がその例です。こうした小さな変化は日々の接客では気付けず、データとして追跡してはじめて見えてきます。
呼び戻しの施策では、最終来店日からの経過日数でグループを分けて内容を変えると効果的です。30日程度なら軽い案内で十分ですが、半年以上空いた顧客には特典の魅力を高めた内容が必要になります。ただし休眠期間が長いほど反応率は下がるため、大量の予算を投じすぎない判断も大切です。
呼び戻しに成功した顧客は、その後に定着しやすい傾向があります。一度戻ってきた顧客には通常の顧客と同じ流れで接点を持ち続け、再び離脱しないよう関係を保っていきましょう。
口コミが共有されやすい環境構築
信頼性の確保や来店意欲の上昇などを目標として、口コミが共有されたり拡散されやすくなる環境を構築することも重要です。たとえばSNSアカウント上で口コミ共有のお願いをするだけでも、ある程度の効果が見込めます。
それだけでなくさらに発信力が上昇するように、口コミ投稿キャンペーンを行うのもよいでしょう。これは指定ハッシュタグを付けたりして口コミを行うことで、抽選の上特典をプレゼントする企画などです。プレゼント内容を自店舗で使えるクーポンや商品券にしておけば、来店するお客様を増やすこともできます。
またインフルエンサーとのタイアップで動画を投稿して情報を拡散したりする方法も有効です。インフルエンサーにタイアップを依頼する際は、仲介してくれる企業やサービスも存在するので活用してみてください。
口コミが生まれやすい店舗には、写真に撮りたくなる要素があるという共通点があります。商品の見た目、店内の一角、季節ごとの装飾など、撮影して共有したくなる対象を意識的に用意しておくと投稿は自然に増えていきます。
なお、投稿キャンペーンを行う際は高評価を条件にしないよう注意してください。評価を誘導する形になると規約違反や信頼低下を招きます。あくまで率直な感想を投稿してもらう設計にすることが、長期的には店舗の評価を守ることにつながります。
アプリでリピーターを獲得！活用する機能と成功事例
続いてはアプリでリピーターを獲得するための具体的な機能、そして成功事例をご紹介します。
プッシュ通知
プッシュ通知はアプリにおいてリピーター化の基点となる機能です。頻度等を調整しながら既存顧客に通知を行うことで、確実に有益な情報を届けられます。分析においてセグメントを行いグループ分けを実行して、グループごとに情報をプッシュ通知配信できるように準備できるかも成功するための重要なカギです。
弊社のアプリ作成サービス「店舗アプリDX raiten」を導入した洋菓子店のエコール・クリオロ様は、各店舗情報をプッシュ通知を使うことで効率よくリアルタイム配信することに成功しました。またポイント何倍といった告知も行い来店へ結びつけることに成功しています。
ちなみにEC分野ではアプリからネットショップへの誘導を行い利用率増加にも成功しました。
▼導入事例をもっと読む
エコール・クリオロ株式会社 | 来店客にアプリを紹介しECへの誘導で通信販売上向上に成功！会員証をアプリにシフトにも成功！
プッシュ通知の効果を高めるうえで欠かせないのが、配信する時間帯の検証です。飲食店なら食事の時間の少し前、小売店なら仕事終わりや休日の午前中というように、顧客が行動を起こせるタイミングに届けることで反応率は変わります。
文面は短くまとめ、伝えたい内容を1通につき1つに絞るのが基本です。複数の情報を詰め込むと、通知一覧に表示される冒頭部分で内容が伝わらなくなります。開封率だけでなく通知を切られた割合も確認しながら、無理のない配信頻度を探っていきましょう。
クーポン
クーポンは継続的にうまく使ってもらえるような導線作りをすることも重要です。初回に割引率が高いクーポンを配信して終わるのではなく、割引率は低くても継続して利用できるクーポンを対象者へ配信することで、継続的な来店のフックにすることができます。
クーポンを設計する際は、有効期限の長さにも配慮してください。期限が長すぎると後回しにされて忘れられ、短すぎると使う前に切れてしまいます。来店周期に合わせて2週間から1か月程度に設定し、期限が近づいたら通知で知らせる運用にすると利用率が高まります。
また、値引き一辺倒にしないことも大切です。ドリンク1杯無料、サイズアップ無料、限定商品の先行購入といった値引き以外の特典は利益を守りながら特別感を出せます。誰に何を配るかを分けられれば、割引に頼らない再来店促進が可能になります。
関連記事：店舗アプリがリピーターを増やす理由！効果的なクーポンの使い方
会員証・ポイントカード
デジタルで会員証やポイントカードを提示できるようにすることで、利用率を向上させながらリピーターを増やすことが可能です。アプリプラットフォームを使うと、簡単にデザインを決めながら会員証やポイントカードに必要な情報表示ができるようになります。
関東圏などでスーパーを運営している「マルエツ」では、Tポイントカードを使う顧客を取り込めるようにアプリを導入して各種施策を実行しました。結果的にTポイント機能を活用したクーポンやスタンプラリーを活用することで集客力向上に成功。
またアプリダウンロード数は提供開始から10か月で36万を突破しており、月間アクティブユーザー数も17万人を達成することができています。
紙のカードは、財布に入れ忘れる、他店のカードに埋もれる、汚れて使えなくなるといった理由で継続利用が途切れがちです。デジタル化すればこうした離脱要因がなくなり、顧客はいつでも自分のポイント残高や有効期限を確認できるようになります。
店舗側にとっても、発行コストや在庫管理の手間がなくなる点は大きな利点です。さらに誰がいつ何回来店したのかというデータが自動的に蓄積されるため、次の施策を考える材料としてそのまま活用できます。
スタンプカード
来店回数そのものを目的にできるのがスタンプカードです。1回の来店で1つスタンプが押され、規定数に達すると特典が受け取れる仕組みは分かりやすく、あと何回で特典に届くのかが目に見えることで来店の動機づけになります。
アプリ上で管理すれば、押し忘れや紛失といった紙特有の課題がなくなります。台紙を印刷する費用も不要になり、スタッフがスタンプを探す手間も省けるため、レジ周りの負担が軽くなる点も見逃せません。
複数店舗を運営している場合は、店舗を巡ってスタンプを集める企画も実施できます。普段は行かない店舗へ足を運ぶきっかけになり、来店機会そのものを増やせます。特典の内容を季節ごとに変えれば、同じ仕組みでも飽きられにくくなります。
関連記事：スタンプカード機能搭載アプリで顧客満足度向上！メリットや活用方法などを徹底解説
MA（マーケティングオートメーション）機能
MA（マーケティングオートメーション）とは、マーケティングの工程を自動化するための機能です。主に、新規獲得顧客の管理機能、分析情報のスコアリング機能、マーケティング工程のプログラミング（シナリオ）化機能、施策のレポーティング機能、各種広告との連携機能などを活用してマーケティングを効率化していきます。
アプリプラットフォームでもすべてではありませんが、一部機能を搭載しているのでMA（マーケティングオートメーション）を実現可能です。
MA（マーケティングオートメーション）を活用することで、たとえば熱度の高い顧客を数値で可視化したり、情報配信をシナリオ化して自動で実行したりといったことができるようになります。特にリピーターの数が増えて管理が面倒になってきた際に活用したい機能です。
自動化を始める際は、いきなり複雑なシナリオを組まないことがコツです。誕生月の配信と、一定期間来店がない顧客への配信という2つから運用を始めれば、少ない手間で効果を確認できます。
自動配信は一度設定すると動き続けるため、内容が季節や在庫状況と合っているかを定期的に見直す運用も必要です。数か月前に設定した文面がそのまま流れていないか、少なくとも四半期に一度は確認しておきましょう。
CRM・顧客分析機能
パーソナライズしたマーケティングを実現してリピーターの数を増加させるためには、細かい顧客分析機能が重要です。アプリプラットフォームではCRMや顧客分析にかかわる機能も提供されています。
月次ダッシュボードでは、重要部分、売上貢献額、利用者数といった基本的な項目を一覧ですぐ確認できます。また、顧客番号、性別、年齢、誕生日、郵便番号といったデータを基に顧客リストを作成して管理することも簡単です。
こういった細かい分析はすでに説明したプッシュ通知やクーポン配信などの基点にもなるので重要視してみてください。
株式会社オールハーツ・カンパニーでは、会員証の発行、マイル付与、アプリ内行動などのデータを計測して各種施策へ活用できるCRM体制を整備しました。そして情報のパーソナライズ化やお問い合わせへの迅速な対応などを実現しています。
分析画面を見る際は、単月の数字だけで判断しないことが大切です。前月比や前年同月比と並べて確認すれば、季節要因なのか施策の効果なのかを切り分けられます。比較の軸を持つことが、数字を正しく読み取る前提になります。
顧客を年代や来店頻度で分類し、それぞれの平均単価や利用商品の傾向を見比べる作業も有効です。想定していた顧客像と実際のデータがずれているケースは珍しくなく、その気付きが商品構成や販促内容の見直しにつながります。
アパレル店舗がアプリで来店を増やす進め方
試着や購入履歴を次の提案につなげる
アパレル店舗は購入の間隔が季節に左右されやすく、放っておくと数か月単位で接点が途切れてしまいます。だからこそ、購入履歴を起点にした情報発信が再来店の後押しになります。
たとえば購入したアイテムの系統やサイズが分かっていれば、同じ系統の新作が入荷したタイミングでその顧客だけに通知を送るという配信が可能になります。全員に同じ新作情報を流すより、自分に合う商品が入ったという知らせのほうが来店につながりやすいのは想像しやすいはずです。
コーディネートの提案をアプリ内で配信する方法も有効です。すでに購入したアイテムと合わせられる商品を紹介すれば、買い足しの動機が生まれます。単なるセール告知よりも、購入後の満足度を高める内容のほうが長期的な関係づくりには向いています。
関連記事：アパレルEC・実店舗で使える！アプリのおすすめ機能と活用方法
オンラインと実店舗の行き来をつくる
アパレル業界では、実店舗で商品を確認してからオンラインで購入する行動が定着しています。この流れを店舗の損失と捉えるのではなく、どちらで買っても同じ顧客として扱える状態を整えることが現実的な対応です。
会員IDを共通にしてポイントや会員ランクをオンラインと店舗で共有すれば、顧客はどちらのチャネルでも不利益を感じません。むしろ両方を使う顧客ほど接点が増え、離脱しにくくなるという効果が期待できます。
来店の理由づくりとしては、店舗でしか受け取れない体験を用意する方法があります。会員限定の先行販売、スタッフによるスタイリング相談、店舗受け取り限定の特典などは、オンラインでは代替できない価値です。こうした施策の案内をアプリから配信することで、来店数の増加につなげられます。
リピーター施策を続けるための運用ポイント
アプリのダウンロードを増やす導線を整える
どれだけ機能が充実していても、アプリが顧客の手元に入っていなければ施策は始まりません。導入直後に力を入れるべきなのは、来店客へ確実に案内する仕組みづくりです。
レジ横のPOP、卓上の案内、QRコード付きのショップカードなど、目に入る場所を複数用意しておきます。あわせてスタッフからの声かけを統一しておくと、案内漏れを防げます。誰が対応しても同じ内容を伝えられる状態にしておくことが大切です。
案内の際は、ダウンロードする理由を一言で伝えられるようにしておきましょう。会計時に「今すぐ使える割引があります」と伝えるだけでも、その場での登録率は変わってきます。
関連記事：販促アイデア20選｜店舗の集客・売上を伸ばす施策と成功事例
現場が無理なく続けられる形にする
リピーター施策は、単発の企画ではなく日々の運用で積み上がるものです。そのため、店舗スタッフの負担が大きい設計にしてしまうと長続きしません。レジ業務の流れを大きく変えない、確認する画面を絞るといった配慮が欠かせません。
本部側は、集めたデータをどう活用したのかを店舗へ共有することを習慣にしてください。「先月の通知配信で来店が何件増えた」といった結果が伝わると、現場の協力度が上がり、声かけの質そのものが改善されていきます。
最初からすべての機能を使いこなそうとせず、クーポン配信とポイント付与といった範囲から始め、慣れてきた段階でセグメント配信や分析へ広げていく進め方が現実的です。小さく始めて改善を重ねるほうが、結果的に定着します。
リピーター獲得できるアプリを作るなら「店舗アプリDX版 raiten」
リピーターを効率よく獲得できるアプリを制作したい方には、店舗アプリDX版 raitenをおすすめします。会員証やポイントカードの提示、クーポンの発行やプッシュ通知の配信といったリピーター獲得にかかわる機能をすべて搭載したアプリを最短20日で作成可能です。
自社内製ができるのでノウハウはお客様に蓄積されますし、マーケティングやアプリ機能面でのサポートも承っています。気になる方はぜひ下記フォームよりお問い合わせくださいませ。
販促に使う機能と、来店状況を確認する分析画面が同じ管理画面にまとまっているため、データを見てから施策を実行するまでが1つの画面で完結します。専門知識がなくても操作でき、複数店舗を運営している場合でも店舗ごとの状況を比較しながら運用を進められます。
店舗アプリ導入で、リピート率 UP と集客の自動化を実現。
貴社の売上を最大化する仕組みをご提案します。
店舗アプリの強み：
- プッシュ通知で開封率 UP！顧客接点を強化
- クーポン配信やポイント機能で再来店を促進
- 顧客データ分析で効率的なマーケティングを実施
サービス資料は完全無料！他社との比較検討も大歓迎です。
貴社の集客課題解決に繋がる具体的な導入メリットをご確認いただけます！
まとめ
今回はリピーターの重要性や具体的な施策、そして成功事例などをご紹介しました。リピーターの重要性はすでに各種法則で証明されており、実際にリピーターへの施策を強化する事例も増えてきました。
アプリを使ってプッシュ通知での情報配信やクーポンの配布、顧客情報の分析等を行うことで効率よくリピーターを増加させられます。ぜひリピーター施策をアプリ起点で強化できるように準備を行ってみてください。
再来店促進は、一度仕組みを作れば施策の精度が回を重ねるごとに高まっていきます。まずは自店舗のリピート率と平均来店間隔を確認し、初回来店から2回目までの導線を整えるところから始めてみてください。身近な数字を押さえるだけでも、次に打つべき施策は十分に見えてきます。
参考：総務省統計局「人口推計」（2025年10月報）
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
＞＞運営メディアトップへ
