アパレルアプリ制作の成功事例4選｜店舗・ECを繋ぐブランドアプリの活用メリットを解説
小売店・アパレル
公開日：2023.04.11
更新日：2026.08.21
アパレル業界では従来の実店舗での接客だけでは経営を続けるのが難しくなっており、先駆的な企業はすでにアプリを活用したDX施策を実行しています。アプリは情報発信やリピーター獲得、ECとの連携など多くの場面で力を発揮するため、アパレル企業にとって欠かせないツールとなっています。本記事ではアパレル業界でアプリ制作が必須になっている背景やアプリ活用のメリット、ユニクロ・しまむら・PAL CLOSET・BAYCREW’Sなどアパレルアプリ制作の成功事例4選、実店舗とECを繋ぐ活用方法まで詳しく解説します。
あわせて、公的統計から見たアパレル業界のEC化の現状、ブランドアプリに搭載したい機能、4つの事例に共通するポイント、制作を進める手順、そして現場で起こりやすい失敗と対策までを取り上げます。事例を読む前に押さえておきたい前提から順に整理しているので、これから検討する方も読み進めやすい構成です。
アパレル業界でアプリ制作が必須になっている背景
ECの普及で実店舗の利用者離れが進んでいる
「店舗でアパレル製品だけを試着・確認して、実際の製品を後日ECで購入する」という「ショールーミング」行為が増えています。ショールーミング自体は店舗が止められるような行為ではありませんが、増加した状態で放置していると競合へ顧客が移動して離脱してしまうリスクがあるため危険です。残念ながら実店舗だけで、来店せずに簡単にアパレル製品を購入可能で特典もついてくるECサービスへ対抗するのは不可能でしょう。
実店舗の顧客をフォローしながらECの利用も促せるようにECの提供が必要となっていますが、導入に時間がかかり施策を実行できていない店舗も多いのが現状です。最近は「SHEIN」といった格安アパレルサービスも増えてきているので、さまざまなアピールポイントを創出して差別化しながらECを提供することが重要です。
データで見るアパレル業界のEC化の現状
この状況は公的な統計にも表れています。経済産業省の令和6年度電子商取引に関する市場調査によると、2024年の「衣類・服装雑貨等」のBtoC-EC市場規模は2兆7,980億円（前年比4.74％増）で、物販系分野のなかで2番目に大きいカテゴリとなりました（参考：令和6年度電子商取引に関する市場調査の結果（経済産業省））。
注目したいのがEC化率23.38％という水準です。物販系分野全体の9.8％と比べて2倍以上高く、アパレルはECとの親和性が高いカテゴリだと分かります。
一方で、裏返せば7割以上はいまだに実店舗で購入されているということでもあります。ECへ完全に移行するのではなく、店舗とECの両方を1つの顧客体験としてつなぐ設計が求められる段階だといえるでしょう。
その接点として機能するのがアプリです。試着は店舗、購入はEC、通知はアプリというように役割を分けつつ、会員情報を1つにまとめられれば、ショールーミングも自社内の購買として回収できます。
ロイヤルカスタマーの確保が難しくなっている
現代ではアパレル製品も多種多様化しており、似通った製品が複数の店舗で回るようになりました。そのような状況下で自店舗のアパレル商品を差別化して効率よく売り出すのは難しくなっています。価格面だけで薄利多売を狙っても限界は見えていますし、差別化ポイントとしては他の箇所を探ったほうがよいでしょう。
またアパレル業界における人材不足も慢性化してきており、きちんと接客できるスタッフは減少しています。接客スキルに問題がありフォローができないと、顧客はすぐに離脱して来店してくれなくなってしまうでしょう。このためデジタル化によってタッチポイントを増やしながら、ECとの境目をなくしてスムーズな接客を行い、安定してリピーター創出を実現することがアパレル業界の課題となっています。
アナログ販促ツールでは効果が出にくい
アパレルで昔から取られている販促手法としては、チラシを配布する、お得意様にDMを配布する、店内でおすすめ商品の広告を出すといった方法があります。しかし実店舗への来店数が減少し、デジタルでの情報接触頻度が高まっている現代では、こうしたアナログな販促ツールを使った手法は受け入れられにくくなってきました。特に若年層や中年層に向けてアパレルを販売している店舗では、コストに対して収益が増えないケースも多くなっています。
アプリで各アナログ販促ツールをデジタル化することで、コストを削減しながら効率よく顧客へ情報を届けられるようになります。すぐ情報を発信できるので鮮度も保証されますし、DMといった方法だとありがちな情報が見られないまま終わってしまうリスクもプッシュ通知などを活用することで改善可能です。
届け先となるスマートフォンの普及も追い風です。総務省の令和6年通信利用動向調査によると、個人のスマートフォン保有率は80.5％、世帯では90.5％に達しています（参考：令和6年通信利用動向調査の結果（総務省））。DMやチラシに代わる連絡手段として、すでに前提が整っている状況です。
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アパレル小売業がアプリを活用するメリット
鮮度の高い情報を確実に発信できる
アパレル業界ではシーズンやトレンドといった内容によって、そのとき販促すべき製品が変わってきます。コーディネート情報も併せておすすめの情報を発信する際には、その情報が届くまでの鮮度が重要です。アプリを活用すれば、プッシュ通知やオートプッシュなどを使って必要な情報を必要なタイミングで届けることが可能です。たとえば「本日限定キャンペーン」としてポイント2倍といった情報をプッシュ通知で開催直前に送信することもでき、情報はバイブレーションや新着通知欄でわかりやすく表示されるので見落としの心配がありません。また位置情報に応じて店舗付近にいる顧客へ最新情報を送信したりと、さまざまな状況に基づいて見込み度の高い顧客へ絞って情報を送信することまで可能です。チラシやDMといった従来手段では実現できなかったタイムリーな情報発信が、アプリでは簡単にできるようになります。
アパレルは天候の影響を受けやすい業種でもあります。気温が下がった日にアウターの入荷情報を配信するなど、当日の状況に合わせて発信できる点は紙媒体にはない強みです。
関連記事：プッシュ通知の効果とデメリット｜開封率・許諾率を上げるコツとNG例を解説
ECと実店舗を連携させた購買誘導ができる
ECサービスを提供できるのもアプリのメリットです。アパレルの場合、おすすめのコーディネートや新製品情報などの情報に製品リンクを掲載してECへ誘導することができます。EC機能を導入する際は、1からアプリで制作する方法と、既存のECサイトをアプリで読み込めるようにする方法があります。まだECサービスを提供していない場合は、よりスムーズに使えるようアプリにEC機能を取り入れることをおすすめします。一方スムーズさは少々劣るかもしれませんが、既存のECサイトがあるならわざわざ開発せずにアプリへEC機能を連携させて提供するとよいでしょう。アプリ内でECと実店舗の在庫管理を一元化しながら販促することで、ショールーミングによる利益損失を減らしながらEC・実店舗を連携させた購買誘導が可能になります。試着は実店舗で、購入はアプリで完結させるといった現代の顧客ニーズに合った購買体験を提供できる点も、アパレルアプリ制作の大きな魅力です。
関連記事：EC アプリの基本｜販促効果と導入で得られるメリット5選を解説
既存販促ツールのデジタル化でコストを削減できる
アプリ内ではアナログな販促ツールをデジタルチラシやクーポンの配布、新着情報のプッシュ通知送信といった方法で代用できます。アナログ施策をデジタル化することで、柔軟に情報を出し分けられるようになるだけでなくコストまで削減可能です。またスタンプカード・ポイントカードもデジタル化できるので、今までのリピーター施策で紙代や印刷代、ユーザーのカード更新や紛失への対応コストといった課題も解決できるでしょう。必要なときにだけ販促を行えるようになることで、無駄なく販促ツールの機能を活用できるようになります。発行枚数や配布量を気にせず必要な顧客に必要な分だけ情報を届けられるので、長期的に見ると販促コストを大きく圧縮できるでしょう。
スタンプカード・クーポンで顧客の利便性が向上する
通常、紙やプラスチックのスタンプカード・ポイントカードでは、紛失して使えなくなったり、財布の中に隠れてすぐに出せなかったりといったトラブルが発生することもありました。またクーポンといった特典も、紛失するリスクがあり使われるかは不透明です。アプリでデジタルのスタンプカード・ポイントカードやクーポンなどを発行して使えるようにすることで、顧客はスマートフォンのみで特典を受けられるようになります。紙やプラスチックを提示するよりもスムーズで簡単なので、利用率向上や施策の効果アップなどが実現できるでしょう。ただし顧客層があまりにも高齢でスマートフォンを持っていないユーザーが多い場合はデジタル化のリスクがあるため、事前に自店舗のメインユーザー層を確認してから施策を実行してください。
パーソナライズした情報発信ができる
アプリを活用するとインストール時に年齢・性別・居住区域・趣味・お気に入り店舗といった情報を登録してもらうことができます。登録した情報はランクや購入履歴、来店回数、ECの利用頻度といった行動に関するデータと紐付けて活用可能です。データを紐付けることで「30代の週2回来店している女性へ、特別ポイントアップキャンペーンの情報を送信しよう」といった施策などを実行できます。立案したらすぐに通知を送信できるため、分析から立案、施策実行までの工程がスピーディーに進められるのも大きなメリットです。オフライン・オンラインのデータを一元化して収集・セグメントなどへ活用できれば、マーケティング効率が一気に上昇するでしょう。
ブランドの世界観を伝える場になる
アパレルでは、価格や機能だけでなくブランドの雰囲気そのものが購買理由になります。ブランドアプリは、その世界観をお客様の手元で伝え続けられる数少ない場所です。
SNSはフォロワーとつながれる一方、タイムラインには競合の投稿も並びます。ECモールに出店すれば、隣に別ブランドの商品が表示されます。その点アプリは他ブランドと並ばない専有の画面であり、配色やフォント、写真の見せ方まで自社で設計できます。
スタッフのコーディネート投稿やブランドストーリーの発信をアプリ内で行えば、購入前後の時間もブランド体験として設計できます。値引きに頼らず選ばれる理由をつくるという意味でも、ブランドアプリの役割は大きいでしょう。
関連記事：アパレル店経営のアプリおすすめ機能！EC・実店舗の連携と活用事例
アパレルのブランドアプリに搭載したい機能
事例を見る前に、アパレルアプリで中心になる機能を整理しておきましょう。すべてを最初から載せる必要はなく、自社の課題に近いものから順に導入していく前提で確認してください。
デジタル会員証とポイント・ランク機能
もっとも基本になるのが会員証機能です。レジでバーコードを提示するだけで会員特定とポイント付与が完了する流れにしておくと、店舗とECの購買データを1つのIDにまとめられます。
年間購入額に応じた会員ランクを設ければ、上位ランクを目指す動機も生まれます。アパレルは1回あたりの単価が比較的高いため、ランク特典が客単価の底上げに働きやすい業種です。
コーディネート提案とスタッフ発信
アパレルアプリで反応が取りやすいのが、スタッフによるコーディネート投稿です。着用イメージが分かると、サイズや雰囲気への不安が減り、購入の後押しになります。
投稿から該当商品の在庫や購入画面へ直接つなげておくと、見て終わりにならずに済みます。発信を担当するスタッフを店舗ごとに決めておくと、更新も途切れにくくなるでしょう。
在庫確認・取り置き・店舗受け取り
「店舗に行ったのにサイズがなかった」という体験は離脱に直結します。アプリから最寄り店舗の在庫を確認できるようにするだけでも、来店時の購買率は変わります。
あわせて用意したいのが取り置きと店舗受け取りです。ECで注文して店舗で受け取る導線をつくれば、送料をかけずに済むうえ、受け取り時のついで買いも期待できます。
関連記事：アプリ連携すると便利なシステムツール
セグメント配信とクーポン
全会員に同じ通知を送り続けると、開封されなくなります。性別、年代、お気に入り店舗、購入カテゴリといった条件で対象を分け、関係のある情報だけを届ける設計にしましょう。
クーポンは割引率よりも、使う期限と対象を明確にするほうが効果を測りやすくなります。「今週末まで」「アウター対象」のように条件を絞ると、配布から来店までの流れを追跡できます。
アパレルブランドアプリ制作の成功事例4選
ここからは実際の事例を見ていきます。搭載機能だけでなく、どの課題を解決するために導入されたのかという視点で読むと、自社の設計に活かしやすくなります。
ユニクロ「UNIQLOアプリ」
世界的にトップの売上を誇るアパレルブランド「ユニクロ」では、「UNIQLOアプリ」を他アパレル企業へ先駆けてリリースしています。このUNIQLOアプリは中小企業にとってもお手本となるような機能が複数搭載されているのが特徴です。時限式の限定クーポンを配布する、デジタルチラシを搭載してコストを削減する、最新のトレンドコーディネート情報を提示するといった施策をうまく回してアプリを軌道に乗せています。デジタルチラシによる大幅なコスト削減などは、さまざまなメディアで事例として紹介されました。
中小企業が真似するのは難しいかもしれませんが、AIを搭載した「IQ」というサービスも提供しています。IQでは商品の検索方法から製品サイズの選定方法、購入トラブルへの対応方法などを提示してくれる便利なAIサービスです。これからもどんどん進化していくことが予想されるので、UNIQLOアプリを参考にしてみるのもよいでしょう。中小規模のアパレル店舗でも、限定クーポンやデジタルチラシといった基本機能を取り入れるだけでも十分な効果が期待できます。
この事例で参考にしたいのは、機能の多さではなく優先順位の付け方です。クーポンとチラシという来店に直結する機能が中心に据えられており、AI機能はその上に載る形になっています。
しまむら「しまむら」
幅広い年齢層がアパレルを購入している格安ブランド「しまむら」では、すでにGoogle Playで100万ダウンロードなどを達成しているブランドと同名の人気アプリを提供しています。最新のチラシをプッシュ通知でデジタル送信する機能、ECサービスにおいて自宅・店舗受取を両方選択可能な機能、欲しいアパレル製品を店頭で在庫検索可能な機能などで利便性を確保しています。
またリピート施策として独自のポイント制度「ワクワク」を提供しており、製品購入やアプリログインなどで貯まるワクワクは会員特典を受ける際に使うことができます。しまむらでは2022年2月21日から8月20日におけるEC売上が前年比で約1.5倍となり躍進を続けており、アプリといったコンテンツからのEC誘導が成功している点も成功要因の1つだといえるでしょう。
店舗受け取りを選べる設計は、実店舗を多く持つブランドならではの強みです。送料の負担がなくなるだけでなく、受け取りのための来店が新たな購買機会になります。
チャオパニック等「PAL CLOSET」
「チャオパニック」といったアパレルブランドを提供している「PALグループ」では、自社グループブランドを統合した「PAL CLOSET」アプリを出しています。EC・実店舗共用のポイントを貯められる機能、PALグループ全ブランドの最新情報を確認できる機能、スタッフがコーディネートや最新アイテムの紹介をしてくれる機能などが特徴です。
2022年7月時点で600万人以上の会員がいるこのアプリでは、2018年6月にEC機能を強化する大幅なアップデートを行いました。それによりECの売上高が増加するなど目に見えてわかるくらいの成果が出ています。チェックインといったインセンティブ施策も実施しており、総合的にリピーター獲得やEC売上上昇といった効果が狙える利便性の高いアプリとして好評を得ています。
複数ブランドを1つのアプリに統合している点が特徴的です。ブランドごとにアプリを分けると会員が分散しますが、統合すればブランドをまたいだ購買データを蓄積でき、送客も可能になります。
ジャーナルスタンダード等「BAYCREW’S」
「ジャーナルスタンダード」といったブランドを提供している「BAYCREW’S」では、同名アプリをリリースしておりGoogle Play調べで平均評価4を超える高評価を得ています。店舗・アプリ両方でポイントを貯められる機能、お気に入りのブランドや商品などをカスタマイズして表示できる機能、入荷商品や最新キャンペーンのお知らせが届く機能などが搭載されており、アプリで得たデータをマーケティングで活用できるように工夫されています。店舗や外部のデータにECアプリの行動履歴などを組み合わせて「リアルタイムパーソナライゼーション」という一人ひとりに最適化された施策を実行しており、MAといったツールを利用して工数を削減しながらアプリを有効活用できるように体制を整備しているのが特徴です。データドリブンなマーケティング体制を構築することで、限られた人員でも顧客に合わせた接客を実現できる好例といえるでしょう。
4つの事例に共通する3つのポイント
4社を並べると、共通する考え方が見えてきます。1つ目は、店舗とECの会員IDが1つにまとまっていることです。どこで買っても同じポイントが貯まる状態にすることで、購買データが分散せずに済みます。
2つ目は、来店の理由になる機能を用意している点です。デジタルチラシ、在庫検索、店舗受け取り、チェックインなど、アプリを開いた先に「店舗へ行く動機」がつくられています。
3つ目は、データを施策に戻す仕組みを持っていることです。集めた行動データをセグメント配信やパーソナライズに使うところまで設計されており、アプリが単なる情報発信の場で終わっていません。
規模の大きな企業の事例ですが、考え方自体は中小規模のブランドでも取り入れられます。まずは会員IDの統合と、来店動機になる機能を1つ用意するところから始めるとよいでしょう。
関連記事：店舗アプリの成功事例を紹介｜業種別のモバイルマーケティング術
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アパレルアプリ制作を進める4つのステップ
1．目的と指標を先に決める
最初に決めるのは、アプリで何を改善したいのかという点です。来店頻度を上げたいのか、EC売上を伸ばしたいのか、販促コストを下げたいのかで、必要な機能は変わります。
目的が決まったら、測る指標もセットで決めておきましょう。会員数だけでなく、会員の来店頻度や客単価、アプリ経由のEC売上まで見られるようにしておくと、導入後の評価がぶれません。
関連記事：アプリマーケティングのKPIとは？ダウンロード数など主要指標の見方と設定のコツを解説
2．ダウンロードと会員化の導線を設計する
アプリは作っただけでは使われません。店頭での声がけ、レジ横のPOP、ショッパーやタグへの二次元コード印刷など、目に入る場所を複数用意しておきましょう。
初回ダウンロード特典を用意するのも効果的です。すぐに使えるクーポンを渡せば、その場での会員登録から購入までを一度につなげられます。
関連記事：アプリのインストール数を増加させる方法｜ダウンロード促進の準備・事例・ASO対策まで解説
3．開発方法と費用を比較する
開発方法は、一から設計するスクラッチ開発と、既存の基盤を使うプラットフォーム型に分かれます。独自機能を多く求める場合は前者、標準的な機能で足りる場合は後者が現実的です。
見落とされやすいのが、リリース後にかかる費用です。OSのアップデート対応やサーバー費用は毎年発生するため、初期費用だけでなく数年分のトータルコストで比較しましょう。
関連記事：アプリ開発の費用相場はいくら？内訳・人月の計算方法とコストを抑える方法を解説
4．リリース後の数値を見て改善する
公開後は、インストール数だけでなく実際に使われているかを確認します。月間の起動ユーザー数、機能ごとの利用率、クーポンの利用率の3つを月次で追うところから始めましょう。
数値が伸びない場合は、周知が足りないのか機能が合っていないのかを切り分けます。原因を分けて考えられるようにしておくと、限られた工数でも改善を積み上げられます。
関連記事：MAUとは？アプリのアクティブユーザー数の計算方法と増やし方を解説
アパレルアプリでよくある失敗と対策
機能を詰め込みすぎて使われない
社内の要望を積み上げた結果、ホーム画面にボタンが並びすぎて主要機能が埋もれるケースは少なくありません。機能が多いことと使いやすいことは別だと考えましょう。
対策としては、ホーム画面に置く機能を最初は3〜5個までに絞ることです。会員証とクーポンを最上部に置き、その他は下層にまとめる構成が扱いやすいでしょう。
情報更新が止まって開かれなくなる
アパレルアプリでもっとも多い失敗が、リリース後に更新が止まることです。新着情報もコーディネート投稿も変わらない状態が続けば、開く理由がなくなります。
運用担当と更新頻度を先に決めておきましょう。週1回の新着情報、月2回のコーディネート投稿といった最低ラインを社内ルールにしておくと、担当者が変わっても続けられます。
関連記事：販促アイデア20選｜店舗の集客・売上を伸ばす施策と成功事例
ECとアプリで会員情報が分かれている
ECの会員とアプリの会員が別管理になっていると、同じ人が2人としてカウントされ、購買データも分散します。パーソナライズの精度が上がらない原因の多くはここにあります。
導入前に、既存の会員システムやECとどこまで連携できるかを必ず確認しましょう。すべてを一度につなぐ必要はないので、まずは会員IDとポイントの連携から始める進め方が現実的です。
関連記事：アプリ開発を依頼するには？依頼の流れや開発費用、事前に決めておくべきこと
アパレルアプリ制作なら「店舗アプリDX版 raiten」にお任せ
アパレル業界に必要な機能を最短20日で導入できる
弊社のアプリプラットフォーム「店舗アプリDX版 raiten」では、アパレル業界でも活用できる集客アプリを簡単に制作できます。アパレルにおいて重要なプッシュ通知やクーポンの配信、スタンプカード・ポイントカードのデジタル提示や顧客のパーソナライズ分析まで可能です。また最短20日でアプリ開発からリリースまでを完了させることができます。必要な工程に関して全てサポートいたしますので、ぜひこの機会にアプリ制作を内製して低コストの集客アプリ制作を目指してみてください。気になる方はぜひお問い合わせくださいませ。
関連記事：店舗アプリの主要機能と導入事例｜集客・売上アップにつながる活用術を解説
まとめ
本記事ではアパレル業界でアプリ制作が必須になってきた背景や活用メリット、ユニクロ・しまむら・PAL CLOSET・BAYCREW’Sのアパレルアプリ制作の成功事例4選を解説しました。アパレルの実店舗収益が減少傾向にある中、ECへのシェア移動が加速しており今までの施策が通用しなくなっています。対応するにはECサービス経営だけでなく、総合的な情報発信や管理の仕組みが必要です。総合的な情報の作成や送信、管理・分析にアプリは活用できます。気になる方はぜひアプリプラットフォームを使って制作をスタートしてみてください。気になることがあればお問い合わせください。
あらためて整理すると、アパレルアプリで押さえるべきなのは「会員IDを1つにまとめる」「来店の理由をつくる」「データを施策に戻す」の3点です。4つの事例に共通していたのもこの考え方でした。
アパレルのEC化率は23％台まで上昇していますが、残りの7割以上は依然として実店舗での購買です。ECか店舗かではなく、両方を1つの体験としてつなぐ役割をアプリに持たせることが、これからの差別化につながります。
まずは会員証とクーポンという分かりやすい機能から始め、会員数と利用状況を見ながら広げていきましょう。小さく始めて改善を重ねるほうが、結果として定着しやすくなります。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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