アプリ内広告の種類と特徴|スマホアプリに広告をつける方法と収益化のコツを解説
業種全般
スマートフォンアプリの収益化において、アプリ内広告は最も広く採用されている手法の1つです。アプリを無料で提供しながらも、広告表示を通じて安定した収益を得ることができるため、ゲームアプリだけでなく店舗アプリやツールアプリでも活用が広がっています。
しかし、アプリ内広告にはバナー広告やネイティブ広告、動画広告などさまざまな種類があり、それぞれ特徴や適した用途が異なります。広告の種類や配置を間違えるとユーザー体験を損ない、かえってアプリの評価を下げてしまうリスクもあります。
本記事では、アプリ内広告の種類と特徴を詳しく解説するとともに、アプリに広告をつける方法や収益を上げるコツまでをわかりやすくご紹介します。
広告の種類を理解するうえで、あわせて押さえておきたいのが課金方式です。同じバナー広告でも、表示回数で報酬が発生するのかクリックで発生するのかによって、収益の伸び方はまったく変わります。
本記事では広告の形式に加えて、課金方式の違いと収益の考え方、形式ごとの使い分け、導入時に注意すべき規制やルールまで解説します。
アプリ内広告とは
アプリ内に広告枠を設けて収益を得る仕組み
アプリ内広告とは、スマートフォンアプリの画面内に広告枠を設置し、そこに表示される広告の閲覧やクリック、動画視聴などに応じて収益を得る仕組みのことです。広告主が支払う広告費の一部が、広告プラットフォーム(AdMobなど)を通じてアプリ開発者に分配される仕組みになっています。
アプリ内広告の最大のメリットは、アプリ自体を無料で提供しながらも収益を確保できる点にあります。ユーザーはアプリを無料でダウンロード・利用でき、開発者は広告表示による収入でアプリの運営費用を賄えるという、双方にメリットのあるモデルです。
なお、アプリの収益化手段は広告だけではありません。有料ダウンロード、アプリ内課金、サブスクリプションといった選択肢があり、広告はそのうちのひとつという位置づけです。
広告が選ばれやすいのは、ユーザーに金銭的な負担を求めずに済むためです。利用者数が多いほど収益も伸びるため、まず使ってもらうことを優先したいアプリと相性がよい方式といえます。
店舗アプリでも広告収益を得ることは可能
店舗アプリというと集客やリピーター施策が主な目的と思われがちですが、アプリのユーザー数が一定以上に成長すれば、アプリ内広告による収益化も視野に入ります。特に自店舗のアプリジャンルに関連した広告を掲載する場合、ユーザーにとっても有益な情報となるため目障りに思われにくく、集客と収益化を両立できる可能性があります。
また、スポンサー企業と直接契約して広告を掲載するスポンサー広告であれば、広告プラットフォームを経由するよりも高い収益を得られる場合もあります。
ただし店舗アプリの場合、広告収益よりも来店による売上のほうが金額としてはるかに大きいのが実情です。他社の広告を表示したことで自店のクーポンが埋もれてしまえば、本来の目的を損ないかねません。
導入する際は、自店の販促を邪魔しない範囲にとどめるという前提で考えましょう。会員数が数万規模に育ってから検討しても遅くはありません。
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アプリ内広告の課金方式と収益の考え方
広告の形式を選ぶ前に、どのタイミングで報酬が発生するのかを理解しておくと、自分のアプリに合う広告が判断しやすくなります。
代表的な4つの課金方式
アプリ内広告の課金方式は、報酬が発生する条件によって次のように分けられます。
|
方式 |
報酬が発生するタイミング |
特徴 |
|---|---|---|
|
CPM(インプレッション課金) |
広告が1,000回表示されたとき |
表示さえされれば発生。単価は低いが安定しやすい |
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CPC(クリック課金) |
ユーザーが広告をタップしたとき |
表示だけでは発生しない。関連性の高い広告ほど有利 |
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CPI(インストール課金) |
広告経由でアプリがインストールされたとき |
単価は高いがハードルも高い。ゲーム系で多い |
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CPA(成果報酬) |
会員登録や購入など成果が発生したとき |
単価は最も高い。成立件数は限られる |
バナー広告はCPMやCPCが中心、リワード広告はCPMやCPIで設定されることが多くなります。同じ広告枠でも方式によって収益の伸び方が変わるため、管理画面で方式ごとの数字を分けて確認しましょう。
収益はeCPMで比較する
広告ごとの効率を比べるときに使うのがeCPM(表示1,000回あたりの収益)という指標です。課金方式が違う広告同士でも、同じ物差しで比較できるようになります。
計算式は「収益 ÷ 表示回数 × 1,000」です。たとえば表示回数10万回で収益が3万円であれば、eCPMは300円となります。広告形式ごとにeCPMを算出すれば、どの枠が効率的かが一目で分かります。
一般に、バナーよりリワード動画のほうがeCPMは高くなります。ただし表示できる回数には限りがあるため、単価の高さだけでなく表示機会の多さと掛け合わせて総額で判断することが大切です。
なお、アプリの収益はダウンロード数ではなく、実際に使い続けてくれる人の数に比例します。指標の考え方は、集客用アプリの運用と共通する部分が多くあります。
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アプリ内広告の種類と特徴
バナー広告(インライン・オーバーレイ・インタースティシャル)
バナー広告は、アプリ内広告の中で最もポピュラーな形式です。静止画をアプリの画面内に表示し、ユーザーのクリック(タップ)によるコンバージョンを狙います。バナー広告にはいくつかの掲載方法があり、アプリのコンテンツの一部に広告を埋め込む「インライン」、画面の下部などに固定表示される「オーバーレイ」、画面遷移の間に全画面で表示される「インタースティシャル」が代表的です。
インラインはユーザーの操作を大きく妨げないため導入しやすい反面、1回あたりの収益単価は低めです。オーバーレイは常にユーザーの視界に入るため注意喚起率が高く、自店舗のジャンルに関連した広告を掲載すれば効果的です。インタースティシャルは全画面で表示されるためインパクトが大きく報酬額も高い傾向にありますが、使いすぎるとユーザーに煩わしく思われてアプリからの離脱率が上がるリスクがあります。
バナー広告を活用する際は、表示サイズ(レクタングル、レスポンシブなど)と掲載方法(インライン・オーバーレイ・インタースティシャル)を組み合わせて、ユーザー体験と収益性のバランスが取れる配置を見つけることが重要です。
インタースティシャルで特に注意したいのが、閉じるボタンが小さく、誤タップを誘発する配置です。意図しないタップは短期的な収益にはなりますが、ストアの低評価やアンインストールにつながります。
広告プラットフォーム側でも、閉じるボタンの表示に関する基準が定められています。規約違反と判断されるとアカウント停止に至ることもあるため、実装前に必ず確認しておきましょう。
ネイティブ広告(インフィード・レコメンドウィジェット)
ネイティブ広告は、アプリのコンテンツに自然に溶け込むようなデザインで表示される広告形式です。バナー広告ではコンテンツと広告の違いが一目で分かるため違和感を覚えるユーザーもいますが、ネイティブ広告はコンテンツのレイアウトに合わせてデザインされるため、ユーザーの離脱率を下げながら広告を配信できるメリットがあります。
代表的な種類としては、ニュースアプリの記事一覧やSNSのタイムライン投稿の間に広告を挟む「インフィードタイプ」と、過去の閲覧履歴などからユーザーの興味に合った広告を自動的に表示する「レコメンドウィジェットタイプ」があります。インフィードタイプは他の投稿に紛れる形で表示されるためクリック率を確保しやすく、レコメンドウィジェットタイプはコンテンツを読み終えたタイミングで関連性の高い広告を表示するため、消費者心理を突いた効果的な訴求が可能です。
ただし、ネイティブ広告は広告であることが分かりにくい設計にすると法規制に抵触する可能性があるため、「広告」「PR」などの表記を必ず明示する必要があります。
この点は2023年10月に施行されたいわゆるステマ規制とも関わります。景品表示法では、事業者の表示であるにもかかわらず一般消費者がそれを判別しにくい表示が、不当表示として規制の対象になりました。
「広告」「PR」といった表記があり、一般の利用者から見て分かりやすい状態であれば規制の対象外とされています。ネイティブ広告は見た目をコンテンツに近づける形式だからこそ、表記の位置と大きさには特に注意を払いましょう。
文字が小さい、背景に紛れて読めない、コンテンツを開かないと表記が現れないといった状態は避けるべきです。
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動画広告(インストリーム・アウトストリーム・リワード)
動画広告は、静止画のバナー広告と比べてユーザーの興味を引きやすく、コンバージョン率が高い傾向にある広告形式です。動画コンテンツの再生前後や途中に挟む「インストリームタイプ」と、動画コンテンツ以外の場所(記事の途中やフィードなど)に動画広告を表示する「アウトストリームタイプ」に分かれます。
特にゲームアプリなどで広く採用されているのが「リワード広告(動画リワード)」です。これはユーザーが自発的に広告動画を視聴することで、アプリ内のアイテムやポイントなどの報酬を受け取れる仕組みです。ユーザー自身が「見る」「見ない」を選べるため、ユーザー体験を損なわず、動画の完了率も高くなります。広告主にとっても確実に動画を最後まで視聴してもらえるため広告効果が高く、結果として広告単価も高い傾向にあります。
リワード広告を導入する際は、視聴する前に「何がもらえるのか」を明示することが欠かせません。報酬が不明確なまま視聴させると、離脱と不満につながります。
店舗アプリで応用するなら、動画視聴でスタンプが1つ貯まる、抽選に1回参加できるといった設計が考えられます。自店の特典と組み合わせれば、広告視聴そのものが来店の動機になるという使い方も可能です。
スポンサー広告(純広告)
スポンサー広告は、広告プラットフォームを経由せず、特定の企業と直接契約して広告を掲載する形式です。従来のインターネット広告における「純広告」に近い手法であり、契約した企業の広告だけをアプリ内の指定枠に独占的に表示します。
スポンサー広告の最大のメリットは、広告の配信料や報酬発生のタイミング、掲載方法などを自由に設定できる点です。広告プラットフォーム経由の広告は表示1回あたりの単価が低くなりがちですが、スポンサー広告であれば月額固定料金や成果報酬型など、双方にとって有利な条件を交渉で決められます。また、広告主とアプリのユーザー層が合致していれば、ユーザーにとっても有益な情報として受け入れられやすく、アプリの使い勝手を損なわずに収益化できる点も強みです。
ただし、スポンサー企業を見つけること自体が難しい点がデメリットです。アプリのユーザー数がある程度のボリュームに達していること、広告主のターゲット層とアプリユーザーが合致していること、そしてアプリ自体に企業が魅力を感じていることなど、複数の条件が揃わないと契約に至りません。
提案の際は、会員数、性別や年代の構成、月間の起動回数、通知の開封率といった数字を資料にまとめておくと交渉が進みやすくなります。広告主が知りたいのは規模だけでなく、誰にどれだけ届くのかという中身です。
商圏が限られる店舗アプリであっても、地域の事業者にとっては価値のある枠になり得ます。全国規模の企業にこだわらず、近隣の事業者との連携から始めるのも現実的な方法です。
実店舗を持つ事業者であれば、店頭のデジタルサイネージとアプリを組み合わせた枠を提案するという方法もあります。館内の画面とアプリの両方で露出できるため、単独の枠より価値を高めやすくなります。
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アプリの種類別に見る広告形式の選び方
どの形式が適しているかは、アプリの使われ方によって変わります。滞在時間が長いか、短時間で目的を果たすかが判断の分かれ目です。
滞在時間の長いアプリ
ゲームや動画、ニュースなど1回の利用時間が長いアプリでは、リワード広告とインタースティシャル広告が中心になります。区切りの良い場面が多く、広告を挟んでも流れを損ないにくいためです。
表示の機会が多いぶん、頻度の設計が重要になります。連続で表示する、操作の途中で割り込むといった配置は避けましょう。
短時間で使い終えるアプリ
会員証の提示やクーポンの確認など、数十秒で目的を終えるアプリでは、全画面広告は相性がよくありません。目的の画面にたどり着く前に離脱されてしまいます。
この場合は画面下部のバナーなど、操作を妨げない位置に控えめに配置する方法が適しています。収益は限られますが、本来の目的を損なわずに済みます。
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アプリに広告をつける方法
AdMobなどの広告プラットフォームを利用する
アプリに広告をつける最も一般的な方法は、Googleが提供するAdMobなどの広告プラットフォームを利用することです。AdMobのSDK(開発キット)をアプリに組み込み、管理画面で広告ユニットを作成して配置するだけで、バナー広告・インタースティシャル広告・リワード広告・ネイティブ広告のいずれも表示を開始できます。Googleアドセンスと同様のクリック広告収益型のサービスであり、実装の難易度も比較的低いため初心者にも導入しやすいプラットフォームです。
AdMob以外にも、Meta Audience Network、Unity Ads、AppLovinなどさまざまなプラットフォームがあります。複数のプラットフォームを併用して広告の充填率を上げる「メディエーション」という手法を使えば、広告が表示されない空白時間を減らし、収益を最大化することも可能です。どのプラットフォームもiOS・Android両方に対応しているため、両方のストアでアプリを配信している場合でも問題なく導入できます。
導入時に必ず必要となるのが、プライバシーポリシーの整備です。広告配信では利用者の識別子や行動に関する情報が扱われるため、どのような情報を取得し、何に使うのかを明示しなければストアの審査を通過できません。
またiOSでは、他社アプリをまたいだ追跡を行う場合に利用者へ許可を求める仕組みが設けられています。許可されないと配信できる広告の精度が下がるため、収益に影響する点も理解しておきましょう。
ノーコード型のプラットフォームでアプリを作る場合、広告SDKを自由に組み込めないこともあります。広告収益を前提とするなら、開発方式を選ぶ段階で対応可否を確認しておく必要があります。
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スポンサー企業と直接契約する
広告プラットフォームを経由せず、スポンサー企業と直接契約して広告を掲載する方法もあります。この場合は自分で営業活動を行い、広告を掲載してくれる企業を見つける必要がありますが、中間マージンが発生しないため高い収益率が期待できます。自店舗のアプリが飲食ジャンルであれば食品メーカーや飲料メーカー、美容ジャンルであればコスメメーカーなど、ユーザー層と合致する企業にアプローチすると契約に至りやすくなります。
スポンサー広告では広告主との密接な連携が可能なため、たとえばアプリのデザインに合わせた広告クリエイティブを制作してもらったり、アプリユーザー限定のキャンペーンを共同で実施したりといった、プラットフォーム広告では実現しにくい施策も展開できます。
掲載枠はアプリ内に限りません。プッシュ通知やアプリ内のお知らせ枠をスポンサー企業向けに提供する形もあり、バナーより高い到達率を訴求できます。
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アプリ内広告で収益を上げるコツ
ユーザー体験を損なわない広告配置にする
アプリ内広告で収益を上げる際に最も重要なのは、ユーザー体験を損なわない広告配置を心がけることです。広告を貼りすぎたり、操作の邪魔になる場所に配置したりすると、ユーザーがアプリの使用自体を敬遠し、アンインストールにつながる可能性があります。
インタースティシャル広告は報酬額が高い反面、表示頻度が多すぎると逆効果になるため、1セッションに1〜2回程度に抑えるのが目安です。バナー広告は操作に支障のない画面端に配置し、リワード広告はユーザーが自発的に視聴を選択できるタイミングで提供しましょう。
判断に迷ったら、広告を増やした前後で継続率がどう変わったかを確認しましょう。収益が伸びても利用者が減っていれば、長期的には収益も落ちていきます。
関連記事:アプリダウンロード促進の事例7選|DL数を増やす方法と成功のコツを解説
アプリのジャンルやユーザー層に合った広告を選ぶ
アプリのジャンルやターゲットユーザーの属性に合った広告を選ぶことで、広告のクリック率やコンバージョン率が向上し、結果として収益も伸びます。たとえば飲食店のアプリであれば食品関連の広告、アパレルのアプリであればファッション関連の広告を表示することで、ユーザーにとっても有益な情報となり目障りに思われにくくなります。
広告プラットフォームではターゲティング設定によってユーザーの興味関心に合った広告が自動的に配信される仕組みになっていますが、配信カテゴリの除外設定なども活用して、自店舗のアプリに合わない広告が表示されないよう調整しましょう。
特に店舗アプリでは、競合他社の広告が表示されてしまうリスクに注意が必要です。除外設定は導入直後に必ず確認し、定期的に実際の表示内容を目視でチェックしましょう。
広告の表示頻度と配置場所を定期的に検証する
アプリ内広告の収益を最大化するためには、広告の表示頻度と配置場所を定期的に検証して最適化していく必要があります。広告プラットフォームの管理画面では、広告の表示回数、クリック率、収益額などのデータを確認できるため、どの広告タイプが最も効果的か、どの配置場所が最も収益を生んでいるかをデータに基づいて判断しましょう。
またアプリストアでの評価やユーザーレビューも定期的に確認し、広告に関する不満の声が出ていないかをチェックすることも大切です。短期的な収益よりも、長期的にユーザーに使い続けてもらえるアプリを維持することが、結果として広告収益の最大化にもつながります。
検証する際は、変更する項目を一度に1つだけにするのが基本です。配置と頻度を同時に変えると、どちらが効いたのか分からなくなります。
季節やキャンペーンの有無によっても広告単価は変動します。単月の数字で判断せず、数か月分を並べて傾向を見るようにしましょう。
関連記事:店舗アプリの成功事例を紹介|業種別のモバイルマーケティング術
関連記事:アプリのKPIとは?ダウンロード数など主要指標の見方と設定のコツを解説
まとめ
アプリ内広告にはバナー広告、ネイティブ広告、動画広告、スポンサー広告といったさまざまな種類があり、それぞれに特徴や向いている用途が異なります。アプリに広告をつけるにはAdMobなどの広告プラットフォームを利用するのが一般的ですが、ユーザー数が十分にあればスポンサー企業との直接契約も有力な選択肢です。
いずれの方法でも、ユーザー体験を損なわない広告配置を心がけ、アプリのジャンルやユーザー層に合った広告を選び、表示頻度や配置場所を定期的に検証していくことが収益最大化のカギです。アプリ内広告の種類と特徴を理解したうえで、自社のアプリに最適な組み合わせを見つけてみてください。
改めて整理すると、判断の軸は形式・課金方式・アプリの使われ方の3点です。この3つを組み合わせて考えれば、闇雲に広告枠を増やすことなく収益を伸ばせます。
一方で、店舗アプリのように来店や購買そのものが収益源となるアプリでは、広告を入れないという選択も十分に合理的です。何のためのアプリなのかを踏まえたうえで、導入の可否から検討してみてください。
この記事を監修した人
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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