デジタルサイネージの活用事例とメリット｜アプリ連動で顧客体験を向上
業種全般
公開日：2019.04.12
更新日：2026.08.21
デジタルサイネージは、店舗や商業施設、公共空間などで広く活用される販促・情報発信ツールとして普及しています。動画や画像を活用した視認性の高い表示により、来店客の関心を引きつけ、購買行動を促進できる点が大きな特徴です。
近年では、サイネージソフトやアプリを活用することで、コンテンツの遠隔更新やスケジュール配信が可能となり、より効率的な運用が実現しています。さらに、店舗アプリと連携することで、顧客データに基づいた情報配信や販促施策も可能になり、広告効果の最大化につながります。
本記事では、デジタルサイネージソフトの種類や主な機能、アプリ連携によるメリットについて詳しく解説します。
サイネージアプリは、店内ディスプレイと連携してキャンペーン情報やおすすめ商品をリアルタイムで配信できる販促ツールです。時間帯や来店状況に応じた柔軟な情報発信が可能になり、顧客の購買意欲を高めるとともに、店舗全体の販促効果と売上向上を効率的に実現します。
総務省の調査によると、スマートフォンの世帯保有率は90.5％に達しています（2024年時点）。画面に表示した二次元コードをその場で読み取ってもらえる前提が整っているため、サイネージとスマホをつなぐ施策は以前より格段に実行しやすくなりました。
以下では、サイネージとアプリをつなぐ具体的な方法から、ソフトの選び方、導入時に押さえておきたい注意点までを順に解説していきます。
デジタルサイネージとアプリを連携させる主な方法
「連携」といっても手段はひとつではありません。設置環境や予算によって現実的な方法は変わるため、まずは選択肢を把握しておきましょう。
二次元コード（QRコード）を読み取ってもらう
最も導入しやすいのが、サイネージの画面に二次元コードを表示し、来店客に読み取ってもらう方法です。特別な機器を追加せず、表示するコンテンツを変えるだけで始められる点が最大の利点といえます。
読み取り先はアプリのダウンロードページ、クーポン取得画面、来店ポイントの付与画面などが一般的です。動画を流したあとの最後の数秒間だけコードを大きく表示すると、内容に興味を持った人だけが行動に移しやすくなります。
注意したいのは表示位置とサイズです。読み取りには一定の時間が必要になるため、通路の真ん中よりも、レジ待ちや順番待ちなど立ち止まる場所に設置した端末のほうが読み取り率は高くなります。コードの下に「アプリで50円引き」のように得られるものを一言添えるだけでも反応が変わります。
ビーコンや位置情報で自動的につなげる
来店客に操作を求めず、店内に入った時点で自動的にアプリへ通知を送る方法もあります。ビーコンはサイネージの近くに設置することで、そのディスプレイの前を通った人にだけ情報を届けるといった細かい制御ができます。
「入口のサイネージで新商品を見た人に、後から関連クーポンを配る」といった導線を組めば、その場で行動しなかった人にも改めて接点を持てます。
関連記事：beacon（ビーコン）とは？仕組みやGPSとの違い、アプリとの連携活用法を解説
会員IDを紐づけて表示内容を出し分ける
もう一段進んだ方法が、アプリの会員IDとサイネージの表示内容を連動させる形です。会員証をかざした人に対して、その人の購買履歴に合わせた案内を画面に表示するといった運用が可能になります。
受付端末やセルフレジと組み合わせれば、待ち時間そのものを販促の場に変えられます。導入のハードルは上がりますが、来店頻度の高い業態ほど効果が見込める方法です。
関連記事：位置情報マーケティングとは？店舗集客に活かす手法・メリット・活用事例を解説
デザイタルサイネージの魅力とは
デジタルサイネージとは、電子ディスプレイに広告や情報を映し出すことができる画期的な情報提供システムです。その利便性は既に広まっていて、店頭や駅などあらゆる場所でその姿を見かけることができるでしょう。
そんな新時代の広告業を支えるデジタルサイネージには、当然ながらたくさんの魅力が見つけられます。通常の看板にはできない以下のようなメリットは、特に注目すべき内容だといえるでしょう。
静止画だけでなく動画を流せる
リアルタイムの情報を提示可能
劣化が少なく、視認性の高い画質レベルを提供できる
広告の張替え作業がいらない
素早く情報を更新できる
ユーザーからのアクションを引き出せる（インタラクティブ型）
このようなメリットは多くの人の視線を引きつけ、広告情報をスムーズに伝えることにつながります。アナログな看板と比べると、デジタルサイネージの方が明らかに優れている点が多いといえるのです。
とはいえただ広告を流しているだけのデジタルサイネージには、いくつかの弱点も見受けられます。例えば常に同じ広告を表示する場合、内容は不特定多数者向けのものにならざるを得ず、メッセージ性が弱くなりがちです。特定の人に向けたディープな情報を表示するのは難しく、どうしても無難で表面的なものになってしまうでしょう。
また固定で配置されているデジタルサイネージの広告は、その場でしかユーザーにアプローチができません。ユーザー側が「あの広告気になるな」と感じても後から見返すことは難しく、結局新規ユーザーの獲得につながらないことも多いです。そもそも広告がたくさんある場所ではその内容を覚えてもらうことができず、風景のひとつとして忘れられてしまう可能性もあります。そういった機能上の弱点を持つことは、デジタルサイネージの抱える課題だといえるでしょう。
このような課題を克服するためにおすすめされるのが、専用アプリとの連携なのです。
アプリを使って新しいシステムを構築し、人とデジタルサイネージをつなげるルートを確保することができれば、広告の価値はさらに高まります。ユーザーにとって身近なアプリとの連携は、デジタルサイネージの利点をより明確なものにするきっかけにもなるでしょう。
弱点の克服と長所の新しい活かし方、その両方を手に入れられるアプリとの連携は、今だからこそ行うべきものだといえます。
印刷物との違いを費用面で見ると、掲示内容を変えるたびに発生していた印刷費と貼り替えの人件費がゼロになる点も見逃せません。週替わりでポスターを差し替えている店舗ほど、削減できる額は大きくなります。
加えて、複数店舗を運営している場合は各店に同じ内容を同時配信できるため、店舗ごとの掲示漏れや古い情報の掲出といったトラブルも防げます。
デジタルサイネージの主な機能
デジタルサイネージソフトには、コンテンツ配信や表示管理を効率化するさまざまな機能が搭載されています。代表的な機能として、画像や動画、テキストなどのコンテンツ配信機能があり、キャンペーン情報やおすすめ商品を視覚的に分かりやすく表示できます。また、スケジュール配信機能を活用することで、時間帯や曜日に応じて表示内容を自動で切り替えることが可能です。
さらに、複数のディスプレイを一括管理できる機能により、複数店舗や複数箇所での情報発信も効率的に行えます。リアルタイムでの更新にも対応しているため、急なキャンペーンや告知にも柔軟に対応でき、販促効果の最大化につながります。
運用でとくに効いてくるのがスケジュール配信です。朝はモーニングメニュー、昼はランチ、夕方はテイクアウトというように、時間帯ごとに訴求を切り替えるだけで反応は変わります。一度設定しておけば毎日自動で切り替わるため、現場の手間も増えません。
このほか、天候や気温に連動して表示を変える機能、在庫数や待ち時間を反映する機能などを備えたソフトもあります。自社の運用でどこまで自動化したいかを整理してから機能を比較すると、選定がぶれにくくなります。
関連記事：オウンドメディアとアプリを連携して集客力を最大化する方法｜リピーターを生む新戦略
関連記事：POS連携とは？アプリと連動させるメリットや導入手順を解説
デジタルサイネージとアプリの連動でできること
デジタルサイネージとアプリを連携させれば、これまで不可能だったあらゆることが現実となります。
特にデジタルサイネージとアプリがそれぞれ取得するデータを紐づけることができる点は、企業にとってもユーザーにとってもメリットとなるでしょう。
例えばデジタルサイネージは今後、顔認証システムを応用したデモグラフィック情報（性別、年齢、居住地といった顧客データ）の収集に使われることになります。デジタルサイネージは顧客の来店頻度やその人の特徴を集め、その地域における人の出入りを記録することができるのです。そしてアプリは利用しているユーザーのデータから、行動エリアなどを分析することができます。
この2つのオンラインデータとオフラインデータを連動させることができれば、有益な情報源を作りだせるでしょう。これらのデータは当然、個人の特定ができない匿名情報となるので安心して利用することができます。広告効果を最大限に引き出す情報源の確保は、あらゆる企業とユーザーに大きなメリットを与えることは予想できるでしょう。
なお、カメラを用いた属性の推定を行う場合は、取得する情報の内容と利用目的を掲示などで明示しておくことが求められます。個人を特定しない仕組みであっても、来店客の理解を得られる形で運用することがトラブルの回避につながります。
企業側のメリット
こういったアプリとの連携を行なうことで、企業側はデジタルサイネージで表示できる領域をこれまで以上に活かすことができるようになります。
特に魅力的なのが、顔認証で取得したリアルタイム情報を利用した告知表示です。
デジタルサイネージから見える範囲にいるユーザーの特徴をアプリのデータを参照して把握できれば、その人に合った告知をピンポイントで表示することができます。それはよりその人「個人」の注意を引き、広告の内容を印象付けることになるでしょう。その場その場でユーザーに合わせた広告に切り替えられるこの機能は、低コストによる効率アップを実現します。自分に有益な情報を得やすくなるため、ユーザーはよりデジタルサイネージの広告に注目するようになると予想できるでしょう。
またアプリとの連携によって、デジタルサイネージに表示している広告を直接ユーザーのスマホに届けることも可能となります。
ユーザーが来店していない時間も有効に利用できるため、魅力的な告知を逃さず提供できるでしょう。蓄積されたデータからユーザーの来店頻度を計測し、それに合わせた告知内容を配信可能なのが特徴。広告が鬱陶しく感じられてしまうことを防げるので、ユーザー心理に配慮したアピールができるのです。スマホでならじっくりとユーザーのタイミングで広告を楽しんでもらえるため、より中身が伝わりやすいのもメリットになります。
もうひとつの利点が、サイネージを見た人がその後どう動いたかを追えるようになる点です。従来の看板やポスターでは効果の測定が難しく、感覚での判断に頼らざるを得ませんでした。
二次元コードの読み取り数やクーポンの利用数が数字で残れば、どのコンテンツが響いたのかを比較できます。表示する動画を差し替えながら反応を見ていけば、改善の精度も上がっていきます。
関連記事：アプリのプッシュ通知マーケティング｜効果を高める活用術とメリットを解説
ユーザーのメリット
デジタルサイネージとアプリが連携することには、ユーザーにも多くのメリットを与えます。
例えばデジタルサイネージに表示されているコンテンツを、気軽にアプリで保存できるようになるでしょう。これまでは画面をスマホカメラで撮影するなど、一手間かかっていた作業が簡略化されれば、より告知の内容に集中することができます。もちろんアプリからコンテンツへのアクセスも簡単なので、スムーズにユーザーとサービスを結びつけることが可能です。
広告の効果を最大限に引き出せる理想的な環境は、デジタルサイネージとアプリの連携によって生み出されるでしょう。 一方的に告知を受け取るだけでなく、ユーザーから能動的にアクションを起こせるという点も、アプリならではのメリットです。デジタルサイネージに表示する広告の価値は、ユーザーからの積極的なアクセスによってさらに高まることになるでしょう。
そしてなによりアプリによる連携は、デジタルサイネージの存在をより身近なものとすることにつながります。デジタルサイネージはあらゆるところで見かけられますが、すべての人の注目を引けるわけではありません。しかしアプリによって直接的につなげることができれば、デジタルサイネージの認知度は高まり、気にしてくれる人を増やすことができるでしょう。
一度認知されればその後デジタルサイネージはそのユーザーにとって当たり前のものとなり、街中で気にする対象となります。そうなれば表示する広告は、より高い価値を持つものとなるでしょう。
来店客の立場で見ると、「気になった情報を持ち帰れる」ことが最も大きな変化です。画面の前で立ち止まって内容を覚える必要がなくなり、移動しながらでも後から確認できます。
混雑した売り場では画面をゆっくり見る余裕がないことも多いため、この持ち帰りやすさが結果的に購買のきっかけを増やします。
関連記事：ECサイトの効果を最大化するなら、アプリと連携しよう！アプリの活用が欠かせないその理由
関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説
デジタルサイネージソフトのタイプ3選
デジタルサイネージを効果的に運用するためには、用途や設置環境に適したサイネージソフトを選ぶことが重要です。サイネージソフトには、クラウド型、オンプレミス型、アプリ型など複数のタイプがあり、それぞれ特徴やメリットが異なります。
店舗の規模や運用体制、更新頻度に応じて最適なタイプを選択することで、効率的な情報配信と運用コストの削減を実現できます。ここでは、代表的なデジタルサイネージソフトのタイプを3つ紹介します。
選ぶ際の判断材料になるのは、店舗数・更新頻度・社内のIT担当者の有無の3点です。この3つが決まれば、選ぶべきタイプはほぼ絞り込めます。
クラウド型サイネージソフト
クラウド型サイネージソフトは、インターネットを通じてコンテンツの配信や管理を行うタイプです。パソコンやスマートフォンから管理画面にアクセスすることで、複数のディスプレイに対して一括でコンテンツを更新できます。遠隔操作が可能なため、複数店舗を展開している企業でも効率的に運用できます。
また、ソフトのアップデートやメンテナンスが自動で行われるため、専門的な知識がなくても導入しやすい点もメリットです。初期費用を抑えながら柔軟に運用できるため、多くの店舗で採用されています。
一方で月額費用が端末台数に応じて増える料金体系が多く、通信環境が不安定な場所では表示が止まるリスクもあります。設置予定の場所の回線状況は事前に確認しておきましょう。
オンプレミス型サイネージソフト
オンプレミス型サイネージソフトは、自社のサーバーや専用機器を利用して運用するタイプです。社内ネットワーク内で管理するため、セキュリティ性が高く、独自のカスタマイズにも対応しやすい点が特徴です。
インターネット環境に依存せず安定した運用が可能なため、大規模施設や高いセキュリティが求められる環境で利用されています。一方で、初期費用や運用コストが高くなる傾向があり、専門知識を持つ担当者が必要になる場合もあります。
外部との通信を制限したい医療機関や金融機関、大規模施設に向いたタイプです。反対に、数台のみを運用する小規模店舗では費用が見合わないケースが多くなります。
アプリ型サイネージソフト
アプリ型サイネージソフトは、タブレットやスマートテレビなどに専用アプリをインストールして利用するタイプです。専用機器を用意する必要がなく、市販のデバイスを活用できるため、低コストで導入できる点が大きなメリットです。
管理画面から簡単にコンテンツを更新できるため、キャンペーン情報やメニューなどをタイムリーに変更できます。小規模店舗や初めてサイネージを導入する場合でも扱いやすく、柔軟な販促運用を実現できます。
手持ちのタブレットで試せるため、まず1台から始めて効果を確かめたい場合に適しています。レジ横や商品棚など、小さな画面でも十分に役割を果たす場所から導入するとよいでしょう。
スマホ対応のサイネージソフトを選ぶときのポイント
店舗の現場では、パソコンの前に座って作業する時間を取りにくいという事情があります。そのためスマホだけで運用が完結するかどうかは、実務上かなり重要な判断基準になります。
スマホから更新・確認まで完結できるか
確認したいのは、スマホのブラウザやアプリから、コンテンツの差し替え・配信予約・表示状況の確認まで行えるかどうかです。画面が正しく表示されているかを遠隔で確認できる機能があると、店舗を回らずに済みます。
急な休業や商品の売り切れといった場面で、その場から表示を切り替えられるかどうかは運用のしやすさを大きく左右します。
対応するファイル形式と作成のしやすさ
動画や画像に加え、テンプレートから直接作成できる機能があるかも確認しておきましょう。制作を外注しないと更新できないソフトでは、結局掲示内容が古いまま放置されがちです。
スマホで撮影した写真をそのまま使える、文字だけの案内をすぐ作れるといった手軽さがあると、更新の頻度が保たれます。
店舗アプリとのデータ連携ができるか
将来的にアプリと連動させたい場合は、二次元コードの発行や会員IDとの紐づけに対応しているかを導入前に確認しておくことが欠かせません。後から追加しようとすると、ソフトの入れ替えが必要になることもあります。
最低限、クーポン取得ページやアプリのダウンロードページへ誘導できる仕組みがあれば、小さく始めることができます。
関連記事：商業施設向けアプリのおすすめ機能7選！集客・売上アップを実現する秘訣
告知だけでないデジタルサイネージ×アプリの活用
デジタルサイネージとアプリの連携には、告知以外にもさまざまな活用方法があります。アプリがあるからこそ得られる利点を作りだすことで、ユーザーはよりデジタルサイネージの存在に注目するようになるのです。 特に以下のような活用方法は、多くの企業にとって検討すべき内容となるでしょう。
デジタルサイネージでアプリに来店ポイントを付与する
デジタルサイネージにアプリのQRコードを表示するだけで、アプリからQRコードを読み取っていただければ、その人のアプリに来店ポイントを付与することも可能です。
これまでにもお店に来店するだけでポイントを付けるといったサービスは行われてきましたが、その多くがユーザーに何らかの手間を要するものでした。そのため「いちいち手間と時間をかけるくらいなら、わずかなポイントなんていらない」と考えるユーザーが増えてしまい、集客効果としては今一歩物足りない形になっているといえるでしょう。
その点デジタルサイネージでQRコード認証をすれば、ユーザーに手間をかけさせないまま手軽にポイントをプレゼントすることができます。ユーザーも本当に来店するだけでポイントがもらえるのなら、これまで以上に足を運びやすくなるでしょう。来店する理由をユーザーに負担をかけない形で提供できるという点は、ひとつのメリットとして数えられます。
不正な取得を防ぐため、表示する二次元コードを一定時間ごとに切り替える運用にしておくと安心です。店外から読み取られるリスクを抑えられます。
セグメントされたクーポンをアプリに配布
デジタルサイネージは顔認証機能によって顧客の特徴を識別し、いくつかのパターンに別けることができます。 そうやってセグメントされた結果を元にして、ユーザーごとに最適なクーポンをアプリに配布することもできるでしょう。
例えば20代女性に対して有益なクーポンと、40代男性が喜ぶクーポンは、まったく別のものとなりがちです。そのためただクーポンをばらまく手法は、労力と見合わない結果となることが多いでしょう。デジタルサイネージの設置と専用アプリの連携を行うことで、クーポンや告知情報などのお得なデータは、その内容にふさわしい人へとしっかり届けることができます。
店舗とユーザーを最適な形でつなげられるため、アプリとの連携は積極的に行うべきだといえるでしょう。
顔認証を使わない場合でも、アプリ側の購買履歴を使えば同じような出し分けは実現できます。まずは購入カテゴリ別に配信を分けるところから始めると、負担なく効果を確かめられます。
関連記事：店舗アプリがリピーターを増やす理由！効果的なクーポンの使い方
来店・入館をアプリで確認できる
どの時間帯にどんな客層がどのくらい訪れるのか、そういったデータは店舗の運営や施設の最適化に欠かせないものとなります。デジタルサイネージとアプリが連携されていれば、来店したユーザーのデータを正確に集めることができるでしょう。年齢や性別といった特徴を判別しながら来店のタイミングを把握できるので、手間をかけずに今後の方針を決める際の重要データを手にすることができます。
広告を見せると同時にそういったデータを収集できるのが、アプリとの連携がもたらすメリットとなるのです。また学校や塾、公共施設などに導入すれば、子供の出入りを親が確認するといった使い方もできます。デジタルサイネージから安心と安全を生み出すこともできるので、その利点は幅広いものとなるでしょう。
集まった来店データは、シフトの組み方や仕入れ量の調整といった運営面にも活かせます。販促の効果測定だけで終わらせず、店舗運営の判断材料として使えるかどうかを意識しておくと投資に見合う成果を得やすくなります。
掲示内容をアプリで閲覧
分譲マンションや、大学、美術館、博物館など、エントランスなどに掲示板として 張り紙などされていたものは見栄えが悪く、また分譲マンションや大学などは更新頻度が高いことから刷物のコストや張替える労力を抑えるために掲示版からデジタルサイネージへ置き換えているところが増えてきています。
さらにデジタルサイネージとアプリを連携させることで掲示内容をいつでも・どこでも確認できるようになります。また掲示内容が更新されるとプッシュ通知で知らせ閲覧者が何人いたかもアプリですと瞬時に確認できます。また掲示内容に関する意見や感想をアプリから投稿してもらうこともできるので改善や対応などが早急にできるようになります。
最近ではデジタルサイネージとアプリの連携は必要不可欠になってきています。
その場を通らなければ見られなかった情報を、いつでも確認できる状態にするという発想は、店舗以外の施設でも応用が利きます。掲示物の見落としによる問い合わせが減れば、管理側の対応負担も軽くなります。
棚札デジタルサイネージとアプリでメーカー商品のPR効果向上
スーパー・ドラックストアなどの小売店では棚札や商品の横に小型のデジタルサイネージ（タブレット端末など）を設置して、メーカー商品のPR動画を流しています。
動画視聴後にアプリで今すぐクーポンゲットなどを表示させることで、メーカーは商品PRだけにとどまらず、消費者の購買意欲を高めることができます。小売店にとっても、アプリのインストールを無償で増やすこともできるメリットがあります。
売り場での購入判断は数秒で行われるため、商品のすぐ横で使い方や比較情報を伝えられる効果は大きいといえます。棚札サイズの端末は設置コストも抑えられ、売り場を大きく変えずに導入できる点も利点です。
関連記事：アプリとサブスク（サブスクリプション）の連携で相乗効果を狙う！安定した収益を得るために
事例紹介
デジタルサイネージの市場は拡大傾向にあり、今後さらに伸びていくとの予想がされています。
2016年には前年と比べて10％以上の増加が見られ、1,341億円もの結果を記録しているのです。ディスプレイやシステムの価格が低価格になってきたことに加え、2020年の東京オリンピック需要に合わせて、多くの企業や機関がデジタルサイネージの導入に前向きになったことが要因だと考えられるでしょう。
その魅力やメリットは広まりつつあり、デジタルサイネージ広告に参加する企業や媒体数が増えることにも期待できるため、2025年には2016年から比べて市場規模が2.8倍に増加する可能性もあるとのこと。
（参考：http://www.group.fuji-keizai.co.jp/press/pdf/170801_17071.pdf）
そのため既に街中で、デジタルサイネージとアプリの連携事例をいくつか確認することができるのです。
商業施設での事例
多くの人が集まる商業施設では、たくさんのデジタルサイネージが設置されています。そこではアプリとの連携によって、さまざまなメリットを生んでいるのです。
例えばアプリックスＩＰホールディングス株式会社の「MyBeacon デジタルサイネージ」は、2014年に新宿駅大型商業施設に設置されました。デジタルサイネージに表示されている情報をスマホの画面に同期するこちらのシステムは、まさにデジタルサイネージの次世代型だといえるでしょう。
（参考：http://www.aplix.co.jp/wp-content/uploads/082120148kiJn8mb_PR.pdf）
この事例で参考になるのは、画面の情報をそのままスマホへ移すという発想です。来店客に内容を記憶させるのではなく、持ち帰ってもらう前提で設計されています。
路線バスでの事例
路線バスをはじめとした公共の乗り物でも、デジタルサイネージは利用されています。KDDI株式会社は2013年11月15日から2014年5月31日の間に、岡山市の路線バスでデジタルサイネージと両備グループの公式アプリを連携するサービスを実施しました。
バスの運行情報をリアルタイムで変更したり、関連施設の割引クーポンを配信したりといった形で、多くのメリットをユーザーに提供する結果を生み出しています。
（参考：https://www.kddi.com/corporate/news_release/2013/1030/）
乗車中という移動時間を情報接触の時間に変えている点が特徴です。待ち時間や移動時間が発生する業態であれば、同じ考え方を応用できます。
関連記事：店舗アプリの成功事例を紹介｜業種別のモバイルマーケティング術
デジタルサイネージを導入する際の注意点
効果を出すためには、機器を設置するだけでなく運用の設計が欠かせません。導入前に押さえておきたい点を整理します。
設置場所と視聴できる時間に合わせて内容を変える
通行するだけの場所と、立ち止まる場所とでは、伝えられる情報量がまったく違います。通路脇であれば数秒で理解できる短い訴求に絞り、レジ待ちの列であれば動画や詳しい説明を流すといった使い分けが必要です。
音を出せない環境も多いため、音声なしでも内容が伝わるよう字幕やテロップを入れておくことも大切です。
高さや角度も見落とされがちな要素で、視線の高さから外れていると存在に気づかれません。設置後は実際に来店客の動線を歩いて、見え方を確認しておきましょう。
効果測定の方法を先に決めておく
サイネージは効果が見えにくいと言われますが、アプリと連携させれば数値で追える指標を作れます。二次元コードの読み取り数、クーポンの取得数と利用数、アプリの新規登録数などが代表的です。
設置前の売上やアプリ登録数を記録しておき、導入後の変化と比較できる状態にしておくと判断がしやすくなります。
関連記事：O2Oマーケティングとは？意味やメリット・デメリットと成功事例を解説
まとめ
デジタルサイネージはそのメリットの多さから、今後もO2O広告を掲載する媒体としてさらなる飛躍を続けることになるでしょう。その飛躍を助けるのが、アプリとの連携になることは必須条件です。デジタルサイネージとアプリの連携がもたらす利点は、ぜひチェックしておくことがおすすめです。
改めて整理すると、サイネージは「その場で気づいてもらう」ことに強く、アプリは「後からつながり続ける」ことに強いツールです。この2つを組み合わせることで、通りかかった人を会員へ、会員をリピーターへと段階的に育てられます。
まずは二次元コードを表示するところから始め、読み取り数を確認しながら連携の範囲を広げていく進め方が現実的です。
弊社ではさまざまなアプリ開発を行っておりますので、デジタルサイネージとアプリの連携もサポートさせていただきます。また、デジタルサイネージとアプリによるO2O広告の企画媒体価値を高める運用サポートをさせていただいております。
この機にデジタルサイネージの広告効果を最大に引き出すことに興味を持たれましたら、ぜひ弊社サービスの利用をご検討ください。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
＞＞運営メディアトップへ
