ロイヤリティプログラムとは？種類と成功事例・アプリ活用の効果を解説
業種全般
公開日：2022.12.28
更新日：2026.07.12
ロイヤリティプログラムは、顧客にリピーターとなってもらい、ブランドへの愛着を育てていくための施策です。クーポンの配布やスタンプカード、会員ランク制度など手法はさまざまですが、アプリを通せば情報を一つに集約しながら施策を回せるため、マーケティングの効率も高まります。
本記事では、ロイヤリティプログラムの概要や重要とされる理由、アプリで実践できる7つの施策、そして成功事例までを分かりやすく解説します。種類をあらかじめ押さえておけば、施策を検討する際の判断材料として役立つはずです。
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ロイヤリティプログラムとは
顧客の「好き」を集めてリピーター化する施策
ロイヤリティプログラムを一言でいえば、「自社を好きだと感じてもらうために打つ施策」のことです。店舗そのものが好き、特定の商品・サービスが好き、展開しているブランドが好き――「好き」の対象はさまざまですが、ロイヤリティプログラムでは、こうした「好き」を施策を通じて積み重ねることで、お客様のリピーター化を目指します。クーポンを配ったりスタンプカードを発行したりするのも、継続的にお客様をフォローしてロイヤリティを高めるための一手です。
関連記事：アプリのセグメント配信でリピート集客効果とロイヤリティを向上。手順やユーザー属性も解説
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ロイヤリティプログラムが重要な理由
顧客のリピート率が上がる
ロイヤリティプログラムは、自社や自社の商品・サービスを好いてくれる優良顧客に向けた施策です。優良顧客を大切にする姿勢をはっきり示すことで、「使い続ければ自分にメリットがある」という気持ちを後押しできます。その結果、積極的にリピートする人が増え、顧客の優良度も高まっていきます。さらに一定以上に優良顧客化すると、そこから良い口コミがネット上や現実の口づてで広がっていきます。良い口コミは売上を押し上げるだけでなく、店舗の信頼度向上にもつながるため、企業にとって大きな価値があります。
施策にかかわるコストを削減できる
新規顧客を獲得するコストは、優良顧客に使い続けてもらうコストよりも高くつくといわれます。有名な法則では、その比率は「5対1」とまで言われており、優良顧客の継続利用を促す施策へ舵を切ったほうが、予算面では有利です。もちろん、新規顧客がやがて優良顧客へと育つため、新規獲得の施策も続けながら、離脱を防ぐためにロイヤリティプログラムを並行して行うのが理想です。新規顧客の数が安定してきたら、少しずつロイヤリティプログラムへの予算を増やしてみるとよいでしょう。
定期的な売上確保・増加へつながる
優良顧客が全体の2割であっても、その2割が売上の8割を生み出すという法則があります。これが成り立つのは、優良顧客が自店に落とす金額が、そうでない顧客よりも圧倒的に大きいからです。つまり、優良顧客をいかに離脱させず、維持・増加させられるかが、売上の成長に直結します。買い物の回数が増える、1回あたりの単価が上がる、いつもの購入品の関連品やグレードアップ品まで買うようになる――顧客がこうした行動をとってくれれば、売上は着実に伸びていきます。また「このブランドはあの店が売っているから安心だ」という感情が根づけば、新しいブランドを立ち上げたときもすぐに軌道に乗りやすくなります。似たような商品があふれる今の時代、ロイヤリティプログラムでブランド力を強め、売上へつなげられるかどうかが、マーケティング成功の分かれ目になります。
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アプリでできるロイヤリティプログラム7種類
会員ステージ・ランクアップ
会員ステージやランクアップの制度は、業種を問わず多くの店舗アプリで取り入れられています。たとえばブロンズ・シルバー・ゴールド・プラチナと段階を設け、ブロンズを出発点として、アプリの起動回数が一定を超える、指定クーポンを使う、購入金額が一定に達するといった、店舗側にとってマーケティング指標になるアクションをきっかけにランクアップできる仕組みです。店舗の目的達成に直結するアクションへ大きくレベルを振り分け、早めにランクアップできる体制にしておくと、効率よくリピーター化を促せます。リピーターとして購入を続けてもらうために、1年ごとに会員ランクをリセットする方法がとられることもあります。ただし、購入頻度がそれほど高くならない商品・サービスを扱う業種では、導入が難しい場合もあります。
デジタルスタンプカード
従来の紙のスタンプカードなどをデジタル化して提供できるのも、店舗アプリの強みです。指定のアクションに応じてスタンプをそのつど付与し、景品と引き換えられる仕組みは、多くの店舗で導入されています。スタンプカードには「集める」という性質があるため、ユーザーの購買意欲を自然と引き立ててくれます。集めたくなるように、ランクが上がるごとにデザインを変える、スタンプが付くアクションを複数用意する、スタンプ数に応じて景品の豪華さを変えるといった工夫を取り入れるとよいでしょう。なお、スタンプ付与の基準を購入回数にするか購入金額にするかは企業によって異なります。コンビニ・スーパー系は購入回数を基準にすると気軽に来店してもらいやすく、高級アパレルブランドなどは購入金額に重きを置いたほうがスタンプが貯まりやすくなります。
デジタルクーポン
クーポンの配布も、代表的なロイヤリティプログラムの一つです。来店後に自動で配る、購入金額が一定を超えたタイミングで配るといった方法で、利用意欲を高められます。配る際は、単にアプリ起動後に確認できるようにするだけでなく、配布完了時にプッシュ通知を送るのも効果的です。期限の短いクーポンでも通知で知らせれば確実に使ってもらいやすくなり、期限が近づいたタイミングで再度通知するのも有効です。また、いつも買うジャンルの商品だけでなく、別ジャンルの関連商品のクーポンを配って購入のハードルを下げ、新たな販路を切り開くケースもあります。
ゲーミング
アプリからミニゲームを遊べる施策を取り入れる店舗が増えてきました。人気キャラクターとタイアップして集客を狙う例もありますが、ミニゲームのようなゲーミング要素をアプリ内に用意するだけでも、アクティブ率が上がります。ゲーミングをうまくリピート施策へつなげるカギは、ゲーム自体が簡単で楽しいこと、そしてクリアなどの条件でインセンティブがもらえることです。くじ引きやガチャの要素があるミニゲームは人気が高く、結果に応じてレア度の違うクーポンがもらえる仕組みにすれば、購買意欲の喚起にもつなげられます。ただし、ゲームが快適に動くよう、アプリ内での配置や動作速度の改善もあわせて考えておきましょう。
交流用コミュニティ
近年は、プラットフォームを使うなどして専用のコミュニティを作る企業が増えています。お客様と従業員が会話することで問題点や良い点を集めたり、やり取りの中から新商品・サービスのヒントを見つけたり、お客様同士の交流でロイヤリティを高めたりと、さまざまな目的を果たせるからです。お客様同士の会話を通じて自社ブランドへの理解が深まったり、わざわざ問い合わせるほどでもない疑問が解決したりする効果も得られます。結果として、ブランドの定着や従業員の負担軽減にもつながるでしょう。ただし、コミュニティが荒れないよう管理する担当者は必要です。
友達紹介制度
友人など身近な人へ口コミを広めてもらいたいなら、友達紹介制度が有効です。アプリ内で共有コードを配り、そこから他のユーザーの新規ダウンロードにつなげたり、来店時に付き添いの人が一緒に買い物をしたのを確認したりといった方法で、リピーターが誰かを紹介したことを把握し、それに応じたインセンティブをお客様へ渡す施策です。友達紹介制度はポイントサイトなどでよく見かけますが、実店舗の集客でも十分に活用できます。ロイヤルユーザー経由で身近な人を新規顧客として取り込める点や、良い口コミが広がりやすい点など、メリットの大きい施策です。
サブスクリプションサービス
レストランやアパレルなどでは、食べ放題やレンタルを提供するためにサブスクリプションを用意する企業も増えました。月額・年額で料金を払うと指定のサービスが使い放題になる仕組みで、案内から購入完了までをすべてアプリ内でサポートできます。サブスクリプションは、お客様の定期的な来店につながります。定期購入という性質上、「積極的に通わないと元が取れない」という意識が根づくためです。結果としてさらなる購入につなげられますし、売上の計算がしやすく、施策のパフォーマンスを見通しやすいのもメリットです。成功させるには、コストのかかりにくい商品・メニューを対象にするなどの工夫が必要で、そこからアップセル・クロスセルへつながるよう連携させると、より効果を実感できるでしょう。
関連記事：アプリのスタンプ機能で顧客のロイヤリティをあげる！店舗アプリの活用法とは
関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説
アプリを使ったロイヤリティプログラムの成功事例
Coke ON
コカ・コーラのCoke ONアプリは、数々のマーケティング事例で取り上げられるほど有名になりました。Coke ONの画期的な点は、スマートフォンを介して自販機のロイヤリティプログラムを実現したことにあります。従来の自販機では現金を入れて買っても目立った特典はありませんでしたが、アプリ経由の購入を促すことで、購入ごとのスタンプ付与、指定商品の購入によるスタンプ増量、購入に応じた抽選ゲームといったロイヤリティプログラムを提供することに成功しました。さらに、商品ごとにスタンプデザインを変えたり、スタンプが一定数貯まると別デザインのチケットがもらえたりと、自販機の定期利用を促す工夫も施されています。近頃は専用のサブスクリプション「CokeON Pass」も注目を集めています。
チョップドサラダ専門店NYC
チョップドサラダ専門店NYCは、サラダ関連のメニューを幅広く展開しており、自店アプリを通じて営業時間やスタンプカードなどの情報を発信しています。スタンプカードは再来店のフックとして機能し、ダウンロードインセンティブなどを通じて、テイクアウトやデリバリーのリピート数の増加も実現しました。Webサイトとモバイルサイトを同時に運営することで、さらなる収益アップにもつなげています。
美容室 Matthew
美容室Matthewは、来店したお客様のほぼ全員に自店アプリをインストールしてもらっています。アプリIDとカルテを連携させることで来店タイミングのフォローを行っており、クーポンのプッシュ通知配信などもリピーターの呼び込みに直結しています。アプリの制作にはプラットフォームを活用し、負担の軽減にも成功しています。
関連記事：アプリにポイント機能を導入するメリット｜再来店や利用促進を狙ったリピート率増加のコツとは？
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ロイヤリティプログラムを手軽に導入したいなら、「店舗アプリDX版raiten」がおすすめです。プッシュ通知やスタンプカード、クーポン配布などを行える店舗アプリを制作できます。今回ご紹介した事例のうち、Coke ON以外の企業さまは店舗アプリDX版raitenをご利用です。事例のような集客を実現したい方は、ぜひお問い合わせください。
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まとめ
本記事では、アプリで実践できるロイヤリティプログラムを紹介しました。ロイヤリティプログラムは、既存顧客のリピーター化を通じて、ブランド力の向上や売上の成長へとつなげるための施策です。アプリを通せば、さまざまなロイヤリティプログラムを一括で実行できます。
ぜひアプリプラットフォームを活用し、自店アプリにロイヤリティプログラムの機能を搭載して集客に役立ててください。導入について詳しく知りたい方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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