アプリ開発の依頼先はどこがいい？費用相場と外注の流れ・失敗しないコツ
業種全般
公開日：2023.09.19
更新日：2026.09.01
アプリ開発を外注先に依頼する際は、開発の進め方や費用の相場、依頼先ごとの特徴を事前に把握しておくことが重要です。依頼方法によっては自社の希望に沿わない結果になることもあるため、よく比較検討した上で依頼先を決める必要があります。
特に初めてアプリ開発を依頼する場合は、何から手をつけてよいかわからないという方も少なくありません。本記事ではアプリ開発を依頼する際の流れや費用相場、依頼先の選び方、失敗しないためのコツまでをわかりやすく解説します。
依頼でつまずく原因の多くは、会社選びそのものではなく何を頼むのかが決まらないまま見積もりを取ってしまうことにあります。要件が固まっていない案件を、固まっている前提で見積もる相手に出すと、途中で必ず食い違いが起こります。
金額の比較も、条件が揃っていなければ意味がありません。同じ資料を渡して同じ条件で出してもらい、内訳の粒度で判断するのが基本になります。
この記事では、原文の流れと費用相場に加えて、依頼前に用意する資料、開発方法ごとの費用差、安く抑えるコツ、契約前に確認する条項、依頼後のトラブルの防ぎ方までを整理していきます。
アプリ開発を依頼するときの流れ
開発したいアプリの目的と機能を明確にする
アプリ開発を依頼する前に、まず自社で「どんなアプリを作りたいのか」「なぜそのアプリが必要なのか」「ターゲットや達成すべき目標は何か」を明確にしておく必要があります。この段階で自社の要件を文書化してまとめておくことが、その後の工程をスムーズに進めるための基盤になります。
要件の詳細が固まっていないまま開発を進めると、途中で仕様変更が発生してコストが膨らんだり、完成したアプリが期待と異なる結果になるリスクが高まります。アプリ開発の最初のステップとして、時間を掛けてでもしっかりとコンセプトを固めましょう。必要に応じて市場調査やユーザーニーズの分析を行い、データに基づいた意思決定ができる状態にしておくことが理想です。
依頼先を選定して見積もりを取得する
アプリのコンセプトと要件が決まったら、次に依頼先の選定に移ります。アプリ開発の主な依頼先には「フリーランスのエンジニア」「アプリ開発会社」「アプリ制作プラットフォームサービス」の3つがあり、それぞれメリットとデメリットが異なります。先に作成したアプリのコンセプトや要件の詳細があれば、どの依頼方法が最適かを判断しやすくなります。
依頼先の候補が決まったら、複数社に見積もりを依頼しましょう。見積もりを受け取った際はプラン内容やサポート範囲、初期費用と運用費用の内訳を細かく確認することが重要です。契約時には希望する内容が契約書類にもれなく記載されているかを確認し、ヒアリングの段階で開発スケジュールや機能の優先順位を共有しておくと、希望通りの期間とクオリティでアプリが完成する可能性が高まります。
開発・テストを進めてリリースに備える
契約とヒアリングが完了したら、いよいよ開発・テストの段階に入ります。フリーランスのエンジニアやアプリ開発会社に依頼する場合は、基本的に外注先に開発を任せる形になります。プログラミング言語や対応OSの指定がある場合は、開発着手前に共有を済ませておきましょう。
アプリ制作プラットフォームを利用する場合は、サポートを受けながら基本的に自社で開発を進めていきます。ノーコードやローコードで開発できるため、プログラミングの知識がなくても操作に慣れればスムーズに進められます。開発後は検証作業が必須です。外注の場合は動作確認に積極的に参加する姿勢を持ち、プラットフォーム型の場合は機能追加のたびに動作をチェックすると失敗しにくくなります。
リリース後の運用・改善体制を整える
開発とテストが完了したらアプリをリリースしますが、リリース後にフリーズや動作不良が発生した場合にすぐ対応できるスタッフを用意しておくことが大切です。開発が終わっただけで安心せず、トラブル対応ができる体制を事前に整えておきましょう。
運用段階では継続的な効果測定や分析、課題の洗い出し、新機能の計画立案といった作業が発生します。外注で開発したアプリを自社で運用する場合は、自社の担当者がアプリの管理画面を操作できる仕組みにしておかないと、運用がスムーズに進まないため注意が必要です。
関連記事：実店舗が専用アプリを持つメリットって？安く開発する方法とはアレだった…
関連記事：アプリ開発の費用相場はいくら？内訳・人月の計算方法とコストを抑える方法を解説
依頼前に用意しておきたい資料
「なんとなくこんなアプリ」で相談に行くと、相手も見積もりの出しようがありません。A4で2〜3枚程度の資料があれば、提案の質がはっきり変わります。
要件をまとめる項目
目的、想定ユーザー、必須機能、あると良い機能、対応OS、希望する公開時期、予算の上限。この7項目を書き出すだけで、依頼内容の骨格はできあがります。
機能は「必須」「あると良い」「後回しでよい」の3段階に分けておきましょう。予算が合わないときにどこを削るかで揉めずに済みます。
関連記事：アプリ開発の手順と企画の考え方｜仕様変更の注意点や成功のコツ
画面のイメージを用意する
手書きでも構わないので、トップ画面にどんな要素を並べたいかを図にしておくと認識のずれが減ります。参考にしたい既存アプリを2〜3本挙げておくのも有効です。
「このアプリのこの部分の使い勝手が良い」と具体的に伝えられると、デザインの方向性が固まるまでの往復が減ります。
予算と納期を先に伝える
予算を伏せて見積もりを取ると、相手は無難に高めの構成を出してきます。上限を伝えたうえで「この範囲で何ができるか」を聞いたほうが、現実的な提案が返ってきます。
納期についても、セールや周年イベントに合わせたい場合は逆算して3か月以上前から相談を始めておくと安全です。
アプリ開発の依頼先の種類と特徴
フリーランスのエンジニアに依頼する
クラウドソーシングサービスなどを通じて受注を行っているフリーランスのエンジニアに依頼する方法です。経験を積んでから独立しているエンジニアも多く、独自性のある開発をしてくれる可能性が高い点がメリットです。また開発会社に比べて間接コストが少ないため、比較的低コストで依頼できます。カスタマイズの要望なども気軽に相談しやすい点も魅力です。
一方で、エンジニアのスキルレベルを事前に見極めないと、スケジュールどおりにアプリが完成しないリスクがあります。また基本的に1人で稼働しているため、大規模なアプリや超短期間での制作が求められるプロジェクトには向いていません。途中で連絡が取れなくなるといったトラブル事例も報告されているため、契約時に納期や連絡手段を明確に取り決めておくことが大切です。費用相場は初期費用30万〜50万円程度が目安ですが、エンジニアの経験やスキルによって大きく変動します。
アプリ開発会社に依頼する
アプリ開発会社は一定数のスタッフを抱えた状態で開発を進めるため、人員面ではフリーランスよりも有利です。ある程度規模のあるアプリでも対応でき、開発途中や運用段階で各種アドバイスやサポートが受けられる点もメリットです。
ただし、計画が進行してからの仕様変更には対応しにくいケースが多く、費用も高くなりがちです。初期費用50万〜100万円以上、運用費用は月額12万円前後が一般的な相場とされていますが、アプリの規模や機能によってはさらに高額になります。予算にある程度の余裕がある企業に向いている依頼先です。
関連記事：店舗アプリ開発会社の選び方｜プラットフォーム型アプリが選ばれる理由とは
アプリ制作プラットフォームを活用する
アプリ制作プラットフォームサービスを利用する方法では、プラットフォーム提供企業が用意した開発環境を使い、基本的に自社で内製する形になります。ノーコードやローコードで開発できるため、プログラミングの知識がなくても直感的な操作でアプリを制作できます。
外注するよりも大幅にコストを抑えられる点が最大のメリットで、初期費用は無料〜10万円程度、運用費用は月額2万円台から利用可能なサービスもあります。特に店舗集客やリピーター獲得を目的とした販促アプリを制作する場合は、プラットフォームを活用した内製がコストパフォーマンスの面で最もおすすめです。中小規模の店舗でも気軽にアプリの効果を確かめられます。
関連記事：店舗アプリプラットフォームとは？制作サービスメリット・デメリットを解説
開発方法によって費用はここまで変わる
同じ「アプリを作る」でも、作り方が違えば金額の桁が変わります。依頼先を比べる前に、どの作り方で行くかを決めておくと、見積もりの比較がしやすくなります。
フルスクラッチ開発
ゼロからプログラムを書いて作る方法です。独自の機能や複雑な外部連携が必要な場合はこの方法になりますが、数百万円から千万円単位の費用と半年以上の期間がかかります。
iOSとAndroidの両方に対応する場合、片方だけの場合と比べて1.5倍前後に膨らむのが一般的です。
クロスプラットフォーム開発
1つのソースコードからiOSとAndroidの両方を作る方法です。フルスクラッチより費用と期間を抑えられますが、端末固有の機能を細かく使い込む用途では制約が出ることがあります。
ノーコードのプラットフォーム型
あらかじめ用意された機能を組み合わせて作る方法です。プッシュ通知、クーポン、会員証といった店舗販促の定番機能は標準で揃っているため、短期間・低コストで公開できるのが強みです。
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開発方法 |
初期費用の目安 |
期間の目安 |
向いているケース |
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フルスクラッチ |
数百万円〜 |
半年以上 |
独自機能・複雑な連携が必須 |
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クロスプラットフォーム |
100万円〜300万円前後 |
3〜5か月 |
両OS対応をコストを抑えて行いたい |
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ノーコード型 |
無料〜10万円程度 |
1か月前後 |
店舗の販促・会員管理が目的 |
関連記事：アプリ開発するなら外注か自社開発か？誰でも作れるアプリプラットフォームがおすすめ
アプリ開発会社を選ぶ際のチェックポイント
搭載したい機能の実装実績があるか
アプリ開発会社を選ぶ際は、まず自社が搭載したい機能をスムーズに実装できるかどうかを確認しましょう。たとえばクーポンの出し分けを行いたい場合はセグメントを細かく設定できるノウハウのある会社が適していますし、位置情報を活用したマーケティングを実装する場合はジオフェンシングやビーコン連携の経験がある会社に依頼するのが安心です。
機能に優先順位を付けた上で、最も重要な機能を確実に実装できる依頼先を選ぶことが失敗しないコツです。また、有名企業からの受注実績だけでなく、自社の業種と同じジャンルの開発経験があるかも重要なチェックポイントです。アパレルでの開発実績が豊富な会社がレストラン向けアプリの制作に必ずしも強いとは限らないため、業種ごとのノウハウの一致を確認しましょう。
あわせて、実際にストアで公開されているアプリを見せてもらうとより確実です。「対応可能」と書かれていても、その領域での公開実績がない場合があります。ダウンロードして触ってみれば、動作の安定性や設計の考え方まで見えてきます。
関連記事：店舗アプリの成功事例を紹介｜業種別のモバイルマーケティング術
費用は初期費用と運用コストの合計で比較する
費用を比較する際は、依頼時の初期費用だけでなく運用に関するランニングコストまで含めたトータルコストで検討することが重要です。初期費用が安くても月々の運用コストが高いサービスもあるため、1年間や2年間といった期間でのトータル支出を計算して比較しましょう。
さらにオプション費用やサポート費用が追加で発生するケースもあるため、実際の利用シーンを想定した上でどのくらいのコストが掛かるかを事前に検証しておく必要があります。最終的には予算内に収まり、かつ十分なサポートとクオリティが得られる依頼先を選ぶのが理想です。
サポート体制と対応実績を確認する
サポート体制については、電話・メール・訪問対応のうちどの方法でサポートを受けられるのかを確認しましょう。料金プランによってはメール対応のみの場合もあるため、自社が必要とするサポートレベルに合致しているかを見極めることが大切です。24時間365日の対応が可能か、サポート費用がプランに含まれているのか別途請求になるのかも確認ポイントです。
対応実績に関しては、単に受注件数や有名企業との取引実績だけでなく、自社のジャンルとのノウハウの一致を確認しましょう。ポートフォリオや導入事例を公開している企業であれば、制作物のクオリティや対応範囲を事前にチェックできます。
関連記事：店舗アプリを導入する前に知っておくべきこと｜アプリ開発会社の選び方から運用まで全て解説
関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説
アプリ開発を依頼する場合の費用相場
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初期費用 |
運用費用 |
補足 |
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フリーランスエンジニア |
30万円、50万円など |
1時間2,000円など |
エンジニアのスキルや経験などで大きく変動 |
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アプリ開発会社 |
50万円、100万円など |
月額12万円など |
運用費用は年額で算出されることもあり |
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プラットフォームサービス |
無料、10万円など |
月額2万2,000円など |
実店舗アプリを制作する場合、プラットフォームを使うことで費用削減となる |
※プラットフォームサービスに関しては弊社プラットフォーム「店舗アプリDX版 raiten」の料金プランを参照
依頼先別の費用目安
アプリ開発の費用は依頼先によって大きく異なります。フリーランスのエンジニアに依頼する場合の初期費用は30万〜50万円程度が目安で、運用費用は時給換算で1時間2,000円前後からとなります。ただしエンジニアのスキルや経験、アプリの規模によって費用は大きく変動するため、事前にポートフォリオを確認した上で見積もりを依頼しましょう。
アプリ開発会社に依頼する場合は、初期費用が50万〜100万円以上、運用費用は月額12万円前後が一般的です。運用費用は年額で提示されるケースもあるため、月額換算で比較するとよいでしょう。大規模なアプリや複雑な機能を搭載する場合は初期費用だけで数百万円に達することもあります。
プラットフォームサービスを利用する場合は初期費用が無料〜10万円程度、運用費用は月額2万円台からと、他の方法に比べて大幅にコストを抑えられます。特に実店舗で販促に使うアプリを制作する場合は、プラットフォームの活用が費用面で最も効率的です。
費用を抑えるために事前準備でできること
アプリ開発の費用を抑えるためには、依頼前の事前準備が重要です。まず自社の要件を明確にし、搭載する機能の優先順位を決めた上で、初期リリースでは必要最小限の機能に絞り込むことで開発工数を減らせます。仕様変更を最小限に抑えるためにも、要件定義の段階で可能な限り詳細を詰めておきましょう。
また、複数の依頼先から見積もりを取得して比較することで、適正価格を把握できます。同じ要件でも依頼先によって見積もり額に大きな差が出ることがあるため、最低でも3社程度の見積もりを比較するのがおすすめです。店舗集客用のアプリであれば、プラットフォームサービスの活用を検討することで開発費用を大幅に削減できる可能性があります。
できるだけ安く依頼するための4つのコツ
値引き交渉よりも、作るものを減らすか、作り方を変えるほうが金額は大きく動きます。
初期リリースの機能を絞る
最初から全機能を載せる必要はありません。公開して反応を見てから足していくほうが、使われない機能に費用をかけずに済みます。まずは必須の3機能だけで公開する、という進め方が現実的です。
デザインはテンプレートから始める
オリジナルのデザインを一から起こすと、制作費が跳ね上がります。用意されたテンプレートをベースに色とロゴを合わせるだけでも、ブランドの雰囲気は十分に出せます。
補助金の対象になるか確認する
中小企業向けのITツール導入支援制度を使える場合があります。IT導入補助金は2026年度から「デジタル化・AI導入補助金」へ名称が変わり、経済産業省が所管し中小企業基盤整備機構が実施しています。
ソフトウェアの導入費用や保守サポート費、クラウドの利用料が補助対象になる一方、ホームページ制作やECサイト制作は対象外とされるなど条件があります。交付決定前に契約したものは補助されないため、申請するなら発注前に確認しておきましょう。
参考：デジタル化・AI導入補助金2026（中小企業基盤整備機構）
関連記事：アプリ開発にはIT補助金を使おう！利用できる補助金一覧と注意点まとめ
相見積もりは同じ条件で取る
伝える内容が相手ごとに違うと、金額の差が何によるものか分からなくなります。課題・必須機能・希望時期・予算感をまとめた同じ資料を渡し、3社前後から取るのが目安です。
関連記事：店舗アプリ作成サービスおすすめ比較8選！選び方や費用を解説
契約前に確認しておく条項
金額と機能で合意しても、契約書を読まずに進めると後から困ります。とくに権利と責任の範囲は、あとから変えられません。
見積もりの内訳と単価の根拠
「一式」という表記が多い見積もりは、後から追加費用が発生しやすくなります。機能ごとに何人日かかるのか、単価はいくらなのかが書かれていれば、仕様を変えたときの増減も読めます。
質問したときに根拠を持って答えられるかどうかは、その相手の進め方がそのまま出る部分です。
著作権とソースコードの扱い
完成したアプリの著作権が自社に移るのか、開発側に残るのかは契約書で決まります。将来ほかの会社へ引き継ぐ可能性があるなら、ソースコードが納品範囲に含まれるかも確認しておきましょう。
IPA（情報処理推進機構）は、システム開発の委託契約のひな型として「情報システム・モデル取引・契約書」を公開しています。確認すべき論点の整理に役立ちます。
検収の基準と不具合対応の期間
何をもって完成とするのか、公開後どのくらいの期間まで無償で不具合に対応してもらえるのか。この2点が曖昧だと、リリース直後のトラブルで揉めます。
再委託の有無と、その場合の窓口も併せて確認しておきましょう。
アプリ開発の依頼で失敗しないための注意点
目的とイメージを文書化してから依頼する
アプリ開発の目的やイメージを初期段階で明確にし、文書化しておかないと後の開発工程がスムーズに進みません。詳細を自社だけで固められない場合は、依頼先候補にヒアリングを受けてサポートしてもらう方法もありますが、その場合でも最低限の希望は口頭で伝えられるレベルにしておく必要があります。
必要な機能が後から判明しても、開発が進行している段階では仕様変更に対応できないケースもあるため、事前準備は開発費用の無駄な増加を防ぐ上でも非常に重要です。
複数社から見積もりを取り比較検討する
依頼先の選定では、見積もりを複数社から取得して比較検討することが不可欠です。料金プランの内容やコスト内訳を詳しく記載して共有してくれる依頼先は信頼性が高いといえます。
見積もりは依頼予定の候補先すべてに依頼し、費用だけでなくサポート内容や対応範囲、納品後のフォロー体制まで含めて総合的に比較しましょう。開発方法（フルスクラッチ・ハイブリッド・プラットフォーム型など）による費用差も大きいため、どの開発方法が自社に適しているかも合わせて検討してください。
依頼後によくあるトラブルと防ぎ方
起こりやすいパターンは限られています。先に知っておくだけで、ほとんどは避けられます。
仕様変更で費用が膨らむ
どこからが仕様変更にあたるのか、修正は何回まで無償なのかを契約前に決めておきます。口頭のやり取りだけで進めず、変更が出るたびに書面で影響範囲と追加費用を確認する流れにしておきましょう。
連絡が滞って進捗が見えなくなる
週1回の定例など、報告のタイミングを決めておきます。フリーランスに依頼する場合はとくに、連絡手段と返信の目安時間を契約時に取り決めておくと安心です。
公開後に自社で運用できない
管理画面を自社の担当者が操作できないと、更新のたびに外注費が発生します。納品時に操作マニュアルと引き継ぎの時間を必ず確保してもらうよう、契約に含めておきましょう。
社内の担当者も、決裁できる人と実務を進める人を分けて先に決めておくと、公開後の運用が止まりません。
店舗アプリならノーコードで簡単にアプリが開発できる
低コスト・短期間で店舗用の販促アプリを内製できる
「店舗アプリDX版 raiten」では、ノーコードで低コストなアプリの内製を実現できます。プッシュ通知やクーポン配信、スタンプカード、会員証といった基本的な機能はすぐに搭載して検証できるため、開発会社に外注するよりもスピーディーにアプリを公開できます。
店舗用の販促アプリを導入したい方は、ぜひお問い合わせください。
まとめ
アプリ開発にはフリーランスへの依頼、開発会社への外注、プラットフォームサービスの活用といったさまざまな方法があり、費用や対応範囲も大きく異なります。まずは自社がアプリに求める目的と機能をコンセプトとして明確にし、依頼先に正確に共有できる状態に準備することが成功の第一歩です。
依頼先を選ぶ際は複数社から見積もりを取得し、初期費用と運用コストのトータルで比較検討しましょう。搭載機能の実装実績やサポート体制、自社の業種とのノウハウの一致なども重要な判断材料です。
費用を抑えたい場合は、必要最小限の機能に絞った初期リリースや、プラットフォームサービスの活用も有効な選択肢です。この記事を参考に、スムーズなアプリ開発の依頼を進めてみてください。
整理すると、押さえるべきは「依頼前に要件を紙にまとめる」「作り方を先に決める」「同じ条件で相見積もりを取る」「契約書で権利と責任を確認する」の4点です。
この4つを済ませてから相談に行けば、提案の質の違いも見分けやすくなります。まずは目的を一文にまとめるところから始めてみてください。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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