商業施設のコスト削減はアプリ導入で実現｜成功事例8選と費用対効果を解説
商業施設・レジャー施設
公開日：2020.11.11
更新日：2026.07.12
自店のアプリ活用は、実店舗を運営する商業施設において、コスト削減と集客・販促効果の両立を可能にする有効な手段です。EC機能を使えば実店舗の外からも売上を補えますし、クーポンやイベント情報、会員証機能などをアプリ内に集約することで、紙媒体や手作業による運用コストを大幅に削減できます。
さらに顧客の利便性向上やリピーター獲得にもつながるため、費用対効果の高い施策として注目されています。商業施設の運営では、印刷費・郵送費・チラシ・DMなどの販促コストが大きな負担となるため、アプリ導入によるコスト削減効果は無視できません。本記事では、商業施設のコスト削減をアプリ導入で実現する方法、発信する5つの情報、既存プロモーションツール6種類、自社アプリ導入の成功事例8選、コスト削減につながる3つの理由まで詳しく解説します。
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商業施設が抱えるコスト上の課題
固定費と販促費の二重負担が重い
商業施設では、多数の店舗や共用スペースの維持管理、イベント運営、広告・販促活動など、多岐にわたるコストが常に発生します。とくに光熱費や清掃費、人件費といった固定費に加え、季節イベントやキャンペーン運営の費用も重くのしかかります。これらのコストを抑えつつ、来館者やテナントの満足度を維持することが施設運営の重要な課題であり、戦略的なコスト管理の必要性はますます高まっています。
関連記事：小売業のアプリであると便利な機能7選｜独自アプリの活用例とメリットを解説
商業施設が発信する主な5つの情報
ショップフロアガイド
商業施設にはアパレルや飲食、小売など、さまざまなジャンルの店が集まっています。その分すべてを一度に把握するのは難しく、何度も来たことのある客でも道に迷ってしまうことがあります。各フロアにどんな店があるかを示すフロアガイドを用意するのは基本で、道を忘れたときも地図を頼りに目的の店へたどり着けるようになります。
イベント・キャンペーン情報
集客のためには、客にとって有益な情報を発信することも重要です。イベントやキャンペーン情報の発信は、集客の目玉企画として機能します。具体的には、季節に合わせたイベント（ハロウィンやクリスマスなど）、自動車メーカーとタイアップした試乗イベント、野球球団とのタイアップキャンペーンといった情報が発信されています。
会員情報
会員制度を用意し、ポイントカードやスタンプカードでインセンティブを付与する施策も一般的です。会員に合わせた情報を提供することで、リピーターの創出にも効果があります。会員限定のイベント情報や、ポイント・スタンプ付与率アップのキャンペーン情報といった内容を流すと効果的でしょう。
新店舗情報
商業施設ではさまざまな店舗が新設されます。新規ユーザーを集めて施設全体の売上を伸ばすためにも、新店舗情報の発信は重要です。ネームバリューの高い店舗を誘致できれば、大きな集客効果が見込めるでしょう。発信する際は、どのフロアのどの場所でオープンするのか、カテゴリーは何かなども記載する必要があります。
セール情報
お得な情報に、ユーザーは目がありません。そのためセール情報も定期的に発信する必要があります。たとえばロスリーダー（採算度外視で指定商品を販売して集客を狙う手法）などが集客手法として有名です。さまざまなセールを開催しながらデータを収集し、よりよいセール開催へとつなげていきましょう。
関連記事：商業施設向けアプリのおすすめ機能7選！集客方法から売上増加までを解説
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商業施設の既存プロモーションツール6種類
チラシ
紙に情報を印刷して配布する一般的な方法です。商業施設の場合、新聞折り込みチラシとして配るほか、フロアの指定箇所へ設置する方法も取られています。昔ながらの集客手法で安心感があり、インターネットを使わない人にも情報を発信できます。しかし現在ではインターネットを使わない人のほうが考えにくく、印刷代や紙代を考えるとコストが高くなってしまうのがデメリットです。
メディア（テレビCM・ラジオ）
テレビCMやラジオで広告を打つのも一般的です。地域のテレビ局やラジオで発信すれば、大きなブランディング効果を狙えます。その代わり各メディアへ露出するには、地域限定の投資とはいえ多額のコストがかかります。チラシよりコストがかかる場合も多いので、実行する際はそれなりの予算を確保しておく必要があります。
DM
DM（ダイレクトメール）は、一人ひとりに合わせた内容を発信できるのがメリットです。うまく使えばリピーター創出に大きな効果があります。ただし紙のDMは紙代や印刷代がかかり、届いても見られるとは限りません。メールツールでインターネット配信する場合も、相手に届かなかったり他のメールに埋もれたりと課題が多いのがネックです。
SNS
インターネットが普及した現在では、各SNSも商業施設の集客手法として利用されています。SNSでは客と直接コミュニケーションを取れるため、施設の魅力を伝えられればファンを獲得して効率よくリピーター化できるのがメリットです。ただし炎上のリスクがあるため、運用時は社内ルールを作って発信してください。またXは拡散力が高い、Instagramは写真や動画で情報発信しやすいなど、各SNSの特性を理解しながら使い分ける必要があります。
Webサイト
Webサイトの運用は、多くの商業施設で行われています。インターネット上の顔として、イベントやキャンペーン情報、フロア情報などが提供されています。サイトがあれば、ユーザーはフロアマップを持っていなくてもいつでも情報を確認でき、ポータル的にさまざまな情報を提供できるのもメリットです。ただし制作にはそれなりの時間がかかり、こだわると製作費用もかさみます。スマホに対応したページを作らないと閲覧されない点にも注意してください。
店内POP
店内POPは立体物として人を引きつけます。屋外広告（OOH）と同じように、通る人に商品のセール情報やイベント情報を告知できるのがメリットです。その代わり効果的にするには、人通りの多い場所へ目立つように設置する必要があり、制作物も魅力が出るよう工夫する必要があります。
関連記事：商業施設マーケティングをアプリで革新！情報発信とOMO戦略
商業施設の自社アプリ導入の成功事例8選
大丸、松坂屋アプリ
株式会社大丸松坂屋百貨店は、「大丸、松坂屋アプリ」を提供中です。アプリを見せるだけでポイントを貯めたり使ったりできる、アプリ会員はカラットを貯めて特別な特典を入手できる、最新情報をリアルタイムでチェックできる、各テナントのクーポンを入手できるといった機能を搭載しています。商業施設に必要な情報を一通りアプリ内で提供しており、アプリを入れることで利便性が向上するようになっているのがポイントです。
イオンお買物アプリ
「イオンお買物アプリ」は、イオンモールをはじめとしてイオングループ各店舗で使えるアプリです。デジタルチラシの閲覧、スタンプを貯めてクーポンへ交換、抽選会への参加で無料クーポン入手といった機能があります。デジタルチラシの活用により、紙代や印刷代を削減できています。購入ごとにスタンプが貯まる仕組みはリピーター増加にも効果があり、頻繁に開催される抽選会で当選すると無料引き換えクーポンが手に入ります。こうしたゲーム感覚のコンテンツも、アプリの起動回数増加や集客に効果があるでしょう。
POCKET PARCO
ファッションビルとして有名なPARCOは、「POCKET PARCO」アプリを提供しています。QRコード決済でポイントが貯まる、PARCOポイントの残高や有効期限を確認できる、チェックインや館内の移動でコインを取得できる、ファッションやエンタメのコラムが届く、PARCOカードの申し込みからデジタル発行までアプリ内で完結できるなど、多彩な機能があります。お金を使わなくてもチェックインや館内移動でコインが貯まってポイントへ交換でき、気軽に貯められるので集客にも効果的です。コラム配信は長期的なファン増加に、カードの即時発行はユーザビリティの向上に役立っています。
伊勢丹・三越STOREアプリ
「三越STOREアプリ」と「伊勢丹STOREアプリ」は、三越伊勢丹ホールディングスの各百貨店で使えるアプリです。お気に入り店舗の限定情報やクーポンを取得できる、オンラインストアから商品を選んで購入できる、デジタルチラシを閲覧できるといった機能があります。自分がよく通う店舗の情報やクーポンが効率よく手に入るのがポイントです。EC機能により、近くに伊勢丹がなくてもアプリ内で商品の注文や購入ができるのもメリットになっています。
東急百貨店アプリ
株式会社東急百貨店は、「東急百貨店アプリ」を提供しています。お気に入り店舗の限定情報やクーポンの取得、ファッションマガジンの閲覧、オンラインストアでの購入など、伊勢丹STOREアプリに似た機能も搭載されています。ファッションマガジン配信といったコンテンツマーケティングをアプリ内で行えば、スマホユーザーに効率よくアプローチでき集客効果が見込めます。EC機能を搭載すれば、実店舗の集客と並行してオンラインの売上もカバーできます。
近鉄百貨店アプリ
「近鉄百貨店アプリ」は、「使った人からトクしてく」をコンセプトにしたアプリです。デジタル会員証で会員証表示やポイント残高確認ができる、情報やクーポンが届く、アプリ利用で「Kマイル」が貯まりクーポンの抽選に参加できるといった機能があります。アプリ限定で情報を閲覧できるようにして特別感へつなげています。Kマイルを貯める際は「次の駅まであと○マイル」と表示され、ゲーム感覚で貯められるようになっているのもポイントです。
タカシマヤアプリ
高島屋は「タカシマヤアプリ」を提供しています。タカシマヤポイントカードや提携先のポイントが貯まる、お気に入り店舗を登録すれば最新情報やクーポンが届く、カレンダー形式でイベント情報を掲載しスマホのカレンダーアプリと連携できる、店舗までの所要時間やルート検索ができる、オンラインショッピングサイトへ簡単にアクセスできるといった機能があります。イベント情報をカレンダーで掲載し、スマホのカレンダーアプリと簡単に連携できるのは他の商業施設アプリにはない特徴です。各オンラインショッピングサイトへアクセスできるのも、サイトの流入数増加に効果があるでしょう。
西武・そごう 公式アプリ
「西武・そごう 公式アプリ」は、株式会社そごう・西武の公式アプリです。各店舗のイベント情報を確認できる、独自ポイントの残高を確認できる、GPS機能で付近の店舗を見つけられるといった機能があります。商業施設に必要な機能を搭載しているほか、GPS連携で付近の店舗を見つけられるのも便利です。「付近に西武・そごうがあるみたいだから寄ってみよう」という人も増やせるでしょう。
関連記事：商業施設こそアプリを活用｜競合モールに差をつけてテナントの売上最大化できる方法
商業施設のアプリ導入がコスト削減につながる3つの理由
来店・再来店のフックコンテンツを用意できる
商業施設がアプリを施策に導入すると、来店・再来店のきっかけになるフックコンテンツを用意できます。お得なクーポンを配って集客数を増やすクーポン機能、お得なイベントやセール情報を流す機能、それらをプッシュ通知で知らせて注意を促す機能などです。さらにAPI連携で会員証をデジタル表示する機能、ポイントカードをアプリ内で発行してすぐ使える機能、スタンプ機能やスタンプラリーでリピーターを増やす機能なども搭載できます。アプリはリピーター増加に効果があるため、こうしたフックコンテンツを搭載して集客数を高めましょう。
コンテンツを集めオムニチャネル化できる
アプリには、コラムでの情報発信、デジタル会員証、ECサイトなどの機能を統合できます。ユーザーに求められる機能をアプリ内ですべて発信できれば、ユーザビリティが向上するでしょう。とくにEC機能は商業施設に求められる機能の1つで、各テナントの商品をアプリ内で購入できるようになれば、実店舗とオンライン両方の売上を伸ばしながらオムニチャネル化を狙えます。
チラシ・会員証発行のコストを削減できる
アプリでプロモーションを行えるようになれば、チラシに必要なコスト、クーポン発行に必要なコスト、会員証発行に必要なコストがデジタル化によってカットされます。結果的にランニングコストが削減され、来店や売上の効果も見込めます。スマホユーザーがパソコンユーザーより増えている現在、商業施設でアプリを使ってプロモーションを行うと、アナログの集客施策より効果が出る場合も多いです。ぜひアプリを作ってプロモーションに活用してみましょう。
関連記事：店舗アプリの導入効果とは？メリット・デメリットと成功事例を解説
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貴社の売上を最大化する仕組みをご提案します。
店舗アプリの強み：
- プッシュ通知で開封率 UP！顧客接点を強化
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まとめ
本記事では、商業施設のコスト削減をアプリ導入で実現する方法を中心に、発信する5つの情報、既存プロモーションツール6種類、自社アプリ導入の成功事例8選、コスト削減につながる3つの理由について解説しました。商業施設でもアプリを活用すれば、効率のよいマーケティングが実現します。EC機能を搭載すれば実店舗に行かずとも商品を購入できるので、売上確保にもつながるでしょう。アプリにはさまざまな機能を搭載できるため、ユーザーに必要な機能を事前に確認して取り入れる工夫が大切です。商業施設のプロモーションやコスト削減に悩んでいる方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
この記事を監修した人
店舗アプリ アプリ開発・集客コンサルティング
店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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