商業施設のコスト削減をアプリ導入で実現｜成功事例8選とプロモーション効果
商業施設・レジャー施設
公開日：2020.11.11
更新日：2026.04.16
自店舗のアプリ活用は、実店舗を運営する商業施設において、コスト削減と集客・販促効果の両立を可能にする有効な手段です。EC機能を使えば実店舗外からも売上を補填でき、クーポンやイベント情報、会員証機能などをアプリ内で集約することで、紙媒体や手作業による運用コストを大幅に削減できます。
さらに顧客の利便性向上やリピーター獲得にもつながるため、費用対効果の高い施策として注目されています。商業施設の運営においては、印刷費・郵送費・チラシ・DMなどの販促コストが大きな負担となるため、アプリ導入によるコスト削減効果は無視できません。
本記事では、商業施設のコスト削減をアプリ導入で実現する方法、商業施設が発信する5つの情報、既存プロモーションツール6種類、自社アプリ導入の成功事例8選、コスト削減につながる3つの理由まで詳しく解説します。コスト削減と集客強化を両立させたい商業施設運営者はぜひ参考にしてください。
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商業施設が抱えるコスト上の課題
固定費と販促費の二重負担で運営コストが膨らみやすい
商業施設では、多数の店舗や共用スペースの維持管理、イベント運営、広告・販促活動など、多岐にわたるコストが常に発生します。特に光熱費や清掃費、人件費といった固定費に加え、季節イベントやキャンペーン運営の費用も重くのしかかります。
これらのコストを抑えつつ、来館者やテナントの満足度を維持することが、施設運営における重要な課題です。戦略的なコスト管理の必要性はますます高まっています。
商業施設が発信する主な5つの情報
ショップフロアガイド
商業施設にはアパレルや飲食、小売など、さまざまなジャンルのお店が集まっています。その分すべてを一度に把握するのは難しく、何度も来たことがあるお客様でも道に迷ってしまうときがあります。
そこで商業施設として、各フロアにどんなお店があるかを示すフロアガイドを用意するのは基本です。フロアガイドにより、道を忘れたときも地図を頼りに目的のお店へたどり着けるようになります。
イベント、キャンペーン情報
集客を行うにはお客様にとって有益な情報を発信することも重要です。イベントやキャンペーンに関する情報の発信は、集客の目玉の企画として機能します。
具体的には、季節に合わせたイベント（ハロウィンやクリスマスなど）、自動車メーカーとタイアップしての車試乗イベント、野球球団とのタイアップキャンペーンといった情報が発信されています。
会員情報
会員制度を用意して、ポイントカードやスタンプカードなどを用いてインセンティブを付与する施策も一般的です。そして会員に合わせた情報を提供することで、リピーターの創出にも効果があります。
会員限定のイベント情報や、ポイントカード・スタンプカードの付与率アップのキャンペーン情報といった内容を流すと効果的でしょう。
新店舗情報
商業施設ではさまざまな店舗が新設されます。新規ユーザーを集客して商業施設全体の売上を伸ばすためにも、新店舗情報の発信は重要となります。
ネームバリューの高い店舗を誘致できれば、大きな集客効果が見込めるでしょう。新店舗情報を発信する際は、どのフロアのどの場所でオープンするのか、カテゴリーは何かなども記載する必要があります。
セール情報
お得な情報にユーザーは目がありません。ですからセール情報も定期的に発信する必要があります。たとえばロスリーダー（採算度外視で指定の商品を販売して集客を狙う）などが集客手法で有名です。さまざまなセールを開催しながらデータを収集して、よりよいセール開催へとつなげていきましょう。
関連記事：商業施設向けアプリのおすすめ機能7選！集客方法から売上増加までを解説
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商業施設の既存プロモーションツール6種類
チラシ
紙に情報を印刷して配布する一般的な方法です。商業施設の場合新聞へ折り込みチラシとして配布するほか、フロアの指定箇所へ設置する方法も取られています。
チラシは昔ながらの集客手法であり、安心感があります。インターネットを使わない方にも情報を発信可能です。しかし現在ではインターネットを使わない方のほうが考えにくく、印刷代や紙代などを考えるとコストも高くなってしまうのがデメリットです。
メディア（テレビCM・ラジオ）
テレビCMやラジオなどを使って広告を打つのも一般的です。地域のテレビ局やラジオなどで情報を発信すれば、大きなブランディング効果を狙えます。
その代わり各メディアへ露出を行うためには、地域だけの投資とは言っても多額のコストが掛かります。チラシよりコストが掛かる場合も多いので、実行する場合はそれなりの予算を確保しておかないといけません。
DM
DM（ダイレクトメール）は一人一人に合わせた内容の情報を発信できるのがメリットです。上手く使えばリピーターの創出に大きな効果があります。
ただし紙でDMを打つ場合は紙代や印刷代が掛かりますし、届いても見られるとは限りません。またメールツールでDMを打ってインターネット配信する場合も、相手に届かない場合があることや他のメールに埋もれるなど課題が多いのがネックです。
SNS
インターネットが普及した現在では、各SNSも商業施設の集客手法として利用されています。SNSではユーザーと直接コミュニケーションを取れます。ですから商業施設の魅力をSNS内で伝えられれば、ファンを獲得して効率よくリピーター化できるのがメリットです。
ただしSNSを使う際は炎上のリスクがあります。たとえ気を付けていても知らないところで炎上が起きる可能性もあるので、SNSアカウントを運用する際は社内ルールを作って発信を行ってください。またXは拡散力が高い、Instagramは写真や動画などを使って情報発信がしやすいなど各SNSには違いがあるため、各SNSの特性を理解しながら使い分ける必要がある点にも注意してください。
Webサイト
Webサイトの運用は多くの商業施設で行われています。商業施設のインターネット上での顔として、各イベントやキャンペーン情報、フロア情報などが提供されています。
Webサイトを作っておけば、ユーザーはフロアマップといった資料を持っていなくてもいつでも情報を確認可能です。ポータル的にいろいろな情報を提供できるのもメリットになっています。ただしWebサイトの制作にはそれなりの時間を掛ける必要がありますし、できにこだわる場合は製作費用などのコストがかさみます。またスマホに対応したページを作らないとそもそも閲覧されないので注意してください。
店内POP
店内POPは立体物として人を引きつけます。いわゆる屋外広告（OOH）と同じように、通る人に商品のセール情報やイベント情報などを告知できるのがメリットです。
その代わり店内POPを効果的にするには、人通りの多い場所へ上手く目立つようにPOPを設置する必要があります。また制作物も魅力が出るように工夫する必要があります。
関連記事：商業施設マーケティングをアプリで革新！情報発信とOMO戦略
商業施設の自社アプリ導入の成功事例8選
大丸、松坂屋アプリ
「株式会社大丸松坂屋百貨店」は、「大丸、松坂屋アプリ」をユーザーへ提供中です。アプリを見せるだけでポイントを貯めたり使ったりできる、アプリ会員はカラットを貯めて特別な特典を入手可能、最新情報をリアルタイムでチェックできる、各テナントのクーポンを入手可能といった機能を搭載しています。
商業施設に必要な情報を一通りアプリ内で提供しており、ユーザーの利便性はアプリを入れることで向上するようになっているのがポイントです。
イオンお買い物
「イオンお買物アプリ」は、「イオンモール」を始めとしてイオングループ各店舗で利用できるアプリです。デジタルチラシの閲覧が可能、スタンプカードを貯めてクーポンへ交換できる、抽選会に参加で無料クーポンを入手可能といった機能があります。
デジタルチラシ活用により、紙代や印刷代などを削減できています。また購入ごとにスタンプが貯まる仕組みにより、リピーター増加にも効果があるアプリとなっているのもポイントです。抽選会特典は頻繁に開催されており、当選すると商品の無料引き換えクーポンが手に入ります。こういったゲーム感覚のコンテンツも、ユーザー目線で用意するとアプリの起動回数増加や集客増加などに効果があるでしょう。
POCKET PARCO
ファッションビルとして有名な「PARCO」は、「POCKET PARCO」アプリをユーザーへ提供しています。QRコード決済を行うとポイントが貯まる、PARCOポイントの残高や有効期限などの履歴をすぐ確認可能、チェックインやパルコ館内の移動でポイントに交換できるコインを取得できる、ファッションやエンタメのコラムが届く、PARCOカードの申し込みからデジタル発行までをアプリ内で完結できるといったさまざまな機能が提供されています。
お金を使わなくてもチェックインや館内の移動などでコインが貯まってポイントへ交換可能です。気軽にポイントが貯められるようになっているので集客にも効果があります。またコラムの配信はPARCOの長期的なファン増加に効果があります。PARCOカードをすぐ発行できるようになって会員になれるのもユーザビリティの観点から便利です。
伊勢丹STOREアプリ・三越STOREアプリ
「三越STOREアプリ」と「伊勢丹STOREアプリ」は、「三越伊勢丹ホールディングス」の各百貨店で利用できるアプリです。お気に入り店舗の限定情報やクーポンを取得できる、オンラインストアから好きな商品を選んで購入が可能、デジタルチラシを閲覧可能といった機能が使えます。
自分がよく通う店舗の情報やクーポンなどが効率よく手に入るのがポイントです。またEC機能により、近くに伊勢丹がなくてもアプリ内で商品の注文や購入ができるのもメリットになっています。
東急百貨店アプリ
「株式会社 東急百貨店」は、「東急百貨店アプリ」を提供しています。お気に入り店舗の限定情報やクーポンを取得できる、ファッションマガジンを閲覧可能、オンラインストアから好きな商品を選んで購入が可能といったように、伊勢丹STOREアプリに似た機能も搭載されています。
ファッションマガジン配信といったコンテンツマーケティング施策をアプリ内で行えば、スマホユーザーに効率よくアプローチができて集客効果が見込めるでしょう。またアプリ内でEC機能を搭載すれば、実店舗での集客と並行してオンラインからの売上もカバーできます。
近鉄百貨店アプリ
「近鉄百貨店アプリ」は、「使った人からトクしてく」をコンセプトにしたアプリです。デジタル会員証により会員証表示やポイント残高確認などが可能、情報やクーポンが届く、アプリ利用により「Kマイル」が貯まりクーポンの抽選に参加できるといった機能が利用可能です。
アプリ限定で情報を閲覧できるようにして、特別感へつなげています。またKマイルを貯める際は「次の駅まであと○マイル」という表示がされ、ゲーム感覚でマイルを貯められるようになっているのもポイントです。
タカシマヤアプリ
高島屋では「タカシマヤアプリ」をユーザーへ提供しています。アプリ内でタカシマヤポイントカードやその他提携先のポイントが貯められる、お気に入り店舗を登録すれば最新情報やクーポンが届く、カレンダー形式でイベント情報を掲載しスマホ内カレンダーアプリと連携可能、店舗までの所要時間やルート検索もできる、オンラインショッピングサイトへ簡単にアクセスが可能といった機能があります。
イベント情報をカレンダーで掲載して、しかもスマホ内のカレンダーアプリと簡単に連携できるのは他の商業施設アプリにはない特徴です。また各オンラインショッピングサイトへアクセスできるようになっているのは、サイトの流入数増加に効果があるでしょう。
西武・そごう 公式アプリ
「西武・そごう 公式アプリ」は、「株式会社そごう・西武」の公式アプリです。各店舗のイベント情報を確認可能、独自ポイントの残高確認ができる、GPS機能で付近の店舗を見つけられるといった機能があります。
商業施設に必要な機能を搭載しているほか、GPS連携で付近の店舗を見つけられるのも便利です。「付近に西武・そごうがあるみたいだから寄ってみよう」という方も増加させられるでしょう。
関連記事：商業施設こそアプリを活用｜競合モールに差をつけてテナントの売上最大化できる方法
商業施設のアプリ導入がコスト削減につながる3つの理由
来店・再来店となるフックコンテンツを用意できる
商業施設においてアプリを施策に導入すると、フックコンテンツを用意できます。具体的にはお得なクーポン配布で集客数を増やすクーポン機能、アプリ内でお得なイベントやセール情報などを流すイベント・セール情報、セール情報やクーポンなどをプッシュ通知して注意喚起を行うプッシュ通知機能などです。
さらにAPI連携により会員証をデジタルですぐ表示できる会員証API連携、ポイントカードをアプリ内で発行してすぐ使えるポイントカード新規発行、スタンプ機能でリピーターを増加させるスタンプカード・スタンプラリー機能なども搭載できます。アプリはリピーター増加に効果があるため、上記のような各フックコンテンツをアプリに搭載して集客数を向上させましょう。
アプリ内に多数のコンテンツを集めオムニチャネル化できる
アプリにはコラムでの情報発信、デジタル会員証、ECサイトなどの機能を統合できます。ユーザーに求められている機能をアプリ内で全て発信できれば、ユーザビリティが向上するでしょう。
またEC機能は商業施設に求められている機能の1つです。各テナントの商品をEC機能内で購入できるようになれば、実店舗とオンラインの両方の売上を伸ばしながら、オムニチャネル化を狙えます。
チラシ・クーポン・会員証発行のランニングコストを削減できる
アプリを活用してプロモーションを行えるようになれば、チラシに必要なコスト、クーポン発行に必要なコスト、会員証の発行に必要なコストといった各コストがデジタル化されることによりカットされます。
結果的にランニングコストが削減され、来店や売上の効果も見込めます。スマホユーザーがパソコンユーザーより増加している現在、商業施設でアプリを使ってプロモーションを行うとアナログの集客施策より効果が出る場合も多いです。ぜひアプリを作ってプロモーションに活用してみましょう。
商業施設のコスト削減なら「店舗アプリDX版raiten」
商業施設のコスト削減と集客強化を両立させたい方には、弊社サービス「店舗アプリDX版raiten」がおすすめです。プッシュ通知の発信、クーポン配信、デジタルポイントカード、データ分析、初心者向けデザインによるアプリ作成といった機能を、低コストで実装できます。
紙のチラシや会員証、ポイントカードをデジタル化することで、印刷費・郵送費・運用コストを大幅に削減できるため、商業施設のコスト削減施策としても効果的です。商業施設のプロモーションに悩んでいる方は、ぜひお問い合わせください。
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まとめ
今回は、商業施設のコスト削減をアプリ導入で実現する方法を中心に、商業施設が発信する5つの情報、既存プロモーションツール6種類、自社アプリ導入の成功事例8選、コスト削減につながる3つの理由について解説しました。
商業施設においてもアプリを活用することで、効率のよいマーケティングが実現します。EC機能を搭載すれば実店舗に行かずとも商品を購入できるので、売上確保にもつながるでしょう。アプリにはいろいろな機能を搭載できるため、ユーザーに必要な機能を事前に確認して、アプリに取り入れられるように工夫しましょう。
弊社ではコストを抑えながらアプリをオリジナルで制作する「店舗アプリ」というサービスを提供しております。商業施設のプロモーションやコスト削減に悩んでいる方は、ぜひお問い合わせください。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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