OMOとは？O2O・オムニチャネルとの違いとアプリ活用のメリット・成功事例を解説
業種全般
公開日：2023.01.17
更新日：2026.09.02
「OMO」は、オンラインとオフラインを溶け合わせ、つなぎ目のない買い物体験をつくり出す考え方です。実店舗とECの垣根が薄れつつある今、OMOマーケティングの存在感はますます大きくなっています。
本記事では、OMOとは何かをかみ砕いて説明したうえで、O2Oやオムニチャネルとの違い、企業が得られるメリット、アプリが欠かせない理由、そしてモバイルオーダーや無人店舗といった成功事例までを順に紹介していきます。
背景を数字で確認しておきましょう。経済産業省「令和6年度 電子商取引に関する市場調査」によると、2024年の国内BtoC-EC市場規模は26.1兆円（前年比5.1％増）、物販系分野のEC化率は9.8％まで上昇しました。ECは伸びているものの、買い物の9割はいまだ店頭で行われているという状態です。
つまり、どちらか一方を選ぶ話ではありません。同じお客様が場面によって店とECを行き来しているからこそ、両方を1つの体験としてつなぐOMOという考え方が必要になります。
あわせて、OMOを実際に動かす手段としてのアプリについても、必要な機能・開発の進め方・費用の考え方まで具体的に整理していきます。
OMOとは
オンラインとオフラインを融合する考え方
OMOは「Online Merges with Offline」を縮めた言葉で、オンラインとオフラインの区別をなくし、一続きの購買体験を生み出すという発想を指します。この考え方をマーケティングに落とし込んで販促につなげる取り組みが、「OMOマーケティング」と呼ばれるものです。
オンラインとオフラインの統合は、片方向だけの施策では成り立ちません。たとえばSNSで店舗情報を流して来店を促すだけではOMOとは呼べず、アプリで注文した商品を店舗でも受け取れるようにしたり、店舗とECのどちらでも使えるポイントを付けたりして、どちらで買っても変わらない体験を届けてこそ、OMOマーケティングといえます。
押さえておきたいのは、OMOは特定の施策名ではなく「状態」を指す言葉だという点です。モバイルオーダーを導入したからOMOになる、というものではありません。
判断の基準は、お客様の側から見て境界がなくなっているかです。「アプリで見た商品を店で受け取れる」「店で貯めたポイントをECで使える」といった形で、どちら側にいても同じ扱いを受けられている状態が実現できていれば、それがOMOです。
実店舗とECを区別しない購買行動が背景
OMOが広まった背景には、消費者が実店舗とECを意識的に使い分けなくなったという変化があります。かつては実店舗での買い物が中心でしたが、インターネットの発達とスマホの普及でEC市場が一気に伸び、以前は店頭でしか手に入らなかった生鮮食品までネットで買えるようになりました。
こうした流れの中で、消費者は「店は店、ECはEC」と切り分けるのではなく、特典や価格を見比べて、チャネルにこだわらずお得なほうを選んで買うようになっています。この状況では実店舗とECを別々に運営するのは効率が悪く、両者を一体化してなめらかな体験を届けるOMOが、自然な流れとして求められるようになりました。
OMOの一環として実店舗とECで在庫を共有すれば、品切れをいち早く察知して手を打ちやすくなるという、経営面での利点も得られます。
この変化を支えているのがスマートフォンです。総務省「令和7年版 情報通信白書」によると、2024年のスマートフォンの世帯保有率は90.5％に達しました。店頭に立っているお客様も、同時にオンラインにつながっているというのが今の前提です。
店頭で価格を調べる、レビューを確認する、在庫を他店で探す。こうした行動が当たり前になった以上、店とECを別部署が別々に運営している体制そのものが、顧客体験の分断を生む原因になります。
OMOとO2O・オムニチャネルの違い
まずは3つの関係を一覧で整理しておきましょう。
|
用語 |
意味 |
視点 |
|---|---|---|
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O2O |
オンラインからオフラインへ送客する施策 |
企業側。来店数が指標 |
|
オムニチャネル |
あらゆる経路で購買機会をつくる仕組み |
企業側。チャネルの整備が中心 |
|
OMO |
オンオフの境界がなくなった状態 |
顧客側。体験そのものが指標 |
O2Oとオムニチャネルが「手段」、OMOが「結果として実現する状態」と捉えると、混同しにくくなります。自社の現状を評価するときは、施策の有無ではなくお客様から見て境目が消えているかで判断しましょう。
O2Oはオフラインへの一方向の送客
OMOマーケティングの一歩手前に位置づけられるのがO2Oです。O2Oは「オンライン施策でオフラインの来店につなげる手法」の総称で、オフラインからオンラインへ戻す双方向の流れまでは想定していません。SNSでクーポンを配ったり、アプリでデジタルスタンプカードを見せられるようにしたりする施策が、その代表例です。
OMOが広まる以前はO2Oマーケティングが主役でしたが、オンラインからオフラインへ送り込むだけでは、十分な売上を確保しづらくなっているのが実情です。
O2Oが行き詰まりやすい理由は、来店した後のデータが残らない点にあります。クーポンが何枚使われたかは分かっても、誰がどれだけ買ったかまでは追えないため、次の施策につながりません。
オムニチャネルはOMO実現の手段
「あらゆる経路」を意味するオムニチャネルは、オンライン・オフラインを問わず、すべての経路を使って購買を後押しすることをねらいとします。実店舗、ECサイト、紙のチラシ、アプリ、SNSといった多様な経路で適切に発信することで、オムニチャネルは形になっていきます。
在庫の共有もオムニチャネルの一例で、これを推し進めてなめらかな状態をつくれば、OMOへと一歩近づきます。OMOとオムニチャネルはまったく別物ではなく重なる部分も多いため、オムニチャネルはOMOを叶えるための具体的な手段だと捉えると、すっきり理解できるでしょう。
なお、チャネルを複数持っているだけの状態はマルチチャネルと呼ばれ、オムニチャネルとは区別されます。店とECがそれぞれ独立して動き、会員も在庫も別管理という状態がこれにあたります。
マルチチャネル→オムニチャネル→OMOという順で、統合の度合いが深まっていくと考えると分かりやすくなります。自社がどの段階にいるかを見極めることが、次の一手を決める出発点です。
関連記事：OMOとは？O2O・オムニチャネルとの違いとデータ活用・タッチポイント最適化を解説
OMOが企業にもたらすメリット
オンオフの顧客データを統合し分析できる
OMOを進めると、オンラインでの回遊やECでの購入回数といったデータに加え、店舗内での移動の様子や来店客のおおよその年齢、クーポンの利用状況といったオフラインのデータまで、一つにまとめて集約・管理できるようになります。アプリの普及でデジタルクーポンの付与回数が測れるようになったことや、センサーが安価になって店内の客の動きを可視化できるようになったことが、その土台にあります。
オンラインとオフラインのデータを切り分けずに扱うことで、たとえば「ECはよく使うがあまり来店しない顧客には、来店を促すと効果が高い」といった予測も立てやすくなります。
統合の鍵になるのが共通の顧客IDです。店の会員番号とECのアカウントが別々のままでは、同じ人物の行動として扱えません。どの項目を共通のキーにするかを最初に決めておくことが、OMOの土台になります。
参考：顧客管理アプリ（CRM）おすすめ11選｜機能・料金・選び方を徹底比較
LTVを最大化し売上の頭打ちを防げる
オンラインだけ、あるいはオフラインだけの買い物行動では、売上の伸びはいずれ壁にぶつかります。OMOならオンラインでもオフラインでも同じように商品を買え、体験できるため、これまでオフラインで購入してこなかった層に来店してもらう仕掛けも打てるようになり、施策の幅が広がります。
結果として売上を伸ばす打ち手を増やせますし、成長が頭打ちになりにくくなります。さらに、オンラインでもオフラインでも違和感なくスムーズに買える環境は顧客に選ばれやすく、ブランド力を保ち高めるうえでもOMOは欠かせません。
実務でよく言われるのが、店とECの両方を使う顧客は、片方だけの顧客より購入金額が高くなりやすいという傾向です。だからこそ、片方しか使っていない層をもう一方へ誘導する施策が有効になります。
機会損失を防げる
在庫と顧客情報がつながると、売り逃しを減らせるという効果もあります。店頭で欠品していても、その場でECの在庫を案内して取り寄せや配送につなげられれば、その一件は失われずに済みます。
逆方向も同じです。ECで在庫がなくても近隣店舗にあれば、来店して受け取ってもらう案内ができます。「ない」で終わらせない選択肢を用意できるのがOMOの実利的な価値です。
DX化の足がかりになる
OMOの推進は、確実にDX化へとつながっていきます。在庫の共有や、実店舗・ECを問わない購買体験の提供は、あらゆる領域にデジタルを行き渡らせる取り組みであり、より快適な買い物体験を生み出します。
本格的なDX化には、社内の業務フローから経営理念までをデジタル前提で動かしていく必要がありますが、OMOはその最初の足がかりとして有効に働きます。
現場レベルでも効果は出ます。紙の会員カードやスタンプカードをアプリに置き換えるだけで、印刷費と店頭オペレーションの両方が減ります。大掛かりな改革の前に、こうした身近な置き換えから始めるほうが定着しやすくなります。
関連記事：飲食・小売業のCRM活用術とメリット｜店舗顧客管理アプリで売上アップを実現
OMO施策にアプリが欠かせない理由
スマホ経由でオンオフの連携を強化できる
今やユーザーのネット行動の中心はスマートフォンであり、スマホとアプリは抜群に相性のよい組み合わせです。プッシュ通知を使えば、ここぞというタイミングでクーポンやキャンペーン情報を届けられ、スマホ経由の接点を増やすことでオフライン施策にもオンライン施策を絡めやすくなり、OMOの推進につながります。
Webサイトとの決定的な違いは、こちらから情報を届けられるかという点にあります。サイトは見に来てもらう必要がありますが、アプリはロック画面に直接表示できるため、来店のきっかけを能動的につくれます。
参考：アプリのセグメントプッシュ通知で開封率を上げる！来店間隔に応じた配信のコツ
実店舗の購買データを効率的に収集できる
アプリがOMOに向いている理由の一つは、実店舗へスマホを持ち込むユーザーが圧倒的に多い点にあります。デジタル会員証を発行して会計時に提示してもらえば、年齢や趣味、よく使う店舗、購入回数やランクといった情報を、分析ダッシュボードと連携させて集められます。
これまで紙やアナログな方法でしか取れなかった実店舗のデータも、アプリを介して効率よく取得できるようになります。
ここで重要になるのがPOSレジとの連携です。会員証を提示してもらうだけでは来店回数しか分かりませんが、POSとつながっていれば「誰が何をいくら買ったか」まで記録に残ります。
参考：POS連携とは？アプリと連動させるメリットや導入手順を解説
位置情報やビーコンを活用した施策が打てる
アプリで位置情報やビーコンといったセンサーを取り入れれば、打てる施策の幅はさらに広がります。位置情報で来店を検知し、来店ごとにスタンプを付けて特典と交換できるようにしたり、ビーコンで店舗周辺の人へ情報を発信して来店のきっかけを作ったりすることができます。
アプリはこうしたセンサーを介した施策の実行にも適しており、OMOの推進に大きく貢献します。
ただし位置情報の利用には、取得の目的を明示して同意を得ることが前提になります。何のために使うのかが伝わらないまま許可を求めると拒否されやすく、その後の施策が打てなくなる点に注意しましょう。
関連記事：小売業がアプリを導入すべき理由｜売上・リピーターを増やす効果とメリットを徹底解説
OMOアプリに必要な機能とは
OMOを実際に動かすには、アプリ側に一定の機能がそろっている必要があります。最低限そろえたいのは次の3つです。
デジタル会員証とポイント・スタンプ
すべての土台になるのが会員証機能です。会計時に提示してもらうことで、店頭での購買がアプリの会員IDにひも付きます。ここがないと、来店した人が誰なのかを把握できません。
ポイントやスタンプは、店とECのどちらで貯めても使える設計にすることが大切です。片方でしか使えない仕組みだと、お客様から見た境界が残ってしまい、OMOとは呼べない状態になります。
参考：アプリ会員とは？会員証アプリおすすめ15選と導入メリット・注意点を解説
モバイルオーダーと在庫連携
注文から受け取りまでをまたぐ体験をつくるのがモバイルオーダーです。事前に注文して店舗で受け取る、席で注文して待たずに済ませるといった流れは、オンとオフがつながっていることを最も体感してもらいやすい機能になります。
あわせて整えたいのが在庫情報の共有です。アプリから店舗ごとの在庫を確認できるようにすると、来店前に「あるかどうか」が分かり、無駄足を防げます。これも売り逃しを減らす直接的な打ち手です。
参考：アプリのモバイルオーダーのテイクアウト対応｜集客を最大化するアプリ連携
プッシュ通知とクーポンの出し分け
集めたデータを実際の行動につなげる出口が、通知とクーポンです。「ECはよく使うが来店していない層に店舗限定クーポンを送る」といった施策は、この機能があって初めて実行できます。
出し分けは最初から細かくする必要はありません。「EC中心」「店舗中心」「両方利用」の3分類から始め、反応を見ながら条件を増やしていくほうが運用は続きます。
参考：アプリクーポンの集客効果と仕組み｜導入のメリットや運用テクニック
OMOアプリ開発の進め方と費用の考え方
STEP1 統合する顧客IDを決める
最初に決めるべきは技術ではなく、誰を同一人物とみなすかです。会員番号、電話番号、メールアドレスのどれを共通のキーにするかを固めないと、後からデータをつなげられません。
既存の会員システムがある場合は、アプリ側の会員IDと既存IDをどう結び付けるかまで設計しておきましょう。ここを曖昧にしたまま進めると、リリース後に手戻りが発生します。
STEP2 連携するシステムを洗い出す
次に、つなぐ相手を一覧にします。POSレジ、ECサイト、予約システム、モバイルオーダー、会員システムあたりが対象になることが多いでしょう。
それぞれについて、APIが公開されているか、どの項目を取得・更新できるかを確認します。連携できないシステムがあると、そこだけデータが分断されるため、早い段階で把握しておくことが重要です。
STEP3 小さく始めて広げる
すべてを一度につなぐ必要はありません。まず会員証とPOSの連携から始めるのが現実的です。店頭の購買データが取れるようになるだけで、打てる施策は大きく増えます。
ECとの統合やモバイルオーダーの追加は、その次の段階で構いません。効果が見えやすい1か所から着手するほうが、社内の理解も得やすく確実に前へ進みます。
開発方法と費用の目安
OMOアプリの開発方法は、大きくフルスクラッチとアプリ開発プラットフォームの利用に分かれます。独自の体験を作り込むならフルスクラッチですが、初期費用は数百万円から、機能次第で1,000万円を超えることもあります。
対してプラットフォームを使えば、初期費用が無料〜10万円前後、月額数千円〜数万円という価格帯で始められます。会員証・ポイント・クーポン・プッシュ通知といったOMOに必要な機能が最初から用意されているためです。
なお、外部システムとのAPI連携はオプション扱いになることが多い点に注意しましょう。見積もりを取る際は、連携したいシステム名を具体的に伝えて、対応可否と費用を確認しておくと後の想定外を防げます。
参考：店舗アプリ作成サービスおすすめ比較8選！選び方や費用を解説
OMO施策の成功事例
モバイルオーダーを導入した飲食チェーン
国内の大手ファストフードチェーンやカフェでは、モバイルオーダーの導入が進んでいます。Webサイトやアプリから前もってメニューを注文し、指定の席や受取口でさっと受け取れる仕組みです。キャッシュレスでの事前決済にも対応しており、店内の混雑をやわらげたり、従業員の作業量を減らしたりする効果も生んでいます。
注文から受け取り、決済までが、オンラインとオフラインをまたいで途切れずつながる、OMOの代表的な成功例です。
この事例で見習いたいのは、顧客の利便性と店舗の省人化が同時に成立している点です。OMO施策は顧客体験の話に寄りがちですが、現場の負担が減る形で設計できると社内の協力も得やすくなります。
参考：セルフオーダーシステムとは？種類・メリット・費用・選び方を解説
仮想試着でEC連携したアパレル企業
中国の大手EC企業が運営するスポーツ用品店では、OMO向けの設備を取り入れています。顔をスキャンしてアパレル品のデータを重ね、仮想的に試着できるモニターを設置し、試着の手間や試着室の混雑を避けられる仕組みを整えました。
あわせて、ビッグデータをもとにおすすめ商品を表示するスマートスクリーンや、読み取るとEC上でそのまま購入できるタグも用意されています。
大掛かりな設備がなくても、考え方は取り入れられます。店頭の商品にQRコードを付けてEC上の詳細ページへつなぐだけでも、在庫切れやサイズ違いの取りこぼしを減らせます。
カメラとセンサーで完全無人化した店舗
アメリカに本社を構える大手EC企業は、シアトルなどで完全無人をコンセプトにした実店舗を展開しています。カメラやセンサーで利用客の商品をかごに入れる動きや会計の挙動を読み取り、不正がないかを確かめながら買い物を完結できる仕組みです。
利用には専用アプリが必須で、アプリ内のデータと無人店舗での購買データを掛け合わせて分析し、顧客体験のさらなる向上をめざしています。
注目したいのは、アプリがなければ入店すらできない設計にしている点です。ここまで振り切らなくても、「アプリを使うと明確に得をする」状態をつくれば、インストールは自然と進みます。
OMOを進めるときの注意点
データを集めるだけで終わらせない
最も多い失敗が、連携したものの活用まで進まないというパターンです。データが増えただけでは売上は動きません。「このデータを使って何をするか」を先に決めてから連携範囲を決めましょう。
見る指標も絞ったほうが続きます。アプリ会員数・店舗とECの併用率・会員の来店頻度・クーポン利用率の4つがあれば、施策の良し悪しはおおむね判断できます。
参考：アプリマーケティングのKPIとは？ダウンロード数など主要指標の見方と設定のコツを解説
現場のオペレーションまで含めて設計する
OMOは本部だけでは完結しません。会員証の提示を促す、モバイルオーダーの受け取り口を用意するといった店頭の動きが伴わないと、仕組みだけが空回りします。
スタッフが迷わないよう、手順はレジ横に置ける1枚にまとめておきましょう。人の入れ替わりが多い現場では、分厚いマニュアルより1枚のほうが確実に定着します。
個人情報の扱いを明確にする
購買履歴や位置情報を扱う以上、個人情報保護法への対応は避けて通れません。取得する情報の利用目的を明示し、プライバシーポリシーとして掲示する必要があります。
そのうえで、連携する項目は必要最小限に絞るのが原則です。使う予定のない情報まで集めると、管理の負担とリスクだけが増えていきます。
OMO対応アプリを作るなら「店舗アプリDX版raiten」
ノーコードでOMO対応アプリを構築できる
弊社のアプリ開発プラットフォーム「店舗アプリDX版raiten」なら、OMOマーケティングに使える自店舗アプリを構築できます。デジタル会員証やクーポン、ポイント機能といったOMOに欠かせない機能を備えたアプリを、専門知識がなくてもノーコードで制作・運用できます。
初めての方でもサポートを受けながらアプリづくりを進められますので、OMOマーケティングに取り組みたい方はぜひお問い合わせください。
POSレジやECサイト、予約システムとのAPI連携にも対応しているため、すでに使っているシステムを残したままOMOの土台を作れます。連携したいシステム名をお伝えいただければ、実現できる範囲を具体的にご案内します。
まとめ
本記事では、OMOとは何かをO2Oやオムニチャネルとの違いも交えて解説し、企業が得られるメリットやアプリが欠かせない理由、成功事例まで紹介しました。OMOはもはや目新しい概念ではなく、DX化にもつながる重要なマーケティング手法です。
実店舗とECの統合を図りながら、つなぎ目のない購買体験を提供することで、売上の改善やブランド力の向上へとつなげていきましょう。OMO対応アプリの導入を考えている方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
進め方を整理すると、「共通の顧客IDを決める→連携するシステムを洗い出す→会員証とPOSから小さく始める→数値を見て広げる」という順序になります。すべてを一度に整える必要はありません。
そして忘れてはいけないのが、OMOの評価軸はお客様の側にあるという点です。社内の仕組みがどれだけ整っても、お客様が店とECの違いを意識せずに買い物できていなければ、まだ途中の段階だと考えて次の一手を探していきましょう。
参考記事：OMOとは？意味や最新マーケティングの導入事例をわかりやすく解説｜うちでのこづち
この記事を監修した人
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店舗アプリ公式。累計1,000社以上の導入実績を誇る店舗アプリ構築プラットフォーム。 単なる集客に留まらず、リピーター創出による売上最大化を得意としている。
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