自社アプリとは？導入メリットと失敗しない作り方・開発会社の選び方を解説
業種全般
公開日：2023.07.05
更新日：2026.04.03
多くの企業で自社アプリを制作して活用しようという動きが増えています。従来は制作ハードルが高かった自社アプリですが、アプリプラットフォームの登場によりハードルが下がり、中小規模の企業・店舗でも導入しやすくなりました。
本記事では、自社アプリの概要やポータルアプリとの違い、導入メリット、失敗しないための作り方のステップ、開発会社を選ぶ際のポイントまでを解説します。自社アプリの導入を検討中の方はぜひ参考にしてください。
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自社アプリとは
自社専用に開発したアプリのこと
自社アプリとは、自社に関する情報を顧客に配信するために専用に開発したアプリのことです。提供する企業によっては「店舗アプリ」や「販促アプリ」とも呼ばれます。自社アプリは自社専用で開発されるため、自社の情報のみを占有して通知できるのが大きな特徴です。
自社アプリには、最新情報の通知、セグメントに合わせた個別情報の配信、SNSやブログとの連携、商品・サービスの紹介カタログ、蓄積データの分析といった機能が搭載されていることが多いです。自社の業種や提供商品・サービスによって追加される機能は異なるため、事前に必要な機能を定義して組み込めるように準備しておくことが重要です。
ポータルアプリとの違い
自社に関する情報を掲載する方法として、専用のアプリを制作するのではなくポータルアプリを使うケースもあります。ポータルアプリとは、さまざまな企業・店舗の情報をまとめて紹介するためのアプリです。たとえばグルメジャンルであればレストランの情報をまとめたポータルアプリが存在し、自社の業種に沿ったアプリに情報を掲載することで集客効果を見込めます。
ただしポータルアプリにはコスト面でのデメリットがあるほか、競合が多いため自社の情報が埋もれやすく、デザイン面での柔軟性も低いという弱点があります。ポータルアプリでは掲載費用が発生するだけでなく、露出を増やそうとするとさらに追加コストがかかります。また競合店舗と同じアプリ内に情報が並ぶため、自社の強みを十分にアピールしきれないケースも少なくありません。自社専用のアプリであればこうした弱点を解消できるため、総合的に比較すると自社アプリのほうがおすすめです。
自社アプリを導入する企業が増えている理由
自社アプリの導入が増えている背景には、スマートフォンの普及率が固定電話を超えたこと、アプリプラットフォームの登場により導入コストやハードルが大幅に下がったこと、コロナ禍以降のデジタル化推進の流れが加速していることなどがあります。
特にアプリプラットフォームの登場は大きな変化です。従来はフルスクラッチで外注開発する必要があり高額な費用がネックでしたが、現在では専門知識がなくても直感的な操作でアプリを開発できるようになりました。結果として中小規模の企業・店舗でもアプリ導入の事例が増えており、デジタル化の基点としてアプリの活用が広がっています。
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自社アプリを導入するメリット
長期的な運用コストを削減できる
ポータルアプリを利用する場合、運用コストを自社で調整するのは難しく、企業成長を目指して露出量を増やそうとするとさらに料金が増加してしまいます。自社アプリの場合は、導入前後で費用が発生しますがポータルアプリと比較して割安で済みます。企業成長に合わせてアプリ施策を強化する際も料金を調整しやすいため、長期的な視点ではポータルアプリよりもコスト面で有利です。
デザイン・機能のオリジナリティが高い
ポータルアプリではデザインや機能は用意されたものを使うしかなく、競合との差別化が難しいのがデメリットです。「この機能を追加したい」と思っても簡単には実行できず、自社のブランドイメージを十分に反映させることが困難です。自社アプリなら細かいデザインや機能の調整まで実現できます。
たとえばアプリプラットフォームを利用する場合は、デザインテンプレートから選択して必要な部分を調整し、オリジナリティの高いデザインを作成できます。機能面でも必要な機能を管理画面から選んでアプリに組み込むことが可能です。自社のブランドカラーやロゴを反映したデザイン、業種に合わせた独自機能の搭載など、ポータルアプリでは実現できない柔軟なカスタマイズが可能になります。
自社情報が競合に埋もれない
ポータルアプリでは競合店舗の情報も多く掲載されているため、自社の情報が埋もれてしまうリスクがあります。アプリの集客母数が多くても、自社のページまで到達する顧客はそれほど多くありません。
自社アプリなら、インストールされれば自社の情報だけを必要なタイミングで通知できます。ポータルアプリと比較して情報をスムーズに届けやすく、競合とバッティングして顧客が離脱するリスクもありません。最初にインストールされるまでの導線設計は必要ですが、継続的なブランディングの面ではポータルアプリより有利です。
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自社アプリの作り方のステップ
自社の課題・目標を整理する
自社アプリを制作する際は、まず自社の課題と目標を整理することが出発点です。コンセプトがはっきりしていないアプリ制作は失敗しやすいため、担当者やプロジェクトメンバーがこのステップに十分な時間を掛けることが重要です。
たとえば「オフラインだけでなくオンライン経由の集客経路を強化したい」「ブランド認知を継続的に高めたい」「実店舗・EC両面での売上を強化したい」といった課題をベースに、「アプリ経由の集客数を前年度比20%上昇させる」「ブランド認知度を前年度比30%向上させる」のように数値付きの目標を設定しましょう。ただし「半年で売上を2倍にする」といった達成が明らかに困難な目標は避け、段階的に実現可能な内容にすることがポイントです。
必要なデザイン・機能を決める
目標が決まったら、自社アプリに必要なデザインと機能を決定していきます。デザイン面ではターゲットユーザーの年齢や性別、自社の業種や取扱商品を意識して設計しましょう。すでにブランドデザインが決まっている場合はそれに合わせ、これから認知を始める場合はブランドイメージも含めて検討する必要があります。
機能面では目標に沿った内容にすることが重要です。集客強化ならクーポン配布やプッシュ通知、認知度拡大ならブランド記事の発信やターゲットに合わせた情報配信、売上強化なら実店舗・EC共通のポイント制度といった施策が考えられます。デザイン・機能については開発方法によっても実現具合が異なり、アプリプラットフォームを使う場合は実現できない内容もある点を理解した上で、優先順位を付けて設計しましょう。
スケジュールと予算を決める
アプリ開発では、基本設計の調整、プログラミング、デザインや機能の検証、アプリストアでの公開準備といった工程が発生し、2〜3か月ほどかかるケースも珍しくありません。自社がどのタイミングでアプリをマーケティングに活用し始めたいかを考慮してスケジュールを決定してください。
予算についてはフルスクラッチやハーフスクラッチで開発する場合は費用が高額になるため、特別な機能が必要でない限りアプリプラットフォームを利用したほうが予算を抑えやすいです。外注する場合は、アプリで得られる利益を制作業者と分ける「レベニューシェア」方式が採用できるケースもあるため、長期的なコストの観点から検討してみるのもよいでしょう。
自社アプリの開発会社を選ぶ際のポイント
必要な機能・デザインが実装できるか
優先順位の高い機能やデザインがすべて搭載できるかを事前に確認してください。スクラッチ開発なら制限なく実装できますがコストが高額になりがちで、アプリプラットフォームの場合はスクラッチより柔軟度は低いものの、多くの店舗向け機能がパッケージ化されています。
費用は妥当か
開発費用は担当者の人件費、開発期間、サーバー代、初期費用、プラットフォームの月額・年額費用、オプション費などで決まります。業者によって発生する項目が異なるため、見積もりを取って比較し、無駄な費用が発生しないように確認しておくことが重要です。
サポートは充実しているか
アプリ開発が初めての場合は、サポート面の確認も欠かせません。電話・メールでのトラブル対応、初期導入時の担当者付きサポート、マーケティングアドバイス、API等のオプション機能の組み込み対応といったサービスの中から、必要なものを選べるようにしておくとよいでしょう。
実績が十分で自社の業種に合っているか
開発業者が得意としている業種や実績内容を確認しておくことも重要です。たとえばグルメ特化やアパレル特化といった得意分野が自社の業種と一致していれば有力な選択肢になります。導入事例ではクライアントの課題やアプリ導入で達成できた成果が掲載されていることが多いので、参考にして判断しましょう。
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まとめ
本記事では、自社アプリの概要やポータルアプリとの違い、導入メリット、失敗しないための作り方のステップ、開発会社を選ぶポイントを解説しました。自社アプリを導入することで、ポータルアプリにはないコスト面・デザイン面・情報占有面でのメリットを得ることができます。
短期間で自社アプリを開発して公開したい場合は、アプリプラットフォームの活用がおすすめです。
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この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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