モバイルオーダーとは？導入メリットと国内事例を徹底解説｜仕組み・種類・費用まで
業種全般
公開日：2021.02.19
更新日：2026.08.17
モバイルオーダーとは、スマホやタブレットなどのモバイル端末から事前に注文・決済を行い、商品を店舗で受け取れるシステムです。マクドナルドやスターバックスなど大手飲食チェーンが導入したことで注目を集め、現在では業種を問わず多くの店舗で活用が広がっています。
普及の背景にあるのは、人手不足と客単価の上昇です。飲食業界では慢性的に人員の確保が難しく、限られたスタッフで店舗を回す必要があります。注文と会計をお客様側で完結させられるモバイルオーダーは、その解決策として現実的な選択肢になりました。
一方で、導入すれば自動的に売上が伸びるものでもありません。システム利用料や決済手数料が発生しますし、店内オペレーションの組み直しも必要になります。種類によって適した業態も異なります。
本記事では、モバイルオーダーの種類と似たシステムとの違いを整理したうえで、メリットとデメリットの両面、国内事例、導入手順と選び方まで順に見ていきます。
本記事ではモバイルオーダーの仕組みやメリット、国内の代表的な導入事例をわかりやすく解説します。モバイルオーダーの導入を検討している方はぜひ参考にしてください。
モバイルオーダーとは
モバイル端末から事前に注文・決済を行い商品を受け取れるシステムのこと
モバイルオーダーとは、スマホやタブレットなどモバイル端末から事前に注文を行い、商品を後で受け取れるシステムです。大手飲食店では公式サイトやアプリからメニューを注文して決済まで済ませられる機能が、モバイルオーダーによって提供されています。
仕組みとしては、まず飲食店のアプリやWebサイトを立ち上げ、受け取る店舗を選んでメニューを選択します。次に受取日時や決済方法を選択して注文を確定し、指定日時に店舗へ商品を受け取りに行くことで取引が完了します。
OMO（オンラインとオフラインの融合）が日本でも進み、スマホを見ながら買い物をするという行動が当たり前になりました。飲食店においてもモバイル端末からテイクアウトやデリバリーを行う需要が高まっており、モバイルオーダーを導入すれば需要の受け皿になって注文を増やし、収益を向上させられる可能性があります。
モバイルオーダーの3つの種類
ひとくちにモバイルオーダーといっても、注文の場所と受け取り方によって3つのタイプに分かれます。自店舗の業態に合わないタイプを選ぶと効果が出ないため、まず違いを押さえておきましょう。
1つ目はイートイン型（店内注文型）です。来店したお客様がテーブルのQRコードを読み取り、自分のスマホから注文します。スタッフを呼ぶ必要がなく、追加注文もその場で完結します。居酒屋やファミリーレストランのように、滞在中に何度も注文が発生する業態と相性がよいタイプです。
2つ目はテイクアウト型（事前注文型）です。来店前にスマホから注文と決済を済ませ、指定した時間に店舗で受け取ります。待ち時間がなくなるため、昼のピーク時に行列ができるカフェやファストフードで効果が出やすい形式です。本記事で紹介する大手チェーンの事例も、多くはこのタイプにあたります。
3つ目はデリバリー型です。注文した商品を配達してもらう形式で、自社で配達員を抱える方法と、外部の配達サービスと連携する方法があります。商圏を広げられる一方、手数料や配達体制の確保という課題もついてきます。
関連記事：モバイルセルフオーダーで店内飲食を効率化！アプリとの連携で売上アップを狙う
セルフオーダー・テーブルオーダーとの違い
モバイルオーダーと混同されやすいのが、セルフオーダーとテーブルオーダーです。言葉が近いため、比較検討の段階で混乱しやすい部分です。
セルフオーダーは、お客様自身が注文操作を行う仕組み全般を指す言葉です。タブレット・スマホ・券売機など、手段を問わず「スタッフを介さずに注文する」ものがここに含まれます。つまりモバイルオーダーはセルフオーダーの一種という関係になります。
テーブルオーダーは、席に置かれた店舗側のタブレット端末から注文する方式です。お客様の端末を使わないため、スマホ操作に不慣れな層でも使いやすい反面、端末の購入費とメンテナンスの手間が発生します。
自分の端末を使うモバイルオーダーは、端末費用がかからず衛生面でも有利です。ただしお客様がアプリを開いたりQRコードを読み取ったりする手間が生じるため、客層に合わせて選ぶという視点が欠かせません。
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大手チェーンの導入で売上維持・成長の効果が実証されている
モバイルオーダーはマクドナルドやスターバックスなど大手飲食チェーンがまず本格的に運用を始めて大きな注目を浴びました。ケンタッキーフライドチキンといった大手も導入を開始し、実際にモバイルオーダーを導入した店舗では売上にも好影響が表れています。
一般社団法人日本フードサービス協会の市場動向調査によると、2020年4月度時点で外食産業の全体売上は前年同月比の60.4%にまで落ち込みましたが、マクドナルドは106.7%、ケンタッキーフライドチキンは120.6%と、モバイルオーダーを導入した大手チェーンは軒並み売上を維持して成長を遂げています。他の施策の効果もあるでしょうが、モバイルオーダーが売上維持の大きな要因になっているのは間違いないでしょう。
その後、外食市場そのものは回復基調に入っています。同協会の集計では、2025年は客単価が前年比104.3％となり、全業態で売上が前年を上回りました（出典：日本フードサービス協会「外食産業市場動向調査 2025年年間集計」）。
つまり現在のモバイルオーダーは、非常時の代替手段ではなく通常営業のなかで回転率と客単価を高めるための仕組みとして位置づけが変わっています。導入目的も「売上を守る」から「効率と単価を上げる」へと移りつつあります。
またWebサイトと異なりアプリにはプッシュ通知発信機能など、顧客へ継続してアプローチできる手段が複数用意されています。そのためリピーター獲得が収益のカギとなるモバイルオーダーとアプリの相性は高く、自店舗のアプリを作成してモバイルオーダーを組み込めば高い集客効果を期待できます。アプリプラットフォームを活用すれば中小規模の店舗でもアプリをコスト安で制作可能です。
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モバイルオーダーのメリット
非接触で対応でき感染症対策になる
モバイルオーダーでは商品の注文から決済までをすべてWebサイトやアプリで完了できます。対面での商品注文や決済に抵抗を感じる方も増えている中、モバイルオーダーは非接触型の接客を実現してくれる有効な手段です。
Webサイトやアプリからメニューの画像や値段、説明などを確認して商品を選び、クレジットカードやQRコード決済などで決済を行えば、あとは商品を受け取りに行くだけで済みます。非接触で対応できるという性質上、お客様は安心して自店舗で商品を注文して受取ができるようになります。またモバイルオーダーで事前に注文を済ませてから店内飲食やテイクアウトを行えば、結果的に混雑回避にもつながります。
テイクアウトなどの注文数を増やし機会損失を減らせる
店舗内や電話で注文を受けてテイクアウトを提供している場合、店舗に来たお客様に注文を聞いてから商品を用意すると提供まで時間がかかり、顧客満足度が向上しにくい欠点があります。また電話で事前にテイクアウト注文を受ける際は混雑でつながらない可能性や、商品を聞き間違える可能性もあります。
モバイルオーダーを導入すれば、お客様は手持ちのスマホやタブレットだけですぐ好きな時間に注文が可能です。お店でいちいち注文をする必要も電話の混雑やミスを心配する必要もなく、お客様の入力内容が正しければ注文内容は正確に処理されます。
さらに予約機能を搭載して翌日の受取といった日にちをずらした注文もできれば、お客様の利便性はさらに向上します。モバイルオーダーで便利で自由な事前注文ができればテイクアウトなどの注文数が増え、収益が伸びる可能性があるのがメリットです。導入する際は商品を確実に提供できる時間を設定し、提供できない時間帯を提示してお客様を待たせてしまうことがないようにしましょう。
業務効率化が実現する
従来飲食店ではお客様からの注文を店舗で受けてメニューを提供するのが一般的でしたが、モバイルオーダーを利用するとモバイル端末上から注文ができるため注文における接客業務がなくなります。しかも店員が注文内容を聞き間違えて誤ったメニューを提供してしまうといったトラブルも減り、スムーズに作業を進められるのもメリットです。
また決済もシステム上であらかじめ済ませられるようになれば、店員が現金やクレジットカードなどをお客様から受け取って決済処理を行う手間も減ります。事前決済をモバイルオーダーへ導入することで決済工程を省略して業務効率化につなげられます。レジ締めといった業務でも負担が減り、従業員が効率よく仕事のできる環境が整います。ピーク時に発生しがちな注文待ちや会計待ちもモバイルオーダー主体の経営であれば解消できます。
少人数で店舗を回せるようになり人件費を削減できる
モバイルオーダーを導入すると店舗で行列ができるリスクがなくなり、複数の店員が一斉にお客様へ対応する状況を減らせます。少人数でも調理といった重要な工程へ集中して余裕を持った店舗経営ができる環境を構築できるのがメリットです。
人手不足に悩んでいる店舗でもモバイルオーダーを活用して店内業務の一部を自動化すれば、導入や管理コストに対して人件費を大きく削減でき、費用対効果を高められる可能性があります。
顧客データを収集して次のオーダーへ活用できる
Webサイトやアプリ上で会員登録をしてもらってからモバイルオーダーを利用できるスタイルにすれば、マーケティング施策を考える際にも役立ちます。店舗主体で接客や決済を行う場合はお客様の細かいデータを収集するのが困難ですが、モバイルオーダーと会員情報を紐づければお客様の来店日時や注文したメニューの履歴、利用したキャンペーンやイベントといった情報が簡単に入手できるようになります。
そしてデータを基に一人ひとりに合ったイベントやキャンペーン情報をプッシュ通知で配信したり、セグメントを行い顧客属性に合わせたクーポンを不定期で配信したり、ランク制度を設けてロイヤリティが醸成しやすい環境を構築するといった施策を実行して収益向上につなげることが可能です。
将来的にモバイル経由でデータを収集してマーケティングへ活かすOMO的な思考は必須になるため、今のうちにモバイルオーダーを取り入れてOMO施策のノウハウを蓄積しておくとよいでしょう。
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客単価が上がりやすい
見落とされがちですが、注文単価が上がりやすいのもモバイルオーダーの効果です。実際に導入した店舗で、客単価の改善が報告されるケースは少なくありません。
理由の1つは、お客様が自分のペースでメニューを選べることです。スタッフが横で待っている状況では、迷ったときに無難な注文で済ませてしまいがちですが、手元の画面ならじっくり比較できます。
もう1つは、追加注文のハードルが下がることです。デザートやドリンクのおかわりは「わざわざ店員を呼ぶほどでもない」と見送られやすい注文ですが、画面上なら数タップで完結します。
あわせて、注文画面におすすめのセットやトッピングを表示しておくと、自然な形で提案ができます。口頭でのおすすめと違って押し売り感が出にくい点も、この方式の利点です。
多言語対応でインバウンドにも対応できる
訪日客の多いエリアでは、言語の壁がそのまま機会損失になります。メニューが読めない、注文が通じないという理由で入店をためらわれることは珍しくありません。
モバイルオーダーの多くは多言語表示に対応しており、お客様が自分の言語で画面を操作できます。料理名だけでなく食材の説明まで翻訳されて表示されるため、アレルギーや宗教上の理由で食べられないものがある場合にも確認してもらえます。
外国語を話せるスタッフを常時配置するのは現実的に難しいものですが、システム側で対応できれば人員の条件に左右されません。注文の取り違えによるクレームやロスを防げる点も、現場の負担軽減につながります。
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モバイルオーダーのデメリットと注意点
導入・運用にコストがかかる
モバイルオーダーには初期費用と月額のシステム利用料、そして決済手数料が発生します。売上に対して数％の手数料がかかる形が一般的で、客単価の低い業態では利益率への影響が無視できません。
判断の目安になるのは、削減できる人件費と増える注文数の合計が、これらの費用を上回るかどうかです。導入前に、ピーク時のスタッフ配置を何人減らせるか、テイクアウトの注文がどれくらい増えそうかを試算しておきましょう。
小規模店舗であれば、初期費用がかからず月額も抑えられるQRコード型から始めるのが現実的です。専用端末を購入する方式は、効果が見えてから検討しても遅くありません。IT導入補助金などの制度が使えるかも確認しておくとよいでしょう。
端末操作に不慣れな客層への配慮が必要
すべてのお客様がスマホ操作に慣れているわけではありません。QRコードの読み取り方が分からない、文字が小さくて読めないといった声は、シニア層の多い店舗ほど出てきます。
モバイルオーダーだけに絞ってしまうと、こうした層を取りこぼします。当面は口頭での注文も受け付ける、卓上に操作手順を書いたカードを置く、困っている様子のお客様にはスタッフが声をかけるといった併用の体制が必要です。
また、店内のWi-Fi環境も確認しておきましょう。電波が届きにくい席があると、そこだけ注文できないという事態が起こります。
オペレーションの組み直しが必要になる
導入して終わりではなく、店内の動き方そのものを設計し直す必要があります。ここを詰めずに始めると、かえって現場が混乱します。
たとえばテイクアウト型では、指定時刻に合わせて調理を始める段取りが要ります。店内注文と事前注文が同時に入ったとき、どちらを優先するのかを決めておかないと、受け取りに来たお客様を待たせることになります。
受け渡し場所の確保も課題です。レジに並ばずに受け取れる導線を作らなければ、事前注文の利点が失われます。専用のカウンターや棚を用意するだけでも流れは大きく変わります。
あわせて、スタッフへの説明も欠かせません。操作方法だけでなく、トラブル時にどう対応するかまで共有しておきましょう。
関連記事：スマホ決済の普及で店舗からレジが消える？決済システムのトレンドを時系列順に紹介
モバイルオーダーの導入事例
マクドナルド
アプリを積極的に集客へ利用しているマクドナルドでは、店内飲食やテイクアウトなどに利用できるモバイルオーダーを導入しています。近隣店舗の地図表示もメニューの画像表示もスマホに最適化されており、見やすくなっているのがポイントです。ユーザーは無理なく近くの店舗を探してメニューを選択できるようになっています。
PayPayやLINE Pay、クレジットカードといったさまざまな支払い方法に対応しており、ユーザーは自分の普段使っている支払い方法を簡単に選べるようになっているのもメリットです。モバイルオーダー上でも公式アプリのクーポンを利用してお得に注文できます。
スターバックス
コーヒーチェーン最大手のスターバックスも早期にモバイルオーダーを導入した企業の1つです。アプリやWebからお店を検索すると受取までの目安時間もすぐ表示されます。そしてお持ち帰りか店内飲食かを選んで商品を選択します。
スターバックスではさまざまなメニューカスタマイズができるのも特徴ですが、モバイルオーダー上でもスムーズに商品内容を変更して注文できるようになっているのがメリットです。受取の際のニックネームを入力できるのがユニークで、商品提供の準備ができたらプッシュ通知で知らせてくれる機能も便利です。
すき家
牛丼チェーン大手のすき家は店内にオーダー用の大型端末を設置するなど、業務効率化に積極的な姿勢を取っています。専用アプリからモバイルオーダーも利用可能で、付近の店舗だけでなく利用履歴からも店舗を選べるため普段行くお店が決まっている場合は注文がスムーズになります。
またメニューに応じて自動的に最安値のクーポンがセットされるのも特徴です。ユーザーはわざわざクーポンを選択しなくても一番お得な値段で注文ができます。注文後は店内で専用のQRコードを読み込んで商品を受け取る仕組みで、お持ち帰りの場合は1か月先まで前もって注文できるのも便利です。
ドミノピザ
ドミノピザはデリバリー注文の送料無料を推進するなど、利便性の高いサービスを提供している店舗として注目を集めています。公式サイトではお持ち帰りの店舗を選択後、受取日時にチェックを入れて希望の商品を選択していきます。
ナビゲーション機能を利用できるので迷っているユーザーも簡単にメニューを決定でき、サイズと生地の変更やトッピングの追加・削除も自由自在です。コードを入力するだけですぐクーポンが適用されて内容を確認できるのも便利です。また注文完了やピザの焼き上がりなどの業務工程を、ピザの画像付きで楽しくリアルタイムで表示してくれる「ピザトラッカー」機能がユニークです。
国内事例に共通する3つのポイント
4社の事例を並べると、うまくいっている店舗が押さえている点が見えてきます。自店舗で導入する際の参考にしてみてください。
1つ目は、注文の手間を極限まで減らしていることです。すき家の最安クーポン自動適用や、マクドナルドの現在地からの店舗表示のように、お客様が考えたり探したりする工程が省かれています。
2つ目は、待ち時間の不安を解消していることです。スターバックスの受取目安時間の表示や、ドミノピザのピザトラッカーは、いずれも「あとどれくらいで受け取れるか」を可視化しています。見えない待ち時間はストレスになりますが、進捗が分かれば納得して待ってもらえます。
3つ目は、自社アプリと一体になっていることです。注文機能が単独で存在するのではなく、クーポンやポイントと同じアプリの中にあります。だからこそ注文のたびに会員情報がたまり、次の来店を促す施策につなげられています。
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モバイルオーダーの導入手順と選び方
導入までの4ステップ
導入は目的の明確化から始めるのが基本です。「流行っているから」で始めると、機能を使いこなせないまま費用だけが残ります。
1つ目のステップは目的の設定です。ピーク時の行列を減らしたいのか、テイクアウトの売上を伸ばしたいのか、人件費を抑えたいのかで、選ぶタイプが変わります。行列対策ならイートイン型、テイクアウト強化なら事前注文型が候補になります。
2つ目はメニューとオペレーションの整理です。画面で伝わるメニュー名と写真に整え、調理と受け渡しの流れを決めます。ここが最も時間のかかる工程です。
3つ目はシステムの選定と設定、そしてスタッフ研修です。実際の営業前に、スタッフ同士で注文から受け渡しまでを一度通してみると、想定外の手戻りを防げます。
4つ目は告知です。卓上POP、店頭ポスター、レシートへのQRコード印字、SNSでの案内を組み合わせます。導入直後はスタッフからの声かけが最も効果的なので、案内の言い回しを決めて共有しておきましょう。
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システムを選ぶときの5つの確認点
サービスの数は多いため、比較する軸を絞ると判断しやすくなります。確認しておきたいのは次の5点です。
1つ目はPOSレジと連携できるかです。連携できなければ、モバイルオーダー分の売上を手作業で入力し直すことになり、効率化の効果が半減します。
2つ目は対応している決済手段です。クレジットカード、コード決済、電子マネーのうち、自店舗の客層がよく使うものに対応しているかを見ます。3つ目は費用構造で、初期費用・月額・決済手数料の内訳を必ず確認します。
4つ目は自店舗アプリと連携できるかです。注文データを会員情報とひも付けられれば、購入履歴に応じたクーポン配信ができます。ここが分断されていると、せっかくの注文データが施策に使えません。
5つ目はサポート体制です。注文や決済は止まると営業に直結します。トラブル時の連絡手段と対応時間帯は、契約前に確かめておきましょう。
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導入後は数値で効果を確認する
運用を始めたら、効果を数値で追う段階に入ります。感覚で判断すると、費用に見合っているかどうかが分からなくなります。
見ておきたいのは、モバイルオーダー経由の注文件数と比率、平均客単価の変化、ピーク時の回転率、そしてスタッフの配置人数です。導入前の数値を控えておくと比較ができます。
利用率が伸びない場合、原因は告知不足か操作の分かりにくさのどちらかであることが多いものです。注文画面のどこで離脱しているかを確認できるサービスであれば、改善点を特定しやすくなります。
あわせて、注文データを次の施策に回す流れも作っておきましょう。よく注文されるメニューが分かれば、仕入れの調整やおすすめの入れ替えにも使えます。
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まとめ
今回はモバイルオーダーとは何か、そして導入するメリットや事例などをご紹介しました。公式アプリを制作してテイクアウト注文機能などを導入する際、モバイルオーダーを活用してスムーズに注文から決済ができる仕組みを整えれば注文数の増加が期待できます。
またアプリからモバイルオーダー用のWebページへリンクを行ったり、本日のおすすめテイクアウトメニューをプッシュ通知で案内するといった手法も有効です。ぜひモバイルオーダーを導入してOMO施策を実行してみてください。
あらためて整理すると、導入で押さえるべきなのは3点です。自店舗の課題に合ったタイプを選ぶこと、受け渡しまでの動線を先に決めること、注文データを次の来店につなげること。
システムを入れただけでは、注文方法が1つ増えるにとどまります。まずは解決したい課題を1つに絞り、そこに効くタイプから小さく始めてみてください。
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弊社ではアプリ制作プラットフォームサービス「店舗アプリDX版 raiten」を提供中です。モバイルオーダーとも連携できるアプリを簡単に制作できるので、気になる方はぜひお問い合わせください。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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