ホーム > アプリ活用のヒント > 業種全般 > キャッシュレス決済はどれがいい？スマホ決済アプリおすすめ7選を比較解説【2026年】

キャッシュレス決済はどれがいい？スマホ決済アプリおすすめ7選を比較解説【2026年】

業種全般

公開日：2019.09.20 更新日：2026.06.10

スマホの普及により、クーポン取得やポイント管理、決済までをアプリで完結させる人が増えています。中でもスマホ決済アプリは各社のキャンペーンや政府のキャッシュレス推進を背景に急速に普及しました。

本記事ではスマホ決済アプリの基本や広がっている理由を解説するとともに、事業者目線でおすすめのキャッシュレス決済アプリ7選をあわせてご紹介します。店舗導入を検討している方やどの決済アプリを使うべきか迷っている方はぜひ参考にしてください。

店舗アプリ導入で、リピート率 UP と集客の自動化を実現。
貴社の売上を最大化する仕組みをご提案します。

店舗アプリの強み：

プッシュ通知で開封率 UP！顧客接点を強化
クーポン配信やポイント機能で再来店を促進
顧客データ分析で効率的なマーケティングを実施

サービス資料は完全無料！他社との比較検討も大歓迎です。
貴社の集客課題解決に繋がる具体的な導入メリットをご確認いただけます！

＼ 30秒で入力完了！／

サービス資料を無料でダウンロードする＞オンライン相談のご予約はこちらから ▶

スマホ決済アプリとは

スマホ経由で決済ができるアプリのこと

スマホ決済アプリとは、その名の通りスマホ経由でお買い物の決済ができるアプリを指します。スマホ決済にはQRコード決済アプリと電子マネー決済アプリの大きく2つがありますが、現在勢いがあるのはQRコード決済アプリの方です。さらに近年ではタッチ決済も普及が進んでいます。

QRコード決済の仕組み

QRコード決済アプリはQRコードを利用して決済を行えるアプリです。QRコード読み取り方法にはストアスキャン方式とユーザースキャン方式の2つがあります。

ストアスキャン方式ではユーザーがQRコード決済アプリに提示したQRコードまたはバーコードを、お店側でスキャンして決済を行います。大手コンビニチェーンなどでは従来のPOSレジにシステムを導入しQRコードやバーコードを読み取る方式が多いです。また中小規模の店舗でも各契約先のQRコード決済サービスが用意した専用アプリをタブレットなどにインストールすれば、アプリをインストールした機器経由でQRコードをスキャンして決済を行えます。ユーザーにとってはアプリでQRコードやバーコードをお店側に提示するだけでよいので利便性が高いのがメリットです。

ユーザースキャン方式ではまずお店側が用意した決済用のQRコードをユーザーがアプリで読み取り、決済金額を入力しお店に提示した後にお店が確認してOKが出れば送金が行われて決済が完了します。お店側では契約したQRコード決済サービスのQRコードのみを用意すればよいので導入費がストアスキャン方式よりかからないなどのメリットがあります。あまりキャッシュレス決済に予算が割けない中小規模の店舗でもユーザースキャン方式のQRコード決済が導入されています。

電子マネー決済の仕組み

電子マネー決済とはWAONやiD、QUICpay、楽天Edy、SUICaなどスマホ内のICチップを利用して決済を行う方法です。スムーズに決済ができる分スマホ側にICチップが搭載されている必要があり、導入面でも費用が高くつく可能性があるなどQRコード決済アプリより不利な面があります。

タッチ決済の仕組み

タッチ決済はスマートフォンやICカードを端末にかざすだけで支払いが完了するキャッシュレス決済方式です。暗証番号やサインが不要なケースも多くレジ前での会計時間を短縮できる点が大きな特長です。

利用者にとってはスムーズでストレスのない支払い体験が得られ、店舗側にとっても混雑緩和や回転率向上につながります。近年は交通系ICやクレジットカード、スマホ決済アプリとの連携も進み対応店舗が急速に拡大しています。

事業者向けキャッシュレス決済アプリの選び方

決済手数料と実質コストを比較する

キャッシュレス決済アプリを選ぶ際に最も注目されがちなのが決済手数料ですが、実際にはそれ以外のコストも含めて「実質コスト」で判断する必要があります。

たとえば決済手数料が低くても月額利用料や振込手数料が発生する場合、トータルでは割高になるケースもあります。また専用端末が必要なサービスでは初期費用や端末レンタル費がかかることもあるため注意が必要です。自店舗の月商や客単価、利用頻度を想定し固定費と変動費のバランスを見極めた上で選ぶことが重要でしょう。

入金サイクルと早期入金の可否を確認する

入金サイクルはキャッシュフローに直結する重要な判断基準です。決済から入金までの期間はサービスによって異なり、月1回入金のものもあれば週次・翌営業日入金に対応しているものもあります。

特に小規模事業者や飲食店では仕入れや人件費の支払いタイミングに影響するため、入金の速さは軽視できません。また手数料を支払うことで早期入金が可能なサービスもあるため、資金繰りの観点から自社に合った入金条件かどうかを事前に確認しておくことが大切です。

顧客の決済手段との相性を確認する

事業者側の都合だけで決済アプリを選ぶと顧客の利用率が伸びない可能性があります。来店客が普段使っている決済手段に対応しているかどうかは導入効果を左右する重要なポイントです。

若年層が多い店舗ではQR決済やスマホ決済の需要が高く、ビジネス層や訪日客が多い場合はクレジットカードやタッチ決済への対応が求められます。自店舗の顧客層や利用シーンを想定し複数の決済手段に柔軟に対応できるアプリを選ぶことで機会損失を防ぐことができるでしょう。

導入・運用のしやすさを確認する

キャッシュレス決済は導入後の運用負荷も重要です。設置が簡単なQRコード方式か専用端末が必要な方式かによって初期準備やレジ周りのオペレーションは大きく変わります。

また会計時の操作が複雑だとスタッフの教育コストや会計ミスの原因にもなります。さらに売上データを会計ソフトやPOSレジと連携できるかどうかも日々の経理業務を効率化する上で重要なポイントです。現場で無理なく運用できる仕組みかを事前に確認しましょう。

サポート体制とリスク対応を確認する

キャッシュレス決済には不正利用やチャージバック、端末トラブルといったリスクも伴います。そのためトラブル発生時に迅速なサポートを受けられる体制が整っているかは非常に重要です。

問い合わせ窓口の対応時間や連絡手段、故障時の代替対応などはサービスごとに差があります。また、チャージバック時の負担条件や不正利用への補償内容も必ず確認しておきたいポイントです。価格や機能だけでなくサポート品質まで含めて比較検討することが大切でしょう。

店舗アプリ導入で、リピート率 UP と集客の自動化を実現。
貴社の売上を最大化する仕組みをご提案します。

店舗アプリの強み：

プッシュ通知で開封率 UP！顧客接点を強化
クーポン配信やポイント機能で再来店を促進
顧客データ分析で効率的なマーケティングを実施

サービス資料は完全無料！他社との比較検討も大歓迎です。
貴社の集客課題解決に繋がる具体的な導入メリットをご確認いただけます！

＼ 30秒で入力完了！／

サービス資料を無料でダウンロードする＞オンライン相談のご予約はこちらから ▶

キャッシュレス決済アプリおすすめ7選

PayPay

引用：PayPay

PayPayは日本を代表するQRコード決済アプリで、利用者数は約7,000万人以上と国内で圧倒的な普及を誇ります。決済は店舗のQRコード読み取りかユーザー提示コードの読み取り方式に対応しており、コンビニ・飲食店・小売店など多くの実店舗で利用可能です。

加盟店側は現金取り扱いの手間を省け、キャンペーンやクーポン機能を活用した集客も期待できます。本人確認をすれば銀行口座チャージや送金・出金なども利用でき、決済だけでない機能も充実しています。

項目	内容
運営企業	PayPay株式会社（ソフトバンクグループ）
推定ユーザー数	約7,000万人（2025年7月時点）
決済手数料	ライトプラン加入時：約1.60%（税別）プラン未加入時：約1.98%（税別）
月額使用料	ライトプラン：約1,980円（税別）／店舗制限プラン：無料
振込手数料	無料（PayPay銀行利用時）
入金サイクル	月1回

楽天ペイ

引用：楽天ペイ

楽天ペイは楽天グループが提供するスマホ決済アプリで、街の実店舗・オンラインショップのいずれでも利用できます。QRコード読み取り・コード表示・セルフ決済・クレジットカード支払い・楽天キャッシュ決済・Suica連携など多彩な支払い方法に対応しています。

楽天ポイントとの連携が強く支払いと同時にポイントが貯まりポイントで支払うことも可能です。楽天市場・楽天カード・楽天銀行との相互利用が進んでいるため、楽天経済圏ユーザーにとって利便性が高い決済手段となっています。

項目	内容
運営企業	楽天ペイメント株式会社（楽天グループ）
推定ユーザー数	約4,400万人
決済手数料	約2.5〜3.5％
月額使用料	0円
振込手数料	楽天銀行：無料他銀行：約300円
入金サイクル	当日〜3日後振込

d払い

引用：d払い

d払いはNTTドコモが提供するスマホ決済サービスで、ドコモユーザー以外でも「dアカウント」を取得すれば利用可能です。買い物ごとにdポイントが貯まり支払いにも使える利便性が高いのが特徴で、ユーザー数は約6,700万〜7,000万人規模と推定されています。

加盟店側はQRコードを掲示するだけで簡単に導入でき、現金取り扱いの手間を省ける点がメリットです。利用場所はコンビニやドラッグストア、飲食店、ネット通販など多岐にわたります。

項目	内容
運営企業	株式会社NTTドコモ
推定ユーザー数	約6,700万〜7,000万人
決済手数料	約2.6％前後
月額使用料	無料
振込手数料	無料（1万円未満の場合は200円）
入金サイクル	月1回（当月締め→翌月10日入金）

au PAY

引用：au PAY

au PAYはKDDIが提供するスマホ決済サービスで、QRコード／バーコード決済に対応しています。支払いに応じてPontaポイントが貯まり・使えるため、ポイント活用による顧客メリットも大きいです。

auユーザー以外でも「au ID」を取得することで利用可能で、全国のコンビニ・飲食店・小売店・ネットショップなど幅広い場面で活用されています。加盟店向けの導入はWeb申し込みで完結し初期費用不要で簡単にキャッシュレス化が進められます。

項目	内容
運営企業	KDDI株式会社
推定ユーザー数	約3,100万〜3,200万人
決済手数料	約2.6％
月額使用料	0円
振込手数料	無料
入金サイクル	月1回／月2回の選択可能

モバイルSuica

引用：モバイルSuica

モバイルSuicaはJR東日本が提供する交通系ICカード「Suica」のスマホ版決済サービスです。スマートフォンやApple Watchを使って改札・バス・店舗でのタッチ決済が行え、チャージもアプリから簡単にできます。

特に鉄道など交通利用での利便性が高く、店舗決済でも全国のSuica対応加盟店で使えるためキャッシュレス決済の補完的存在として広く受け入れられています。ポイントサービス（JRE POINT）と連動し支払いごとにポイントが貯まる・使えるメリットもあります。

項目	内容
運営企業	東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）
推定ユーザー数	約2,200万〜2,500万人
決済手数料	約0.5〜1.5％程度
月額使用料	0円
振込手数料	契約内容により変動（要問い合わせ）
入金サイクル	週次〜月次

メルペイ

引用：メルペイ

メルペイはフリマアプリ「メルカリ」と連携したスマホ決済サービスで、メルカリの売上金や銀行口座からのチャージでコード決済・オンライン決済・iD（非接触決済）が利用できます。

メルカリ利用者との親和性が高く日常の買い物でポイント還元やキャンペーンが受けやすい点も特徴です。実店舗ではQRコード読み取りやバーコード提示で簡単に支払いができ、本人確認済みユーザーにはあと払い（メルペイスマート払い）にも対応しています。

項目	内容
運営企業	株式会社メルペイ（メルカリグループ）
推定ユーザー数	約2,500万〜3,000万人
決済手数料	約2.6％前後
月額使用料	0円
振込手数料	メルペイ：無料他銀行：約200円
入金サイクル	月1回

ファミペイ（FamiPay）

ファミペイ

引用：ファミペイ（FamiPay）

ファミペイはファミリーマートが提供するスマホ決済アプリで、店舗でのQRコード決済・バーコード決済を利用できます。支払い時にコードを読み取るだけの簡単操作で決済が完了しファミペイの利用でポイントや割引クーポンが豊富なのが特長です。

ファミマのデジタル会員サービスと連携しており「来店ポイント」や「購入ポイント」など独自の特典を享受できる点が他の決済サービスと異なる強みです。ファミマ以外の対応店舗でも利用可能で日常の買い物にも幅広く対応しています。

項目	内容
運営企業	株式会社ファミマデジタルワン（ファミリーマートグループ）
推定ユーザー数	約1,500万〜2,000万人
決済手数料	約2.6％前後
月額使用料	0円
振込手数料	他銀行：約200円
入金サイクル	月1回

キャッシュレス決済アプリを導入する流れ

5ステップでスムーズに導入できる

事業者がキャッシュレス決済アプリを導入する際は事前準備から運用開始までを段階的に進めることが重要です。基本的な流れは5つのステップに整理できます。

まず導入目的に合わせて直接決済か決済代行・マルチ端末かを選び、次に条件が合致する決済会社へ申し込んで審査を受けます。審査通過後は決済端末等を設置し、運用方針を周知してスタッフを教育します。最後に顧客へ告知して運用を開始する流れです。

特に重要なのは最初に導入目的を明確にし自店舗の業態や来店客層に合った決済方法を選ぶことです。また導入後に現場が混乱しないようスタッフへの事前共有や操作説明を行うことも欠かせません。

スマホ決済アプリの導入率が増加している理由

インバウンド対策として不可欠になった

日本やドイツは偽札が出にくいなど現金への信頼性が高く根強く現金主義が残っていますが、世界的な潮流を見ると日本のような国はキャッシュレス後進国となっています。

キャッシュレス普及率

引用：一般社団法人キャッシュレス推進協議会

特にインバウンドとして日本へ来訪する頻度の高い韓国（99.0％）や中国（83.5％）のキャッシュレス普及率は日本（36.0％）より圧倒的に高いです。こういったキャッシュレスに慣れている国からの来訪者に対応するためにも、スマホ決済を始めとしたキャッシュレス決済の導入は重要です。

さらにスマホ決済サービスによっては中国や韓国のスマホ決済サービスと連携しているものもあり、こういったサービスを導入すればアプリインストールの手間をかけずにインバウンドの方が既存のスマホ決済アプリで決済できるようになります。

QRコード決済は導入が手軽

日本におけるキャッシュレス決済は年々拡大しており、2024年のキャッシュレス決済比率は42.8％と政府が掲げていた「4割程度」という目標を達成しました。決済額ベースでも141.0兆円に達しておりキャッシュレスは社会全体に浸透しつつある決済手段となっています。

内訳を見るとクレジットカードが全体の約8割を占める一方、コード決済（QRコード決済）は9.6％・13.5兆円と着実にシェアを伸ばしています。QRコード決済が急速に普及している背景には導入の手軽さとコスト面の優位性があります。多くのQRコード決済サービスは初期費用がかからず、専用端末を必要とせずスマートフォンやタブレット、店舗用QRコードのみで運用できる点も大きな特長です。

参照：2024年のキャッシュレス決済比率を算出しました｜経済産業省

増税対策として普及が加速した

2019年10月1日に消費税が8％から10％へ引き上げられたことで消費の冷え込みが懸念されました。これを受け政府は「キャッシュレス・消費者還元事業」を開始し、キャッシュレス決済の利用促進と家計負担の軽減を図りました。

政府のキャッシュレス還元では対象店舗が加盟店登録を行い、指定のキャッシュレス決済で支払いが行われると購入者に2〜5％分のポイントが還元されました。還元にかかる費用は政府が負担するため店舗側のコストは発生せず、来店促進や新規顧客獲得につながる施策として活用されました。

一方、スマホ決済アプリ各社も独自の還元施策を展開しており通常時でも2〜3％の高還元、キャンペーン時には最大20％還元といった取り組みが行われていました。これらの還元原資も決済事業者が負担するため店舗側は費用をかけずに集客が可能です。こうした二重の還元施策を背景にQRコード決済が多くの店舗で選ばれるようになりました。

参照：キャッシュレス・ポイント還元事業（2019年10月～2020年6月）｜経済産業省