オンラインストアとは？メリットや主要サービス7社の比較・店舗アプリとの連携法を解説
業種全般
公開日：2021.10.07
更新日：2026.04.07
EC市場の拡大が続く中、自店舗の商品をオンラインストアで販売して新たな販路を開拓する事業者が増えています。オンラインストアは配送環境さえ整っていれば遠方からの注文にも対応できるため、地域に縛られず広範囲に商品を届けることが可能です。本記事ではオンラインストアの基本やメリット、楽天市場やShopify、BASEなど主要な制作サービス7社の特徴・料金比較、店舗アプリと連携してオムニチャネル化を実現する方法までわかりやすく解説します。
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店舗アプリの強み：
- プッシュ通知で開封率 UP！顧客接点を強化
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オンラインストアとは
インターネット上で商品を販売するWebサイトやアプリ
オンラインストアとは、インターネット上で商品を販売するためのWebサイトやアプリのことです。「オンラインショップ」や「ネットショップ」とほぼ同じ意味で使われ、Webサイトとして構築したりアプリベースで制作したりといくつかの構築方法があります。
経済産業省の調査によると、日本のBtoC-EC市場規模は年々拡大を続けており、物販系分野の伸びが特に顕著です。多くの企業がすでに自社のオンラインストアを所有しており、単にオンライン集客のツールとして機能するだけでなく、実店舗と連携させてオムニチャネルで総合的な集客を図る手法でも活用されています。制作ハードルも下がっており、無料から導入可能なサービスが増えたことや高度な技術スキルを必要としなくなった点もポイントです。
関連記事：アパレル業界アプリの成功事例4選！実店舗とECを繋ぐ活用メリットを紹介
オンラインストアを導入するメリット
地域や時間に縛られず販路を広げられる
オンラインストアはインターネット環境とスマホやパソコンがあればどこからでも閲覧・購入が可能です。自宅でパソコンから購入したり外出中にスマホでカート内の商品を購入したりとタッチポイントが限定されません。また24時間365日対応できるため、時間面でも制約を設けなくてよいのがメリットです。配送サービスを用意すれば全国どこへでも商品を届けられ、近年では越境ECの需要も高まっています。付加価値の高い商品であれば配送手数料が高くなっても購入される確率が上がるため、海外配送を活用して販路を世界に広げる店舗も存在します。
無料から導入できる
オンラインストアの魅力は導入ハードルの低さにもあります。近年では店舗用にCMS（EC-CUBEなど）やASP（Shopifyなど）といったオンラインストア制作サービスを提供する企業が増えました。CMSの場合はサーバー環境さえ用意できれば無料でインストールしてオンラインストアを構築可能です。ASPであればサーバー環境すら用意する必要がなく、アカウントを作成するだけですぐに構築へ移行できます。本当にオンラインストア制作の経験がない場合は、初期準備の手間が最低限で直感的に操作しやすいASPの方が使いやすいでしょう。
成長してもコストを抑えられる
実店舗ベースでビジネスを拡大しようとすると、スタッフの増員や店舗用の土地・建物の確保といった大きなコストが必要です。対してオンラインストアの場合は少ないスタッフで効率よく販売が可能で、土地や建物を新たに用意する必要もありません。取扱商品数や在庫数を増やすだけで成長に対応できるため、少ない投資で大きな効果を見込めるのがメリットです。
DtoCでブランド力を高められる
自店舗専用のオンラインストアを構築して集客・接客を行う販売手法を「DtoC（仲介を挟まない店舗対顧客の取引）」と呼びます。楽天市場のような総合ECモールを使うと集客力をモールから借りられるメリットはありますが、自店舗ブランドが醸成しにくい側面もあります。そこで認知がある程度増えてからDtoCとして新たにダイレクトショップを構築し、そちらへ流すという手法が有効です。上手く流せればブランド力の向上や自店舗のファン獲得が総合ECモールのみの運営よりも実現しやすくなります。さらにDtoCでは総合ECモールのような各種手数料が発生しないため、純利益化しやすいのも魅力です。
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おすすめのオンラインストア制作サービス7選
楽天市場
ECモール黎明期から存在する老舗のオンラインショッピングモールです。楽天IDの登録者数は1億を突破しており、その膨大なユーザー基盤を楽天市場経由で集客できるのがメリットです。楽天スーパーポイントを利用できるほか、他の楽天サービスと連携したキャンペーンも頻繁に開催されます。楽天グループの原資を上手く自店舗の運営に活用したい方におすすめのサービスです。
| 初期費用 | 6万円 |
| 月額固定費 | 1万9,500円〜 |
| 手数料 | 2〜7% |
Yahoo!ショッピング
月8,000万人以上の訪問者数を誇るヤフージャパン運営のオンラインショッピングモールです。PayPayモールやLOHACOといった関連サービスとの連携もあり、自転車や食品など多数のジャンルを取り扱っています。初期費用や月額固定費が無料で、集客力を借りながら低コストで運営ができるのが大きな魅力です。総合モールでスモールスタートしたい方に適しています。
| 初期費用 | 無料 |
| 月額費用 | 無料 |
| 売上ロイヤリティ | 無料 |
| その他 | ストアポイント原資負担（1〜15%）、キャンペーン原資負担（1.5%）など |
Amazon
世界最大級のECモールであり、越境ECサービスも提供しているため海外への販路拡大も可能です。Amazonプライムセールなどのイベントには多くの顧客が集まるため、参加できれば大幅な集客増加が期待できます。また対象者向けに「FBA」という配送代行サービスを提供しており、商品の保管や配送をAmazonへ委託することで業務効率化や顧客の信頼性向上につなげられます。
| 初期費用 | 無料 |
| 月額費用 | 小口・大口で異なる（要確認） |
| 販売手数料 | カテゴリーごとに異なる |
| その他 | 配送料、FBA手数料 |
Square
Squareは本来実店舗でクレジットカード決済を手軽に導入するためのサービスですが、オンラインストアを制作できる機能も搭載されています。キャッシュレス導入とともにEC事業も同時にスタートできる点がメリットです。従業員別の売上管理やタイムカード機能など業務管理面でもさまざまな機能を提供しており、オリジナルのギフトカードを制作して集客するといった手法も実行可能です。
| 初期費用 | 無料 |
| 月額費用 | 無料 |
| 振込手数料 | 無料 |
| 決済手数料 | 3.6% |
Shopify
カナダ発のASPであり、無料で手軽にオリジナルのオンラインストアを構築できます。DtoC事業を始めたい店舗にとって強力なツールとなるサービスです。「Shopify アプリストア」から機能を追加してオンラインストア機能を強化でき、デザインスキルがない場合は「Shopify Experts」認定業者へ委託すれば洗練されたデザインのストアを構築できます。
| 月額費用 | ベーシック：33米ドル／スタンダード：92米ドル／プレミアム：399米ドル |
| その他 | アプリ追加や利用などに料金が発生する場合あり（14日間の無料体験あり） |
BASE
ネットショップ開設実績で複数年連続1位の実績を誇るASPです。ファッションや食事、雑貨などさまざまなジャンルに対応したデザインテンプレートを提供しており、初心者でもテンプレート活用によって短時間でオンラインストアを構築できます。BASEかんたん決済によってカードや銀行振込、コンビニ払いなどをすぐに導入でき、BASE公式アプリからの集客も可能です。
| 初期費用 | 無料 |
| その他 | デザインテンプレートやアプリ導入に関して料金が発生する場合あり |
STORES
初心者にも優しい国産のASPです。初心者ガイドが充実しているため安心してオンラインストア開設ができます。SNS連携や予約販売、顧客管理といったさまざまな機能が無料から利用可能で、制作は簡単ながら多機能なオンラインストアを構築できる点がメリットです。クレジットカードや電子マネー、QRコード決済を実店舗へ導入できる「STORES決済」も提供されているため、DXを始めたい方は併せてチェックしてみてください。
| 初期費用 | 無料 |
| 月額費用 | フリープラン0円／スタンダードプラン2,178円 |
| 決済手数料 | フリープラン5%／スタンダードプラン3.6% |
関連記事：店舗集客のアイデア5選！webやSNSでの集客方法や施策をご紹介
オンラインストアと店舗アプリを連携するメリット
アプリから導線を作りオムニチャネル化できる
自店舗アプリを利用するユーザーには「オンラインストアがあるならそこで商品を購入したい」というニーズがある場合があります。アプリからオンラインストアへの導線がないとお客様はわざわざ検索してオンラインストアを探す必要が生じます。アプリにオンラインストアのURLを設置すれば、気になるときにすぐアプリを立ち上げてオンラインストアへアクセス可能です。実店舗とオンラインストアで在庫を共有するといった施策も組み合わせれば、オムニチャネル化に一歩近づけるでしょう。
アプリIDで購買データを蓄積できる
自店舗アプリとオンラインストアのデータを紐づけるにはアプリIDの利用がおすすめです。アプリIDはアプリのインストール時に自動で設定されるため、面倒な連携作業なしにオンラインストアでの購買データを蓄積できます。
セグメント分析で精度の高い施策ができる
自店舗アプリで取得したデータとオンラインストアで取得したデータを連携させれば、さまざまな施策を検討できます。たとえば昔は来店が多かったが最近は少ない遠方のお客様にオンラインストアを提案したり、オンラインストアを頻繁に利用しているお客様に実店舗クーポンを配布して来店を促したりといった手法で実店舗とオンラインの集客を連携させられます。実店舗とオンライン両方でデータが収集できれば分析の精度が向上するため、積極的に母数を集めて活用してみてください。
ポイント共通化で相互送客できる
オンラインストアの購入ポイントをアプリ側に表示する方法も有効です。お客様は好きなタイミングで貯めたポイントを確認して利用するかどうか決められます。さらに移行処理を行えば実店舗でもポイントを利用できるようにしたり、最初から実店舗とオンラインストアでポイントを共通化したりといった施策が考えられます。ポイントのオムニチャネル化を進めることで、顧客を実店舗とオンラインの両方で循環させやすくなるでしょう。
関連記事：OMOアプリとは？オフラインとオンラインを繋げられるアプリの有用性やメリットを解説
「店舗アプリDX版 raiten」ならオンラインストアとの連携が簡単
3つの連携方法から目的に合わせて選べる
弊社が提供する「店舗アプリDX版 raiten」では、オンラインストアとの連携方法を3つから選べます。最も手軽な方法はアプリメニューにオンラインストアのURLを設置する方法で、システムの改修や追加開発なしに導線を作れます。次にアプリにパラメーターを設置してデータ連携する方法があり、ユーザーIDや会員証番号、ニックネームの紐づけが可能になりプッシュ通知やクーポン配布までシームレスに行えます。さらに高度な連携を求める場合はAPI連携開発を選択でき、アプリと各種システム間のデータ連携を細かくカスタマイズできます。気になる方はぜひお問い合わせくださいませ。
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- プッシュ通知で開封率 UP！顧客接点を強化
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まとめ
今回はオンラインストアの基本やメリット、おすすめの制作サービス7社、店舗アプリとの連携メリットなどを解説しました。オンラインストアは販路を地域や時間に縛られず展開できるため、実店舗のビジネスを補完する強力なツールとなります。さらに店舗アプリと連携させればオムニチャネル化やデータ活用を実現でき、集客効果を最大化できます。ぜひ自店舗に合ったオンラインストアを導入して、実店舗との連携で集客を強化してみてください。気になることがあればお問い合わせください。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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