テイクアウト機能をアプリで導入｜事前決済の仕組みと管理・DX化のメリットを解説
業種全般
公開日：2023.08.10
更新日：2026.09.02
モバイルオーダーの一機能として、Webサイト・アプリ上でテイクアウトの事前注文ができる店舗が増加しています。大手企業も続々とテイクアウトのオンライン化を実行しており、アプリを導入して便利なテイクアウトサービスを実現しているところも多いです。
2023年にはついにコロナ禍の収束が発表されましたが、それでもテイクアウトのオンライン注文の需要は下がらない可能性が高いです。利便性が高いテイクアウトのアプリ化等を通じて集客へつなげるのも重要な手法となってきました。
この記事ではテイクアウトのアプリへの導入方法や実現するメリット・注意点などをご紹介します。
あわせて本記事では、注文の受け方3つの比較、決済システムの選び方、受け取り枠や在庫の管理方法、注文アプリがDX化で果たす役割まで具体的に整理します。「導入したほうがよいのは分かるが、何をどう決めればよいのか」という段階の方が判断できる内容を目指しました。
前提として、注文の入口はスマートフォンに移っています。総務省「令和7年版 情報通信白書」によると、2024年のスマートフォンの世帯保有率は90.5％、モバイル端末全体では97.0％に達しました。電話をかける前にスマホで調べて注文するという行動が、すでに標準になっています。
テイクアウトの需要は増加！管理は自社アプリがおすすめ
そもそもテイクアウトとは、「料理といった店舗で消費するのが前提の商品を、自宅やオフィスへ持って帰れるようにする方法」のことです。
飲食店では一般的な集客手法であり、持ち帰ると著しく品質が悪化するモノ以外は基本的にテイクアウトできる店舗も増えてきました。
店舗と消費者ともにメリットの多いテイクアウトですが、一方で弱点もあります。それは電話や店内などで直接注文を受けると管理が難しくなる点です。
従来のテイクアウトはこれから店舗へ来るお客様から電話を受ける、あるいは店内で口頭注文を受けてメニューを調理するのが一般的でしたが、混雑時に注文しにくい、ミスが増えるといったデメリットが出てきます。
しかし、そういったデメリットも、テイクアウトのアプリ化といったオンラインでの注文を介すことで回避できるようになりました。
テイクアウト需要は伸びている
テイクアウト需要は今までも一定してありましたが、急激に成長したのはコロナ禍前後からです。
店内で食事をするのが衛生的に難しくなり、法律的な規制も増えました。そこで規制されにくいテイクアウトで注文数を確保して売上を成長・維持しようとする店舗が急激に増加。
ちょうど政府もテイクアウトに関しては税率を引き下げる方向性で調整することで、需要を促進させたいという思惑をはたらかせています。またIT関連の補助金制度はテイクアウトシステムの導入・整備にも活用可能であり、店舗の施策強化の補助的な役割を担っています。
2023年5月8日には、新型コロナウイルスの脅威度がインフルエンザレベルにまで引き下げられたことで、いったんコロナ禍は収束したという考えが強まっています。
またこれより少し前にはインバウンドが日本へやってくる際の手間が減るようなルール改正が行われたので、海外からの実店舗への集客需要も回復していくでしょう。ただしテイクアウトの需要がこれから下がっていくことはあまり考えられません。それだけオンラインで事前注文ができるテイクアウトシステムのメリットは大きいです。
税率の話を正確に補足しておきましょう。国税庁「No.6102 消費税の軽減税率制度」によると、軽減税率は8％、標準税率は10％で、飲食設備のある場所での食事の提供（外食）は軽減税率の対象外とされています。つまり同じ商品でも、店内飲食は10％、持ち帰りは8％という扱いになります。
判定は飲食料品を提供する時点で行われるため、会計時にどちらかを確認する運用が必要です。アプリで事前に「テイクアウト」を選んで注文してもらう形にすれば、この確認作業そのものが自動化され、税率の取り違えも防げます。
テイクアウトをDX化するならアプリがおすすめ
テイクアウトシステムをアプリ上で提供できるようになると、スマートフォンのみで注文商品の選択から予約、決済までができるようになります。
すべての工程をアプリ化するのは複雑ではありますが、アプリプラットフォームといったサービスの補助を受けながら構築を行うことで施策を実現へ移せるでしょう。
テイクアウトのオンライン化を完全に成功させるためには、ただオンラインで注文ができるようになるだけでは足りません。スマートフォン上でなるべくすべての注文・決済工程を完了させて、後は受け取るだけで済ませられるようにする必要があります。また万が一の際の注文キャンセルや追加注文などへも柔軟に対応できるシステムだとよりよいでしょう。
従来の来店予約や電話予約よりも、圧倒的に魅力的だとテイクアウトシステムをアピールするためにはアプリへテイクアウト機能を組み込むとよいです。
アプリに組み込む価値は、注文と顧客情報がひも付く点にあります。単独のテイクアウトページでは注文が匿名の取引で終わりますが、アプリなら誰が何回どのメニューを頼んだかが記録として残ります。
関連記事：アプリのモバイルオーダーのテイクアウト対応｜集客を最大化するアプリ連携
関連記事：POS連携とは？アプリと連動させるメリットや導入手順を解説
テイクアウト注文の受け方3つを比較する
導入方法を決める前に、注文を受ける手段を整理しておきましょう。それぞれ手数料と残るデータがまったく違います。
|
受け方 |
手数料 |
顧客データ |
向いている場面 |
|---|---|---|---|
|
電話・店頭 |
不要 |
残らない |
注文数が少ない店舗 |
|
デリバリー代行アプリ |
売上の30％前後 |
運営側が保有 |
新規客の獲得 |
|
自社アプリ・自社ページ |
決済手数料のみ |
自社に蓄積 |
常連客の受け皿 |
代行アプリは集客力が大きい一方、手数料の負担が重く、注文した人が誰かも分かりません。新規のお客様と出会う手段としては有効ですが、そこだけに頼ると利益率が下がり続けます。
現実的なのは使い分けです。新規の獲得は代行アプリ、リピートは自社アプリと役割を分け、代行経由で来たお客様に自社アプリを案内する流れを作ると、少しずつ手数料の負担を減らしていけます。
参考：飲食店の集客には自社アプリを使うべき！ポータルアプリやアナログ販促にはないその効果とは
テイクアウトの決済システムをどう選ぶか
テイクアウト機能で最も検討が必要なのが決済まわりです。ここの設計次第で、店頭の混雑もキャンセル率も変わります。
事前決済と店頭決済の違い
事前決済は注文時にアプリ内で支払いを済ませる方式です。受け取り時は商品を渡すだけで完了するため、レジ作業がゼロになり、無断キャンセルもほぼなくなります。作った商品が無駄になるリスクを避けられるのが最大の利点です。
店頭決済は注文だけ先に受け、支払いは受け取り時に行う方式です。導入は簡単ですが、レジでの作業が残り、来店されなければ商品が無駄になります。
どちらか一方に絞る必要はありません。まず店頭決済で運用を始め、注文数が安定してから事前決済を追加するという段階的な進め方も現実的です。
対応しておきたい決済手段
最低限そろえたいのは、クレジットカードとQRコード決済です。ここに交通系ICや後払いが加わると取りこぼしが減ります。
インバウンドを見込むなら、海外で使われている決済手段への対応も検討しましょう。使いたい決済がないという理由だけで注文をやめられてしまうのは、もったいない機会損失です。
決済手数料と入金サイクルを確認する
見落としやすいのが手数料率と入金までの日数です。決済手数料は一般的に3％台が目安ですが、決済手段によって差があります。少額のテイクアウトでは、この数％が利益に直結します。
入金サイクルも資金繰りに影響します。月1回なのか、週1回なのかを契約前に確認し、月末の支払いに間に合う設計になっているかを見ておきましょう。
テイクアウトの管理を効率化する仕組み
注文が入るようになると、次に問題になるのが受け取りの管理です。ここを整えないと、厨房が回らなくなります。
受け取り時間の枠を管理する
最も重要なのが時間枠の設定です。「12時台は10件まで」というように受付上限を決めておけば、ピーク時に注文が集中して調理が追いつかなくなる事態を防げます。
調理時間を考慮した最短の受け取り時間も設定しておきましょう。10分後に取りに来ると言われても間に合わない商品があるなら、メニューごとに必要な時間を登録しておくのが確実です。
在庫と売り切れの設定
メニューごとの提供可能数を設定できると、仕込み量に合わせた受注ができます。数量に達したら自動で受付を停止する設定にしておけば、「注文を受けたのに作れない」というクレームを防げます。
逆に、余りそうな食材を使ったメニューを当日限定で出すといった使い方もできます。ロス削減と売上の両方に効く運用です。
受け渡しのオペレーションを決めておく
公開前に決めておきたいのが、誰がどの画面を見て、どう渡すかです。注文が入ったことに気付く仕組み（音や画面表示）と、受け取りに来たお客様をどう確認するかの手順を、一枚の紙にまとめてレジ横に置いておきましょう。
受け取り専用のカウンターや棚を用意できると、さらにスムーズになります。列に並ばずに受け取れることが、テイクアウトを選んでもらう理由そのものになります。
参考：セルフオーダーシステムとは？種類・メリット・費用・選び方を解説
テイクアウトをアプリ化するメリット
テイクアウトをアプリ化すると、次のようなメリットがあります。
オペレーションコストの削減
通常テイクアウトを店舗で受けるためには
店舗・電話で注文を受ける
商品を作る
会計を行う
商品を提供する
といった工程が必要です。
各工程にはある程度の人員が必要ですが、少人数で運営をしていると人手が不足する可能性があります。付近のお店からヘルプを受けてもオペレーションが効率よく稼働しないリスクもあるでしょう。またテイクアウトを受ける工程で人手不足が続くと、店舗売上を成長させにくいのもデメリットです。
テイクアウトをアプリ化すると、上記のような工程を全部自動化できます。ユーザーはシステムから必要なメニューを選択して内容を確認、決済まで済ませられます。店員は調理したメニューを用意してお客様へ提供するだけで、専用の受け取りスペースを用意しておけば受け取りも自動化可能です。
今まで店員が行っていた工程がシステム上で行われるようになることで大きな負担軽減につながるのがメリットです。また少人数でもテイクアウト注文を受け取れるので、オペレーションコストの最適化・削減にもつながるでしょう。
特に効くのが電話対応の削減です。ピーク時に手を止めて電話を取り、復唱して書き留めるという作業がなくなるだけで、現場の負担は目に見えて軽くなります。聞き間違いによる注文ミスも起きなくなります。
待ち時間なしで商品を提供可能
テイクアウトでは待ち時間も需要を伸ばす際のネックとなっていました。
確かに自宅やオフィスで商品を楽しめるのはメリットですが、受け取るまでに時間が掛かると頼めない場面も出てきます。たとえば時間が限られている休み時間中に、ビジネスマンが1から店舗注文を行い商品を受け取った後、食事を済ませるのは敷居が高いです。調理に時間が掛かるような店舗には行けません。
ただしテイクアウトで事前注文ができると、調理時間に関係なくすぐ指定時間に料理を受け取れます。
これには今まで注文ハードルが高かった層へもアピールができるメリットがあります。
またビュッフェ形式で購入したい商品をトレイへ入れていき、会計をするような店舗でもテイクアウトは効果を発揮するのがポイントです。システムによって事前に商品を決めてから決済を済ませられるので、店舗が混雑していてもスムーズに商品を受け取って退店できます。従来混雑する時間帯にテイクアウト注文数を増やせなかった店舗にも、テイクアウトのアプリ化はおすすめです。
準備ができたタイミングでプッシュ通知を送る運用にすると、さらに体験が良くなります。お客様は店の前で待つ必要がなくなり、店側も受け取りが分散するため混雑が緩和されます。
参考：プッシュ通知の効果とデメリット｜開封率・許諾率を上げるコツとNG例を解説
非接触型の接客が可能
コロナ禍では衛生面の問題からなるべくお金のやり取りといった手を介した行動をしたくない、口頭で注文を伝えたくないといった問題が起きていました。実店舗で注文を受け取る方法で需要を成長させるのには限界が出やすいのがデメリットとなっています。
テイクアウトをアプリ化すると、お金のやり取りも注文も店舗でしなくて済みます。
システムの機能によってはすべてを自動化するのは難しいですが、なるべく店舗でのアクションを減らせるようにシステムを構築すると非接触型の接客割合が増えていくでしょう。そうして衛生面で管理を怠らない店舗は、そうでない店舗よりも高い需要が見込めます。
コロナ禍の規制解除によって、接触型の接客割合は今後増えていくことが予想されます。ただし解除からすぐということもあり、同時に非接触で安全に接客をして欲しいという層もまだ十分数存在しているのが実情です。接触と非接触両方へ柔軟に対応できるようにしておくとよいでしょう。
現在では衛生面よりも、やり取りをしなくて済む気楽さを理由に選ぶ人が増えています。店員と話さずに受け取れることそのものが、若年層を中心に価値として受け止められている点は押さえておきましょう。
回転率向上・客席に影響されない購買で売上アップ
テイクアウトシステムを導入すると、まず回転率が向上します。
テイクアウトで取られていた時間が一気に減少するので、自動化によるコスト削減とともに注文対応数が総合的に増加するので、大きな売上成長にもつながるのがメリットです。
またテイクアウトで発生した注文は、客席の数に影響されません。
店舗喫食のみだと客席数がそのまま注文数に影響してしまいますが、テイクアウトの場合対応できればいくらでも注文数を増やせます。店舗外での喫食を促進しながら店舗を利用してくれる人を増やせれば、継続的な利用にもつながるので売上が継続的に確保できるでしょう。
客単価を上げる打ち手もあります。注文画面で「ご一緒にいかがですか」と関連商品を提示する設定にしておけば、店頭で声をかけるのと同じ効果が自動的に得られます。人手を使わずに単価を積み上げられる点は、オンライン注文ならではの強みです。
効率よく在庫管理等ができる
テイクアウトシステムによって事前に注文数等が分かっていると、必要な食材の在庫などを適切に管理できます。
食材の管理を間違えるとコスト増加にもつながってしまいますが、システム化してどれだけ前もって用意しておけばよいか把握できると仕込みなども楽になるでしょう。
また想定より人員や在庫が不足していても、受注量を調整しやすいのもメリットです。メニューごとに何食まで注文可能といった制限を設けることで、受注可能数を超えた注文を防いでクレームを防止できるのがメリットになっています。
蓄積した注文データは、仕込み量を決める根拠にもなります。「金曜の12時台は平均15食」といった数字が見えるようになると、経験と勘に頼らずに準備できるようになり、食材ロスも減らせます。
注文数やユーザー属性などを簡単に分析できる
テイクアウトシステム上に蓄積されたデータは、自店舗の保有データとして管理ができます。
時間や曜日ごとの受注数
受注された金額の平均
注文を行ったユーザーの属性
といった各項目を並列して分析することで、今まで分からなかった課題やビジネスチャンスが見つけられることもあります。
そして課題やビジネスチャンスをテイクアウトシステムの改善や他施策の実行へとつなげることで、より売上を継続して成長させられる体制を作ることができるでしょう。
アプリと連携していれば、注文履歴に応じたクーポン配信まで踏み込めます。「よく頼むメニューに合わせた特典を送る」「前回から30日経った人に案内を出す」といった施策は、データがあって初めて実行できます。
参考：アプリクーポンの集客効果と仕組み｜導入のメリットや運用テクニック
インバウンドからも注文を受け取れる
多言語対応といった方法を取ることで、テイクアウトシステムはさらに便利なものとなります。
これから需要が増加することが予想される外国人観光客まで見越したテイクアウトシステムを構築することで、国内のお客様以外からも需要を見込んで売上を増やすことができるでしょう。その際は想定される外国人の層が使っている決済方法などを、自店舗のテイクアウトシステムでも使えるように用意しておくなおよいです。
画面上で注文が完結する形にしておけば、言葉が通じなくても注文が成立します。写真とアレルギー表示を丁寧に整えておくと、それだけで対応できる範囲が広がります。
関連記事：自社アプリを活用した飲食店の集客術5選！従来の集客方法とは違う新たなアプローチ
関連記事：店舗アプリのメリット・デメリット｜集客力アップだけでないその魅力
注文アプリがDX化で果たす役割
テイクアウト機能は販促の話に見えますが、実際には店舗のDX化における入口としての役割を持っています。どういう意味かを整理しておきましょう。
紙と口頭で消えていた情報が残る
DX化の本質は、それまで記録に残らなかった情報をデータとして扱えるようにすることです。電話や口頭の注文は、終わった瞬間に情報が消えます。誰が何を頼んだかは、スタッフの記憶にしか残りません。
注文アプリを通すと、この情報がすべて残ります。注文内容・時間帯・頻度・金額が自動で蓄積され、次の判断材料になる。これが最初の、そして最も大きな役割です。
人手不足への現実的な対処になる
飲食業は人手の確保が難しい業種です。注文アプリは電話対応とレジ作業という2つの工程を丸ごと減らせるため、同じ人数でより多くの注文をさばけるようになります。
空いた時間を接客や調理に回せることも重要です。削減した工数を何に使うかまで決めておくと、単なる省力化で終わらず売上につながります。
販促と業務改善を同時に進められる
注文アプリの特徴は、売るための仕組みと現場を楽にする仕組みが同じものである点にあります。会員証やクーポンと組み合わせれば、業務改善のために入れたはずのシステムがそのまま販促基盤になります。
だからこそ、導入時には販促担当と現場スタッフの両方の意見を聞くことをおすすめします。片方だけで決めると、使われないか、売上につながらないかのどちらかになりがちです。
参考：飲食店のアプリ開発方法を徹底解説｜導入メリット・手順・おすすめサービス5選
テイクアウトのアプリ化に伴う注意点とは？コストも確認
テイクアウトをアプリ化する際は、次の点に注意しましょう。
アプリに独自のテイクアウト機能をつけると費用は高額に？
自社のアプリにテイクアウトシステムを組み込む際、オリジナルの注文予約・決済機能を追加しようとすると開発費が高額になります。
数十万円や数百万円といった費用を発生させないためにも、なるべく安くシステムを導入できる方法を知っておくべきです。
テイクアウトのWebページ作成システムであれば無料から利用できるケースがあり、1から開発を行うよりも費用を大きく抑えられます。テイクアウトに独自性を求められるケースは少ないので、最初から用意されているツールを利用しても問題ありません。アプリとはAPIによって連携したりすると機能を呼び出せます。
費用を抑える手段として、IT導入補助金などの制度も検討の余地があります。ITツールの導入費用の一部が補助される仕組みで、テイクアウトシステムが対象になる場合があります。年度ごとに要件が変わるため、申請前に最新の公募要領を確認しておきましょう。
提供できない商品もある
テイクアウトでは、残念ながら提供できない商品もあります。
新鮮な魚を作った刺身
劣化しやすい野菜をふんだんに使ったサラダ
といったメニューは、持ち帰るだけで品質が損なわれる可能性があり、衛生面でも注意点が多いのでテイクアウトメニューに加えられないかもしれません。
利益率なども考えて売上を成長させられるメニュー構成にしておくと安心です。
アプリで注文を受け取る際は、厳選したテイクアウト可能メニューをスムーズに選択できる構成にしておきましょう。
あわせて確認したいのが営業許可の範囲です。店内飲食の許可だけでは扱えない商品があるため、扱う予定のメニューが自店舗の許可でカバーされているかを保健所に確認しておくと安心です。
表示面の対応も必要になります。消費期限や保存方法、アレルギー情報を容器やアプリ上に記載する運用を、開始前に決めておきましょう。
サービスによってテイクアウトで利用できる機能が異なる
テイクアウトシステムの数は多く、料金プランや提供できる機能もさまざまです。
料金と機能のバランスが取れているか
どれだけ自店舗でカスタマイズできるか
API連携はどうやってするのか
どのような決済方法へ対応できるのか
といった点は要確認となります。
ECサイト連携やチェーン店特化など、サービスごとの特色もつかんで導入先を選択してみましょう。
加えて確認したいのが、既存のPOSレジと注文データが自動で連係するかです。ここが手入力のままだと、注文が入るたびにレジへ打ち直す作業が発生し、導入効果が半減してしまいます。
参考：店舗アプリ作成サービスおすすめ14選を比較｜機能・価格・選び方を徹底解説
関連記事：美容室・美容サロンの集客には「自社アプリ」を使うべき｜ポータルサイト（アプリ）との決定的な違い
店舗アプリならAPI連携もお任せ！テイクアウト機能もアプリで簡単に
自店舗でアプリ開発初心者がAPI連携を実行するのは敷居が高いです。場合によっては専門のコードを扱ってWebから機能を呼び出す準備をする必要もあります。
APIを呼び出さずにテイクアウトシステムをアプリで提供する方法はあります。たとえばテイクアウト用ページへ飛ぶリンクをアプリへ用意して提供すると、連携は可能です。ただしこの場合Webブラウザーへ遷移してしまうので、アプリの没入感等が下がってしまう可能性があります。
「店舗アプリDX版 raiten」ならば、API連携のサポートも受けることが可能です。
基本的にはアプリプラットフォームサービスなのでアプリ制作は自作してもらう必要はありますが、必要に応じて弊社からサポートをさせていただきますので安心です。
API連携はオプションサービスとなり別途費用が掛かりますが、マーケティングの初期サポートなどは無料になっています。気になる方はまず弊社へお問い合わせくださいませ。
リンク設置とAPI連携の違いは、注文データがアプリ側に返ってくるかどうかです。リンク設置は手軽ですが会員情報とひも付きません。注文履歴を販促に活かしたいならAPI連携まで踏み込む価値があります。
参考：アプリ会員とは？会員証アプリおすすめ15選と導入メリット・注意点を解説
まとめ
今回はテイクアウトのアプリへの導入方法や実現するメリット・注意点などをご紹介しました。
テイクアウトの自動化は重要な集客施策です。特にスマートフォンでの注文を想定した作りにすることで大きな効果を見込めます。ぜひアプリへテイクアウト機能を組み込んで訴求してみてください。
また店舗アプリDX版 raitenではAPI連携サポートなども行っているので、気になる方はぜひお気軽にお問い合わせくださいませ。
進め方を整理すると、「注文の受け方を決める→決済方式を選ぶ→受け取り枠と在庫の管理を設定する→受け渡しの手順を共有する」の4段階です。すべてを一度に完璧にする必要はありません。
そして忘れたくないのが、テイクアウト機能は入口にすぎないという点です。注文データを会員情報とつなぎ、次の来店を促すところまで設計できて初めて、アプリに組み込んだ意味が生まれます。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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