スーパーマーケットがアプリを導入するメリットは？アプリ運用方法も徹底解説！
小売店・アパレル
アナログで資産を持つより、デジタルで資産を持つ流れが広まりつつあります。
たとえばスーパーマーケットでも、資産としてチラシといったツールを活用するよりも、アプリを活用してマーケティングを行ったほうがコスト削減・業務効率化などへつながるようになってきました。
スーパーマーケットのアプリ導入数が増えてきているのは、「消費者の行動心理の変化」や「スーパーマーケット自体の考え方の変化」などが要因として挙げられます。
今回はスーパーマーケットの自社アプリ導入数が増えている理由を、導入で得られるメリットを交えながら解説します。
弊社トランスメディアでは、スーパーマーケット向けアプリ作成サービス「店舗アプリ」を提供しております。
ポイント管理やクーポン配信、チラシ・キャンペーン情報の発信をアプリで一元化できるため、来店頻度の向上やリピーター育成に効果的です。
紙媒体に頼らない販促を実現したい店舗様は、ぜひ一度お気軽にお問い合わせください。
差別化が以前より困難に！スーパーマーケットを利用する消費者の行動変化
スーパーマーケットを利用する消費者の行動は大きく変化しています。アプリ導入数増加の要因にもつながっているのでぜひ理解しておきましょう。
近いだけで来店してもらえる時代は終わった
以前はインターネットが発達しておらず、PC・スマートフォンといったデバイスもそこまで普及していませんでした。
店舗を選ぶにあたり「自宅やオフィスから近いか」は重要な要素で、極端な話、「同じ地域のスーパーマーケットで商品を購入したほうが、隣の地域にある大型スーパーマーケットへ行くよりも手っ取り早い」といった状況が一般的だったのがポイントです。
しかし、インターネットの発達やデジタルデバイスの普及によってその状況は崩壊しました。
今では「付近のスーパーマーケットより、隣の地域にある大型スーパーマーケットで購入したほうが取りそろえが多いし安い」といった状況も珍しくなくなっています。
それはデジタル技術の普及によってEC事業が一般的になり、地域に依存しない小売が実現したからです。
消費者は商品を発送してもらうことで、都道府県すら違う地域のスーパーマーケットからも商品を購入できるようになりました。
近いから来店するといった時代が終わったため、それ以外の点で勝負ができないと経営していくことは厳しいです。
今まで付近の顧客から上手く売上を確保できていたとしても、今後はより維持するのが難しくなります。
地域だけでターゲットユーザーを区切るのをやめて、ECも活用しながらより広い範囲で優良顧客を増やせるかが重要なポイントです。
また、従来の顧客のロイヤリティを上げるために、「近いうえにお得さなどもあるから来店する」といったフックを作るためのデジタル施策も重要となっています。
競合はコンビニやドラッグストア、ネット通販まで
スーパーマーケットの競合は、以前は同じスーパーマーケットでした。「生鮮品や総菜、日用品などをまとめて取りそろえてあるのがスーパーマーケットくらい」だったからです。
しかし、状況は変化しました。いわゆるコモディティ化で、どこの店舗でも必要なものをとりそろえられるようになってきたからです。
もちろん店舗形態によって商品の価格や取りそろえ方、レパートリーなどに違いはありますが、以前より差が少なくなってきています。
たとえば、
- コンビニでもその場で調理した新鮮な弁当・総菜などが取りそろえられるようになる
- ドラッグストアも肉や魚などの生鮮品取りそろえを始めた
- ネット通販でも総合的にさまざまな商品を購入できるようになった
といった要因が働いているからでしょう。
こういった背景で、スーパーマーケットが競合と捉えるべき範囲は広がっています。マーケティングの施策立案においてこの範囲を間違えると、競合に思わぬ差を付けられて敗北してしまうリスクも・・・。
「スーパーマーケットの競合はスーパーマーケットのみ」という考え方は今すぐやめたほうが良いです。
店舗の性質から競合となりうる店舗を設定した上で、対策まで立案できるようにしておくと良いでしょう。
消費者は「お得さ」と「利便性」を求めている
地域に依存しない販促ができるようになり、スーパーマーケット以外の競合も増える中、
- 他よりお得であるか
- 利便性がより高いか
といったポイントは消費者が店舗を選ぶ上で重要になってきています。
お得さは値段だけに限りません。
- アプリでクーポンが定期的に配信される
- 欲しい限定品がゲットできるキャンペーンが開催される
こういった、値段以外でもお得なポイントを用意しておくことが重要です。価格を下げるだけの施策は頭打ちになりやすいので注意しておきましょう。
また利便性については、
- 店舗とEC、両方で違和感なくスムーズに買い物できる
- 貯めたポイントをオンラインでもオフラインでも使える
- 限定品やプライベートブランドなどが用意されている
といった点で変わってきます。
アプリ導入・活用は、こういった利便性向上に大きな効果をもたらします。
消費者がどんな点にお得さや利便性などを感じているかは、店舗の置かれている状況で変わってくるでしょう。
分析ツールなどを利用してデータを取得し、消費者が何を求めているのかを把握することも重要です。
関連記事：スーパーマーケットで進むアプリ導入！導入ハードルを下げるノーコード開発アプリを紹介
自社アプリを導入するスーパーマーケットが急増！その要因とは
アプリ導入は、先ほど説明した変化へ対応するための手段です。下記のような背景から自社アプリを導入するスーパーマーケットが急増しています。
他社との差別化を図るため
アプリ内では
- キャンペーン
- 注目商品
- コラム
といったさまざまな情報を配信できます。こういった情報は競合との差別化につながる重要な要素です。
そしてスマートフォンユーザーが常に触るアプリを提供できれば、上手く差別化を図りながら顧客とタッチポイントを持つことができます。
一度アクティブにする癖が付けばそこから長期間アプリが使われるので、継続的な来店効果もあるでしょう。
アンインストールされなければ、休眠顧客の掘り起こしまで可能です。
ちなみに主婦層も、若年や中年の層が多いためよくスマートフォンを使う傾向にあります。
マイナポイントといったキャッシュレス関連の施策も影響して、スマートフォンを使うユーザーは増えており、こういった状況を見越してアプリを用意し主婦層にアプローチする店舗が増えています。
関連記事：小売店オーナー必見！売上向上を実現するアプリ活用方法
テクノロジー活用で顧客の囲い込みを狙っている
アプリには
- クーポン配信
- デジタルポイント・スタンプカードの発行
- 限定情報のプッシュ通知配信
- 位置情報に応じたインセンティブ付与
といったさまざまな機能を搭載でき、これらの機能は顧客の囲い込みへ効果を発揮します。
たとえばクーポン配信で限定商品のクーポンを配信すれば、興味のある顧客が来店してくれる可能性が高くなります。
時限式で、来てほしいタイミングまでに使えるクーポンにすれば、より売上効果が見込めるでしょう。
またデジタルポイント・スタンプカードの発行は、顧客の囲い込みだけでなく「発行コスト削減」にもつながります。
紙代や印刷代が削減され、デザインデータさえ用意すれば提供が可能になるからです。
さらにプッシュ通知配信は、休眠顧客掘り起こしにも効果があります。
位置情報に応じてインセンティブ付与する機能は、オフラインでのタッチポイントが重要な小売店舗にとって大きな武器となります。
このようにさまざまなテクノロジーによって顧客の囲い込みを促進できるという点が、アプリ導入数が増えている要因です。
関連記事：小売店の再来店施策！リピーターを増やし売上を安定させよう
アプリを起点に課題を解消してDX化を実現したい
現在、多くのスーパーマーケットが
- オンラインで顧客体験を最適化するのが難しい
- 実店舗も含めて新しい在庫管理体制が必要になっている
- 新しいサービスの準備にコストが掛かり過ぎる
といった課題を抱えています。
アプリを活用すると、
- スマートフォンで効率よく購入体験を提供できる
- 実店舗とEC間の在庫管理を共有しながらリアルタイムで把握できる
- アプリ開発時にコストが掛からないサービスを使えば気軽に新事業を開始できる
といったメリットを得られます。
結果的にビジネスモデルを成功させて、事業を活発化させることにもアプリが役立っているのです。
またこういった成功を通じて、「DX」という大きなデジタル改革まで実行できることもポイントになっています。
アプリを通じてオフライン依存の販促から脱却し、デジタルで効率よく在庫管理・販促ができるように持っていくことで、自然と経営体制などもデジタル基盤で機能させやすくなるでしょう。
新しく事業を開始する方もそうでない方も、ぜひスーパーマーケットにおけるアプリの活用を考えてみてください。
関連記事：小売業のためのアプリ活用術！売上を伸ばすおすすめ機能7選
スーパーマーケットが自社アプリ導入で得られるメリットとは｜活用事例とともに解説
ここからは活用事例を挟みながら、スーパーマーケットが自社アプリを導入するメリットを紹介します。
チラシ作成のコストを削減できる（イオン）
引用：イオンお買い物アプリ
アナログな集客ツールをアプリに集約することで、コスト面でメリットを得られます。
たとえば「イオン」は、チラシ作成をデジタル化しアプリで提供することで、コスト削減に成功しました。
消費者にとっても、チラシの更新通知を受け取れたり、お気に入りの店舗を登録することで素早く地元イオンのチラシを確認できるようになったりなどのメリットがあります。
このようにアナログなツールをデジタルツールに置き換えることで、紙代や印刷代などの従量で発生していたコストに見切りをつけて、低いコストで宣伝できるのが自社アプリのメリットです。
商品のレコメンドなどが可能（イトーヨーカドー）
引用：イトーヨーカドー
アプリでは購入してほしい商品のレコメンドが可能です。店舗内に限らずスマートフォンユーザーにもアプリ経由で呼び掛けることで、より多くの商品売上を確保できるでしょう。
たとえば「イトーヨーカドー」では、季節・天候に応じたおすすめ商品の通知を行っています。
さらに、ポイント連動といった機能と併用することで集客へつなげています。
商品のレコメンドは、うるさいと思われないように
- 通知を行う頻度を調整する
- ユーザーの履歴などを基に欲しいと思われている商品を決定する
- 場合によってはAIによる提案自動化も検討する
といった点を確認しながら実施することが重要です。
ポイントカードをアプリへ集約できる（いなげや）
引用：いなげや
アプリには紙で従来提供していたポイントカード・スタンプカードなどを統合できます。
統合する際、事前の周知や残高ポイントの移行などが必要ですが、一度デジタルでの提供へ統一しておけば後はコスト削減効果が継続的に見込め、カード発行の手間が減少するのがメリットです。
全国チェーンである「いなげや」では、バーコードを提示してレジでスキャンしてもらうシンプルなデジタル会員証機能を提供しています。
- 利用履歴確認
- 会員番号の表示
といった機能を入れつつ、アプリ内でスムーズに会員証をバーコード提示できるようにすることで、従来のカード形式との差異をなくしながら利用者の確保へつなげているのがポイントです。
値引だけに頼らない、独自コンテンツの提供が可能（クイーンズ伊勢丹）
引用：クイーンズ伊勢丹
値引だけに頼らない「コンテンツによる販促」が可能なのも、アプリを利用するメリットです。
たとえば「クイーンズ伊勢丹」では、コンテンツとしてオリジナルのレシピ情報をアプリ内で提供しています。
百貨店系列の店舗では単に値引きするだけで顧客を惹きつけにくいのがネックですが、クイーンズ伊勢丹ではアプリ内で基本的な機能を提供しながら、値引だけに頼らない販促ができるよう工夫しています。
このようにレシピやコラムといった独自のコンテンツを提供できれば、顧客のリピーター化やアプリのアクティブ率増加などへつなげられるでしょう。
関連記事：スーパーマーケットのアプリ集客を成功させた企業はなにをしたのか？事例とともに解説
専門知識やスキルがなくてもアプリの作成・運用ができる！「店舗アプリDX版 raiten」とは
「店舗アプリDX版 raiten」は、アプリ開発に関する専門知識、スキルがなくてもアプリを制作・配布できるサービスです。
主に中小の地元に根差している店舗様にお使いいただいており、今までの導入実績は
- 導入企業：900社
- 導入店舗：8,000店舗
を超えています。
- 決済・予約といった機能の搭載・連携が可能
- デジタルポイントカードやスタンプカードをアプリ内へ搭載できる
- 分析などをサービス内で一括して実行可能
- 業種、ブランディングに合わせたフルデザイン制作
- サクセスサポートガイド・動画などを完備
- ブログ感覚で気軽にアプリの更新が可能
- PWA・PCサイトも同時作成・運用が可能
といった特徴でお客様のマーケティングを加速するお手伝いを行っています。
アプリ運用までの期間も、お申込みから最短20日で対応可能。補助金申請といったサポート代行もしているため、気になる方はぜひお問い合わせくださいませ。
店舗アプリで作成されたスーパーマーケットのアプリ事例
参照：https://tenpoapp.com/case/1095/
JAしまね 出雲地区本部では、紙のチラシや物理的なポイントカードによる運用に限界を感じており、情報配信の効率化や顧客データの活用が課題となっていました。そこで店舗アプリを導入し、ポイントカード・会員証をデジタル化しました。
カード管理の負担を軽減するとともに、来店時の利便性を向上させました。また、イベント情報やお知らせをアプリ内やプッシュ通知で配信することで、情報の到達率が大きく改善しました。
顧客データの蓄積・分析も可能となり、マーケティング施策の精度向上にもつながっています。
アプリを活用したデジタル施策により、業務効率化と顧客接点の強化を同時に実現した事例です。
スーパーマーケットが自社アプリ導入で失敗しやすいポイントと対策
スーパーマーケットで自社アプリを導入する際は、機能や費用面だけでなく「継続して使われるか」「現場で運用できるか」という視点が欠かせません。
ここでは、導入後につまずきやすい代表的な失敗例と、その具体的な対策について解説します。
ダウンロードされない・使われない
アプリを導入しても、ダウンロードされなければ効果は得られません。
よくある原因は、アプリを使うメリットが来店客に伝わっていないことです。単なるお知らせ配信だけでは利用動機が弱く、インストールされにくくなります。
対策としては、ポイントカードのアプリ化や限定クーポン配信など、「アプリならではの特典」を明確に打ち出すことが重要です。
また、レジや店内POPでスタッフが声掛けするなど、リアル店舗での案内も欠かせません。
運用が回らない
導入当初は更新していても、次第に情報発信が止まってしまうケースも少なくありません。
これは、アプリ運用が現場の業務負担になっていることが原因です。
対策としては、イベント情報やセール告知など、日常業務の延長で更新できる内容に絞ることが有効です。
あらかじめ配信ルールや担当者を決め、無理のない運用体制を構築することで、継続的なアプリ活用につながります。
セキュリティ・個人情報の管理がおろそかになる
アプリでは会員情報や購買データなどの個人情報を扱うため、セキュリティ対策が不十分だと大きなリスクになります。
特に、管理画面の権限設定やパスワード管理が甘いと、情報漏えいにつながる恐れがあります。
対策としては、信頼性の高いアプリサービスを選定し、通信の暗号化や権限管理を徹底することが重要です。
あわせて、社内での取り扱いルールを明確にし、定期的な確認を行うことも欠かせません。
まとめ
今回は、スーパーマーケットで自社アプリ導入が進む背景から、具体的なアプリ事例、導入時に陥りやすい失敗とその対策までを解説しました。
価格競争が激化する中、ポイントやクーポン、情報配信をアプリで一元管理し、顧客と継続的な接点を持つ重要性は高まっています。
実際の事例からも、紙媒体に依存しない情報発信やデータ活用が販促効果を高めていることが分かるでしょう。
一方で、運用設計が曖昧だと形骸化するリスクもあります。自社の課題と顧客メリットを明確にした上で店舗アプリを活用し、差別化と売上の安定化につなげてください。
弊社トランスメディアでは、スーパーマーケット向けアプリ作成サービス「店舗アプリ」を提供しております。
ポイントカードのデジタル化やクーポン配信、チラシ・イベント情報の発信をアプリで一元管理でき、来店頻度の向上やリピーター育成に効果的です。
アプリ運用まで含めて支援可能ですので、気になる方はぜひ一度お気軽にお問い合わせください。
