OMOとは？アプリ活用のメリットや成功事例｜O2O・オムニチャネルとの違いを解説
業種全般
公開日：2023.01.17
更新日：2026.06.24
「OMO」は、オンラインとオフラインを溶け合わせ、つなぎ目のない買い物体験をつくり出す考え方です。実店舗とECの垣根が薄れつつある今、OMOマーケティングの存在感はますます大きくなっています。
本記事では、OMOとは何かをかみ砕いて説明したうえで、O2Oやオムニチャネルとの違い、企業が得られるメリット、アプリが欠かせない理由、そしてモバイルオーダーや無人店舗といった成功事例までを順に紹介していきます。
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OMOとは
オンラインとオフラインを融合する考え方
OMOは「Online Merges with Offline」を縮めた言葉で、オンラインとオフラインの区別をなくし、一続きの購買体験を生み出すという発想を指します。この考え方をマーケティングに落とし込んで販促につなげる取り組みが、「OMOマーケティング」と呼ばれるものです。
オンラインとオフラインの統合は、片方向だけの施策では成り立ちません。たとえばSNSで店舗情報を流して来店を促すだけではOMOとは呼べず、アプリで注文した商品を店舗でも受け取れるようにしたり、店舗とECのどちらでも使えるポイントを付けたりして、どちらで買っても変わらない体験を届けてこそ、OMOマーケティングといえます。
実店舗とECを区別しない購買行動が背景
OMOが広まった背景には、消費者が実店舗とECを意識的に使い分けなくなったという変化があります。かつては実店舗での買い物が中心でしたが、インターネットの発達とスマホの普及でEC市場が一気に伸び、以前は店頭でしか手に入らなかった生鮮食品までネットで買えるようになりました。
こうした流れの中で、消費者は「店は店、ECはEC」と切り分けるのではなく、特典や価格を見比べて、チャネルにこだわらずお得なほうを選んで買うようになっています。この状況では実店舗とECを別々に運営するのは効率が悪く、両者を一体化してなめらかな体験を届けるOMOが、自然な流れとして求められるようになりました。
OMOの一環として実店舗とECで在庫を共有すれば、品切れをいち早く察知して手を打ちやすくなるという、経営面での利点も得られます。
OMOとO2O・オムニチャネルの違い
O2Oはオフラインへの一方向の送客
OMOマーケティングの一歩手前に位置づけられるのがO2Oです。O2Oは「オンライン施策でオフラインの来店につなげる手法」の総称で、オフラインからオンラインへ戻す双方向の流れまでは想定していません。SNSでクーポンを配ったり、アプリでデジタルスタンプカードを見せられるようにしたりする施策が、その代表例です。
OMOが広まる以前はO2Oマーケティングが主役でしたが、オンラインからオフラインへ送り込むだけでは、十分な売上を確保しづらくなっているのが実情です。
オムニチャネルはOMO実現の手段
「あらゆる経路」を意味するオムニチャネルは、オンライン・オフラインを問わず、すべての経路を使って購買を後押しすることをねらいとします。実店舗、ECサイト、紙のチラシ、アプリ、SNSといった多様な経路で適切に発信することで、オムニチャネルは形になっていきます。
在庫の共有もオムニチャネルの一例で、これを推し進めてなめらかな状態をつくれば、OMOへと一歩近づきます。OMOとオムニチャネルはまったく別物ではなく重なる部分も多いため、オムニチャネルはOMOを叶えるための具体的な手段だと捉えると、すっきり理解できるでしょう。
関連記事：OMOとアプリのデータ活用方法とは？
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OMOが企業にもたらすメリット
オンオフの顧客データを統合し分析できる
OMOを進めると、オンラインでの回遊やECでの購入回数といったデータに加え、店舗内での移動の様子や来店客のおおよその年齢、クーポンの利用状況といったオフラインのデータまで、一つにまとめて集約・管理できるようになります。アプリの普及でデジタルクーポンの付与回数が測れるようになったことや、センサーが安価になって店内の客の動きを可視化できるようになったことが、その土台にあります。
オンラインとオフラインのデータを切り分けずに扱うことで、たとえば「ECはよく使うがあまり来店しない顧客には、来店を促すと効果が高い」といった予測も立てやすくなります。
LTVを最大化し売上の頭打ちを防げる
オンラインだけ、あるいはオフラインだけの買い物行動では、売上の伸びはいずれ壁にぶつかります。OMOならオンラインでもオフラインでも同じように商品を買え、体験できるため、これまでオフラインで購入してこなかった層に来店してもらう仕掛けも打てるようになり、施策の幅が広がります。
結果として売上を伸ばす打ち手を増やせますし、成長が頭打ちになりにくくなります。さらに、オンラインでもオフラインでも違和感なくスムーズに買える環境は顧客に選ばれやすく、ブランド力を保ち高めるうえでもOMOは欠かせません。
DX化の足がかりになる
OMOの推進は、確実にDX化へとつながっていきます。在庫の共有や、実店舗・ECを問わない購買体験の提供は、あらゆる領域にデジタルを行き渡らせる取り組みであり、より快適な買い物体験を生み出します。
本格的なDX化には、社内の業務フローから経営理念までをデジタル前提で動かしていく必要がありますが、OMOはその最初の足がかりとして有効に働きます。
関連記事：飲食・小売業のCRM活用術とメリット｜店舗顧客管理アプリで売上アップを実現
OMO施策にアプリが欠かせない理由
スマホ経由でオンオフの連携を強化できる
今やユーザーのネット行動の中心はスマートフォンであり、スマホとアプリは抜群に相性のよい組み合わせです。プッシュ通知を使えば、ここぞというタイミングでクーポンやキャンペーン情報を届けられ、スマホ経由の接点を増やすことでオフライン施策にもオンライン施策を絡めやすくなり、OMOの推進につながります。
実店舗の購買データを効率的に収集できる
アプリがOMOに向いている理由の一つは、実店舗へスマホを持ち込むユーザーが圧倒的に多い点にあります。デジタル会員証を発行して会計時に提示してもらえば、年齢や趣味、よく使う店舗、購入回数やランクといった情報を、分析ダッシュボードと連携させて集められます。
これまで紙やアナログな方法でしか取れなかった実店舗のデータも、アプリを介して効率よく取得できるようになります。
位置情報やビーコンを活用した施策が打てる
アプリで位置情報やビーコンといったセンサーを取り入れれば、打てる施策の幅はさらに広がります。位置情報で来店を検知し、来店ごとにスタンプを付けて特典と交換できるようにしたり、ビーコンで店舗周辺の人へ情報を発信して来店のきっかけを作ったりすることができます。
アプリはこうしたセンサーを介した施策の実行にも適しており、OMOの推進に大きく貢献します。
関連記事：小売業がアプリを導入すべき理由｜売上・リピーターを増やす効果とメリットを徹底解説
OMO施策の成功事例
モバイルオーダーを導入した飲食チェーン
国内の大手ファストフードチェーンやカフェでは、モバイルオーダーの導入が進んでいます。Webサイトやアプリから前もってメニューを注文し、指定の席や受取口でさっと受け取れる仕組みです。キャッシュレスでの事前決済にも対応しており、店内の混雑をやわらげたり、従業員の作業量を減らしたりする効果も生んでいます。
注文から受け取り、決済までが、オンラインとオフラインをまたいで途切れずつながる、OMOの代表的な成功例です。
仮想試着でEC連携したアパレル企業
中国の大手EC企業が運営するスポーツ用品店では、OMO向けの設備を取り入れています。顔をスキャンしてアパレル品のデータを重ね、仮想的に試着できるモニターを設置し、試着の手間や試着室の混雑を避けられる仕組みを整えました。
あわせて、ビッグデータをもとにおすすめ商品を表示するスマートスクリーンや、読み取るとEC上でそのまま購入できるタグも用意されています。
カメラとセンサーで完全無人化した店舗
アメリカに本社を構える大手EC企業は、シアトルなどで完全無人をコンセプトにした実店舗を展開しています。カメラやセンサーで利用客の商品をかごに入れる動きや会計の挙動を読み取り、不正がないかを確かめながら買い物を完結できる仕組みです。
利用には専用アプリが必須で、アプリ内のデータと無人店舗での購買データを掛け合わせて分析し、顧客体験のさらなる向上をめざしています。
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まとめ
本記事では、OMOとは何かをO2Oやオムニチャネルとの違いも交えて解説し、企業が得られるメリットやアプリが欠かせない理由、成功事例まで紹介しました。OMOはもはや目新しい概念ではなく、DX化にもつながる重要なマーケティング手法です。
実店舗とECの統合を図りながら、つなぎ目のない購買体験を提供することで、売上の改善やブランド力の向上へとつなげていきましょう。OMO対応アプリの導入を考えている方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
この記事を監修した人
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