ECアプリとは？メリット・デメリットやECサイト連携のポイント・費用相場を解説
業種全般
公開日：2023.10.10
更新日：2026.08.17
どの業界でもデジタル活用が進み、ECサイトを持つことはもはや特別な取り組みではなくなりました。ネット通販の利用が幅広い世代に定着した現在、実店舗を持つ企業にとってもECは欠かせない販売チャネルとなっています。
一方でECサイトを開設しただけでは競合との差別化が難しく、思うように成果が出ないケースも少なくありません。そこで注目されているのがECサイトと自社アプリを連携させる施策です。本記事ではECアプリの定義やECサイトとの連携が重要な理由、導入のメリット・デメリット、費用相場、店舗アプリとの連携による集客効果まで詳しく解説します。
あわせて、アプリの4つの種類と費用の違い、開発方法別の費用目安、費用の内訳、見落としやすいランニングコスト、費用を抑える5つの方法も取り上げます。
ECアプリは初期費用だけで判断すると後から予算が膨らみます。運用まで含めた全体像を押さえたうえで検討できるよう整理しているので、参考にしてみてください。
ECアプリとは？
スマートフォンで商品購入ができるネットショップ専用アプリのこと
ECアプリとは、スマートフォン上で商品の閲覧や購入、注文ができるネットショップ専用のアプリのことです。Webブラウザで利用するECサイトとは異なりユーザーの端末にインストールされるため、プッシュ通知による情報配信やログインの手間を省いたスムーズな購買体験を提供できます。
セールや新商品の告知をタイムリーに届けられる点も特徴です。一方で開発・運用コストがかかるため、ECサイトとアプリをどのように使い分けるか、あるいは連携させるかを事前に検討することが重要になります。
押さえておきたいのが、ECアプリとECサイトは代替関係ではないという点です。アプリはインストールしてもらう必要があるため、まだ店を知らない人には届きません。
一方のECサイトは検索や広告から流入を得られます。新規はサイト、再購入はアプリという役割分担で考えると、どちらに投資すべきかの判断がしやすくなります。
ネイティブ・Web・ハイブリッド・PWAの4種類
費用を検討する前に、アプリの種類を押さえておく必要があります。どの方式を選ぶかで費用は数十万円から数千万円まで変わります。
1つ目がネイティブアプリです。iOSとAndroid向けにそれぞれ開発し、アプリストアで配信します。動作が速く、カメラや位置情報といった端末の機能をフルに使えるのが利点です。ただし2つのOS向けに別々の開発が必要なため、費用はもっとも高くなります。
2つ目がWebアプリです。ブラウザ上で動作するため、インストールが不要で開発費も抑えられます。一方でプッシュ通知や端末機能の利用には制約があり、アプリらしい体験は提供しにくくなります。
3つ目がハイブリッドアプリです。Web技術で作った画面をアプリの器に載せる方式で、1つのソースコードで両OSに対応できます。費用と機能のバランスが取りやすく、中小規模の店舗で採用されやすい選択肢です。
4つ目がPWAです。Webサイトにアプリのような機能を持たせる技術で、ホーム画面への追加やプッシュ通知にも対応します。アプリストアへの申請が不要なぶん、公開までの期間と費用を大きく抑えられます。
関連記事：サイトをアプリ化するメリットとは？PWAやWebアプリとの違い・費用を解説
ECアプリが注目される背景
販売チャネルの多様化でEC対応が必須になっている
従来の小売店の販売チャネルは実店舗への来店が中心でした。しかしインターネットの発達によって販売チャネルは大きく広がり、商圏を超えたビジネスチャンスが生まれています。同時にECをどう強化して実店舗と連携させるかを検討しなければ長期的な成長は難しくなっています。
インターネットで商品を確認してから来店するケースや、来店だけでは購入せずより安いECサイトで購入するケースなど、購買行動は多様化しました。
この状況で重要になるのが、実店舗とECで顧客を奪い合わない設計です。同じ顧客がどちらでも購入できる状態をつくり、会員情報とポイントを共通化しておけば、チャネル間の競合は起きにくくなります。
ネット通販の利用定着がEC需要を押し上げている
非対面での買い物ニーズが高まったことをきっかけに、ネットショッピングの利用頻度は急増し、従来EC利用に馴染みのなかった層にまで普及しました。EC施策を強化する中でポイントを実店舗とECで連携させたり在庫を共有してすぐ確認できる状態を作ったりする店舗も増えています。
一度定着したECの利便性は不変であるため、需要が急減することは考えにくく、実店舗への来店需要が回復してもECの利用割合は今後も一定数を維持すると見込まれます。
実際の市場規模も公的な統計で確認できます。経済産業省の調査によると、2024年のBtoC-EC市場規模は26兆円に達し、そのうち物販系分野は15兆2,194億円（前年比3.70％増）となりました。
一方で、物販系分野のEC化率は9.78％にとどまっています。伸び率は落ち着いてきており、市場全体の拡大に頼るだけでは売上が伸びない段階に入っていると言えます。
つまり、これからは同じ顧客に何度買ってもらえるかが成果を分けます。アプリが注目されているのは、この再購入の部分に効く手段だからです。
EC作成ツールの低コスト化で中小店舗にも普及が広がった
新たなサービスが普及するにはコスト面が大きく影響します。EC業界でもサービスの制作コストが下がったことで中小店舗でもECを開始しやすくなりました。EC作成ツールでは無料・有料のアカウントを作成して利用するだけで気軽にECサイトを構築でき、機能追加やシステム連携も管理画面から簡単に行えるようになっています。
お試しでECを作って有用性を検証するといった事例も広がっており、こうしたEC作成コストの低廉化が現在のECサイト一般化に大きく寄与しました。
同じことがアプリでも起きています。以前はフルスクラッチ開発が中心で数百万円が必要でしたが、アプリプラットフォームの登場により初期費用を大きく抑えられるようになりました。
ECサイトと同じく、まず小さく始めて効果を検証してから広げる進め方が現実的な選択肢になっています。
ECサイトとアプリを連携させるメリット
ECサイト単体ではリピーター育成が難しい
ECサイトはWebサイトの特性上アクセスして利用するのが面倒な場面もあり、リピーターを作りにくい弱点があります。特に総合型モールへ出店している場合は自店舗のブランドが目立ちにくく、競合も出店している中でお店を覚えてもらいにくいのが課題です。
一度離脱したユーザーが再訪問する際にはブラウザの立ち上げや商品ページの表示を毎回繰り返す必要があり、ECサイト単体で安定的に売上を伸ばすのは難しい側面があります。アプリと連携すればプッシュ通知でお客様にリーチでき、リピーター育成の課題を解消できます。
モール出店の場合、もう1つ大きいのが顧客情報がモール側に帰属するという点です。誰が買ったかが分からなければ、こちらから直接連絡する手段を持てません。
アプリを持てば自社の会員として顧客を抱えられます。モールは新規獲得の入口と位置づけ、2回目以降を自社チャネルへ移す設計にすると、手数料の負担も抑えられます。
実店舗との在庫やポイントの連携が取りにくい
ECサイトを単体で運用できていても、実店舗との連携がうまくいっている店舗は多くありません。たとえばECサイトで商品が売り切れても実店舗に在庫が残っている場合、在庫状況をリアルタイムで共有できていなければ販売のチャンスを逃してしまいます。
またポイントが実店舗とECで別管理だと、実店舗で貯まったポイントをECで使えずに失効してしまうケースも起こりえます。アプリを通じてECと実店舗のシステムを連携させれば、在庫やポイントの統合管理が実現でき、こうした機会損失を防ぐことができます。
連携を検討する際は、どこまでリアルタイムに同期する必要があるかを先に決めておきましょう。在庫を秒単位で同期しようとすると開発費が跳ね上がります。
「1日1回の更新で十分」という業態も少なくありません。必要な精度を見極めることが、費用を抑える最初のポイントになります。
プッシュ通知や来店察知で情報発信の幅が広がる
ECサイトにはなくアプリにある機能としてプッシュ通知があります。プッシュ通知ではさまざまなタイミングで情報を発信できますが、実店舗で活用する場合はお客様の来店を察知して情報を配信することも可能です。
たとえばビーコンを設置してアプリと連携させると、ビーコン付近にお客様が近づいた段階で本日のキャンペーンやクーポン情報を自動送信できます。アプリをEC施策に加えることで情報の発信ポイントが増え、顧客とのタッチポイントを効果的に確保できるのは大きなメリットです。
EC特有の使い方として効果が大きいのが、カートに残った商品のリマインドです。購入直前で離脱した人へ通知を送るだけで、そのまま購入につながることがあります。
あわせて、再入荷の通知も反応が出やすい配信です。欲しい商品が品切れだった人にお知らせすれば、機会損失を減らせます。いずれも自動配信で設定できるため、運用の負担は増えません。
関連記事：プッシュ通知の開封率の平均は？開封率を上げる方法と配信時の注意点を解説
ポイントカード・会員証をEC・実店舗で統合管理できる
実店舗とECのポイントカードや会員証を連携させても、実店舗で簡単に利用できなければ効果は限定的です。そこで従来の紙やプラスチック製カードからデジタルのポイントカード・会員証へ移行すると、アプリ上で簡単に提示できるようになります。リアルタイムにポイント残数や失効期限を把握できるため利便性が大幅に向上します。
統合する際に効くのが、会員ランクの共通化です。実店舗とECの購入額を合算してランクを決める設計にすると、どちらのチャネルで買っても評価されるため、顧客が使い分けやすくなります。
関連記事：会員ランクの成功事例5選｜リピート率を高める特典設計とランクアップの仕組み
顧客情報の一元管理で分析精度が向上する
お客様が実店舗でデジタルクーポンを提示したりデジタル会員証を見せたりすると、その都度データを取得できます。アプリ画面のバーコードなどを通じて得られたデータをもとに、指定のお客様が何回来店してどの商品を購入したか、どのようなアプリ・店舗の利用傾向があるのかなどを多角的に分析することが可能です。
ECなど各システムをアプリを通じて連携させれば情報を一元管理して活用できるようになり、分析作業の効率性も大幅に高まります。
一元管理でとくに価値が出るのが、実店舗とECをまたいだ購買行動の把握です。店舗で見て後日ECで買う、ECで買って店舗で受け取るといった動きは、データを分けて管理していると見えません。
両方のデータがつながると、どちらか一方しか使っていない顧客も特定できます。その層に別チャネルの利用を促すだけで、購入頻度が上がるケースがあります。
関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説
関連記事：顧客管理アプリ（CRM）おすすめ11選｜機能・料金・選び方を徹底比較
ECアプリを開発するメリット・デメリット
ECアプリのメリットは動作速度やスマホ機能の活用にある
ECアプリはECサイトよりも高速に動作します。アプリ内に基本データがあらかじめ格納されているため、毎回データを読み込み直す頻度の高いWebサイトよりも無駄な読み込みが発生しません。商品ページが増えるほど重くなりがちなECサイトに対して、この点は大きなメリットです。
またカメラや位置情報センサーなどスマートフォンの搭載機能をアプリのほうが安定して活用できる利点もあります。さらに自社アプリとECサイトを別々に用意する手間なくEC機能を含めた総合的なアプリにまとめられれば利便性が向上します。
もう1つ大きいのが、ログイン状態を保持できることです。ブラウザでは再訪のたびにログインを求められることがありますが、アプリなら一度認証すれば次回から不要になります。
購入までの手間が減るほど離脱は減ります。カートから決済までのステップ数は、そのまま購入率に影響する要素です。
ECアプリのデメリットはコストの高さと既存ECとの重複にある
ECアプリを専用で開発する場合、コストが高額になりがちです。ECサイトがすでにある場合は差別化も含めてECアプリをどう設計するか慎重に検討しなければなりません。中小規模の店舗では既存のECサイトがある状況でわざわざECアプリを別途用意する必要性があるのか疑問が残るケースもあります。しっかりとした目標設定がないままECアプリを開発するとコストだけが発生して施策が失敗するリスクがある点に注意が必要です。
見落とされやすいデメリットが、インストールしてもらうまでのハードルです。アプリストアで検索して、ダウンロードして、会員登録するという工程が必要になります。
公開しただけでは使われません。店頭での案内、購入完了メールでの誘導、初回限定特典といった導線をセットで用意しておく必要があります。
あわせて、アプリストアの審査と手数料も前提として押さえておきましょう。審査に時間がかかることがあるほか、アプリ内で決済する場合は手数料が発生する場合があります。
中小店舗はECサイトと自社アプリの連携で十分なケースが多い
大手企業は独自性の強いECアプリを開発していますが、費用面を考えると中小企業では現実的でない場合が多いです。ECアプリを作らなくてもECサイトとアプリを連携させるだけで十分に売上アップを狙うことが可能です。
アプリ内でWebビューを使いアプリ上でECサイトを表示するスムーズな動線があるだけでも効果が見込めます。ECサイトは無料でも作成可能なため気軽に始められますし、検証段階で軌道に乗ればアプリとの連携を検討するのがおすすめです。
判断の目安として、月商や会員数から考える方法があります。アプリの費用を回収できるだけの購入回数が見込めるかどうかです。
年間の運用費が仮に数十万円なら、その金額を上回る再購入を生み出せるかが判断基準になります。会員数が数百人規模であれば、まずWebビュー方式で連携し、効果を確認してから拡張する順番が安全です。
ECアプリに必要な機能
費用を見積もる前に、どの機能が必要かを整理しておきましょう。機能の数がそのまま費用に反映されます。
必須にあたるのが、商品一覧・詳細、カート、決済、会員登録・ログイン、注文履歴です。EC機能として最低限そろえる必要があります。
再購入につながるのが、プッシュ通知、クーポン、ポイント・会員証、お気に入り登録です。アプリを持つ意味がここに集約されるため、優先度は高くなります。
あると便利なのが、レビュー投稿、検索の絞り込み、再入荷通知、実店舗の在庫確認です。ただし機能が増えるほど画面は複雑になります。
すべてを最初から載せる必要はありません。使われていない機能は開発費と保守費の無駄になるため、必須と再購入向けの機能から始めて、段階的に足していく進め方が現実的です。
ECアプリの開発費用の相場
規模や機能によって100万〜300万円以上が目安になる
ECアプリの開発費用はどの規模のものを作るか、どんな機能を搭載するかによって大きく変動します。一般的な目安としては100万〜300万円ほどの費用がかかりますが、開発期間やオプション機能といった要素によって300万円を超えることもあるため注意が必要です。
既存のWebサイトを活用してハイブリッドアプリを開発する場合は費用を抑えやすくなりますが、1から独自のアプリを開発する場合は高額になりやすい傾向があります。開発手法によっても金額が変動する点を踏まえて検討しましょう。
この目安はフルスクラッチに近い開発を想定した金額です。アプリプラットフォームを使う場合はここに当てはまらないため、選ぶ方式によって桁が変わる点を押さえておきましょう。
開発方法別の費用目安
開発方法は大きく3つに分かれます。それぞれの費用感を整理しておきます。
1つ目がフルスクラッチ開発です。ゼロから設計・開発する方法で、数百万円から数千万円が目安になります。独自の機能や大規模なシステム連携が必要な場合の選択肢です。開発期間も数か月以上を見込む必要があります。
2つ目がパッケージ開発です。基本機能がそろったパッケージをベースにカスタマイズする方法で、数十万円から数百万円が目安です。標準機能で足りる部分は流用できるため、期間も短縮できます。
3つ目がアプリプラットフォームの利用です。あらかじめ用意された機能を組み合わせて構築する方法で、初期費用が数十万円程度、月額が数万円前後という水準のサービスもあります。専門知識がなくても運用できるのが利点です。
中小規模の店舗では、3つ目から始めて必要に応じて拡張する進め方が費用対効果の面で現実的になります。
費用の内訳と機能別の加算要素
見積もりを比較する際は、何にいくらかかっているかを分けて確認しましょう。主な内訳は次のとおりです。
要件定義・設計は、何を作るかを固める工程です。ここが曖昧なまま進むと後戻りが発生し、結果的に費用が膨らみます。デザインは画面数に比例して増える部分です。
開発が費用の中心になります。iOSとAndroidの両方に対応する場合、ネイティブ開発では単純に2倍近くかかることもあります。テスト・リリースでは、動作検証とアプリストアへの申請作業が含まれます。
費用が上振れしやすいのが、外部システムとの連携です。既存のECカート、POS、在庫管理システムとつなぐ場合、API連携の開発が別途必要になります。
あわせて、決済機能、多言語対応、独自のポイント制度なども加算要素になります。見積もり時には「どの機能がいくらか」を項目別に出してもらうと、削減できる部分が見えてきます。
見落としやすいランニングコスト
初期費用だけで判断すると、後から想定外の支出が発生します。継続的にかかる費用も必ず確認しておきましょう。
1つ目がサーバー・保守費用です。稼働を維持するための費用で、月額または年額で発生します。2つ目がアプリストアの登録料です。iOSは年額、Androidは初回のみといった形で費用がかかります。
3つ目がOSアップデートへの対応です。iOSとAndroidは定期的に更新され、対応しないと動作しなくなる場合があります。年に1回程度は改修費が発生する前提で見ておきましょう。
4つ目が決済手数料です。アプリ内で決済する場合、決済代行会社やアプリストアへの手数料が売上に応じて発生します。5つ目が運用の人件費です。商品登録、通知の配信、問い合わせ対応にかかる工数も費用のうちです。
判断する際は、3年間の総額で比較してみてください。初期費用が安くても月額が高ければ、長期では逆転することがあります。
費用を抑える5つの方法
1つ目が、開発方法の見直しです。ネイティブアプリにこだわらず、ハイブリッドやPWAで要件を満たせないかを検討します。
2つ目が、機能の絞り込みです。必須機能と再購入につながる機能に限定し、あとから追加する前提で設計します。
3つ目が、Webビューの活用です。商品一覧や購入画面は既存のECサイトを表示し、アプリ側は通知やポイントなどアプリでしかできない部分に絞る方法です。開発量を大きく減らせます。
4つ目が、要求の事前整理です。何を実現したいかを文書にまとめてから相談すると、認識のずれによる手戻りを防げます。
5つ目が、補助金の活用です。IT導入補助金などの制度を使える場合があります。ただし交付決定前に契約すると対象外になるため、公募のスケジュールから逆算して進めましょう。
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ECサイトと連携できるアプリを作るなら店舗アプリDX版raiten
ECサイトと連携できるアプリを手軽に制作したいなら「店舗アプリDX版raiten」がおすすめです。1店舗からでも気軽に導入でき、プッシュ通知でのクーポン配信や各種施策のデジタル化まで一気通貫で実現できます。Webビューの活用もでき、必要な場合はAPI連携でシステムの一部をアプリと連携・活用させることも可能です。気になる方はぜひお問い合わせください。
ノーコードで構築できるため、専門知識がなくても店舗側で運用を完結できます。商品情報の差し替えやクーポンの発行も、管理画面から即座に反映できます。
導入から運用までは専任の担当者が伴走し、配信の内容や頻度の相談にも対応しています。まず小さく始めて効果を見てから広げたいという場合にも適した進め方が可能です。
関連記事：小売業のアプリであると便利な機能7選｜独自アプリの活用例とメリットを解説
まとめ
今回はECアプリの概要やECサイトとアプリを連携させるメリット、ECアプリのメリット・デメリット、費用相場などを解説しました。ECサイトとアプリを連携させることで、コストを抑えながらECの効果を最大化できます。
ECアプリを独自に開発すると数百万円のコストがかかりますが、ECサイトと自社アプリの組み合わせであればかなりコストを削減可能です。ぜひECサイトとアプリをうまく活用して集客やリピーター育成を成功させてください。EC活用をさらに強化したい方はお問い合わせください。
あわせて、アプリの4つの種類、開発方法別の費用目安、費用の内訳、ランニングコスト、費用を抑える5つの方法も取り上げました。
費用の判断は、初期費用ではなく3年間の総額で行うことが失敗を避けるポイントになります。保守費、OSアップデートへの対応、決済手数料まで含めて試算してみてください。
そのうえで、まずは機能を絞ってWebビュー方式で連携し、効果を確認してから広げていく進め方をおすすめします。
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この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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