アプリ導入後の費用対効果(商業施設)

自店舗のアプリの利用は、実店舗を伴うさまざまな業種でコスト削減やプロモーション効果の増大などを見込める優秀なマーケティング手法です。そして商業施設においても、アプリの活用が重要になってきています。

たとえばEC機能を活用すればコロナ禍で減少した売上をカバー可能です。またプロモーションをアプリ内で集約させれば、コストカットにも一役買ってくれるでしょう。

今回は商業施設のプロモーションに悩んでいる方向けに、商業施設のアプリ事例やアプリ導入後に見込める効果などを解説していきます。

 

 

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商業施設に必要な発信情報

 

商業施設においては、次のような発信情報が必要となります。

・ショップフロアガイド
・イベント、キャンペーン情報
・会員情報
・新店舗情報
・セール情報

 

ショップフロアガイド
商業施設にはアパレルや飲食、小売など、さまざまなジャンルのお店が集まっています。その分すべてを一度に把握するのは難しく、何度も来たことがあるお客様でも道に迷ってしまうときがあります。

そこで商業施設として、各フロアにどんなお店があるかを示すフロアガイドを用意するのは基本です。フロアガイドにより、道を忘れたときも地図を頼りに目的のお店へたどり着けるようになります。

 

イベント、キャンペーン情報
集客を行うにはお客様にとって有益な情報を発信することも重要です。イベントやキャンペーンに関する情報の発信は、集客の目玉の企画として機能します。

・季節に合わせたイベント(ハロウィンやクリスマスなど)
・自動車メーカーとタイアップしての車試乗イベント
・野球球団とのタイアップキャンペーン

といった情報が発信されています。

 

会員情報
会員制度を用意して、ポイントカードやスタンプカードなどを用いてインセンティブを付与する施策も一般的です。そして会員に合わせた情報を提供することで、リピーターの創出にも効果があります。

・会員限定のイベント情報
・ポイントカードやスタンプカードの付与率アップのキャンペーン情報

といった情報を流すと効果的でしょう。

 

新店舗情報
商業施設ではさまざまな店舗が新設されます。新規ユーザーを集客して商業施設全体の売上を伸ばすためにも、新店舗情報の発信は重要となります。

ネームバリューの高い店舗を誘致できれば、大きな集客効果が見込めるでしょう。新店舗情報を発信する際は、

・どのフロアのどの場所でオープンするのか
・カテゴリーは何か

なども記載する必要があります。

 

セール情報
お得な情報にユーザーは目がありません。ですからセール情報も定期的に発信する必要があります。

たとえばロスリーダー(採算度外視で指定の商品を販売して集客を狙う)などが集客手法で有名です。さまざまなセールを開催しながらデータを収集して、よりよいセール開催へとつなげていきましょう。

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既存のプロモーションツール

 

商業施設では次のようなプロモーションツールが使われています。

・チラシ
・メディア(TV・CM・ラジオ)
・DM
・SNS
・Webサイト
・店内POP

 

チラシ
紙に情報を印刷して配布する一般的な方法です。商業施設の場合新聞へ折り込みチラシとして配布するほか、フロアの指定箇所へ設置する方法も取られています。

チラシは昔ながらの集客手法であり、安心感があります。インターネットを使わない方にも情報を発信可能です。

しかし現在ではインターネットを使わない方のほうが考えにくく、印刷代や紙代などを考えるとコストも高くなってしまうのがデメリットです。

 

メディア(テレビCM・ラジオ)
テレビCMやラジオなどを使って広告を打つのも一般的です。地域のテレビ局やラジオなどで情報を発信すれば、大きなブランディング効果を狙えます。

その代わり各メディアへ露出を行うためには、地域だけの投資とは言っても多額のコストが掛かります。チラシよりコストが掛かる場合も多いので、実行する場合はそれなりの予算を確保しておかないといけません。

 

DM
DM(ダイレクトメール)は一人一人に合わせた内容の情報を発信できるのがメリットです。上手く使えばリピーターの創出に大きな効果があります。

ただし紙でDMを打つ場合は紙代や印刷代が掛かりますし、届いても見られるとは限りません。またメールツールでDMを打ってインターネット配信する場合も、相手に届かない場合があることや他のメールに埋もれるなど課題が多いのがネックです。

 

SNS
インターネットが普及した現在では、各SNSも商業施設の集客手法として利用されています。

SNSではユーザーと直接コミュニケーションを取れます。ですから商業施設の魅力をSNS内で伝えられれば、ファンを獲得して効率よくリピーター化できるのがメリットです。

ただしSNSを使う際は炎上のリスクがあります。たとえ気を付けていても知らないところで炎上が起きる可能性もあるので、SNSアカウントを運用する際は社内ルールを作って発信を行ってください。

またTwitterは拡散力が高い、Instagramは写真や動画などを使って情報発信がしやすいなど各SNSには違いがあります。SNSを活用するには各SNSの特性を理解しながら使い分ける必要がある点にも注意してください。

 

Webサイト
Webサイトの運用は多くの商業施設で行われています。自商業施設のインターネット上での顔として、各イベントやキャンペーン情報、フロア情報などが提供されています。

Webサイトを作っておけば、ユーザーはフロアマップといった資料を持っていなくてもいつでも情報を確認可能です。ポータル的にいろいろな情報を提供できるのもメリットになっています。

ただしWebサイトの制作にはそれなりの時間を掛ける必要がありますし、できにこだわる場合は製作費用などのコストがかさみます。またスマホに対応したページを作らないとそもそも閲覧されないので注意してください。

 

店内POP
店内POPは立体物として人を引きつけます。いわゆる屋外広告(OOH)と同じように、通る人に商品のセール情報やイベント情報などを告知できるのがメリットです。

その代わり店内POPを効果的にするには、人通りの多い場所へ上手く目立つようにPOPを設置する必要があります。また制作物も魅力が出るように工夫する必要があります。

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商業施設アプリ事例

 

ここからは商業施設アプリの事例をご紹介していきます。

・大丸、松坂屋アプリ
・イオンお買い物
・POCKET PARCO
・伊勢丹STOREアプリ
・東急百貨店アプリ
・近鉄百貨店アプリ
・三越STOREアプリ
・タカシマヤアプリ
・西武・そごう 公式アプリ

 

大丸、松坂屋アプリ
「株式会社大丸松坂屋百貨店」は、「大丸、松坂屋アプリ」をユーザーへ提供中です。

・アプリを見せるだけでポイントを貯めたり使ったりできる
・アプリ会員はカラットを貯めて特別な特典を入手可能
・最新情報をリアルタイムでチェックできる
・各テナントのクーポンを入手可能

といった機能を搭載しています。

商業施設に必要な情報を一通りアプリ内で提供しており、ユーザーの利便性はアプリを入れることで向上するようになっているのがポイントです。

 

イオンお買い物
「イオンお買物アプリ」は、「イオンモール」を始めとしてイオングループ各店舗で利用できるアプリです。

・デジタルチラシの閲覧が可能
・スタンプカードを貯めてクーポンへ交換できる
・抽選会に参加で無料クーポンを入手可能

デジタルチラシ活用により、紙代や印刷代などを削減できています。また購入ごとにスタンプが貯まる仕組みにより、リピーター増加にも効果があるアプリとなっているのもポイントです。

抽選会特典は頻繁に開催されており、当選すると商品の無料引き換えクーポンが手に入ります。こういったゲーム感覚のコンテンツも、ユーザー目線で用意するとアプリの起動回数増加や集客増加などに効果があるでしょう。

 

POCKET PARCO
ファッションビルとして有名な「PARCO」は、「POCKET PARCO」アプリをユーザーへ提供しています。

・QRコード決済を行うとポイントが貯まる
・PARCOポイントの残高や有効期限などの履歴をすぐ確認可能
・チェックインやパルコ館内の移動で、ポイントに交換できるコインを取得できる
・ファッションやエンタメのコラムが届く
・PARCOカードの申し込みからデジタル発行までをアプリ内で完結できる

といったさまざまな機能が提供されています。

お金を使わなくてもチャックインや館内の移動などでコインが貯まってポイントへ交換可能です。気軽にポイントが貯められるようになっているので集客にも効果があります

またコラムの配信はPACROの長期的なファン増加に効果があります。PARCOカードをすぐ発行できるようになって会員になれるのもユーザビリティの観点から便利です。

 

伊勢丹STOREアプリ・三越STOREアプリ
「三越STOREアプリ」と「伊勢丹STOREアプリ」は、「三越伊勢丹ホールディングス」の各百貨店で利用できるアプリです。

・お気に入り店舗の限定情報やクーポンを取得できる
・オンラインストアから好きな商品を選んで購入が可能
・デジタルチラシを閲覧可能

といった機能が使えます。

自分がよく通う店舗の情報やクーポンなどが効率よく手に入るのがポイントです。またEC機能により、近くに伊勢丹がなくてもアプリ内で商品の注文や購入ができるのもメリットになっています。

 

東急百貨店アプリ
「株式会社 東急百貨店」は、「東急百貨店アプリ」を提供しています。

・お気に入り店舗の限定情報やクーポンを取得できる
・ファッションマガジンを閲覧可能
・オンラインストアから好きな商品を選んで購入が可能

といったように、伊勢丹STOREアプリに似た機能も搭載されています。

ファッションマガジン配信といったコンテンツマーケティング施策をアプリ内で行えば、スマホユーザーに効率よくアプローチができて集客効果が見込めるでしょう。またアプリ内でEC機能を搭載すれば、コロナ禍で集客数が減少していてもカバーが可能です。

 

近鉄百貨店アプリ
「近鉄百貨店アプリ」は、「使った人からトクしてく」をコンセプトにしたアプリです。

・デジタル会員証により会員証表示やポイント残高確認などが可能
・情報やクーポンが届く
・アプリ利用により「Kマイル」が貯まり、クーポンの抽選に参加できる

といった機能が利用可能です。

アプリ限定で情報を閲覧できるようにして、特別感へつなげています。またKマイルを貯める際は「次の駅まであと○マイル」という表示がされ、ゲーム感覚でマイルを貯められるようになっているのもポイントです。

 

タカシマヤアプリ
高島屋では「タカシマヤアプリ」をユーザーへ提供しています。

・アプリ内でタカシマヤポイントカードや、その他提携先のポイントが貯められる
・お気に入り店舗を登録すれば最新情報やクーポンが届く
・カレンダー形式でイベント情報を掲載、スマホ内カレンダーアプリと連携可能
・店舗までの所要時間やルート検索もできる
・オンラインショッピングサイトへ簡単にアクセスが可能

イベント情報をカレンダーで掲載して、しかもスマホ内のカレンダーアプリと簡単に連携できるのは他の商業施設アプリにはない特徴です。また各オンラインショッピングサイトへアクセスできるようになっているのは、サイトの流入数増加に効果があるでしょう。

 

西武・そごう 公式アプリ
「西武・そごう 公式アプリ」は、「株式会社そごう・西武」の公式アプリです。

・各店舗のイベント情報を確認可能
・独自ポイントの残高確認ができる
・GPS機能で付近の店舗を見つけられる

商業施設に必要な機能を搭載しているほか、GPS連携で付近の店舗を見つけられるのも便利です。「付近に西武・そごうがあるみたいだから寄ってみよう」という方も増加させられるでしょう。

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費用対効果について

 

商業施設においてアプリを利用できるようにすると、次のようなメリットがあるので費用対効果も高いです。

・来店、再来店となるフックコンテンツを用意できる
・アプリ内に多数のコンテンツを集めオムニチャネル化へ
・ランニングコストを削減できる

 

来店、再来店となるフックコンテンツを用意できる
商業施設においてアプリを施策に導入すると、次のようなフックコンテンツを用意できます。

・クーポン:お得なクーポン配布で集客数を増やす
・イベント、セール情報:アプリ内でお得なイベントやセール情報などを流す
・プッシュ通知:セール情報やクーポンなどをプッシュ通知して注意喚起を行う
・会員証API連携:API連携により会員証をデジタルですぐ表示できる
・ポイントカード新規発行:ポイントカードをアプリ内で発行してすぐ使える
・スタンプカード、スタンプラリー:スタンプ機能でリピーターを増加させる

アプリはリピーター増加に効果があります。

上記のような各フックコンテンツをアプリに搭載して集客数を向上させましょう。

 

アプリ内に多数のコンテンツを集めオムニチャネル化へ
アプリには下記のような各機能を統合できます。

・コラムでの情報発信
・デジタル会員証
・ECサイト

ユーザーに求められている機能をアプリ内で全て発信できれば、ユーザビリティが向上するでしょう。

またECサイト機能はコロナ禍の現在商業施設に求められている機能です。各テナントの商品をEC機能内で購入できるようになれば、減少した収益をまかないながらオムニチャネル化を狙えます

 

ランニングコストを削減できる
アプリを活用してプロモーションを行えるようになれば、

・チラシに必要なコスト
・クーポン発行に必要なコスト
・会員証の発行に必要なコスト

といった各コストがデジタル化されることによりカットされます。

結果的にランニングコストが削減され、来店や売上の効果も見込めます。

スマホユーザーがパソコンユーザーより増加している現在、商業施設でアプリを使ってプロモーションを行うとアナログの集客施策より効果が出る場合も多いです。ぜひアプリを作ってプロモーションに活用してみましょう。

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まとめ

 

今回は商業施設のアプリ事例やアプリ導入後に見込める効果などを解説してきました。

商業施設においてもアプリを活用することで、効率のよいマーケティングが実現します。EC機能を搭載すれば実店舗に行かずとも商品を購入できるので、売り上げ確保につながるでしょう。

アプリにはいろいろな機能を搭載できます。ユーザーに必要な機能を事前に確認して、アプリに取り入れられるように工夫しましょう。

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