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商業施設こそアプリを活用｜競合モールに差をつけてテナントの売上最大化できる方法

商業施設・レジャー施設

公開日：2019.07.25 更新日：2026.08.21

商業施設こそアプリを活用｜競合モールに差をつけてテナントの売上最大化できる方法

チラシやDMなど、アナログ中心の集客手法は終わりを迎え、WebサイトやSNSなどを活用したデジタルの集客手法が一般的になりました。特にアパレルや飲食などの店舗では「OtoO（オンラインで情報発信を行い、オフラインの店舗の集客へつなげる手法）」を狙った自店舗アプリの活用が増えています。自店舗アプリを活用するとプッシュ通知や「ビーコン（備え付けの情報発信機）」などを活用して、効果的な販促が可能です。

しかし、店舗では自店舗アプリ導入が増加しているのにも関わらず、複数のテナントが集まって構成されている商業施設ではそこまで自商業施設用のアプリを作る流れが広まっていません。自商業施設でもアプリをしっかり活用すれば、従来の手法よりさらに効果的な販促が可能になり、売上向上につながります。そして商業施設でアプリを作る流れが大きくなっていない今のうちに自商業アプリを活用したマーケティングを取り入れれば、他競合商業施設に集客面で大きな差を付けられます。

そこで今回は商業施設にとって効果的な情報発信とは何かひも解きつつ、アプリ導入によって商業施設の集客に起こる変化や、実際に売上向上に成功している商業施設のアプリ活用事例も3つご紹介。

「自商業施設にアプリを導入すると、集客面でどのような効果があるのか」、「自商業施設アプリ導入を検討しているが、効果的な活用方法を知っておきたい」という商業施設担当者の方はぜひご覧ください。

日本ショッピングセンター協会の公表データによると、国内のショッピングセンター総数は3,013施設にのぼります（2025年末時点）。限られた商圏を多数の施設で分け合っている状況であり、近隣に競合が存在する施設ほど、来館理由をどう作るかが売上を大きく左右します。

参考：一般社団法人日本ショッピングセンター協会「SC白書／全国のSC数・概況」

本記事では、商業施設の集客方法をイベント・広告・アプリという観点から整理したうえで、アプリを活用して来館頻度とテナント売上を伸ばす具体的な方法を解説します。導入前に確認しておきたい注意点や、成果を測る指標についても触れていきます。

ショッピングモール（商業施設）とは

集客方法を考える前に、自施設がどのタイプに当てはまるのかを整理しておくと、打つべき施策が絞り込みやすくなります。

ショッピングモールと商業施設の違い

商業施設とは、物販・飲食・サービスなどの店舗が入る建物や区画全体を指す広い言葉です。百貨店、駅ビル、ロードサイドの複合施設なども含まれます。

一方でショッピングモールは、複数のテナントが共用通路でつながり、一体的に運営されている施設を指すのが一般的です。ディベロッパーが全体の販促を担い、テナントが個別に営業するという二層構造になっている点が、単独店舗との最も大きな違いといえます。

この構造があるため、施設側の販促とテナント側の販促がかみ合っていないと、来館者が増えてもテナントの売上に反映されないという事態が起こります。

商業施設の集客が難しくなっている背景

ネット通販の定着により、「買う」だけであれば来館する必要がなくなりました。そのため多くの施設が、買い物以外の目的、つまり体験や過ごし方を提供することで来館理由を作る方向に舵を切っています。

加えて、施設の統廃合が進み1施設あたりの商圏が重なりやすくなっていることも、競争が激しくなっている要因です。近隣施設と同じイベント、同じ割引を打っているだけでは差がつきにくくなっています。

こうした状況で効果を発揮するのが、来館した顧客と継続的につながり続ける仕組みです。

関連記事：店舗アプリの成功事例を紹介｜業種別のモバイルマーケティング術

商業施設にとって効果的な情報発信とは

チラシやDMなどアナログ手法だけで集客を行っている場合、情報の発信スピードが遅く、「来店したらたまたまセールをやっていた」というお客様も多くいらっしゃいます。これではせっかく大規模な集客効果を挙げられるかもしれないセールやキャンペーンなどお得なイベントが開催されているのに、ターゲットユーザーにリーチするのが難しくなってしまいます。

どうせセールやキャンペーンなどを開催するならば、リアルタイムで情報を発信して最大限の効果を作り出したいはずですよね。またクーポンやスタンプなどの「ロイヤルティプログラム」もリアルタイムで発信したほうが大きな集客効果を狙えます。

このように商業施設が効果的な情報発信を行うには、「セールをやっているから来た、またお得なクーポンやスタンプがあるから来た」と思ってもらえるような情報発信ができるツールを用意しておく必要があります。

情報発信を考えるうえでの判断軸は、「届けたい相手に、届けたいタイミングで、確実に届くか」の一点です。発信量を増やすことよりも、到達の確実性を高めるほうが結果につながります。

例えば雨天でセールの動員が落ち込みそうな日に、当日中だけ使えるクーポンを配れるかどうかで、その日の売上は変わります。こうした機動力を持てるかどうかが、施設ごとの集客力の差になっていきます。

関連記事：商業施設向けアプリのおすすめ機能7選！集客・売上アップを実現する秘訣

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現状の情報発信方法

さきほど商業施設が効果的な情報発信を行うには、こちらの意図した通りにお客様が来店してくれるようなツールの用意が必須になる、とご紹介しました。それでは現状の情報発信方法はどうなっているのでしょうか。

チラシやDMなどのアナログでの情報発信

一昔前まで一般的な集客方法だったチラシやDMなどアナログでの情報発信ですが、現在はデメリットの方が目立つ状況になっています。

例えば前述したとおり、チラシやDMなどは発行に時間がかかり、リアルタイムで情報を発信しにくいのがネックです。また紙代や印刷費など各コストもかかり、特に複数のテナントで構成されている商業施設ではたくさんの数が必要でしょうから、コストがかさみやすくなります。

さらにチラシやDMなどはそもそもお客様の目に入らないこともあり、せっかく刷っても対費用効果がしっかり挙げられるか疑わしい部分もあります。

ただしアナログ手法が無価値というわけではありません。シニア層が多い商圏や、折込チラシの閲読習慣が残る地域では今も一定の効果があります。

重要なのは、チラシを完全に捨てることではなく、速報性が求められる情報をデジタルに寄せて、役割を分けることです。

自社サイトでの情報発信

今では自社サイトやポータルサイトでの情報発信も一般的になり、ジャンルを問わず多くの企業や店舗が情報発信を行っています。

しかし自社サイトの場合「SEO（検索エンジン最適化）」対策を行わないと、情報を発信してもお客様が自商業施設の情報を受け取ってくれる可能性が低くなってしまいます。またそれには自社ブログなど「オウンドメディア」なども活用した施策を考えなければいけないので、膨大な時間がかかってしまうデメリットもあります。

ITに関する詳しいノウハウがなければ、自社サイトで集客効果を上げるのは難しいでしょう。

また自社サイトではターゲットユーザーへ対してプッシュ通知ができないので、ユーザーが自社サイトへ訪問してくれるのを待つしかありません。ですからせっかくリアルタイムで情報発信をしたくてもやりにくいのがもどかしいところです。

とはいえ自社サイトは、施設名で検索した人が必ずたどり着く受け皿として欠かせません。営業時間やフロア構成、駐車場情報など、来館前に確認される情報の精度を保つ役割を担っています。

サイトは「調べに来た人に応える場所」、アプリやSNSは「こちらから届ける場所」と役割を分けて考えると、無駄な運用が減ります。

SNSでの情報発信

「Facebook」や「Twitter」など、SNSを活用した情報発信では自商業施設へのファンを増やすことで「ブランディング（自商業施設の認知度や信頼度向上）」も狙えます。また「シェア」や「リツイート」など自商業施設投稿の拡散が多数あれば、さらに複数のSNSユーザーにリーチして集客につなげられます。

ただし、今やSNSを利用した情報発信はどこの商業施設でも行っているので、他競合施設に対して自商業施設の投稿が埋もれて、集客効果が薄くなってしまう危険性も抱えています。またFacebookであれば中高齢者向け、Twitterは若者向けと、各SNSごとにメインユーザーが違うので、商業施設のターゲットユーザーに合わせてSNSを使い分ける必要性も出てきます。

このように各デジタルツールにはメリット・デメリットがあり、特にユーザーにリアルタイムで確実に情報を伝えられるかという点では、どのツールにも課題が残ります。そこで自商業施設のアプリを導入して集客に活用すれば、上記の課題を解決できるだけではなくさまざまなメリットが受けられます。

SNSは新規の認知を広げる力に優れる一方、既存客へ確実に届ける手段としては不安定です。投稿がフォロワー全員のタイムラインに表示される保証はなく、アルゴリズムの変更にも左右されます。

そのため「認知はSNS、再来館の後押しはアプリ」というように、獲得段階に応じて使い分ける設計が現実的です。

関連記事：商業施設マーケティングの革新！アプリを使った情報発信の秘訣

商業施設の集客方法を3つの役割で整理する

商業施設の集客施策は数多くありますが、「知ってもらう」「来てもらう」「また来てもらう」の3段階に分けて考えると、どこが手薄なのかが見えてきます。

イベント・体験型企画で来館する理由を作る

大型商業施設の集客で中心に据えられているのが、イベントや体験型の企画です。ワークショップ、キャラクターショー、スタンプラリー、謎解きなど、商品を買う以外の目的を用意することで来館のきっかけを作れます。

家族連れをターゲットにするなら休日午前、若年層なら夕方以降というように、狙う客層によって実施時間帯を変えるだけでも動員は変わります。

またイベントは滞在時間を伸ばす効果もあり、館内での飲食利用や回遊率の向上につながる点も見逃せません。

広告とSNSで商圏内の認知を広げる

新規の来館者を増やす段階では、交通広告や地域メディア、SNS広告といった外向きの施策が有効です。商圏を絞って配信できるデジタル広告は、無駄打ちが少なく費用対効果を測りやすいのが利点です。

来館者の投稿が自然に広がるよう、写真映えするスポットを館内に用意しておくのも定番の手法といえます。

アプリで来館後のリピートにつなげる

イベントや広告で来てもらった人を、そのまま一度きりで終わらせないための仕組みがアプリです。来館したその日に会員になってもらえれば、次回以降はこちらから直接案内を届けられます。

イベント当日にダウンロード特典を用意し、来館者を会員化する流れを作っておくと、施策同士がつながって効果が積み上がっていきます。

アプリ導入により起こる変化

自商業施設アプリを導入すれば、次のようなメリットで大きな集客効果を挙げられます。

プッシュ通知などを活用して有益な情報を発信できる

自商業施設アプリを導入すれば、プッシュ通知で情報発信が可能です。プッシュ通知はユーザーのスマホに発信されるとホーム画面に目立つように表示され、またバイブレーションなどで通知が分かりやすくなっています。

さらにホーム画面アイコンでも新着情報数が表示されるので、注意喚起力に優れています。これによりユーザーがお得な情報を見逃す可能性が減り、こちらの意図したタイミングで適した集客が可能です。

プッシュ通知のメリットはこれだけではありません。「2時間だけセールを行いたい」といった時間が限定された情報発信にも柔軟に対応できます。

運用面では、全館一斉配信とセグメント配信を使い分けることが成果を分けます。全員に同じ内容を送り続けると通知そのものが読まれなくなり、最終的にアンインストールにつながるためです。

例えばベビー用品売り場での購買履歴がある会員にだけキッズイベントを案内する、といった絞り込みができると、通知1件あたりの反応率は大きく変わります。

GPSやビーコンなどを利用した効果的な販促が可能になる

お客様が自商業施設近くにいる場合すぐ来店できる位置にいるので、集客へつなげる大きなチャンスです。自商業施設付近にいるお客様を集客するには、「GPS（位置情報システム）」を活用したプッシュ通知が効果を発揮します。

GPSを活用すれば、例えば自商業施設周囲20mにいるお客様に「来店でポイントゲット」などのインセンティブ付きプッシュ通知を簡単に発信できます。位置情報まで考えた情報発信ができるのも、アプリ活用のメリットです。

またビーコンを活用すれば、例えば1階の食料品売り場のお客様には10％お会計OFFクーポン、2階のアパレルやレストランコーナーにいるお客様には指定アパレルやメニューなどの割引クーポンなど、商業施設内のお客様の現在位置まで考えたピンポイントの情報発信が可能です。

GPSは屋外の広い範囲、ビーコンは館内の細かいエリアと、得意な領域が異なります。駐車場に入った時点で全館共通クーポンを配り、フロアに着いたらそのフロア限定の案内を出すというように、二段構えで設計すると効果的です。

館内での回遊を促したい場合は、上層階に人が流れにくいという課題を持つ施設が多いため、上のフロアほど特典を厚くするといった設計も検討できます。

スタンプカードやポイントカード機能で優良顧客の創出を行いやすくなる

ロイヤルティプログラムの一環として、紙のスタンプカードやポイントカードなどをお客様に配布し、優良顧客を創出しようと努力している商業施設もあります。しかし日本人は財布に平均10枚前後カードを入れているというデータが発表されていたりと、紙のカード管理に困っている方が日本にはたくさんいらっしゃいます。

ですから商業施設の各テナントでスタンプカードやポイントカードを出そうとして、「財布から出すのが面倒くさいからやっぱりやめた」と思うお客様もいらっしゃるので、その場合発行したカードが無駄になってしまいます。さらに紙のスタンプカードやポイントカードでリピーターを増やそうとしても、そもそも財布の中でカードが埋もれ、忘れ去られてしまう可能性もあります。

自商業施設アプリを制作して、その中にデジタルスタンプカードやポイントカード機能を搭載すれば、普段お客様が持っているスマホから簡単にスタンプカードやポイントカードが出せるので、使ってくれる方が増えます。

例えばスタンプラリーやポイント還元率増加キャンペーンなど、各集客施策と組み合わせれば、紙よりも多くの参加者が見込めて集客効果が高まります。

スタンプカードやポイントカード機能で優良顧客の創出を行いやすくなるのも、自商業施設の外せないメリットです。

ちなみに自商業施設アプリには、WebサイトやSNSなど他集客ツールとの連携機能や、施設内マップ表示機能も搭載できたりと、さまざまな機能を活用してお客様の利便性をアップできます。

必要と思われるさまざまな機能を搭載して、お客様に満足いくお買い物を体験してもらえれば、それだけ自商業施設のリピーターも増えるでしょう。

商業施設の場合、複数テナントを横断してポイントが貯まる設計にできる点が単独店舗にはない強みです。1つのテナントだけでは達成しにくい条件も、館全体でなら無理なく達成できます。

「3つの異なるフロアで利用するとボーナス」といった条件を設ければ、回遊とテナント間の送客を同時に促せます。テナント側にとっても、施設アプリ経由で新規客が流れてくる形になるため、協力を得やすくなります。

関連記事：商業施設こそアプリを活用｜競合モールに差をつけてテナントの売上最大化できる方法

商業施設アプリ活用事例3選

ここからは、実際に集客に成功している商業施設のアプリを3つ、活用事例としてご紹介していきます。

「自商業施設では、どうすればアプリを活用して集客効果を上げられるか知っておきたい」という方はぜひ読んでくださいね。

事例を読む際は、どの機能を主役に据えているかに注目すると、自施設に必要な機能が絞り込みやすくなります。すべてを真似る必要はありません。

みなとみらいスタンプラリーアプリ

「みなとみらいスタンプラリーアプリ」は、神奈川県横浜市西区の「みなとみらい」内の商業施設で利用できるスタンプラリーアプリです。具体的には「ランドマークプラザ・クイーンズタワーAショップ＆レストラン」と「MARK IS みなとみらい」内のスタンプスポットに近づくと、スタンプラリー形式でスタンプが貯まり、スタンプが一定数集まると特典交換が可能でした。また各テナントで使えるクーポンを配布したりと、スタンプラリー以外の機能もあります。

このアプリはビーコン経由で施設内お客様の購買行動を把握し、データ分析や購買促進の改善などを行うプロジェクトの一環として開発されており、現在は残念ながら情報発信機能以外は提供がストップしています。しかしながら現在でもアプリストアで配布が続いており、復活が待ち遠しいアプリとなっています。

あなたの商業施設でもスタンプカードをアプリ内に搭載すれば、スタンプラリー目当てのお客様などを集客へ導けます。またお客様の行動履歴をビーコンで追跡すれば、「どの階のどのテナントの、どの商品がどのようなステップで売れているか」など、細かいレベルでの情報分析と改善点洗い出しが可能となります。

この事例のポイントは、複数の施設をまたいで回遊させている点にあります。1棟だけで完結させず、周辺施設を巻き込むことで、エリア全体の滞在時間を伸ばす設計になっています。

隣接する施設や商店街と連携できる立地であれば、共同でスタンプラリーを実施するという選択肢も検討する価値があります。

大丸・松坂屋アプリ

「大丸・松坂屋アプリ」は、「株式会社大丸松坂屋百貨店」が運営している「大丸」と「松坂屋」対象店舗で利用できます。商業施設アプリとしてベーシックな機能を搭載しており、デジタルポイントカード機能や最新情報のチェック、そしてプッシュ通知での情報発信など必要な機能が一通りそろっています。

また「Rank Up Program（ランクアッププログラム)」というロイヤルティプログラムも搭載されており、お買い物や対象店舗のチェックインで「カラット」が貯まります。カラットは一定数貯めると各特典と交換が可能です。

他にも広大な大丸や松坂屋内のフロアマップ表示機能なども搭載しており、ユーザーが百貨店に求めていることがアプリに凝縮されています。あなたの商業施設でもポイントカードなどのロイヤルティプログラムを利用すれば、アプリで効率よくリピーター増加や優良顧客の創出を見込めます。

またフロアマップ表示機能など、商業施設内でお客様が迷わないような機能もアプリに搭載しておけば、使ってくれるお客様が増えるでしょう。

注目したいのは、購入金額だけでなくチェックインでもランクが上がる設計です。買い物をしなかった日にも来館そのものを評価することで、立ち寄る習慣が生まれます。

来館頻度が上がれば、結果として購買機会も増えます。ランク制度を検討する際は、金額以外の行動も評価対象に含められないか考えてみてください。

アリオアプリ

「アリオアプリ」は、「セブン&アイ・ホールディングス」グループのショッピングセンター、「アリオ」で使えるアプリです。「セブンイレブン」に導入されている「Wi-Fi」機器、「セブンスポット」がアリオにも設置されており、アリオ内セブンスポットにアリオアプリを接続させれば、アリオ独自の「ありぽ」が貯まります。

またクリップ機能があり、アリオ内お気に入り店舗をクリップすると、ショップからの新着情報を簡単に確認できるようになります。他にもミニゲームがあったりと、楽しんで使ってもらえるような工夫が凝らされています。

あなたの商業施設でもアプリにWi-Fiと連携したロイヤルティプログラムを用意すれば、お客様が来店してくれる確率が増えるでしょう。またクリップ機能のようにお気に入りテナントをお客様がフォローできるような仕組みがあると喜ばれるのではないでしょうか。

予算によっては難しいかもしれませんが、ミニゲームなどのコンテンツもあると、アプリのアクティブ率が高くなり、リピーター数を増やしやすくなります。

アリオアプリで参考にしたいのは、お気に入りテナントを登録させる仕組みです。会員がどのテナントに関心を持っているかが分かるため、配信内容を個人単位で最適化できるようになります。

テナント数が多い商業施設ほど、全員に全店舗の情報を送っても読まれません。関心のあるジャンルだけを届けられる状態を作れるかどうかが、通知の開封率を左右します。