アプリマーケティングのデータ活用術｜モバイルユーザー獲得の基本
業種全般
公開日：2021.01.19
更新日：2026.08.26
現在スマホはお客様とのタッチポイントとして重要な役割を果たしています。実店舗においてスマホを通して上手くマーケティングができるかどうかは、店舗経営の成功のカギを握っていると言ってもよいでしょう。
スマホでアプローチする際役立つのが自店舗のアプリです。自店舗のアプリでマーケティングを行えば、さまざまなデータを集めながら活用して効率よく集客ができるようになるのでおすすめです。
今回はアプリマーケティングを検討している店舗関係者の方向けに、アプリを通して取得できる具体的なデータの種類や実際の活用方法などを解説していきます。
データ活用というと難しく聞こえますが、やることは「誰が・いつ・何をしたかを記録し、その記録に合わせて配信内容を変える」だけです。専門的な分析ツールがなくても、店舗アプリの管理画面で確認できる範囲から始められます。
本記事では、取得できるデータの種類に加えて、どのような仕組みでデータが集まるのか、集めた情報をどう扱うべきか、分析でどこを見ればよいのかまで具体的に解説します。
顧客接点としてアプリの重要性
まずは政府などが公表している資料から、顧客接点としてアプリがどれほど重要なのかを解説していきます。
スマートフォン普及率は8割越え、世代別にみても10代から50代までで9割以上の普及率になっている
総務省は毎年、情報通信の現状や政策の動向などを「情報通信白書」としてまとめて一般公開しています。その最新版である令和2年版によると、スマートフォンの世帯所有率は2019年度83.4％です。
・2010年：9.7％
・2015年：72％
という数値からも分かるように、5年ほどで所有率が1割から7割を超え10年ほどで8割以上の世帯が所有しているインフラと化しました。
2019年度の
・固定電話：69％
・パソコン：69.1％
・タブレット：37.4％
といった他機器の普及率と比較しても、数値が高いことは明確です。
「簡単に持ち運べる上にインターネットも利用可能で、しかも電話としても使える」という高い利便性が普及を後押ししました。最近では安く入手できるエントリーモデルから1つグレードが上のミドルモデル、そして高級志向のハイエンドモデルまで幅広い値段や機能の機種が登場しており、ユーザーのニーズ多様化に対応しているのもポイントです。
なお、直近の数値はさらに上がっています。総務省の令和7年版情報通信白書によると、2024年のスマートフォンの世帯保有率は90.5％、モバイル端末全体では97.0％に達しました。
ほぼすべての世帯がスマホを持っている状態になったということは、アプリを配信すれば理論上どの客層にも届くという意味でもあります。「うちの客層はスマホを使わない」という前提は、すでに成り立たなくなっています。
また内閣府が景気動向を判断するために行っている「消費動向調査」では、2020年度（2020年3月末時点）の世代別スマートフォン普及率は
・29歳以下：単身世帯97.8％、2人以上世帯96.5％
・30代：単身世帯97％、2人以上世帯97.4％
・40代：単身世帯86％、2人以上世帯98.1％
・50代：単身世帯76.9％、2人以上世帯95.5％
・60代：単身世帯68.4％、2人以上世帯88.6％
・70代以上：単身世帯40.8％、2人以上世帯65.5％
という結果になりました。
単身・2人以上関係なく、30代までのスマートフォン普及率は9割を超えています。また40・50代でも2人世帯の普及率は9割を超えており、単身世帯でも7割や8割とそれなりの普及率をほこっているのもポイントです。
また60代以上になると従来型の携帯電話の普及率が未だ高くスマートフォンの普及率は他世代より下がっていますが、将来的には従来型の携帯電話が使っている3Gの電波が停波します。
・ドコモ：2026年3月末まで
・au：2022年3月末まで
・ソフトバンク：2024年1月下旬まで
つまり60代以上もスマートフォンへ切り替える必要が出てくるので、2022年度以降は高年齢層でもスマートフォンの普及率が向上するでしょう。
「自店舗は60代以上の高齢層が多い」という店舗でも、将来を考えて今の内にマーケティングの基礎を身に付けて実行しておいたほうがよいと言えます。
この3Gの停波は、auとソフトバンクではすでに終了し、ドコモも2026年3月末での終了が公表されています。記事公開当時に見込まれていた高年齢層のスマホ移行は、すでに現実のものになりました。
つまり「シニア層が中心だからアプリは早い」という判断は、今では成り立ちません。むしろ操作に不慣れな方が多い店舗ほど、登録時にスタッフが手伝う体制を整えられるかどうかが差になります。
スマートフォン利用時間は平均2~3時間、店舗向けアプリの利用率は50代男性が最も高い
モバイル機器に関する調査で有名な「MMD研究所」は、15歳～59歳の男女に対してアンケートを行い「2019年版：スマートフォン利用者実態調査」を発表しています。
それによると全体のスマートフォン利用時間平均は2～3時間が最も多く、10代は3~4時間と回答した方が最も多い結果となりました。
やはりスマートフォンを使い慣れている10代の利用時間が多めなものの、それ以外の世代も平均2~3時間はスマートフォンに触れてアプリ起動やインターネット検索などをしている実態が浮き彫りになっています。
また「NTTコミュニケーションズ」では、アプリジャンル別のアプリ利用率について調査を行っています。結果としては調査対象者の57％が店舗向けアプリを利用していることが判明しました。また以外にも50代の男性が68％と、最も多く店舗向けアプリを利用している実態も分かっています。
アプリと言えば若い方が使うイメージを持っている方もいらっしゃるかもしれませんが、
店舗アプリにおいては50代男性を始めとしてさまざまな年代のユーザーが利用しています。セグメントした上でターゲットユーザーに向けた店舗アプリを配信できれば、来店数やリピーター数増加などに大きな効果があるでしょう。
スマートフォンの普及率、アプリの利用時間などは年々増加傾向にあるので、アプリを通じた顧客との関係作りに多くの企業が可能性を見出しています。
ここで押さえておきたいのが、アプリの利用時間の大半は、SNSや動画などごく一部のアプリに集中しているという事実です。店舗アプリが1日に何度も開かれることは、現実にはほとんどありません。
だからこそ、開いてもらうきっかけをこちらから作れる通知の存在が重要になります。開かれる回数が少ないぶん、届いた一通の質が成果を左右します。
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アプリでデータが集まる仕組みと取得方法
データがどこから来るのかを理解しておくと、何を取得すべきか、どこまで取得してよいかの判断がしやすくなります。取得経路は大きく3つに分けられます。
会員登録時に本人が入力する情報
性別、年代、居住エリア、誕生月などは、会員登録の画面で本人に入力してもらうことで取得します。本人が申告した情報のため精度が高く、配信の出し分けにそのまま使えるのが利点です。
注意したいのは、入力項目を増やすほど登録の途中で離脱されやすくなる点です。最初は3〜4項目にとどめ、追加の情報は利用が定着してから任意で集める形にすると登録率を保てます。
誕生月のように、入力すると特典が受け取れる仕組みにしておくと、自然に情報を提供してもらえます。
アプリ内の行動から自動で記録される情報
起動回数、閲覧したページ、クーポンの取得と利用、チェックイン、通知の開封といった情報は、利用者が意識しなくても自動的に記録されます。手間をかけずに蓄積できるのが特徴です。
こうした行動データは、本人の申告と違って実際の行動そのものを表します。「関心がある」と答えた人ではなく、「実際にクーポンを取得した人」に絞って配信できるため、反応率が高くなります。
外部システムと連携して取得する情報
購買金額や購入品目といった情報は、アプリ単体では取得できません。POSレジや予約システム、ECサイトと会員IDを連携させることで、はじめてアプリ側に取り込めるようになります。
ここが連携できているかどうかで、施策の幅は大きく変わります。「どの商品を買った人か」まで分かれば、関連商品の案内や購入周期に合わせた配信が可能になります。
導入を検討する段階で、既存のレジや予約システムと連携できるかを確認しておきましょう。後から追加しようとすると、システムの入れ替えが必要になることもあります。
データを取得する際に守るべきルール
会員情報や来店履歴は個人情報にあたるため、利用目的をあらかじめ特定して本人に知らせておくことが求められます。個人情報保護委員会のガイドラインでは、安全管理措置や第三者提供時の取り扱いについても定められています。
参考：個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）」
位置情報の取得についても、必要な範囲にとどめ、取得する理由を明示して許可を得ることが前提になります。社内では管理画面にアクセスできる担当者を限定し、退職時の権限削除まで手順を決めておくと安全です。
データを扱う姿勢そのものが、顧客からの信頼につながります。集められるから集めるのではなく、使う目的があるものだけを取得しましょう。
アプリで取得できるマーケティングデータとは
アプリで取得できるデータはさまざまです。ここでは代表的な取得可能データの一覧を確認していきましょう。
性別や年代
POSレジには客層ボタンと言って、お客様の性別や年代などを店員側が判断して入力するボタンが取り付けられているモデルもあります。しかしあくまで店員側の独自判断になるので、入力された情報の正確性は高いとは言えません。
しかし店舗アプリを制作して配布すれば、会員登録画面を設けて初期設定時に入力してもらえることが可能です。
アプリユーザーが性別や年代といったデータを入力してから使えるようにすれば、後々「アプリを使っている20代の男性がこの商品を購入した」というように入力されたデータに基づいた精度の高いデータ収集が可能になります。
集めた属性は、実際の客層と自店が想定していた客層のずれを確認する材料にもなります。想定と違っていれば、メニュー構成や販促の方向性を見直すきっかけになります。
居住エリア
店舗アプリを使えば、お客様がどの地域に住んでいるかの確認も簡単です。
たとえば「思ったより遠くの地域から来ているケースが多い」という場合は、付近住民の新規獲得も重要になってくるでしょう。また逆にお客様の全体的な居住エリアが小さくまとめっている場合は、広げるためにどうすればよいか考えてみると効果的です。
また居住地域の性質に合わせた情報を発信しやすくなるのもメリットになります。
チラシを配布している店舗であれば、会員が多い地域とポスティングしている地域が一致しているかを確認してみましょう。ずれていれば、配布範囲を見直すだけで費用対効果が改善します。
現在地
自店舗のアプリとGPSを組み合わせれば、お客様が店舗の付近にいるか確認できるようになります。付近にいると確認できた際に本日のセールやクーポンといった情報を発信すると、来店効率が向上します。
「店舗にチェックインすればポイントをプレゼント」といったインセンティブを付与する特典を追加すれば、来店に対するお客様のハードルを下げることも可能です。
来店店舗
店舗アプリ経由で来店された店舗の把握も可能です。
たとえば「店舗Aは上手く集客できているが、店舗Bは集客効率が微妙だ」というように店舗ごとの来店パフォーマンスを計測しやすくなります。また店舗ごとの顧客属性を分析して、どんな施策を店舗ごとに行って収益を維持・向上させてよけばよいのかも判断しやすくなるでしょう。
複数店舗を運営している場合は、どの店舗の会員がどこで利用しているかまで把握できます。店舗をまたいだ利用が多ければ、共通で使える特典を設けるといった判断材料にもなります。
関連記事：店舗アプリの成功事例を紹介｜業種別のモバイルマーケティング術
来店頻度
業種ごとにアプリで取るべき施策は多少変わってきますが、来店頻度はどの業種でも重要な指標です。お客様の来店頻度が低い場合は、リピーターが上手く創出できていない状況だと把握できます。
店舗アプリを使えばお客様がいつ、どのくらいの頻度で来店しているかを数値で判断できるようになります。
頻度の低いお客様に対しては利用を促すためのセール情報やクーポンの配信などを行う必要があるでしょう。
その上で来店頻度が改善され、リピーターになってくれたかも把握していきましょう。
来店頻度を記録するもっとも手軽な方法が、会計時のスタンプ付与です。特典を用意しておけば来店のたびに提示してもらえるため、負担なくデータが貯まっていきます。
関連記事：スタンプカードアプリとは？導入メリットと紙からの移行で集客を成功させるコツ
ダウンロード数
アプリを「Google Play」や「App Store」といった各アプリストアへ配信すれば、アプリストアで検索を掛けている方も集客できるようになります。特にiPhoneといったiOS端末の場合はアプリの配布にApp Storeが必須です（AndroidではGoogle Play以外のアプリ配布も可能）。
アプリストアへアプリを配布すれば、アプリのダウンロード数を把握できます。
ダウンロード数によって自店舗のアプリが目標通りにダウンロードされているかパフォーマンスの確認が可能です。
ただしダウンロードしたまま使わなくなってしまうお客様も増えていくので、ダウンロード数だけ見ても本当のアプリのパフォーマンスは把握できません。
ダウンロード数を確認する際は、必ずアクティブ数もいっしょに確認しましょう。
アクティブ数
アクティブ数は「アプリをダウンロードしたユーザーが実際どれくらいアプリを使っているか」を表しています。日別や週別、月別や年別などさまざまな指標でアクティブ数を把握することで利用者の傾向が見えてくるのがポイントです。
アクティブ数が低い場合は、「利用を忘れていませんか」などとしてメッセージを送りクーポンを配布するといった施策でアクティブ数を上げやすくなります。
お客様の来店頻度が多くなる業種では日別や週別、ある程度空くケースが多い業種では週別や月別などでアプリのパフォーマンスを確認してみると効果的です。
店舗アプリでは、来店頻度に応じて自由に来店後の何日後に自動でプッシュ通知配信することが可能で運用をオート化しております。
アクティブ数が伸びない原因の多くは、アプリを開く理由が用意されていないことにあります。会員証の提示やスタンプの確認など、来店のたびに開く必然性がある機能を入口に据えましょう。
クーポン利用数
クーポンが利用されるたびに数を計測して、ツール上に表示することも可能です。
クーポンを使うと店舗のお得感を出せるだけでなく、セグメントに合わせて定期的に配布することでリピーターの創出にも効果があります。利用数が低い状態は紙のクーポンが放置されて使われていない状況と同じですが、店舗アプリの場合プッシュ通知を活用して利用率を上げやすいのがポイントです。
クーポンの利用数を追っていって、施策のパフォーマンスを計測しましょう。
確認したいのは利用数そのものより、配布数に対してどれだけ使われたかという利用率です。率で見ることで、配布数の違うキャンペーン同士でも効果を比較できます。
関連記事：店舗アプリがリピーターを増やす理由！効果的なクーポンの使い方
プッシュ通知ＣＴＲ
店舗アプリ上ではプッシュ通知を活用すると、お客様が最新情報やクーポンなどを見逃さずに済むので来店してくれやすくなります。ただしセグメントに合っていない、フリークエンシー（頻度）が多いといった条件に当てはまってしまうと通知の効果が下がりアプリからの離脱も誘発してしまうのが弱点です。
このためプッシュ通知のCTR（クリックされた割合）も冷静に分析して追っていく必要があります。
CTRが思ったより低ければ、セグメント設定や配信頻度などを見直してテストを行う必要があります。
前提として、通知の受信を許可してもらえているかどうかも確認しましょう。許可率が低いままでは、どれだけ内容を工夫しても届く相手が限られてしまいます。
定性データ
アプリ上でアンケートを実施することにより、自動計測だけでは把握しにくい「定性データ（人の感情に関係する、数値化が難しいデータ）」を始めとしたより詳細なユーザーデータを取得可能です。
ユーザー要望も捉えるためにアンケートも活用しながらアプリ利用者の動向を探ってみてください。
アンケートの項目はスマホ上で回答されることを想定して多過ぎず、少な過ぎないように調整しましょう。また回答しやすいようにチェック方式を活用する、自動補正入力機能を実装するといった細かい気配りも必要です。
数値だけでは、なぜその行動が起きたのかまでは分かりません。来店が減った理由や、選ばれた理由を知るには、本人の言葉を集める作業が欠かせません。
関連記事：商業施設のアプリ成功事例4選！モールやSCこそアプリマーケティングと相性がよい
関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説
集めたデータをどう分析するか
データは集めただけでは意味がありません。見る軸をあらかじめ決めておくことで、日々の運用の中でも判断できるようになります。
まずは3つの軸で顧客を分ける
分析の基本は、最終来店日・来店回数・購入金額の3つの軸で顧客を分けることです。この考え方はRFM分析と呼ばれ、特別なツールがなくても管理画面の数字から組み立てられます。
最初は細かく分ける必要はありません。「1回だけ来た人」「定期的に来ている人」「しばらく来ていない人」の3分類から始めるだけでも、配信内容の精度は上がります。
分けたあとは、それぞれに送る内容を変えます。初回の人には安心してもらう案内、常連には特別感のある案内、離れている人には戻るきっかけを、というように役割を決めておくと運用が続きます。
追う指標は3つに絞って毎月確認する
指標を増やしすぎると、どれも見なくなります。アプリ会員の来店頻度、クーポンの利用率、通知の開封率の3つに絞り、月次で記録するところから始めましょう。
なかでも重視したいのが、アプリ会員と非会員の来店頻度の差です。会員のほうが明らかに来店回数が多いという結果が出れば、アプリが機能している証拠になります。
数字は単月では判断できません。3か月から半年ほど並べて見ることで、施策の効果か季節要因かを切り分けられるようになります。
関連記事：O2Oマーケティングとは？意味やメリット・デメリットと成功事例を解説
顧客ニーズとマーケティングデータ活用でＣＳを向上
ここからは店舗アプリから取得したデータを使って、CSを向上させる方法などをご紹介していきます。
データを基にセグメントを行い情報配信を最適化する
まずは性別や年代、来店頻度などの各データを基にセグメントを行っていきます。
30代の男性、家庭持ちでなるべく費用を節約したい
60代の男性、品質重視で高い商品もよく購入する
といったようにセグメントを分けていき、ターゲットごとに適切な情報を配信できるようにするのが基本です。
セグメントが間違っていると施策がずれて効果的ではなくなるので、注意深く設定していきましょう。またセグメントがいつも同じとは限らないので、定期的に見直してアップデート行うのも忘れないでください。
セグメントごとに反応が違って当然です。同じ内容を送って反応が分かれた場合こそ、分け方が機能している証拠なので、その差を次の配信に反映させていきましょう。
来店頻度の高いユーザーへ特別な情報やクーポンを配信する
セグメントを行った上で来店頻度の高いユーザーを把握できたら、そのユーザーに対しては特別な施策を行います。人間は誰でも特別扱いされるとよい気持ちになりますが、マーケティングの場合ロイヤリティの高いお客様を特別扱いしてさらにリピート率を上げていけると効率よく収益を向上させられるのがポイントです。
会員限定の優待セールを行う
会員限定のグッズがもらえるクーポンを配布する
といった施策を取りながら、パフォーマンスの高かった配信を見つけて次の情報配信へ活かしましょう。
優良顧客への施策は、割引よりも先行案内や優先予約といった特別扱いのほうが喜ばれる傾向があります。利益率を落とさずに満足度を高められる点も利点です。
関連記事：入れた方がいいお店アプリは？店舗アプリの成功事例と人気機能ランキングを解説
アンケートを利用してミステリーショッパーを行う、回答者へクーポンを付与する
ミステリーショッパーはユーザーにインセンティブを付与する代わりに、店舗にこっそり寄ってもらって接客満足度などをアンケート回答してもらう手法です。ミステリーショッパーをアプリ内から応募できるようにして、後日アプリ上で感想をアンケートで取得できるようにすると導線がスムーズです。
ミステリーショッパーの結果によって各店舗が満足度の高い経営ができているか判断できるようになります。
また追加して欲しい商品を聞いてフィードバックするといった手法も取ることが可能です。店舗アプリでは、ミステリーショッパーとの連携も可能です。
回答してもらった内容は、店舗ごとに共有して改善につなげる仕組みまで作っておきましょう。集めるだけで現場に戻らなければ、回答した側の不信につながります。
関連記事：アプリマーケティングとは？戦略の立て方とプロモーション施策・成功事例を解説
データ活用でつまずきやすい点
データを扱い始めた店舗が陥りやすい状態がいくつかあります。あらかじめ知っておけば避けられます。
集めるだけで使われていない
もっとも多いのが、管理画面に数字は貯まっているのに誰も見ていないという状態です。確認する担当者と、確認する日を決めておくだけで、この状態は避けられます。
月初に前月の数字を見る、という程度の運用で構いません。続けることで、自店にとっての標準的な数値が分かるようになります。
会員数が少なく判断材料にならない
データ活用の前提となるのが、十分な会員数です。数十人規模では、傾向なのか偶然なのか判断できません。
まずは会計時の案内を仕組み化し、会員を増やすことに集中しましょう。分析はその後で構いません。初回登録の特典を用意しておくと、登録率は大きく変わります。
関連記事：飲食チェーン店のアプリ活用法｜店舗アプリの成功事例と導入のコツ
まとめ
今回はアプリ上で取得できるデータの種類や活用方法などをご紹介してきました。
スマートフォンの普及率は上昇傾向にあり、また3G停波の影響から将来的には高齢の方でもスマートフォンを使うのが当たり前になる可能性が高いです。今の内にスマートフォンでアプリを配信して、来店数やリピーター数などを増加させられるようにデータを駆使できるようになると生き残りも図りやすくなります。
改めて整理すると、データ活用は集める・分ける・配信を変えるという3段階の繰り返しです。高度な分析よりも、この流れを毎月続けられる体制を作るほうが成果に直結します。
まずは会員を集め、来店頻度を記録するところから始めてみてください。数字が貯まってくれば、次に何をすべきかはデータのほうが教えてくれます。
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この記事を監修した人
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